これが医療保険の選び方!女性のための必須知識8つで考えよう

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保険を選ぼうと思うと何に注目すればいいのか、どれくらいの保障が必要なのかが分からなくなってしまうことがよく起こるのではないでしょうか?

それで、とりあえず色々な保険を比較しようとすると、ますます深みにはまって何をどうしたらいいのかよく分からなくなります。

そんな時は保険を選ぶ時にポイントとなる知識を抑えるに限ります。

今回は特に女性の方のための必要な知識を集め、これが身につくと自分で保険を選べるようになる知識をご紹介してゆきます。

これこそ最も基本的な保険の選び方であり、これをしっかりと身につけることで自分にあった必要な保険を選べるようになります。

目次

1. まずは保険に関する基本方針を考えよう

  • 1.1現在、あるいは将来の自分の状況を考える
  • 1.2どんな保障がほしいのかを考える
  • 1.3保障の優先順位を考える

2. 保険を考える前にまず公的制度を知ろう

  • 2.1すごく重要な高額療養費制度
  • 2.2働いているなら傷病手当金がある
  • 2.3遺族年金はいくらもらえる?

3. 入院費用や入院日数はどれくらい?

  • 3.1平均的な入院費用
  • 3.2平均的な入院日数
  • 3.3最近の入院日数の傾向に関して

4. 入院費用を保険でどう備えるか

  • 4.1必要な入院給付金の日額は?
  • 4.2手術給付金の倍率はどうする?
  • 4.3診断給付金のほうがいい?

5. 入院日数に関する制約を考えよう

  • 5.1 1入院あたりの支払限度日数って?
  • 5.2通算支払限度日数について
  • 5.3重点的に限度日数を増やすのもあり

6. 女性疾病特約はつけるべき?

  • 6.1女性特有の病気が高額だとは限らない
  • 6.2女性特有の病気の定義は保険会社によりけり
  • 6.3妊娠出産を考えているなら検討の余地あり

7. 代表的な3つの特約はつけるべき?

  • 7.1通院特約について
  • 7.2 3大疾病関連特約について
  • 7.3がん関連の特約について

8. 払込期間と保障期間をどうするか

  • 8.1定期にするか終身にするか
  • 8.2有期払いか終身払いか

9. まとめ

1. まずは保険に関する基本方針を考えよう

保険を考えるのにまず大事なことは、自分の保険に関する基本方針を立てることです。これによって必要な知識というものも異なってきます。また、逆にこんな知識がいるのではということが見えてきます。

ですので、最初は保険の基本方針のたてかた立て方をご紹介してゆきます。

 

1.1現在、あるいは将来の自分の状況を考える

  • 貯蓄はどれくらいか
  • 結婚について
  • 仕事について
  • 妊娠、出産を考えているか
  • 家族について
  • 年齢について

まずは、これらのことについて現在だけではなく、将来のことも含めて考えてみて下さい。

特に貯蓄は保険を考える際もっとも重要なことになります。基本的な考え方として、保険は貯蓄でまかないきれない部分を補填するものです。そのため貯蓄をしながら、その上で無理のない保険に入ることが肝要です。貯蓄が十分なら保険に入らないという選択肢もありえます。

もちろん、貯蓄がまったくないから保険で備えておくという考え方もあるでしょうが、将来的には貯蓄を主軸とした備えが出来るようにするほうが建設的です。

 

次に仕事と結婚ですが、これはまとめて考えられて、要は家計のどの位を自分の収入で支えるかということです。結婚しないなどで割合が高ければ、働けなくなったときの収入の代わりを考える必要がありますし、低いのであれば病気になった時に備える事に重点を置くべきです。

 

さて、妊娠、出産に手厚い保障を受けられる保険というものもあります。もちろん、普通の医療保険でもある程度までの保障を受けることができます。

しかし、いずれにせよ大事になってくるのが加入するタイミングで、またあとで解説しますが一番良いタイミングは第1子を妊娠する前が1番保険に入りやすく、保障も受けやすくなります。

 

家族についてですが、この場合も家計をどれくらい自分が支えているかで決まってきます。ですが、家計への金銭的な貢献が無くても、入院すれば子供の世話をどうするかとか、食事は誰が作ってくれるのかとかなどの出費を考えなくてはなりません。

また、死亡した時も同様に、主に家計への金銭的な貢献の割合で考えれば良いのですが、自分が亡くなることで増える出費というものも忘れてはいけません。

 

最後に年齢ですが、これはかかる病気や怪我について特に考えなくてはなりません。若い時は病気で入院ということは考えにくくても、妊娠出産でというのは考えられます。また、50代以降になってくると、女性のための保険のようなものより、一般的な病気への備えのほうが重要になってきます。

 

1.2どんな保障がほしいのかを考える

  • 自分のための病気や怪我をしたときの保障
  • 自分が病気や怪我をしたときに家族を支える保障
  • 自分が亡くなったときに家族のための保障

医療保険というと、基本的には一番最初の自分が病気や怪我をした時に備える保険になります。ですが、それだけで本当に良いのかを考えてみて下さい。後から、これもあれもと足していっては無駄が増えてしまいますので、全体としてどんな保障がほしいのかということを考えて下さい。

また、貯蓄するための保険以外はこの3つのいずれかにおさまります。

 

1.3保障の優先順位を考える

さて、ここまで来たら今度は、現在から将来にかけての自分の状況と欲しい保障を合わせて考えて、必要だと考えた保障に優先順位をつけていきましょう。

また、その時に合わせて、自分と血縁関係のある親族の病気というものを考えて下さい。すると、それが自分がかかりやすい病気の目安になります。例えば、がんで亡くなった人が多いと思えば、がん保険の方が優先度が高いです。

そして、十分な貯蓄をしながら無理なく納められる保険料を考えて、その枠に優先度の高い保障から納めていくと良いでしょう。

 

例えば、子供がいる専業主婦だと、特に自分のための病気や怪我をした時の保障を考え、その上でどれだけ貯蓄があるかで自分が亡くなったときに家族のための保障を考えればよいでしょう。

また独身女性なら、とにかく自分のための保険を考えればよいでしょう。ただし、両親や兄弟姉妹がいる場合は葬儀代を残すことくらいは考えておいたほうが良いです。これも貯蓄で賄えるかどうかで考えるべきです。

こんな風に、具体的に保障がいるような状況を考えつつ、優先順位をつけると良いです。

 

2. 保険を考える前にまず公的制度を知ろう

民間の保険の話に入る前に、公的制度によって、どれくらい病気や怪我に備えられるのかを把握しておきましょう。これを上手く活用すれば、かなりそういった負担を減らすことができます。

また、最初に紹介する高額療養費制度は、どんな保障を優先しているかに関わらず全員に必須の知識で、傷病手当金は働いている人が、働けなくなったときに収入の穴埋めしてくれます。最後の遺族年金は、特に死亡保障を考えている人にとって重要です。

 

2.1 すごく重要な高額療養費制度

70歳以上の以上の方の上限額(平成29年8月から平成30年7月診療分まで)

適用区分 外来のみ(個人ごと) ひと月の上限額(世帯ごと) 外来と入院両方 多数回該当の場合
現 役 並 み 年収約370万円~

標報28万円以上

課税所得145万円以上

57,600円  80,100円+(医療費-267,000)×1% 44,400円
一 般 年収156万~約370万円

標報26万円以下

課税所得145万円未満等

14,000円

(年間上限 14万4千円)

57,600円 44,400円
住 民 税 非 課 税 等 Ⅱ  住民税非課税世帯 8,000円 24,600円 無し
Ⅰ 住民税非課税世帯 (年金収入80万円以下など) 15,000円 無し

出典:高額療養費制度を利用される皆さまへ |厚生労働省

69歳以下の方の上限額

適用区分 ひと月の上限額(世帯ごと) 多数回該当の場合
年収約1,160万円~

健保:標報83万円以上

国保:旧ただし書き所得901万円超

252,600円+(医療費-842,000)×1% 140,100円
年収約770~約1,160万円

健保:標報53万~79万円

国保:旧ただし書き所得600万~901万円

167,400円+(医療費-558,000)×1% 93,000円
 ウ 年収約370~約770万円

健保:標報28万~50万円

国保:旧ただし書き所得210万~600万円

80,100円+(医療費-267,000)×1% 44,400円
 ~年収約370万円

健保:標報26万円以下

国保:旧ただし書き所得210万円以下

57,600円 44,400円
住民税非課税者 35,400円 24,600円

出典:高額療養費制度を利用される皆さまへ |厚生労働省

ひと月の健康保険が適用される医療費の負担はこのように上限が決められているのです。ですが、特別室や少人数の部屋に入る差額ベット代や入院時の食事代などは含まれていませんので注意して下さい。

それで、69歳以下の多くの人が区分ウの適用を受けることになりますから、ひと月の医療費は、多くても9万弱におさまります。

さらに、大企業の会社員などが加入している健康保険組合だとさらに金額が少なることがあります。詳しくは保険証に書かれている保険者名称の所に記されている健康保険組合を調べてみて下さい。

それから、過去12ヶ月以内に3回以上、上限額に達した場合には、4回目から多数回該当の場合の金額が適用されることになります。治療期間が長引く場合に役立ちます。

 

ただし、注意しなければいけないこともあって、このひと月という区切りは、その月の1日から末日までという意味で、もし月をまたいだ場合はそれぞれの月の上限額に計算されるので、月をまたぐ場合には医療費が高くなる可能性があります。

加えて、世帯合算というのもできるのですが、69歳以下の場合21,000円以上の自己負担額からしか合算できません。

 

2.2働いているなら傷病手当金がある

出典:病気やケガで会社を休んだとき | 健康保険ガイド | 全国健康保険協会

標準報酬月額とは、4月から6月の給与の平均を計算し、標準報酬月額表の区分に従って決められた金額で、厚生年金保険料や健康保険料の計算に用いられます。また、このような決定方法を定時決定といい、標準報酬月額を決める基本となります。

そのため、標準報酬月額は給与と完全には一致しません。ですが、そこまで大きく異なることもありませんので、おおよその傷病手当金を求めるなら給与の2/3を30で割った金額が日額として支給されると考えて下さい。

 

支給期間は1年6ヶ月で、この間職場復帰などをして支給が止まったとしても、それから同じ病気で再び支給を受けることになれば、変わらず最初の支給日から1年6ヶ月になります。

また、支給開始期間までには待機期間といって、連続して3日間働けなくなった後に4日目以降から支給の日数として数えられることになります。

 

それから支給される条件としては、傷病手当金以上の収入がなく業務外での病気または怪我が対象となります。また、自営業の方など国民健康保険の方には、そもそもこの制度がありません。

 

2.3遺族年金はいくらもらえる?

遺族年金の受給と年金額のめやす

※年金額は平成27(2015)年度価格
自営業世帯(国民年金) 会社員世帯(厚生年金)
遺族年金をもらえる対象者は? 自営業など国民年金に加入している人に生計を維持されていた遺族

(1) 子供のいる妻・夫
(2) 子供 ※子供のいない妻・夫はもらえない。子供がいる場合も全員が18歳の年度末を過ぎる(高校を卒業する)ともらえなくなる。
会社員など厚生年金に加入している人に生計を維持されていた遺族

(1) 妻、夫、子供
(2) 父母
(3) 孫
(4) 祖父母 ※子供のいない妻・夫ももらえる。妻を除いて年齢条件あり。
もらえる年金は? 遺族基礎年金 遺族基礎年金
遺族厚生年金
年金の受け取りケース(妻が受け取る場合)
  • 遺族となった妻に子供(18歳到達年度の末日までにある子供をいう、以下同様)がいれば受け取れるが、子供がいなければ受け取れない。
  • 遺族基礎年金の受給可否は自営業世帯と同じ。
  • 遺族厚生年金は子供の有無に関係なく妻は一生涯受け取ることができる(ただし、子供のいない30歳未満の妻は5年間の有期年金)。
子供のいる妻 子供3人の期間 年額1,303,900円(月額108,658円)
(遺族基礎年金)
年額1,865,000円(月額155,416円)
(遺族基礎年金+遺族厚生年金)
子供2人の期間 年額1,229,100円(月額102,425円)
(遺族基礎年金)
年額1,790,200円(月額149,183円)
(遺族基礎年金+遺族厚生年金)
子供1人の期間 年額1,004,600円(月額83,716円)
(遺族基礎年金)
年額1,565,700円(月額130,475円)
(遺族基礎年金+遺族厚生年金)
※子供が全員18歳到達年度の末日を迎えた妻は、子供のいない妻と同様の扱いになる。この時点で妻の年齢が40~64歳の場合、中高齢寡婦加算がつく。
子供のいない妻 妻が65歳未満の期間
(夫死亡時に妻が40歳未満の場合)
なし 年額561,100円(月額46,758円)
(遺族厚生年金)
妻が65歳未満の期間
(夫死亡時に妻が40~64歳の場合)
なし 年額1,146,200円(月額95,516円)
(遺族厚生年金+中高齢寡婦加算)
妻が65歳以降の期間 年額780,100円(月額65,008円)
(妻の老齢基礎年金)
年額1,341,200円(月額111,766円)
(遺族厚生年金+妻の老齢基礎年金)

注:

  1. 子供は18歳到達年度の末日までの子供の他に、20歳未満で1級・2級の障害状態にある子供も含む。
  2. 「死亡当日、生計を維持されていた」と認められるためには、遺族の年収が850万円未満であることが必要。
  3. 公務員などが加入していた共済年金は厚生年金に統合されたが、2015年9月までに共済年金の加入期間があれば、統合後に死亡した場合も経過措置により職域部分の加算がある。

計算条件

(1) 厚生年金の年金額は本来水準の計算式で計算
(2) 死亡した会社員の夫の平均標準報酬月額は35万円、加入期間を25年(300月)として計算
(3) 平成15年4月以降は総報酬制の適用を受けるが、ここでは賞与総額が全月収の30%として計算
(4) 妻は40年間国民年金に加入し、老齢基礎年金を満額受給するものとして計算
(5) 経過的寡婦加算は含まない

出典:公的な遺族年金の仕組みについて知りたい|公益財団法人 生命保険文化センター

ここでは、子供のいる妻となっていますが、もちろん子供のいる夫でも構いません。これは、平成26年に男女平等の観点から改正されることになりました。

そのため、昔は女性の方でも死亡保障をつけておいたほうが良いといわれてきましたが、最近ではその必要性が少なくなったというわけです。ですので、今では死亡保障よりも医療保険に重点を置くべきだと考えられています。

 

また注意すべきことが2つあります。まず、子供とは18歳到達年度の末日までの子、もしくは20歳未満で障害年金の等級が1級または2級の子になります。さらに、遺族の年収が850万円以下でないと受け取れません。

 

3. 入院費用や入院日数はどれくらい?

さて、ここからは主に医療保険に関わることを取り扱っていきます。また、がん保険を考える際にも役立つ知識ですので、どちらにするか悩んでいる方も参考にしてみて下さい。

それで、まずは入院したときの入院費用や入院日数をご紹介してゆきます。

 

3.1平均的な入院費用

直近の入院時の自己負担費用と逸失収入の総額

5万円未
満(%)
5~10
万円未満(%)
10~2
0万円未
満(%)
20~3
0万円未
満(%)
30~5
0万円未
満(%)
50~1
00万円
未満(%)
100万
円以上(%)
平均
(万円)
女性 10.3 11.7 38.0 14.6 10.8 9.9 4.7 27.1
自営者 8.0 16.0 32.0 8.0 16.0 12.0 8.0 33.6
常雇被用者 6.9 11.7 33.8 16.6 15.9 11.0 4.1 27.1

注:治療費・食事代・差額ベッド代に加え、交通費(見舞いに来る家族の交通費も含む)や 衣類、日用品などを含む。高額療養費制度を利用した場合は利用後の金額

出典:平成28年度「生活保障に関する調査」(平成28年12月発行)|公益財団法人 生命保険文化センター

この調査の自営者と常雇被用者は、男性と女性も含まれているので注意して下さい。また、逸失収入とは働いていれば本来得られたはずの収入です。

そのため、自営者、つまり自営業者の方などのほうが、平均額が多くなっています。つまり、自営業者の方などの方が、働けなくなったときのための備え、貯蓄や保険の重要性が高いといえます。

また、多くの人が10万から20万円未満におさまっていることがわかります。やはり高額療養費制度を使うと、このあたりに落ち着くことがほとんだと考えられます。

 

3.2平均的な入院日数

傷病別・年齢階級別平均在院日数

主な傷病 総数 男性 女性 0~14歳 15~34歳 35~64歳 65歳
以上
75歳
以上
全体 31.9 29.8 33.9 8.4 12.0 24.4 41.7 47.6
結核 58.7 61.4 54.5 32.8 40.7 65.2 58.4 58.6
ウィルス肝炎 16.3 13.6 19.2 5.1 12.5 12.5 21.4 38.2
胃の悪性新生物 19.3 17.8 23.2 5.5 12.1 13.9 21.0 25.7
結腸及び直腸の悪性新生物 18.0 17.1 19.2 8.0 10.8 13.5 20.0 24.5
肝及び肝内胆管の悪性新生物 18.8 18.9 18.8 47.8 12.1 15.8 19.3 21.6
気管、気管支及び肺の悪性新生物 20.9 19.0 25.2 10.1 9.8 16.7 22.3 26.9
糖尿病 35.5 27.5 45.4 13.0 14.1 20.0 47.4 65.2
血管性及び詳細不明の認知症 376.5 290.4 439.7 231.0 267.5 380.7 383.1
統合失調症等 546.1 630.5 473.8 91.4 93.3 334.1 1,295.8 1,470.9
気分(感情)障害 113.4 113.6 113.3 41.1 45.7 93.7 157.0 161.3
アルツハイマー病 266.3 210.5 300.8 217.8 267.4 257.6
高血圧性疾患 60.5 29.4 80.5 8.9 11.0 13.8 68.4 83.3
心疾患 20.3 13.8 30.1 30.5 10.2 9.0 23.7 30.5
脳血管疾患 89.5 70.0 112.3 20.7 44.6 46.9 100.7 116.0
肝疾患 25.8 23.7 28.5 9.3 10.7 17.1 33.2 40.7
骨折 37.9 28.9 43.4 5.3 14.4 21.9 47.7 51.9

(単位:日)

注:
1.2014年9月1日~30日に退院した者を対象としたもの。
2.総数には、年齢不詳を含む。
3.統合失調症には、統合失調症型障害と妄想性障害を含む。
4.心疾患は高血圧性のものを除く。
5.気分(感情)障害には、躁うつ病を含む。

<厚生労働省「患者調査」/平成26年>

出典:入院した場合、入院日数は何日くらい?|公益財団法人 生命保険文化センター

全体の平均よりも、女性の欄、もしくは自分の年齢体の欄を見たほうが、より実態に即した数値がわかるので、そちらを見るようにして下さい。

また、退院したからといって、完治したとは限らないのでそこも注意が必要になってきます。特にがんの場合は、日数が短いからといって、それで終わりではありません。

 

3.3最近の入院日数の傾向に関して

最近の入院日数は減少傾向にあります。これは、1つは医療技術の発達のより、体への負担が少ない治療が行われるようになったこと、もう1つは国の医療費抑制政策によって入院日数を減らす取り組みがなされたことが関係しています。

しかし、体の中のこと、つまり内科などは、手術法などの向上で治療期間が短くなる恩恵を受けづらいので、あまり短くはなっていません。

 

そして、このことが特に入院日数によって支給される入院給付金に影響を及ぼしています。つまり、入院日数が短くなることにより、1日あたりの入院費用が高くなってしまうのです。また、これが1日あたりの平均入院費用が1万円を超えてしまう原因でもあります。

 

4. 入院費用を保険でどう備えるか

医療保険で入院費用に備える場合に基本となる入院給付金から、手術給付金の倍率をどうするかを解説してゆきます。また、最近の入院事情からより重要度が増してきている診断給付金もご紹介します。

 

4.1必要な入院給付金の日額は?

  1. 逸失収入
  2. 医療費と入院基本料
  3. 差額ベット代
  4. 入院時の食事代
  5. その他雑費(着替え、家族がお見舞いにくる交通費、テレビ代など)

これらが入院したときにかかる費用の内訳になります。それで、これらの内で基本的に医療費と入院基本料を賄うために医療保険は設計されています。

そのため、これらの費用は合わせて高額療養費制度の対象として計算されるので、大抵の場合、月に9万弱以内におさまることになります。ですので、月に20日間ほど入院すると考えれば、入院給付金の日額は5,000円で良いとなります。

ですが、自営業者の方などは、収入が完全に止まってしまうので日額1万円を検討しても良いかもしれません。ただし、その場合は、収入の保障をする所得補償保険の検討も考えてみて下さい。

また、差額ベット代を考えるならば、入院給付金を増やしても良いかもしれません。例えば、出産直後など出来る限り少人数の部屋に入りたいなどの場合です。その他にも、子供を預けたりするなどの費用が発生する場合に備えて、入院給付金を増やす事も考えられます。

ようは、基本的な治療に関わるところは日額5,000円で十分だが、それ以外の出費を貯蓄がどれくらいあるかによって、足りなくなる分を補うために増やすを考えていけばよいのです。

その際、貯蓄がないからといって、貯蓄しにくくなるような高い保険料にするのは良くないので、そのバランスを考えてみて下さい。

 

4.2手術給付金の倍率はどうする?

手術給付金というのは、基本的に入院給付金と連動していて、入院給付金の何倍かが手術給付金と決められているのです。そして、この倍率が、一律のものと、手術の種類によって変動するものの2つのタイプがあるのです。

手術の規模は、それぞれ違いますから倍率が変動するタイプの方が柔軟に適応できるといえます。また、入院日数が短くなっている現状を考えると、手術を受けたらそれに応じて、しっかりとした給付が受けられれるのも嬉しい点です。

そのため、倍率変動タイプの方がお勧めなのですが、少し保険料が高めになる傾向がありますので、そこを注意して考えるようにして下さい。

 

4.3診断給付金のほうがいい?

これは、特にがんにおいては診断給付金のほうが重要度が高いです。ですので、どちらかと言えばがん保険の話になります。

最近のがんの治療に関する傾向ですが、まず入院日数が短くなっていることがあげられます。ですが、通院にて抗がん剤治療を受けたりするので、費用は色んな所でかかってきます。

そして、ここで問題になるのは、入院しなければ入院給付金がでないことです。その他の給付金もあまり期待できません。ですので、とりあえずがんと診断されたら給付される診断給付金に注目が集まっているというわけなんです。

そのため、がんに備えて保険を考えている場合には、診断給付金を重視して考えるようにして下さい。

 

5. 入院日数に関する制約を考えよう

保険は入院すれば無制限に保障をしてくれるものではありません。もちろん、無制限に保障してくれるような保険もありますが、そうでなければその制約についてどのようにするのかを考えなくてはなりません。

ですので、ここではその入院日数に関する制約について解説してゆきます。

 

5.1 1入院あたりの支払限度日数って?

同じ病気、または怪我で入院したときに、入院給付金が支払われる期間のことを、1入院あたりの支払い日数と言います。この限度日数には、60日とか120日など様々にあります。

ここで注意しなければいけないのは、入院した1回あたりの限度日数ではないということです。なぜなら、同じ病気、または怪我で再入院した場合に、前回の退院日から一般的に180日以内であれば、その入院期間を含めて数えられるからです。

 

それで、この限度日数を何日にするかですが、一般的には60日にすることが多いです。確かに、大体の入院日数はこの期間におさまることになります。

ですが、それより長い入院期間も考えられますし、何より入退院を繰り返すような病気には心もとないともいえます。このような場合に備えるのであれば120日などの期間を考えても良いかもしれません。

ただし、当然ですが120日など、より長期間にすればするほど保険料は上がっていきます

 

5.2通算支払限度日数について

これは通算して保障してくれる入院期間になります。つまり、入院するごとに、どんどんと加算されていき、この日数に達したら保障を受けられなくなります。

一般的に1,000日以上の期間が設定されているのですが、正直な所あまり気にしなくても良いです。なぜなら、このような期間を入院することはまず考えられないからです。

ですので、ここを無理に増やそうとかは考えないようにして下さい。

 

5.3重点的に限度日数を増やすのもあり

1入院あたりの支払限度日数ですが、全ての病気や怪我に対して期間を伸ばしていたのでは、保険料がかなり上がってしまうことになります。

そこで、限られた病気に限って限度日数が増える保険に加入するのもありです。この場合、保険料は確かに上がるでしょうが、無駄なく上げることができます。

例えば、3大疾病のときに限度日数が増える医療保険や、医療保険の方は60日型にしておいて、がん保険の方は無制限のものにするといった具合です。

 

6. 女性疾病特約はつけるべき?

女性のための保険とか女性保険と呼ばれるものは、基本的にこの女性疾病特約をつけたものになります。ですので、つけたほうが良いと考えてしまう人もいるかもしれません。

ですが、実のところ必要なのか微妙なところであり、自分には必要だと考えたならつければ良いようなものになります。

 

6.1女性特有の病気が高額だとは限らない

女性のがん種類別の医療費

がんの種類 入院の費用
医療費総額 3割自己負担額
胃がん 611,617円 183,485円
結腸がん 592,981円 177,894円
直腸がん 717,332円 215,200円
肝がん 565,715円 169,715円
肺がん 664,240円 199,272円
乳がん 551,937円 165,581円
子宮がん 599,164円 179,749円

出典:厚生労働省「医療給付実態調査(平成27年度)」をもとに推計

ここではがんを例にあげましたが、一般的な傾向として女性特有の病気と言われるものが、他の病気に比べて医療費が高くなる事はありません

ですので、特に女性特有の病気にかかりやすい家系でなどでなければ、女性特有の病気に対する保障を手厚くするこの特約の必要性は低いです。

また、この特約によって新たに対象となる病気などが増えるわけではありません。

 

6.2女性特有の病気の定義は保険会社によりけり

女性特有の病気は明確に定義されているものではありません。保険会社がそれぞれにこの定義を定めています。そのため、保障される病気は保険会社によって異なります

ですので、この特約を考えているようでしたら、この保障の範囲というものに注意するようにして下さい。また、全て見なくてもいいので、せめて自分の気になる病気だけでもあるかどうか確認しましょう。

 

6.3妊娠出産を考えているなら検討の余地あり

妊娠出産で保険がおりるかどうかは、保険会社の判断による所が大きいのですが、基本的な考え方としては健康保険の適用を受けたかどうかによります。受けた場合は、入院給付金もおりる可能性が出てきます。

これは医療保険でも女性保険でもどちらにも共通した考え方になります。ただ、女性保険の場合、保険がおりる時の保障が手厚くなったりします。

また、健康保険が適用されない出産、例えば自然分娩であっても保険の適用を受けられるような保険もあります。

 

ただし、そういう保険であっても注意しなければいけないのが、特定部位の不担保です。これは、特定の部位に関しては保障の対象外とされることを意味します。

妊娠した後に保険に加入する場合は、子宮関連に、この特定部位の不担保がつくことが多いです。さらに、妊娠27週目以降はそもそも保険に入ることも難しくなります。

また、出産した後であっても、帝王出産などの異常分娩やその他にも何らかの治療が必要な事態になった場合にもつきます。これらの保障されない期間は、一般的に5年以内になり、どのくらいの期間がつくかは保険会社によって異なってきます。

そのため、1番加入しやすいタイミングというのは、第1子を妊娠する前になります。もちろん、その後でも保険に加入することはできますが、このような制約がつくことや、そもそも入れる保険が少なくなることを覚悟しなければなりません。

 

7. 代表的な3つの特約はつけるべき?

ここでは、医療保険を考える際につけるかどうか悩む3つの特約について、ご紹介します。これら3つは、場合によってつけたほうが良い時もあれば、良くない時もあり、中々難しい所になります。

そのため、どういう場合ならつけたほうが良いのかという観点でご紹介してゆきます。

 

7.1通院特約について

多くの場合において通院特約は、退院した後の通院を保障します。さらに、退院してから180日以内の通院、1つの病気の支払限度日数は30日などの制約があります。また、これらの日数は保険会社によって異なります。

それで、これをつけるべきかどうかですが、がん以外ですとそこまで重要度は高くありません。なぜなら、退院後の通院が長引くのは主にがんで、それ以外の軽い手術などでは、そもそも退院後の通院がないこともあります。

それから、給付を受けるための手続きが面倒くさいです。通院途中に診断書なりを用意したりする余裕を持てるかということです。実際、これによって保険金や給付金の不払いが起きてしまい問題になりました。

 

そのため、診断を受けたら受けとれる診断給付金などの一時金に重点を置いたほうが、自由度の高いお金が手に入り、気持ちとしては楽です。

また、がん保険では、そもそもこの通院特約に当たる通院保障が最初からついてくるものもあります。これは、がんの場合だと通院が長引く可能性があるためです。

 

7.2 3大疾病関連特約について

これをつけるべきかどうかは、その特約の保障の受けやすさによって決まってきます。そのため、保険ごとにハードルの高さが違ってきて、一概に何とも言えない状態になっています。

かつては例えば、がんだと初期段階よりも進行したなど重篤な状態のもの、心筋梗塞や脳梗塞だと60日以上社会復帰できない状態など、かなり条件が厳しいものでした。そのため、入らないほうが良いという意見も多くありました。

 

しかし、最近になって、条件が緩和されたりして、保障を受けやすくなったりしています。特に、1入院の支払限度日数が無制限になったりする特約は、保険料がそこまで問題にならず、条件が緩ければつけたほうが良いでしょう。

 

7.3がん関連の特約について

まず、医療保険にがん関連の特約を付加するメリットですが、まずコストを削減できることが挙げられます。がん保険と医療保険の2つに入るよりも保険料を抑えることができます。

さらに、最近ではがん関連の特約もかなり充実してきており、診断給付金やがんでの通院給付金が十分に保障されているものもあるのです。

 

しかし、デメリットとしては、やはりがん保険のほうが特化しているので、がんの保障を考えるとがん保険のほうが充実しています。また、特約をつけた場合、保険を見直そうと考えたときに医療保険と一緒に見直さなくてはなりません

 

そのため、がん保険と医療保険のセットにするのか、医療保険にがん関連の特約をつけるかは、保障の内容と保険料のバランスを考えて決めるようにしましょう。

 

8. 払込期間と保障期間をどうするか

さて、最後に払込期間と保障期間を解説してゆくのですが、これはその人が自分の人生をどう考えるかに関わってきてしまいます。そのため、明確な答えがまず出せません

しかし、それでも考える際に必要な知識やヒントはあるのでそれをご紹介してゆきます。

 

8.1定期にするか終身にするか

人とPC

定期保険の場合、人生の中で必要のとき、特に若いときに適した保険になります。若い時は、そこまで手厚い保障が必要ないので、その期間だけの安い保険に入るといった具合です。

また、定期という区切りがあるので、保険の見直しがしやすく、その時々にあった保険が選べます。しかし、長期的にずっと契約するとなると、歳を重ねるごとに保険料が高くなります。特に、高齢期に保険が更新しづらくなったり、加入できなくなったりします。

 

終身保険は、一生涯保障が続き保険料が変わらないことが魅力です。ですが、それは高齢になってからの保険料を若いうちから払っていることになるので、若い時は定期よりも保険料が高くなります。ただ、高齢なってからも保障が受けやすいことが何よりのメリットといえます。

そして、保険の内容を変えづらいことがデメリットの1つです。加入した時は良かったけれども、最近になって不十分な保障になってしまった。そんなふうにならないためにも、一番最初に加入するときに、しっかりと保険を検討することが必要になります。

 

8.2有期払いか終身払いか

終身保険の支払い方法には、一定年齢までで払い終わる有期払いと一生涯払い続ける終身払いがあります。

この2つは、有期払いのほうが月額保険料の金額が大きいけれども、長生きした場合は終身払いのほうが総額としては大きくなるという関係があります。

また、有期払いのほうが月額保険料が高くなるといっても、若いときに加入すればさほど金額に差はありません。これは、保険料を払い込む期間が長く取れるため、月額の保険料を低く出来るためです。

そのため、30代までである程度余裕があるのなら、有期払いのほうがお得になる可能性が高いです。それ以降になると、月額保険料が高くなってしまい、家系を圧迫するおそれがあるので、終身払いを検討したほうが良いです。

ただし、有期払いにした場合、保険の見直しをすると損をすることになるので注意が必要です。つまり、この保険で一生の備えにすることになってしまいます。

その点、終身払いだと解約や切り替えの時の損を減らすことができますが、その後に加入できる保険があるかどうかのリスクがあります。

 

9. まとめ

今回は、医療保険の選び方をご紹介しましたが、やはり人それぞれにあっている保険は違います。ですので、自分の保険は自分で選べるのが一番です。

また、保険というものは、自分の人生をどう設計するかにも関わってくるものなどで、この点でも自分で選べるほうが良いです。

そして、この記事ではそのために必要な知識をご紹介しましたので、これを使ってぜひ保険に関して真っ白な状態から抜け出し、自分が求めている保険を思い描いてみて下さい。

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