医療保険の通院保障がされない?通院特約を知るための厳選5ポイント

  • このエントリーをはてなブックマークに追加
  • Pocket
  • LINEで送る

2-1医療保険のイメージとはどのようなイメージがあるでしょうか?

もちろん病気やケガをした時のための保険と言うイメージだと思います。そのイメージは合っているのですが、医療保険や医療共済などは、病気やケガで入院した時の保障なので、病気やケガでの通院に関しての保障は基本的にありません。

しかし、医療保険のパンフレットなどを見ていると、「通院特約」というオプションがラインナップされているのを知っている方も多くいらっしゃることでしょう。

この「通院特約」と言うのは、単なる病気やケガで病院に行ったからと言って給付金が貰えるものではないのです。

現在販売されている医療保険や医療共済で保障されている通院特約と言うのは、「病気やケガで入院をした後の通院を保障します」という内容なのです。

また、がん保険の「通院保障」は保険会社により規定が違いますが、「入院を伴わないがん治療における通院を保障します」となっているものと、「がん治療の入院後に通院した場合にその通院を保障します」の2種類の通院保障があります。

それでは、なぜ医療保険には通院の保障が無いのか、また通院特約とはどのような特約なのか、病気やケガで通院だけの場合に保障してくれるものはないのかと言う事を詳しく書いていこうともいます。

医療保険とは503024

そもそも医療保険とはどのような保険なのかを説明していきます。

簡単にいうと、医療保険とは病気やケガで入院や手術をした時に1日5,000円などの給付金が保険会社から貰える保険です。

入院や手術をすると、高額な治療費が必要になる場合や、入院が長期間になり仕事などに支障が出ることで収入が減ってしまうことも考えられるために、治療費や減収分に充てるという考え方から、基本的には入院に対する準備という事です。

例えば、風邪で近所の病院に1・2日通院し薬も貰ったと言って医療保険を請求するでしょうか?歯医者に通って医療保険を請求しようとなるでしょうか?

ほとんどの方は、それぐらいでは請求しないというと思います。それは、治療に掛かった金額と保険を請求する労力を考えるからです。そもそも通院では医療保険の対象にならないので、この論点自体が無意味なものなのですが、通院だけでは治療費の負担が少ないので医療保険は必要ないという事です。また日本の社会保険制度がしっかりしている事から通院で掛かる治療費がそこまで高額になることが無いというのが最大の理由であると言えるのです。この社会保険制度の事も後で説明していきます。

医療保険に通院保障はない?%e7%a7%98%e5%af%86_1474030844-300x300

先ほど説明したとおり、医療保険や医療共済と言うのは、病気やケガで入院をした場合に備えるための保険である為に、通院に関する保障はありません。

もし、通院保障があれば、保険料は少なくても現在の一般的な保険料の1.5倍の保険料になる事でしょう。

それに、風邪で内科への通院や、歯科・眼科・耳鼻科に通院しても1回に掛かる治療費は、数百円~数千円と言ったところでしょう。そして保険を請求しようとすると、診断書が必要になってきます。この診断書も作成に5,000円程の費用が必要になってきます。

この事を考えると、身近な通院に関しての保障は必要ないという事です。

その考え方で医療保険には通院保障が無いのです。

しかし、特約に「通院特約」があり、「通院も保障します!」と謳っている保険会社もあります。この「通院特約」とはいったいどのような保障なのかを次に書いていきたいと思います。

医療保険の通院特約とはmonshin

医療保険や医療共済は、病気やケガでの入院に備える保険だという事は解っていただけたかと思います。

しかし先ほども書いた通り、医療保険には「通院特約」と言うオプションがあります。この「通院特約」があれば、入院だけでなく通院も保障してくれるのではないかと考える方も少なくないと思います。

しかし医療保険の通院特約は、入院後の通院の事を指しています。なので、手術を伴う入院をした後に通院で治療を続けるような病気に罹った時の保障であり、三大疾病である心疾患・脳血管疾患・がん(悪性新生物)や、糖尿病・高血圧性疾患・肝疾患・腎疾患を加えた七大生活習慣病に罹った場合や、この七大生活習慣病以外でも、退院後も通院にて治療をする病気に備えている特約であるという事です。

この医療特約を知れば、医療保険と言うのは入院に備える保険であるとわかると思います。

通院特約は必要か?書類を見る男女

ここまで説明してきましたが、ここで「入院後の通院しか保障がないのなら必要あるのか?」と思った方もいらっしゃるかもしれません。

基本的に入院を保障する医療保険には、あらゆる病気の治療に対応しなければいけないので、入院後に通院を伴うような病気の治療にも対応しなければいけません。

その事から、「通院特約」と言うオプションを作ったのです。

この通院を伴う病気に対して、給付の確率が高いのであれば、基本保障に組み込まれるのでしょうが、オプションで希望する方のみ付加できるという仕組みを採用しているという事は、必要な保障ではないという事です。

しかし、全くいらないと言う訳ではなく、保障を手厚くしたいと思う方であれば良いのですが、そこまで保障がいらないという方は付けなくていいという事です。

通院を伴う病気になるリスクと入院日数などを考えて検討すれば良い特約と言えるでしょう。

下記の表は主な疾病の平均入院日数になります。

主な疾病 総数 男性 女性
全体平均 31.9 29.8 33.9
結核 58.7 61.4 54.5
ウイルス肝炎 16.3 13.6 19.2
悪性新生物 19.3 18.2 21.6
糖尿病 35.5 27.5 45.4
高血圧性疾患 60.5 29.4 80.5
心疾患 20.3 13.8 30.1
脳血管疾患 89.5 70 112.3
肝疾患 25.8 23.7 28.5
骨折 37.9 28.9 43.4
認知症 376.5 290.4 439.7
統合失調症等 546.1 630.5 473.8
アルツハイマー病 266.3 210.5 300.8

 

また、七大生活習慣病に罹る確率は、3人に1人とも言われています。

そのすべての人が、退院後も通院治療を行なう訳ではないですが、確率論から言うと、決して関係ないとは言いづらい数字になってきます。

そして、通院特約の保障限度日数にも注目したいところです。

通院特約の保障限度日数は、大体の保険会社の商品でも1つの疾病につき30日で、通算でも1,000日と言う商品が多いのです。

これでは、上記のような疾病で入院した後に、長期に渡る通院をした場合には完治するまで保障が続くとは言い切れないという事もあり得ます。

この事も踏まえると、必要か不要かは個人の考え方次第となってきます。

医療保険の通院特約の注意点joseiganhokenfuhu

通院特約の注意点を少し書いておきます。

先ほども少し書いた通り、通院特約はあくまでもオプションである為、保障の限度などはそんなに手厚くありません。また、通院特約が無い保険会社もあります。

通院特約の支払限度は、1つの病気に対して30日までと言う保険会社が多数です。また通算日数を1,000日としているところが多いですが、通算を超えることは考えにくいので、これは心配する必要はないでしょう。

そして、通院特約は保険会社によって変わりますが、日帰り入院後の通院も対象になる場合や、20日以上の入院後など支払いの規定も様々になっています。

もし、医療保険に通院の特約を付けたいのであれば、入院前後の通院の保障が付いている保険会社にする事がいちばんであると言えます。

これは、入院前の投薬・検査なども対象になる場合が多いので、比較的給付が受けやすいという事です。

また、通院特約が無い保険会社もありますが、そのような保険会社には通院特約の代わりに、退院一時金などの名前の特約を用意し、一時金での給付と言う形を使っています。

しかし、この一時金の給付条件には、20日以上の入院をした場合の退院時に給付するなど、入院日数の制限がありますので要注意してください。 これらが、通院特約や退院一時金の大まかな注意点になります。また通院特約も退院一時金も目的は同じで、退院後の治療費と言う事になります。

がん保険の通院a8c35dfcbef57c92dd9418aed902dd20_s

ここで少し話がずれますが、医療保険の仲間でもある「がん保険」について少し書いておきます。

医療保険は様々な病気に対する保険という事は書いてきましたが、がん保険は三大疾病の1つである悪性新生物(がん)の治療に特化した保険なのです。

なぜ、がん保険の事を書くかと言うと、がん治療には、手術療法・化学療法・放射線療法と言う三大治療法と言うものがあります。

この治療方法の中で、化学療法の抗ガン治療は通院での治療がメインになって来ることが多く、手術を伴う入院以外にも通院での治療が多い病気であると言えるのです。

そして、がん治療は近年の医療技術の進歩により入院日数が少なくなり、通院での治療が多くなっていることから、がん保険の内容も変わってきているのです。

それが、がん保険の通院保障なのです。

がん保険も、以前は医療保険と同じように、がん治療の入院に対して入院日額の給付と、がん(悪性新生物)と診断された時の「診断給付金」がメインの保険内容でした。

しかし、近年のがん保険は通院保障がメインになってきています。

がん保険における通院給付金と言うのは、医療保険の通院特約と違い、入院後の通院と言う縛りが無い商品が多くなってきているという事です。

一部の商品には、「がん治療を目的とした入院後の通院」という縛りがある商品があるのですが、先ほども書いた通り通院治療が増えてきている現状から、商品改定などを行っている商品には、この縛りがありません。

また、医療保険にもがん治療の特約があり、「がん入院給付金特約」や「がん通院給付金」などの特約があります。

この特約の名称は保険会社によって変わりますが、この様な特約はがん保険の内容が変わってきている事と、がん治療はその他の病気とは違い長期に渡る事と高額な治療費になりえる事と、その他の三大疾病よりも疾患率が高いために特化した保険や、特約を作っているのです。

同じ通院保障でも、がん治療の通院とその他の七大疾病等の入院後の通院とは疾患率の違いがある為に保障内容も異なるという事です。

日本の社会保障%e7%a4%be%e4%bc%9a%e4%bf%9d%e9%9a%9c

日本の社会保障について書いていきますが、難しい事は書きません。社会保障の中でも、医療に関しての事になります。

この内容は、医療保険やがん保険などと大きくかかわってくる話なので、医療保険やがん保険を検索すると大抵の記事で書いている内容になるくらい密接な関わりがあるのです。

日本に住んでいる方で、健康保険に加入している方であれば、病院に行った際に治療費の自己負担額は3割だという事は皆さん知っていると思います。高齢者の方なら1割負担などありますが、大抵の方は3割負担の治療費を支払っている事でしょう。

また、子供の医療費に関しては、多くの自治体では中学卒業する年齢までは、医療費が無料であったりします。

この様に、日本の社会保障は世界でも優れた保障であり、また半ば強制の保険であると言えるものがあるのです。この制度がある事で、「医療保険は不要だ」と言う意見もあるのです。

そもそも、医療保険などが必要なのは、日本のような国の保障がしっかりしている国ではなく、社会保障があまりしっかりしていなく、自分の事は自分で何とかしないといけないような国であれば、民間の医療保険が必要になってくるのです。

また入院・手術・通院などで治療費が高額になった場合にも「高額療養費制度」と言う健康保険の制度があります。

この高額療養費制度と言うのは、同月内の治療費が一定額の自己負担額を超えた場合に、その超えた治療費は国が負担するという制度です。

人気記事ランキング

1 2

がん保険?これだけ読めば大丈夫!

  • このエントリーをはてなブックマークに追加
  • Pocket
  • LINEで送る