生命保険

三大疾病特約!実は必要?生命保険の疾病特約が必要なケースとは

皆さん『三大疾病特約』について深く考えたことはありますか?

また、生命保険を模索するときってどんなタイミングですか?

結婚されたときですか?子供が生まれたときですか?それともマイホームを手に入れたときでしょうか?

そんなターニングポイントに立った時、貯蓄性や保険料で決めますか?保障内容で?

このように一つ一つポイントの分かれ道で、将来起こったら困ってしまうことを想定して悩むと思います。

しかし特定の疾病特約に対しては意外と深く考えずにスルーしていることがあるようです。

今回は、みんなさんが良く耳にしている『三大疾病特約』を中心に、本当に必要かそうでないかを見ていきたいと思います。

目次

1.『疾病』のいろいろ
1-1.疾病がつく物・意味
1-1-1.疾病の意味
1-1-2.疾病の使われ方
1-2.特定疾病にはどんな病気がある?
2.三大疾病とは
2-1.三大疾病って何故三大と言うの?
2-2.特定三大疾病日本人の死因統計
2-3.三大疾病・医療の進歩で変化
3.特約を考える前に生命保険の三大疾病の定義
3-1.医療保険・がん特約・三大疾病特約について
3-2.ガンでは
3-3.脳卒中では
3-4.急性心筋梗塞では
4.生命保険の特定『疾病特約』とは
4-1.主契約に特約を
4-1-1.死亡保険金と特約給付金!何か違うの?
4-2.団体信用生命保険がある場合
4-2-1.住宅ローン三大疾病特約だけじゃない広いカバー
4-3.三大疾病(特定疾病)特約の注意を知ろう
5.『三大疾病特約』必要論
5-1.『三大疾病特約』高額な治療費
5-2.『三大疾病特約』発病の確率
6.『三大疾病特約』不要論
6-1.『三大疾病特約』所定の条件
6-2.『三大疾病特約』危険因子
6-3.『三大疾病特約』生活の乱れを治す
7.『三大疾病特約』入院日数
7-1.『三大疾病』平均入院日数
7-2.『三大疾病特約』60日以上の入院ってあるの?
7-3.医療保険にある『三大疾病特約』
8.まとめ

続きを読む

先進医療とは何?先進医療の説明と医療保険へ加入する必要性を解説!

自分がもし、難病になってしまったら今の医療で十分に対応できるのだろうか?

不安に思ってしまう方は、やはりいらっしゃると思います。

しかし、医療技術は日々進歩し「先進医療」として、患者の治療へ大きく期待がもてる技術が数多くあります。

実際、治療効果は一般の保険診療以上に高いと言われています。

ただし、その技術料は非常に高く、治療は全額自己負担とされています。

今回の記事では、先進医療とは何か?高い治療効果が期待できる一方で、高額な先進医療費をどのように抑えて治療を受けることができるのか?を詳しくご説明いたします。

この記事を読み終わった後には、基本的な先進医療の知識を得ることができることでしょう。

そして、ご自身が先進医療を受けるためにどんな事前の備えをなすべきか、を知る良い参考資料となるはずです。

目次

1.先進医療をうけるには?

  • 1-1.先進医療とは?
  • 1-2.先進医療の特徴
  • 1-3.評価療養と選定療養

2.先進医療の種類

  • 2-1.多焦点眼内レンズを用いた水晶体再建術
  • 2-2.陽子線治療
  • 2-3.重粒子線治療
  • 2-4.EBウイルス感染症迅速診断

3.先進医療を受けるには?

  • 3-1.先進医療の手続きについて
  • 3-2.手続きの必要書類
  • 3-3.手続きの際の注意点

4.公的医療保険制度と先進医療

  • 4-1.先進医療に係る費用
  • 4-2.高額療養費制度とは
  • 4-3.先進医療は全て適用外?

5.医療保険と先進医療

  • 5-1.医療保険へ加入する意義
  • 5-2.先進医療特約とは
  • 5-3.先進医療特約のある保険商品の紹介

6.先進医療に関する医療保険の注意点

  • 6-1.進歩を続ける医療技術
  • 6-2.先進医療の進歩に医療保険がついていけない?
  • 6-3.最新の先進医療の保障を受けるために

7.まとめ

続きを読む

入院で会社を安心して休むために必ず知っておくべき6つのポイント

入院しなければいけなくなり、会社を休まなくてはならない、そんな時が突然やってくるかもしれません。

そんな突然の事態に直面したら、お金のこととか、会社のこととか、そんなことが不安になってくるかと思います。

そうならないためには、事前に会社を入院で休む際の重要な知識を抑えておくことに限ります。

今回は、これを知っていないと損をしたり、上手く対処できなかったりする知識を中心に、会社を入院で休む際に重要になる知識を6つにまとめて詳しく紹介します。

これを知っておけば、しっかりと対処することができ、心にも余裕が持てるようになり、治療にしっかりと専念することが出来るでしょう!

目次

1. まずは標準報酬月額を理解しないと始まらない!

  • 1.1この記事の大前提、協会けんぽと組合健保について
  • 1.2標準報酬月額ってそもそも何?
  • 1.3標準報酬月額っていつどうやって決まるの?
  • 1.4標準報酬月額に含まれる報酬って何?
  • 1.5標準月額報酬の求め方

2. 入院などで長期で休むときの傷病手当金って何?

  • 2.1傷病手当金が支給される条件について
  • 2.2傷病手当金が支給される期間って?退職した後はどうなるの?
  • 2.3支給される額について
  • 2.4支給されない場合もあるので要注意!
  • 2.5 組合健保の独自の付加給付にはこんなのがある!

3. 傷病手当金のことが分かった後は申請の流れを理解しよう!

  • 3.1まずは病気のことを医者に聞こう!
  • 3.2会社に取り敢えず報告と相談
  • 3.3申請書を準備する
  • 3.4医者に証明を書いてもらう
  • 3.5会社に証明を書いてもらう
  • 3.6申請書を提出する

4. 入院するとかさむ医療費、そんな時は高額療養費制度!

  • 4.1高額療養費制度について
  • 4.2高額療養費制度の計算方法など
  • 4.3今、手元にお金が無い!そんな時は高額医療費貸付制度
  • 4.4健康保険組合の場合さらに自己負担が抑えられることもある!

5. 入院した時は有給?それとも傷病手当金?

  • 5.1有給と傷病手当金だと何が違うの?
  • 5.2基本的に決めるのは本人だけど会社と相談するのもあり
  • 5.3よくあるケースはこれ!

6. 入院の準備は会社との連絡方法も構築しておくべし!

  • 6.1まずは相談する人を1人決めて情報の管理を一元化する!
  • 6.2自分の病気をどこまで伝えておくか決めておく
  • 6.3面会についても決めておく

7. まとめ

続きを読む

サラリーマンの心強い味方!?知って得する傷病休暇の基礎知識!

会社にお勤めのサラリーマンの方でしたら、「有給休暇」はすでにお馴染みですよね!

有給休暇とは、その名のとおり「お給料をもらいながら仕事を休める」休暇のことで、基本的には、自分の好きなときに使っても良いことになっている、とってもお得な休暇制度です。

しかしながら、中には、「病気になったときのために取っておく(貯めている)」という方もおられるのではないでしょうか?

それも、有給休暇の賢い使い方のひとつかもしれませんね!

でも、もし、それでは間に合わないくらいの長期的な治療が必要な病気に罹ったり、ケガで長期の入院が必要になった場合、どうすればいいのでしょう?

仕事を続けながら、でも、病気(あるいはケガ)をきちんと治したい―そんなときのために、『傷病休暇』という制度があります。

ちょっと聞きなれない『傷病休暇』ですが、知っていて損はない、絶対お得な制度ですから、この際、すこし詳しく見ていきましょう!

目次

1.傷病休暇ってナニ?

2.傷病休暇は休暇制度のひとつです!
2.1法定休暇と法定外休暇って?
2.2傷病休暇のタイプ、2つ

3.傷病休暇と有給休暇との違いって?
3.1有給休暇に取得時にルールあり!?
3.2傷病休暇のルールって?

4.傷病休暇を使える人って?

5.傷病休暇での注意すべきポイント
5.1傷病休暇の期間はどれくらい?
5.2こんなときどうする?

6.傷病休暇中、生活はどうなる?!
6.1公傷病休暇中の生活は?
6.2私傷病休暇中の生活は?

7.傷病休暇と社会保険との関係って?
7.1傷病手当金って?
7.2こんな場合に支給あり!
7.3支給されなくなることがある?

8.傷病休暇で慌てない生活プラン!
8.1まずは就業規則を確認!
8.2医療保険を検討してみよう!
8.3所得補償保険を検討してみよう!

9.傷病休暇のメリットとデメリット

10.まとめ

続きを読む

三大疾病保険を知って、医療費の不安から解放されませんか?

高度先進医療や健康に関する情報への意識の高まりを受け、私たち日本人の寿命は堅調な伸びを見せています。

しかしながらその一方で、食事内容の欧米化や、運動時間の減少により、私たち日本人の死亡要因は、大きく変化してきました。

中でも3大疾病と呼ばれる、がん(新性悪生物)・急性心筋梗塞・脳卒中(脳出血/くも膜下出血/脳梗塞)が、死亡原因の上位にランクインしています。

しかしながらこれらの疾病には、先進医療などが登用されるケースが多く、私たちは漠然とその治療費の高額さに、畏怖を感じざるを得ないのもまた事実です。

そこで今回は三大疾病に関する情報をしっかりと把握し、民間の生命保険である三大疾病保険でのライフプランニングで、疾病に関する不安や、様々なハードルをクリアしてまいりましょう。

目次

1.日本人の健康状況
1.1平均寿命
1.2死亡要因5位までの死亡率
1.3疾病に伴う平均入院日数
1.4疾病に対する不安要素

2.公的保障制度で受けられるサービス
2.1種類
2.2高額療養制度
2.3高額療養制度の限度額
2.4傷病手当金

3.死亡原因上位にあたる三大疾病とは
3.1種類
3.2がん(新性悪生物)
3.3急性心筋梗塞
3.4脳卒中(脳出血/くも膜下出血/脳梗塞)
3.5死亡率
3.6入院日数
3.7医療費

4.医療保険とは
4.1加入すべき目的
4.2しくみと特徴

5.三大疾病保険とは
5.1しくみと特徴
5.2受給条件
5.3治療費の保障
5.4保険料払込免除特約

6.三大疾病保険付きの団体信用生命保険とは
6.1しくみと特徴
6.2ローン返済免除

7.代表的な三大疾病保険
7.1チューリッヒ生命 / 3大疾病保険プレミアム・終身医療保障プレミアムDX
7.2オリックス生命 / 医療保険新CURE
7.3メットライフ生命 / 終身医療保険フレキシィS
7.4日本興亜損保ジャパン日本興亜ひまわり生命 / 新・健康のお守り
7.5三井住友海上あいおい生命 / &LIFE 新医療保険A
7.6アフラック / ちゃんと応える医療保険EVER

8.まとめ

続きを読む

ケガや病気で休んだ時でも困らない休職手当についての話

ケガや病気で仕事をどうしても休まなければいけないときは、誰にでも可能性があることです。急にケガや病気で働けなくなったら大変ですが、それを守るべく加入している健康保険が休職手当として傷病手当金が支払われます。

しかしこの傷病手当金はある条件をクリアーしなければ支給されないため、単にケガや病気で休めばもらえるものと思ってしまうのは間違いです。万が一の場合も込めて、自分が損をしないように必要な知識をつけておきましょう。

目次

1.休職手当の基本について

1.1 休職手当とは

1.2 加入している健康保険から支払われるもの

1.3 条件に合わなければ申請はできない

1.4 申請をしなければ手当はもらえない

2.休職手当(傷病手当金)が貰える条件について

2.1 私的な病気やケガが原因の療養のため休業

2.2 連続する3日間を含み4日以上就労できない

2.3 事業主から十分な報酬が受け取れていない

2.4 条件に当てはまらない場合には申請や認証は不可

3.休職手当はどうやって申請する?

3.1 申請できる期間について

3.2 申請方法について

3.3 傷病手当金の金額が調整されたり支給停止になることも

4.休職手当(傷病手当金)の計算方法

4.1 支給額は「標準報酬日額」の⅔

4.2 計算方法は?

4.3 年3回以下のボーナスなどは計算に含まれないので注意

4.4 心配な場合は加入している保険組合・協会に問い合わせをしよう

5.休職手当の注意点

5.1 支給が停止されることがある

5.2 金額が調整されることがある

5.3 退職する場合でも貰い続けることができる

6.損をしないためにも色々な知識をつけよう

6.1 休職手当の他にも出産に関わる手当なども知っておこう

6.2 条件は必ず守れるようにしておこう

6.3 申請期間や受給期間についても良く確認を

6.4 退職する場合なども受け取れるのか確認しておこう

6.5 いざという時のために保険にも加入しておこう

7.まとめ

続きを読む

医療保険とはなに?そんな方のために基本と特徴を詳細解説します!

公的医療制度があるけど、それだけで将来のケガや病気に対応できるのだろうか?

確かに、ご自身が家族の大黒柱であれば心配になるのも無理はありません。

手術や入院で休職ともなれば、収入の減少は避けられません。

その際に、金銭面での大きな助けになるのが「医療保険」です!

まさかの事態に保険会社から支払われる給付金は、医療費はもちろんのこと、収入が減少した時に生活費を補うお金にもなります。

とはいえ、医療保険には様々なタイプがあり、加入方法もなかなか複雑と言えます。

そこで今回は、まさかの事態へ備えるために医療保険の加入を希望される方へ、医療保険の特徴と注意点を解りやすくご説明いたします。

この記事を読んだ後は、ご自分の収入、健康状態、家庭の事情を踏まえて、どのような医療保険へ加入するべきかを判断する、良き参考資料となることでしょう!

目次

1.医療保険とは何?

  • 1-1医療保険の特徴について
  • 1-2医療保険を扱う国内生保と外資系生保との比較
  • 1-3公的医療保険と保険会社の医療保険の関係

2.医療保険には定期型と終身型がある

  • 2-1定期型医療保険の特徴
  • 2-2終身型医療保険の特徴
  • 2-3定期型と終身型どちらを選ぶ?

3.医療保険には掛け捨て型と貯蓄型がある

  • 3-1掛け捨て型医療保険の特徴
  • 3-2貯蓄医療保険の特徴
  • 3-3掛け捨て型と貯蓄型どちらを選ぶ?

4.医療保険と特約について

  • 4-1医療保険の特約とは?
  • 4-2三大疾病特約について
  • 4-3女性疾病特約について
  • 4-4がん特約について
  • 4-5特約で追加するか?単独の保険に入るか?

5.医療保険に加入するには

  • 5-1医療保険を申し込む
  • 5-2医療保険に必要な書類
  • 5-3申し込む際の注意点

6.告知義務について

  • 6-1告知義務とは?
  • 6-2告知義務違反になると
  • 6-3告知書の記載には細心の注意を払うこと!

7.加入審査に落ちた場合の対応

  • 7-1落ちても次の保険会社へチャレンジ!
  • 7-2条件付きでOKという場合もある
  • 7-3加入しやすい保険商品とは?

8.まとめ

続きを読む

日本人の死因の5割を占める三大疾病!どんな保険に入るべきか詳細解説!

日本人の死因の5割が三大疾病であると知っていますか?

三大疾病とは、悪性新生物(がん)・心疾患(心筋梗塞)・脳血管疾患(脳梗塞)であり、生活習慣病とも言われている為に誰にでも罹るリスクがあるのです。

今は健康だから大丈夫と思っていても、もし三大疾病になってしまったら、その治療には時間もお金もかかります。

その時に困らない様に、医療保険に加入すると思いますが、三大疾病に対応していなければ役に立たないかもしれません。

そんな事にならない様に、この記事では三大疾病とはどのような病気なのか、公的保険制度や民間保険などでどの様に備えるのかを解りやすく解説していきます。

この記事を読んだ後は、ご自身の健康状態や生活スタイルに合わせ、どんな保険商品に加入したらよいか、有効な選択肢となることでしょう。

目次

1.三大疾病とは

  • 1-1 三大疾病とは何か?
  • 1-2 日本人の死因について
  • 1-3 通常の医療保険だけでは対応できない!

2.三大疾病の各特徴と治療内容

  • 2-1 悪性新生物(がん)について
  • 2-2 心疾患(心筋梗塞)について
  • 2-3 脳血管疾患(脳梗塞)

3.三大疾病のための対策

  • 3-1 三大疾病にかかると高額の医療費がかかる
  • 3-2 高額療養費制度で対応できる?
  • 3-3 高額療養費制度の注意点

4.医療保険の三大疾病保障特約

  • 4-1 三大疾病保障特約の特徴
  • 4-2 三大疾病保障特約の注意点
  • 4-3 生命保険各社の三大疾病保障特約の紹介

5.三大疾病保険について

  • 5-1 三大疾病保険の特徴
  • 5-2 三大疾病保険の注意点
  • 5-3 生命保険各社の三大疾病保険の紹介

6.三大疾病保険とがん保険

  • 6-1 三大疾病保険がん保険の比較
  • 6-2 がん保険の注意点
  • 6-3 三大疾病保険とがん保険、どちらを選ぶ?

7.まとめ

続きを読む

女性保険で悩める方へ!自分に必要か絶対に分かる6つのポイント

女性の方で自分がどんな保険に入ったらいいのかを探していると、よく女性保険なんてものが目につくかと思います。

そして、女性保険なんて名前だから、女性にとって、ためになる保険だとかお得な保険だとか考えていませんか?

しかし、実はその理解では全然駄目なんです!

そこで、本当に自分にとって必要な保険なのかどうかを考えられるようになるためには、しっかりと正しく女性保険について理解する必要があります

今回はこれだけ分かっていれば、女性保険についてしっかり考えられるポイントを6つに絞って、詳しく丁寧に解説してゆきます。

さらに、これが分かれば女性保険だけでなく、自分にとってどんな保険が必要かを考える際の重要な知識にもなります。

また、将来の不安を取り除くためにどんな備えをすればの良いかを考える時には、ぜひこの記事を参考にしてみて下さい!

目次

1.女性保険はまずはここから!医療保険との関係とは?

  • 1.1 女性保険と医療保険の違いって?
  • 1.2 女性保険でしか保障されない病気ってあるの?
  • 1.3 女性保険も色々カスタマイズできる!

2.女性保険を考えるのに必須、女性特有の病気について

  • 2.1 まず大きく大別すると2つ
  • 2.2 女性の乳がんについて
  • 2.3 帝王切開をする人の割合は?妊娠と出産のリスクについて
  • 2.4 女性器に関する病気について
  • 2.5 その他の代表的な病気

3.女性保険の特に知っておくべき3つのポイント

  • 3.1 お祝い金ってほんとにお得?
  • 3.2 もしかして保険に入れない?特定部位の不担保って?
  • 3.3 最近では不妊治療に関する保険もある

4.民間の保険ってそもそも必要なの?公的制度について

  • 4.1 医療費が高額になってしまった時の高額療養費制度って?
  • 4.2 出産した時に受けとれるお金って?
  • 4.3 死亡して時に家族に残せる遺族年金はどれくらい?

5.女性保険にまつわるお金の話、その時いくら掛かるの?

  • 5.1 帝王切開した時
  • 5.2 女性特有のがんと一般的ながんの治療費の差ってどれくらい?
  • 5.3 乳房再建手術ってどれくらい掛かるの?

6.年代によってかかりやすい病気によって女性保険を考えてみる!

  • 6.1 年代別に見るかかりやすい病気について
  • 6.2 20代の場合
  • 6.3 30代の場合
  • 6.4 40代の場合
  • 6.5 50代の場合
  • 6.6 60代以降の場合

7.まとめ

続きを読む

若くても要注意?!女性特有の病気に備えるための保険について

女性特有の病気と聞くと乳がんや子宮がんなど「がん」を思い浮かべますが、女性特有の病気はこれだけではありません。女性に起りやすいといわれている病気はたくさんあり、40代を迎える頃からそのリスクは上がってきます。

しかし最近では若い人でもその確率が上がっているので、いざという時のために保険の加入も考えておいた方が良いでしょう。今回は女性特有の病気に焦点を当てて、女性保険の必要性や病気に備えるために知っておきたいことをご紹介します。

目次

1.女性特有の病気とは?

1.1 女性特有の病気とは女性だけに限られる病気

1.2 女性特有の病気に罹る確率

1.3 主な女性特有の病気

1.4 女性特有の病気で怖いものは?

2.女性特有の病気に備えるためには?

2.1 保険に加入しておく

2.2 女性特有の病気についてある程度知っておく

2.3 女性特有の病気のリスクについて考える

2.4 女性特有の病気がないかセルフチェックしておく

2.5 年に1回は健康診断を受ける

3.女性特有の病気にかかる可能性について

3.1 最近では20代でも確率が高くなっている

3.2 最も確率が高くなるのは女性ホルモンが減少する40代から

3.3 乱れた生活は病気の原因になりやすい

4.女性特有の病気に備えるための保険

4.1 アフラック ちゃんと応える医療保険レディースEVER

4.2 ライフネット生命 新じぶんへの保険レディース

4.3 オリックス生命 医療保険 新キュアレディ

4.4 損保ジャパン日本興亜 フェミニーヌ

4.5 アクサダイレクト アクサダイレクトの終身医療 女性プラン

5.女性特有の病気の保険のメリット・デメリット

5.1 メリット

5.2 デメリット

5.3 女性専用保険に加入するべきか?

6.女性特有の病気は他人事じゃない

6.1 自分にもその危険性があることを知っておく

6.2 貯蓄が少ないなら保険に加入しておくべき

6.3 状況によって女性保険か普通の医療保険か見極めよう

7.まとめ

続きを読む

民間の介護保険!加入する必要性とは!加入前に押さえておく7つのポイント

皆さんもし「ご家庭に介護を必要とする人が出てしまったら」という想像してみたことありますか?

長寿社会の中で年老いるということは、誰かの助が必要になる可能性も高くなってきます。

しかし病気やケガ、死亡という心配ごとは考えてしまうけど、介護状態に誰かがなるなんてなかなか想像しませんよね。

そこでお金がかかるといわれる介護のために、保険はどうかという提案をしようと思いますが、はたして『民間介護保険』の活躍するケースはどのような時なのでしょうか?

今回は『民間介護保険』の加入に対して「迷いや疑問」を持っている方のために7つのポイントを上げて、ご紹介していきたいと思います。

目次

1.ポイント①!介護に必要となる費用に備えるには
1-1.公的制度『公的介護保険制度』
1-2.個人で用意『民間保険商品』
2.ポイント②!『民間介護保険』のこと
2-1.『民間介護保険』ってどんなもの?
2-2.『民間介護保険』保障時の条件
2-3.『民間介護保険』加入率でみる意識度
3.ポイント③!『民間介護保険』が必要になる人
3-1.介護状態の概念
3-2.介護状態になるとは
3-3.介護費用っていくらかかるの?
4.ポイント④!加入前に必要な知識!公的介護保険との兼ね合い
4-1.『民間介護保険』との違いを比較
4-1-1.加入年齢制限ってあるの?備えられる内容の比較
4-2.高額『医療・介護』合算療養費制度も
5.ポイント⑤!『民間介護保険』の免責を詳しく理解しておこう
5-1.『民間介護保険』『公的介護保険制度』高度障害の認定
5-2.介護状態になる要因
6.ポイント⑥!介護保障のニーズを考える
6-1.『民間介護保険』保険料負担
6-1-1.介護で離職は避けたい
6-2.本人が掛けるという意識
6-3.子供が掛けるという意識
6-4.将来にどれだけ『民間介護保険』が必要となる?
7.ポイント7!『民間介護保険』を選ぶ目安!損保系がいいの?
7-1.『介護保険』を売ることができる保険会社
7-2.民間保険会社のおすすめな『介護保険』
8.まとめ

続きを読む

女性の保険選びを詳細解説、女性特有の病気と出産を第一に考えよう!

女性には、女性特有の事情により疾病にかかるリスクや出産のリスクが存在します。

病気や出産による出費を抑えたい、家族に迷惑をかけたくないと感じる方々も多いことでしょう。

いざ疾病した時に速やかに医療機関へ受診し、その金銭的な負担を軽くする方法の一つが保険へ加入することです。

生命保険各社は、女性特有の疾病等の出費を抑えるための様々な保険商品を考案し、提供しています。

この記事では、女性のと特有の病気や出産のリスク、それに応じた保険の加入とその注意点をご説明していきます。

きっと読み終わった後は、保険と言うものにあまり馴染みが無かった方にとって、基本的な知識を得ることができるでしょう。

また、保険加入を希望していたけど、どのような保険商品を選んだらよいかわからなかった方には、女性向け保険商品の選び方の良き参考になることでしょう。

目次

1. 女性の保険選びはココが大切!

  • 1-1 女性特有の疾病とは
  • 1-2 女性の出産について
  • 1-3 女性が保険に入る意義

2. 女性が入るとしたらどんな保険?

  • 2-1 生命保険とは
  • 2-2 医療保険とは
  • 2-3 生命保険と医療保険どちらに女性は入るべき?

3. 女性疾病特約を付けるべき?

  • 3-1 女性疾病特約とは?
  • 3-2 がん特約や健康保険の方がお得?
  • 3-3 女性の疾病特約でお得になるケース

4. 女性向け保険で確かな保障を!

  • 4-1 女性向け保険の登場
  • 4-2 女性が保険に入ると割高になる?
  • 4-3 生命保険各社の女性向け保険商品

5. 保険の加入には告知書が必要!

  • 5-1 告知書とは?
  • 5-2 女性特有の記載内容と書き方
  • 5-3 保険の加入時の診査について

6. 告知義務違反に要注意!

  • 6-1    告知義務違反とは?
  • 6-2    告知義務違反のペナルティ
  • 6-3    告知義務違反をしないために

7. 保険の審査に落ちてしまった!

  • 7-1     1社くらい落ちただけでクヨクヨしない
  • 7-2     部位不担保とは?
  • 7-3     引受基準緩和型とは?

8. まとめ

続きを読む

掛け捨て型生命保険の相場を知って、自分流の備えを固めよう!

「万が一」を考えて、多くの方が利用しているのが生命保険です。

そんな生命保険ですが、多くの種類が存在するあまり、それぞれの特徴をきちんと把握できている方は少なく、保険会社からのお仕着せで商品を選んでいるケースも、決して少なくはありません。

しかしながら、実際の生命保険は煩雑に見えて、実はシンプルであり、カスタマイズがしやすいように、様々な選択肢が用意されています。

中でも掛捨て型生命保険は、わかりやすい構造をしているだけでなく、少額から「万が一」への備えを構築出来る、生命保険の代表格的商品です。

そこで今回は、掛捨て型生命保険の保険料/保険期間/保障期間などの相場情報を押さえ、自分に合った保険を構築して、大きな安心を手に入れましょう。

目次

1.生命保険とは
1.1万が一に対応可能な公的制度
1.2生命保険加入の目的と必要性
1.3生命保険の種類

2.掛け捨て型生命保険とは
2.1定期保険が有用なケース
2.2掛け捨て型生命保険の種類

3.定期型(掛捨て型)生命保険の種類別特徴
3.1更新型定期保険
3.2全期型定期保険
3.3逓減定期保険
3.4逓増定期保険
3.5低解約返戻金型保険
3.6収入保障保険(生活保障保険)
3.7共済による定期保険
3.8団体信用生命保険

4.定期保険加入実態と相場
4.1平均保険料
4.2保険金額
4.3保障期間

5.定期型(掛捨て型)生命保険選び
5.1加入目的の明確化
5.2保障期間の設定
5.3保険金と給付金の設定

6.定期型(掛捨て型)生命保険の見直し方
6.1定期型(掛捨て型)生命保険の見直しポイント
6.2保障額を増やす
6.3保障額を減らす
6.4保険料を安くする
6.5保障内容を変更する

7.定期保険各社比較
7.1人気の定期保険比較一覧

8.まとめ

 

 

1.生命保険とは

「自分に万が一のことがあった場合に、残された家族の生活を守りたい」

「子供も成人したから、せめて自分の葬式代や、何がしかのお金を残してやりたい」

生命保険への加入には、様々な事由が人の数だけ存在します。

そもそも、生命保険とは何なのでしょうか。

生命保険とは、人間の生存もしくは死亡による損失を保障することを目的としています。

これではあまりにも漠然としていますので、まずは生命保険の基礎知識から、見てまいりましょう。

 

 

1.1万が一に対応可能な公的制度

万が一の備えとして保険加入をしていらしゃる、もしくは契約を検討をしている方にとって、まず知っていただきたいのが公的制度です。

全てとはいかないまでも、行政が執り行っている制度には、様々な保障制度が存在しています。

中でも、私たちにとても身近な健康保険は、相互扶助を目的としているため、私たちが見落としている保障面も、決して少なくはありません。

 

 

そこで、公的健康保険制度で受けられる保障を、まずは見てまいりましょう。

 

健康保険には大きく分けて、「社会保険」と「国民健康保険」の2種類が存在します。

国民健康保険 国民健康保険被保険者証 世帯主
国民健康保険被扶養者証 扶養家族
社会保険 健康保険被保険者証 被保険者
健康保険被扶養者証 扶養家族

 

 

健康保険と言うと、医療施設で診察を受けた場合の、自己負担額の軽減が根強い印象かと思いますが、この2種類の健康保険により受けられる公的医療保障は、実はかなりの数が存在します。

そこで下記の表をご覧ください。

区分
給付の種類
被保険者 被扶養者
病気やけがをしたとき
被保険者証で治療を受ける
療養給付 家族療養費
入院時食事療養費
家族訪問看護療養費
入院時生活療養費
保険外併用療養費
訪問看護療養費
立て替え払い
療養費 家族療養費
高額療養費 高額療養費
高額介護合算療養費 高額介護合算療養費
緊急時の移送 移送費 家族移送費
療養のための欠勤 傷病手当金
 出産/死亡/退職
出産
出産育児一時金
家族出産育児一時金
出産手当金
死亡 埋葬費 家族埋葬費
退職後
(継続/一定期間給付)
傷病手当
出産手当金
出産育児一時金
埋葬費

 

一家の大黒柱が倒れた際に必要な治療費に関しては「高額医療費」が、同じく一家の大黒柱が疾病などにより、休退職に陥った場合は「傷病手当金」が、また一家の大黒柱が亡くなってしまった場合は「埋葬費」などの受給が可能となっています。

次にご覧いただきたいのが、年金制度です。

 

 

20歳以上の国民に加入義務がある年金制度もまた、相互扶助を目的としています。

そんな公的年金制度は3種類存在しており、下記のように疾病/ケガ/死亡時に年金が受給可能となっています。

 

国民年金 厚生年金 共済年金
老後 老齢基礎年金 老齢厚生年金 退職共済年金
病気
ケガ
障害基礎年金 障害厚生年金
障害手当金
傷害共済年金
障害一時金
死亡 遺族基礎年金
寡婦年金
死亡一時金
遺族厚生年金 遺族共済年金

 

なぜここで公的保障制度をご紹介したかと言うと、これだけの公的救済措置があることを年頭に置いていただきたいからに、他なりません。

その理由を、次章にて紐解いてまりましょう。

 

1.2生命保険加入の目的と必要性

なぜ多くの方が、民間の生命保険会社の保険商品を利用するのか。

それはもちろん、一家の大黒柱の万が一に際し、残された家族の生活が困窮しないように保険金であがなうことが、主たる目的だと言えるでしょう。

「それならば、前章で見てきた健康保険や、公的年金制度で受けられる保障で事足りるではないか」

と、おっしゃる方もいることでしょう。

しかしながら経済低迷が続き、「バブル期の再来は経済上あり得ない」とまで言われている不況真っただ中の現代では、少子高齢化も進み、わずかな現役世代が多くの老齢世代を支える公的年金制度や、青年世代から壮年世代までが一丸となって支える健康保険制度は、徐々にほころびを見せ、受けられる保障だけでは、生活やその他もろもろが成り立たないと言う、厳しい現状に私たちが置かれているからに他なりません。

その不足分をあがなう為に有効な手法が、私的備えの雄である「生命保険」なのです。

 

1.3生命保険の種類

ユーザーの多様なニーズに応えるべく、近年における生命保険商品はその種類を着々と伸ばす半面、非常に煩雑で分かりにくい様相を呈するように、なってしまいました。

しかしながら実際の生命保険には、商品の柱となる主契約が、下記の3種類しか存在していません。

 

定期保険 掛捨て型の有期の死亡保険
終身保険 一生涯保障が続く、貯蓄性のある保険
学資/養老保険 貯蓄性の高い、有期の保険

 

要は、この主契約に様々なオプションが組み合わされたものが、現在販売されている保険商品だというわけです。

 

 

 

 

 

 

2.掛け捨て型生命保険とは

主契約の3本柱をご理解いただいたところで、今回着目したいのは、掛捨て型である「定期保険」です。

「折角払った保険料が、掛捨てなんて、なんだかもったいない」

と、お思いの方も数多くいらっしゃいます。

そんな、「掛け捨てにしたくない」と言う方に選ばれているのが、定期保険の真逆に位置する貯蓄型生命保険の代表格「終身保険」と、「養老/学資保険」です。

 

 

もちろん、貯蓄型は低金利に喘ぐ銀行などに預けるよりも、はるかに優遇された利率が適用されるので、資産構築方法としては非常に優れています。

そればかりか、資産構築をしながら、契約者の万が一の保障もなされると言う、十重二十重の利点が存在します。

しかしながら、その強力な利点が仇となり、月々の保険料は決して安価な物ではりません。

子育てや住宅ローンなどを抱え、日常生活を送りながら、決して手軽ではない保険料を月々捻出するには、それなりの収入があってのことであり、一般的な世帯では割高な貯蓄型生命保険料は、家計の圧迫となり得ます。

その点、掛捨て型であるが故に、割安な保険料を実現している定期保険(掛捨て型保険 以下定期保険とする)は、家計に圧迫の少ない額で始められ、死亡時にはある程度まとまった保険金を手にすることができると言う、最大のメリットを有しているのです。

それではまず、定期保険のイメージを、把握していただきたいと思います。

 

 

先ほども申し上げた通り、定期保険は貯蓄性はありませんが、割安な保険料で、死亡時にはある程度まとまった金額が受け取れるという特性を、持ち合わせています。

その利用方法は多方面に渡りますので、まさに使い方は自分次第と言う柔軟性を持ち合わせています。

 

主契約 保障期間 貯蓄性 保険料 死亡保険金 特徴 活用方法
定期保険 10年20年と言った形で任意で設定可 掛捨て型 割安 あり

保険期間満了を迎えると、満期金や保険金は支払われず解約。

更新制度あり。(更新の都度保険料は増額)

遺族の生活費

葬儀費用

ローンなどの返済

 

そんな定期保険ですが、どのようなシーンでライフプランに取り入れたら良いのでしょうか。

 

 

 

2.1定期保険が有用なケース

さて、私たちが生命保険への加入を検討する時、それはライフイベントに大きな関わりがあります。

そこで、シーン別に検討すべき生命保険商品を見てまいりましょう。

 

ライフイベント 検討すべき保険商品 保険料 メリット デメリット
結婚 定期保険 割安 限られた収入内で保険料が賄え、契約期間が短めに設定可能なので、保険の見直しがしやすい。

割安な保険料でも、まとまった保険金が得られるので、

残された遺族の生活費や住宅ローン返済に充当できる。

更新のたびに保険料が割高になる。

中途解約による解約返戻金が0円ないしわずかしかない。

 

出産 不要 各自の健康保険料 公的保障制度の「出産育児一時金/出産手当金」で概ね賄えるので、私的備えは不要。 出産に際して、個室利用などを行った場合、出産費用の全てを公的保障では賄いきれない場合もあり。
育児期間 学資保険 割高 契約者死亡の場合、以降の保険料納入が免除となる。

一定の期間ごとにで祝い金がもらえる契約が多い。

ただし医療保障のオプションは、自治体による「小児医療助成制度」や、重篤な場合は健康保険の「高額医療費」で賄えるので、不要。

約款規定の期間以前に解約を行うと、元本割れのリスクあり。
住宅購入 団体信用生命保険 住宅ローンに含まれている 債務者が死亡/高度障害に陥った際、ローン残高分の保険金が借り先に支払われるので、結果ローン残高が清算可能。 死亡または約款規定の高度障害状態でなければ適応されないので、通常の疾病では住宅ローン完済の義務は変わらない。
子供の独立後~老後 終身保険 割高 家計にゆとりが生まれるので、老後を見据えたライフプランニングツールとして有効で、一生涯の保障が得られる。 保険料が高く、規定の契約期間前に解約すると、元本割れのリスクがある為、経済的体力が不可欠。
定期保険 割安 引き受け緩和型を利用すれば、持病があったり高齢であっても契約が可能。 規定期間内の受給額が低く設定されている。

通常の定期保険料よりも割高。

養老保険 割高 生存で満期を迎えると満期金が受け取れる。

規定期間超過後は、解約返礼率が高くなるので、資産増に繋がる。

保険料が高く、規定の契約期間前に解約すると、元本割れのリスクがある為、経済的体力が不可欠

 

上記は、ほんの一例にすぎません。

1契約で全てをあがなうことは難しいので、状況に応じて複数契約を組み合わせることで、よりカスタマイズが可能となるのが、生命保険商品の魅力です。

まずは自身のライフプランを思い描いた上で、どの時期にどのような保障を必要とするか、家計/家族状況などを含めた様々な視点から、慎重に検討することをおすすめします。

 

2.2掛け捨て型生命保険の種類

定期保険と言っても実に様々な商品が存在します。

ここでは、その代表的ないくつかの保険商品を、見てまいりましょう。

 

更新型定期保険
全期型定期保険
逓減定期保険
逓増定期保険
低解約返戻金型保険
収入保障保険(生活保障保険)
共済による定期保険
団体信用生命保険

 

それぞれに異なった特徴を持ち合わせていますので、詳細は第3章にてご説明申し上げたいと思います。

 

3.定期型(掛捨て型)生命保険の種類別特徴

それではここからは、前章でお伝えした各種定期保険の特徴などを、見てまいりましょう。

 

3.1更新型定期保険

こちらは10年/15年といった保険期間を契約時にあらかじめ定めておき、満期の都度更新をしていきます。

しかしながら、若い世代での加入時は割安の保険料が適用されますが、更新時にはその年齢により保険料が都度再計算されるため、保険料は必然的に上がって行きます。

以下のイメージ図をご覧いただくとお分かりのように、30歳代と60歳代ではその保険料は、実に3.625倍まで跳ね上がります。

 

 

これでは折角割安な保険料を主目的とした契約が、ライフプランニングにそぐわなくなります。

この打開策は、次章でご説明申し上げる「全期型定期保険」を活用するか、住宅ローンや養育費、生活費に最もお金がかかる時期までを契約期間とするか、いずれかを選択するのが、懸命だと言わざるを得ません。

 

 

3.2全期型定期保険

次に全期型です。

自身の家計や家族構成から算出した必要保障期間のみを、そのまま保険期間として契約を結びます。

先述の更新型保険よりも、月々の保険料は若干割高になりますが、保険料は契約時のまま一定なので、家計における保険料の管理がしやすくなります。

また、全期型は更新型と比較すると、全保険期間の支払保険料総額が、結果的には更新型よりも安価になります。

「子供の教育期間終了まで」「住宅ローン完済まで」といった具合に、期間が比較的に明確なリスクに対応しやすいので、ライフプランニングにおいては活用しやすい商品だと言えるでしょう。

 

3.3逓減定期保険

逓減定期保険はその名が示す通り、定期保険の応用型の1種です。

その特徴は下記に要約されます。

被保険者の万が一の際に、保険金が出る死亡保険。
保険期間は一定で、年が経つにつれて保険金が段階的に減額。
保険期間に何事もなければ、契約満了。
解約返戻金は、0円もしくは、ほとんどないに等しい。

 

被保険者の万が一の際、残された家族が死亡保険金を受け取れ、契約までに何事もなければ契約は満了となり、満期金などの支払は行われないという特徴は、一般的な定期保険と同様です。

ではどのような部分が、一般的な定期保険と異なるのでしょうか。

それは死亡時に受け取れる死亡保険金と、月々の支払保険料が、経年とともに減少していく点にあります。

 

 

実際に家計を主に担う一家の大黒柱に万が一があった際、その年齢が若ければ若いほど、残された家族は「日々の生活費」「子供の養育費」「住宅などのローン」など、金銭的に重荷を背負うことになり、家計は大打撃を受けてしまいます。

しかしながら一般的には、経年とともに家族構成や、一家の収入が変化を遂げ、子供は巣立ち、住宅ローン完済に向け目途が立ち、日々の生活費も減少していく傾向にあります。

減額になった分の保険料を、他の保険契約の保険料に充填したり、新たにプランニングに加えた保険契約の保険料に充当することも可能です。

その年齢ごとの家族構成や経済状況に合わせ、必要な保障が変化していくことに対応できる逓減定期保険は、ライフプランニングにとても有効な手段の一つだと言えるでしょう。

 

3.4逓増定期保険

次に、逓減定期保険を見てまいりましょう。

逓減定期保険は契約開始から保険満了期間までの間に、その受け取れる保険金額が契約時の5倍まで増額される定期保険です。

掛捨て型なので、当然満期金は受け取れませんが、契約開始からわずかな期間であっても解約返戻金の返戻率が高くなるので、契約後わずか数年で、それまで支払った保険料合計に近しい解約返戻金を受け取ることが出来る商品です。

そのため、法人の財務強化対策や、役員退職金準備を目的に契約されることが多いのも、傾向の一つです。

 

3.5低解約返戻金型保険

次に低解約払戻金型保険を見てまいりましょう。

近年注目を集め人気となっている、一生涯保障が得られる掛捨て型の生命保険商品で、解約返戻金の支給額を抑制することにより、月々の保険料を割安にしています。

そのため、中途解約を行うと元本割れを引き起こすリスクも、実は抱えています。

 

 

しかしながら、低解約返戻金型定期保険は、保険料の払込期間中は解約返戻率が抑えられていますが、払込が完了した時点からその解約返戻率は上昇し、プラスへと移行していきます。

その後は緩やかに上昇を続け、いかなる時点でも任意に解約することが出来るので、貯蓄性が高いという一面をも、持ち合わせていると言えます。

貯蓄型生命保険の雄である学資保険と比較すると、満期時の返戻率に大差は見られませんが、その後の受取金額に差がでるので、学資保険検討の際には、こちらの低解約返戻金型を視野に入れると言うのも、有効な手段だと言えるでしょう。

 

低解約型保険 学資保険
経過 解約返戻率
満期(任意の年齢設定) 112.8% 1120.2%
10年後 122.3% 据え置き不可

3.6収入保障保険(生活保障保険)

家計を主に担っている一家の大黒柱に万が一があると、家族は収入の道が途絶え生活に困窮してしまう可能性があります。

そこで、そんなリスクを回避すべく作られたのが、収入保障保険です。

これは被保険者が死亡した際に受け取れる死亡保険金を、契約期間満了まで給与さながらに、毎月決まった額の年金として、保険会社より受け取れる仕組みになっています。

 

これにより残された家族は、この年金を日々の生活費や、住宅ローンなどの返済に充てることが出来るという、メリットが存在します。

 

3.7共済による定期保険

それでは次に、共済による定期保険を見てまいりましょう。

こちらは全労済やJA共済などで独自に定めれた死亡保障制度で、その最大の特徴は、年齢/性別にかかわりなくその保険料が一律であるという点です。

これにより家管理がスムーズになり、経年とともに減少していく傾向にある生活費の中で占める保険料の割合が減少していくので、経済的ゆとりが生まれやすいというメリットが見られます。

しかしながら数千万単位といった高額な保険金設定はできませんので、単身者や、すでに子供が巣立ち夫婦2人で生活している方が手軽に利用できる保険だと言えるでしょう。

3.8団体信用生命保険

団体信用生命保険は、住宅ローン返済中に被保険者が死亡した場合に、残りの住宅ローンを生命保険会社がローン先企業や金融機関に支払ってくれるというものです。

住宅は決して小さな買い物ではなく、長い年数をかけて支払っていくものです。

こちらの商品であれば、被保険者が亡くなっても、残された家族は自宅を手放さずに済むのが最大のメリットと言えるでしょう。

住宅購入は、加入中の生命保険を含むファイナンシャルプラン全体を見直し出来る、最大のチャンスなので、団体信用生命保険も1アイテムとすることを、おすすめいたします。

 

 

 

4.定期保険加入実態と相場

さて、ここまでは生命保険の基礎知識から、定期保険の種類とその活用方法などを見てまいりました。

そこで気になるのは、「一体どの程度の定期保険に加入すれば良いのか」と言う点にあると思います。

そこでこの章では、皆さんがご加入されている契約内容の平均値を、データとして見てまりいましょう。

 

 

4.1平均保険料

最も気になるのが、「みんな一体いくらぐらい、月々の保険料を払っているの」と言うことではないでしょうか。

そこで下記データをご覧下さい。

 

 

割安な保険料であるにも関わらず、年齢が上昇するごとに月々の保険料額は高くなっています。

これは先ほども申し上げた通り、契約更新に伴う保険料の増額が大きく起因していることが、見て取れます。

また、割安な定期保険であっても、持病などにより引き受け緩和型を契約せざるを得ないシニア世代の保険料額の高さも、一因になっていると言えるでしょう。

定期保険はこのようにもろ刃の剣でもあるので、活用時期の選別が重要になって来るということを、ライフプランニング上で意識をしておきましょう。

 

 

4.2保険金額

次は保険金額のデータを見てまいりましょう。

 

 

1,000万円≦1,500万円と言う設定に、人気が集中していますが、これは住宅ローンや養育費、生活費含め一切合切遺族の生活に支障をきたさないよう選択された価格帯だと言えるでしょう。

次いで500万円≦700万円と続いていますが、これは単身者もしくはシニア世代で、自身の身辺整理を兼ねた葬儀代や、少しでも子や孫にまとまったお金を残してあげたいと言う気持ちの現れであると、考察されます。

ここで重要なのは、保険料が支払える経済的体力はもちろんの事ですが、受け取れるであろう死亡保険金の使用目的です。

定期保険は任意の期間設定が可能なので、短期間設定にしておけば、随時見直しが可能です。

その時々に立てるライフプランニングの中で、被保険者の年齢、必要な保障期間と保障額を試算し、必要最低限の保障で費用対効果の高い保険金額を選定していきましょう。

 

4.3保障期間

最後に保障期間のデータを、見てまいりましょう。

 

 

10年≦15年が、最も割合が多くなっています。

30歳代で加入すると、子供がある程度の年齢になっている、住宅ローンも折り返し地点に到達すると言ったことが、この保障期間設定に繋がっているかと思われます。

また年数でなく、期間満了を年齢設定で行うことも多く、そこには定年退職年齢を見越したプランニングが見て取れます。

しかしながら定期保険のメリットは、短期間設定も可能であると言う点です。

一概に定期保険を長期間契約し、本来の保険料より割高になるのであれば、単年で見直しを図り、保険契約の種類や内容を、その時々に合わせてシフトしていくというのも、プランニングテクニックの一つであることを、頭の片隅に置いて置いていただきたいと思います。

 

 

 

5.定期型(掛捨て型)生命保険選び

さて、ここまでで一般的な加入例平均などを見てまいりました。

ここからはいよいよ、自身の契約内容の選択です。

そこでまずは、定期保険選びのポイントを、見てまいりましょう。

 

 

 

5.1加入目的の明確化

生命保険の保険金の使い道は、前述にもありますように、人の数だけ存在します。

そこで最も重要なのが、その使用目的です。

生活費の確保
住宅ローンの返済
葬儀代の確保
相続税対策
子供の教育資金準備
老後の生活資金準備
一生涯の保障
医療費への準備
不安払拭

 

上記に挙げた使用目的は、あくまでも一例にすぎません。

しかしながらそれぞれの目的を複合的に判断すれば、必然的に必要な定期保険の種類が浮かび上がってきます。

定期保険は割安な保険料と、短期的に見直しが可能な柔軟性を持っていることは、すでにご理解いただいていることだと思います。

長期かつ一生涯保障や、貯蓄性を優先したいと言う目的であれば、定期保険の必要性はないに等しいでしょう。

あくまでも定期保険は、割安な保険料である程度まとまった死亡保険金を受け取るのに、最もその特性を発揮します。

その点を最優先に、ライフプランニングを行いましょう。

 

5.2保障期間の設定

保障期間を短くも長くも設定できる柔軟性を持つのも、定期保険の魅力の一つです。

どのような生命保険であれ、1契約でフィナンシャルプランの全てを賄うのは、非常に難しいと言えるでしょう。

また、生命保険全般に言えることは、規定期間満了前の中途解約が、不利に働く場合が多いという点です。

これはすなわち、保険料を払い続けるだけの経済的体力のあるなしに、大きく関わってきます。

また、有事の際には現金も、当然必要になりますので、銀行などの金融機関でのプールも外せません。

それらの諸条件を複合的に精査した上で、保障期間の設定を行いましょう。

 

 

 

5.3保険金と給付金の設定

長期的視野をもってライフプランを見ていると、その年表の中で「いつ/どれくらいの間に/いくら」と言う3つのキーワードが、必ず目に留まります。

受け取れる保険金は、契約内容により異なりますが、多かれ少なかれ投じた保険料と連動しています。

そこで大切になってくるのが、規定期間前の中途解約の回避です。

高額な保険金が必要であったとしても、その分月々の保険料に無理が生じれば、目算した保険金が入手できるわけもなく、むしろ元本割れを引き起こし、結果そのプランニングは失敗と言わざるを得ず、マイナスの状態からの、プランニングの練り直しを余儀なくされます。

契約商品選択の際は、「こうしたい、ああしたい」だけを考えるのではなく、「可能か否か」を年頭に置いて置くことをおすすめいたします。

 

 

 

6.定期型(掛捨て型)生命保険の見直し方

さて、ここまでで定期保険は短期契約が可能なので、都度契約内容の見直しがしやすい商品であることを、お伝えしてきました。

そこでこの章では、すでに契約中の定期保険の見直しについて、ご一緒に見てまいりましょう。

 

6.1定期型(掛捨て型)生命保険の見直しポイント

契約満了が近づく時期が、一番生命保険商品の見青しに適しています。

保険証券や約款、保険会社からのお知らせなど、ついつい読み返すのが面倒で、おざなりにしやすいお気持ちも、とても分かります。

ですが、このタイミングを逃してしまうと、中途解約などを招きかねませんので、まずはご家族でライフプランの見直しをしていただきたいと思います。

 

6.2保障額を増やす

保障額を増やすための見直しには、2つの方法があります。

 

新たに別の定期保険の契約を執り行い、割安な保険料で保障額の増額を図る
契約中の定期保険を更新し、同時に保障額の増額を図る

 

この2種の保険料を各保険会社にシミュレーション依頼をし、より有益な手法を選ぶのが、賢明だと言えるでしょう。

 

*足りない分の保障を定期保険でパワーアップする場合の一例

 

6.3保障額を減らす

保障額の減額は保険料の無駄を省くのが、もっとも適した手法です。

「公的保障制度/契約中の保険/それに付随して付加した特約」などを複合的に見直し、不要なものを契約満了を機に、解約することで家計のスリム化が図れます。

あくまでも生命保険は、定期保険を含め、バックアッププランです。

そのことを年頭に置いていただき、「あれもこれも」と言う安心の購入は、止めにしましょう。

 

*主契約はそのままで不要な特約を解約/減額する際の一例

 

 

6.4保険料を安くする

保険料が負担になってしまっている場合には、契約満了を機に、より割安な保険料の契約に乗り換えることが、有効な手法です。

死亡保障を第一に考えれば貯蓄性を捨て、定期保険を採用することにより、家計をぐんとスリム化出来ます。

その際は、契約内容を今一度精査し、規定期間前の中途解約はよほどの場合でない限り、回避しましょう。

 

*貯蓄性のある終身保険から掛け捨て型の定期保険へ変更する一例

 

6.5保障内容を変更する

主契約が貯蓄型保険の場合、可能な限り解約は避けましょう。

しかしながら家計からの保険料捻出が厳しい状況にある場合は、そこにとらわれる必要性はありません。

保障のみを優先するのであれば、貯蓄性は度外視し、割安な定期保険を活用すべきだと言えます。

 

*複数の特約がついたセット型の保険を解約し、シンプルな収入保障定期保険へ変更する一例

 

 

生命保険商品は、ある程度の期間の保険料払込は必須です。

貯蓄型保険であれば、中途解約でプラスに転じさせるには、かなりの年数を覚悟しなければなりませんし、定期保険などはそもそも解約返戻金が0円ないし無きに等しい内容になっています。

契約に際し、最も重要なのは選択眼です。

幸いにもインターネット隆盛なこの時代、比較的簡単に各保険会社へシミュレーション依頼が可能で、比較検討用の資料収集もスムーズに行えます。

パソコンが苦手だと言う方には、公式サイトを通じて、簡単に商品説明や見積依頼を電話やメールにて行えます。

「最初が肝心」と言う言葉を常に意識し、保険商品の精査を行いましょう。

 

 

7.定期保険各社比較

定期保険の有用性や多様性をご理解いただいたところで、この章では現在販売中の人気定期保険の比較を、見てまいりましょう。

 

7.1人気の定期保険比較一覧

それぞれの特徴や保険料/保障内容などの比較に、是非ご活用下さい。

引受保険会社 商品名 月払保険料 保険期間 保険料払込期間 特徴 災害死亡時の保険金 病気死亡時の保険金
(災害死亡時以外)
プランに含まれている特約・特則 その他付帯できる特約・特則 加入年齢 性別 保険料の払方 保険料払込方法 商品概要資料 備考
 

オリックス生命

Bridge[ブリッジ]Bridge[ブリッジ]

Bridge

[ブリッジ]

1,310 10年満了 保険期間と同じ ネット申込専用だから実現したお手頃な保険料!
病気でも事故でも災害でも同額保障!一定期間の死亡保障をお手頃な保険料で準備できる掛け捨て型の死亡保険です。
1,000万円 1,000万円 20歳~65歳※保険金額・保険期間により異なる 男性/女性 月払/半年払/年払 口座振替/クレジットカード PDF
オリックス生命

FineSave

[ファインセーブ]

1,830 10年満了 保険期間と同じ 病気でも事故でも災害でも同額保障!一定期間の死亡保障をお手頃な保険料で準備できる掛け捨て型の死亡保険です。 1,000万円 1,000万円 15歳~75歳※保険金額・保険期間により異なる 男性/女性 月払/半年払/年払 口座振替/クレジットカード PDF ※口座振替の場合、1回あたりに払込みいただく保険料は2,500円以上。
アクサダイレクト生命

アクサダイレクトの定期保険2

1,240 10年 保険期間と同じ 保険金額が一定の死亡保険です。
保険金額と保険期間は自由に選択が可能!
1,000万円 1,000万円 災害割増特約 20歳~69歳 男性/女性 月払 口座振替/クレジットカード PDF
ライフネット生命

ぞくへの保険

1,230 10年 保険期間と同じ 保険期間・保険金額が自由に選べ、お手頃な保険料で万一に備えられる定期保険。インターネットでお申し込みいただけます。
LN-RT-11038-9250
1,000万円 1,000万円 20歳~65歳※ご契約プランにより異なる 男性/女性 月払 口座振替/クレジットカード
メットライフ生命

スーパー割引定期保険

695 10年 保険期間と同じ 喫煙の有無、健康状態等※1により保険料が割引※2になる定期保険です。
※1メットライフ生命所定の基準による。
※2メットライフ生命の無配当平準定期保険の標準体保険料率(リスク細分型保険料率不適用)とリスク細分型保険料率とを比較した場合です。割引率は年齢・性別・契約内容により異なるただし、スタンダードクラス(標準体保険料率)はリスク細分型保険料率が適用されないため、割引はありません。
500万円 500万円 リスク細分型保険料率の適用に関する特則 満20歳~65歳 男性/女性 月払/半年払/年払 口座振替/クレジットカード PDF
チューリッヒ生命

定期保険プレミアム

1,050 10年 保険期間と同じ 解約返戻金をなくすことで、お手頃な保険料を実現しました。
さらに喫煙されていない方で血圧などが所定の基準を満たす方の保険料が下がる「非喫煙優良体型」をご用意しました。
※表記の保険料は「2016年5月1日現在」のものです。
1,000万円 1,000万円 満20歳~満69歳※契約プラン・性別により異なる 男性/女性 月払/年払 口座振替/クレジットカード PDF
アフラック

アフラックの定期保険Lightフィットプラン

1,320 10年 保険期間と同じ 軽い負担で安心をプラス。保険金額200万円から契約できるお手軽な定期保険です。 1,000万円 500万円 災害死亡割増特約 ノンスモーカー割引特約 3歳~70歳 男性/女性 月払/半年払/年払 口座振替/クレジットカード PDF
アクサ生命

アクサの「長期保障」の定期保険 OKライフ

5,481 98歳満了 保険期間と同じ 4つの告知項目に該当しなければ持病があってもOK!
98歳までの長期の死亡保障を確保できます。
300万円 300万円(ご契約から1年以内は50%) 20歳~75歳 男性/女性 月払/年払 口座振替
メットライフ生命

みんなのかんたん定期保険

2,230 10年 保険期間と同じ 万一のときにもしっかりとした保障で、遺されたご家族を力強く支えます。 2,500万円 500万円 災害死亡給付特約、傷害特約 満20歳~65歳 男性/女性 月払/半年払/年払 口座振替/クレジットカード PDF
アクサダイレクト生命

アクサダイレクトのはいりやすい定期

3,170 10年 保険期間と同じ 持病や入院歴があってもはいりやすい死亡保険です。必要な分を必要な期間だけ保障し、定期型なので終身型の「引受基準緩和型保険」よりも割安です。 1,000万円 1,000万円 20歳~69歳※保険料払込期間により異なる 男性/女性 月払 口座振替/クレジットカード PDF 契約日からその日を含めて1年以内に死亡保険金のお支払事由に該当した場合、支払われる死亡保険金額は、基本保険金額の50%に削減されます。

 

8.まとめ

いかがでしたでしょうか。

定期保険は最も手軽で加入しやすい保険商品であることは、間違いありません。

しかしながら、今回ご覧いただいた記事でお分かりのように、そこには様々な種類があり、使い方もまたシーンごとに変わってきます。

保険商品は確かに大きな安心を得られる商品ですが、そこに投じた金額に見合わなければ、全く意味をなさないどころか、せっかくの資金が無駄になってしまうこともあるのです。

是非今回の内容を見返していただき、慎重かつ有効に定期保険を活用いただき、盤石なライフプラン構築に役立てていただきたいと、願ってやみません。

もしもの時に備える!おすすめのがん保険ランキング5選!

日本人に多い病気の一つに「がん」がありますが、いまや2人に1人は、がんに罹るといわれ、がんになると治療に莫大なお金が必要になります。

もしもの時にお金に困らないためにも、がん保険は加入しておいた方が良い保険です。

がん保険といってもその保障内容は保険会社によってさまざまです。数あるがん保険の中でもおすすめのものをご紹介します。がん保険はいざという時にすごく頼りになるので、自分のためにも家族のためにも加入を検討してみましょう。

目次

1.がん保険について

1.1 もしもの時の「がん」を保障する保険

1.2 現代では2人に1人、がんになるといわれている

1.3 がん保険の必要性とは

1.4 がん保険の特徴

2.がん保険で重視すること

2.1 通院保障がどれだけ手厚いか

2.2 免責期間がどれだけあるか

2.3 診断給付金内容をしっかりと確認する

3.がん保険のメリット・デメリット

3.1 がん保険のメリット

3.2 がん保険のデメリット

3.3 メリット、デメリットからみたがん保険

4.がん保険おすすめランキング5選!

4.1 東京海上日動あんしん生命 がん治療支援保険NEO

4.2 アフラック 新 生きるためのがん保険Days

4.3 オリックス生命 がん保険Believe

4.4 メットライフ生命 Guard X(ガードエックス)

4.5 アクサダイレクト生命 アクサダイレクトのがん終身

5.がん保険を賢く選ぶには

5.1 終身と定期でメリットとデメリットが異なる

5.2 保障内容をしっかりと確認する

5.3 支払い続ける保険料設定

5.4 給付金が支払われる条件を確認する

5.5 状況で判断する

6.保険選びは無料相談を活用しよう

6.1 保険の無料相談で専門的な意見を聞く

6.2 保険の見直しもできる

6.3 自分では気づかないことが気づける

6.4 こんな相談員・FPには要注意

7.まとめ

続きを読む

介護費用の平均は500万以上!?どう備えればいいのかこれで丸わかり!

介護費用ってどれくらい掛かるか、また、どんな所を負担しなければいけないか知っていますか?

実は、介護費用の平均は総額で500万円以上も掛かるのです!

かといって漠然と不安があるだけで、どうやって備えたらいいのか分からない、でもいつかは介護が必要になるかもしれない、そんな風に介護というものの悩みはつきません。

やはり、そんな時に大切なのは、まず介護を知ること、特に介護にかかる費用を知って備えることです。

今回は介護に掛かる費用を具体的に示しつつ、介護の初歩の知識から一つづつ細かに解説しながら、どんな風に備えたらいいのかをご紹介します。

介護はまさに備えあれば憂いなし、事前にどれだけ備えることが出来るかが老後の生活を分けます。

そして、この記事を読んで介護について考え、どんな風に老後を過ごしたいかを考えていただけたら幸いです。

目次

1.これを知らないと介護費用は分からない!要介護認定について

  • 1.1要介護認定ってそもそもどんな制度?
  •  1.2要介護認定の基準って?
  •  1.3要介護認定を受けるまで介護サービスは受けられないの?

2.介護費用の平均でも実はこんなにかかるんです!

  • 2.1そもそも介護ってどれくらいの期間続くの?
  • 2.2介護を始めるに当たっての初期費用は?
  •  2.3介護に月々どれくらい掛かるの?

3.介護費用を抑えるために必須!それが公的介護保険 

  • 3.1自己負担をどれ位抑えられるの?
  •  3.2もし、介護費用が高額になったら
  •  3.3介護で仕事を休まなければいけない時は?  

4.介護費用に備えるのに民間の介護保険は役に立つの? 

  • 4.1そもそもどんな種類があるの?
  •  4.2保障を受けられる条件って何?
  •  4.3本当に役立つの?  

5.在宅介護の費用ってどれくらいで何にかかるの?

  • 5.1在宅で受けられるサービスって何があるの?
  •  5.2それぞれの要介護認定における支給限度額
  • 5.3介護保険以外の負担って何があるの?

6.老人ホームってどんな場所?4つに分けてご紹介

  • 6.1有料老人ホーム
  • 6.2特別養護老人ホーム
  • 6.3サービス付き高齢者向け住宅
  • 6.4グループホーム

7.介護費用を考える時、忘れてはいけないこと

  • 7.1やはり介護費用を主に負担するのは親
  • 7.2子はどれくらい介護に関われるのか?
  • 7.3介護が必要になる前に話し合っておくことが一番大事

8.まとめ

続きを読む

生命保険を人気で選んで大丈夫?保険商品を決めるポイント紹介

今現在『生命保険』に加入している人や、これから加入しようと思っている皆さんは、どのような理由で商品を選んでますか?

口コミや人気を参考に色々資料を集めてみても、どこも似たような文言が並び腕組するばかりですよね。

そう長い先でもない自分の将来を予想して、どのような商品がいいか思考しますが、タイムマシーンでも無い限りビンゴな備えなんてなかなかできません。

「この生命保険は人気だよ」といわれても、それが我が家に絶対的な安心をもたらしてくれるか不安でもあります。

今回は『生命保険』を『人気』というカテゴリーから、どのような人に合っていて人気なのか、その上で皆さんのご家庭に必要かそうではないかを一緒に見ていこうと思います。

目次

1.『生命保険の人気』選び方
1-1.生命保険どこのどの種類にしたらいいか迷う
1-2.保険会社の人気(会社の体力)
1-3.需要が多い種類
1-4.寿命や病気の統計から
1-5.血筋(家系)の病歴
1-6.保険料(お得な掛け方)
2.世代ごとに気になる!お金が戻る生命保険は人気?
2-1.若い世代に人気生命保険は?
2-2.働き盛りに人気生命保険は?
3.生活の保障や老後資金で人気の生命保険は?
3-1.個人年金保険の人気とは
3-2.収入保障保険の人気とは
3-3.低解約返戻金型終身保険の人気とは
4.人が気になる病気・ケガ・収入
4-1.医療保険が人気ってほんと?
4-2.注目される医療保険は?
5.女性に人気『生命保険』【働く女性と専業主婦】
5-1.働く女性の人気生命保険
5-2.専業主婦の人気生命保険
6.生命保険ランキング
6-1.人気の生命保険ランキング
6-2.人気の生命保険会社 ランキング
7.まとめ

続きを読む

介護保険と障害者総合支援法の関わりや違いなど分かりやすく徹底解説!

介護保険と障害者総合支援法の関わりやサービス内容の違いなど、難しい言葉の並ぶ制度は調べていてもなかなか理解できず分からないままで終わらせてしまう人も多いのではないでしょうか?

もともと障害福祉サービスを受けていたのに、65歳になって介護保険に切り替わってから負担額が増えてしまったり、今まで受けられたサービスが受けられなくなってしまったというケースも少なくありません。

そこで今回、介護保険のサービスと障害者総合支援法の障害福祉サービスとの関わりや、サービス内容の違い、また介護保険に切り替わった事による負担に備える民間の保険、他にも障害者でも加入しやすい保険や、万が一障害状態になってしまった時に備える保険などを分かりやすく徹底的に解説していきます。

公的介護保険の基礎知識や障害者総合支援法、障害年金の基礎知識などの他に、不足分を民間の保険で補う方法など情報満載!

介護保険と障害者に関してわからない事があれば、諦める前にまずこの記事を読んでみてくださいね。

目次

1.介護保険とは?
1.1.はじめに介護保険の制度とは
1.2.受けられるサービスの種類
1.3.40歳~65歳未満のサービス

2.障害者総合支援法とは?
2.1.改正された障害者総合支援法
2.2.障害者総合支援法のサービスとは
2.3.障害者の現状

3.介護保険のサービスと障害福祉サービスの関わり
3.1.介護保険と障害福祉サービスの繋がり
3.2.サービス内容が重なる場合は、介護保険が優先
3.3.介護保険にはない障害福祉サービス

4.介護保険のサービスと障害福祉サービスの違い
4.1.そもそもの理念が違います
4.2.介護保険はケアマネさん・障害者総合支援法は本人か家族が申請
4.3.介護保険のサービスは原則65歳以上からです

5.民間の保険で障害状態に備える事もできます
5.1.公的介護保険の切り替わりで負担が大きくなる事の備える
5.2.障害による収入減に備える
5.3.障害基礎年金なども合わせて考えましょう

6.障害年金とは?
6.1.障害年金の基礎知識
6.2.申請がとても難しい事に加え時間がかかります
6.3.会社員の方は社会保険労務士、自営業の方は市役所の窓口で相談する事をオススメします

7.障害者でも加入しやすい民間の保険
7.1.加入を諦めるのはまだ早い
7.2.持病のある方でも入りやすい保険
7.3.保障の範囲や内容をしっかりと確認しておきましょう

8.まとめ

続きを読む

介護保険こそ民間を利用して、盤石な備えを築きませんか?

長寿国家と言われて久しい日本ですが、少子高齢化が進む中、老齢世代を支える現役世代の減少により、公的年金制度の内容変更や、新たに介護保険制度が設けられるなど、様々な法的制度の改正や新設が行われる、深刻な事態を迎えています。

また、核家族化が進むことにより、老齢世代による「老々介護」や「老人の孤独死」などのやるせない現状が後を絶たない昨今、社会的な懸念事項として、「介護」が取り沙汰されるようになりました。

しかしながら、「介護」は遠くの問題として、中々身近に感じられない方が多いのも事実です。

両親や、配偶者、場合によっては子供までが、いつ何時介護対象者となるのかなど、誰にも分りません。

そこで今回は、そんな「介護」に焦点を当て、その現状や実際に必要な費用をきっちりと押さえた上で、いついかなる時でも対応出来る、民間の介護保険を紐解いてまいりましょう。

目次

1.公的介護保険制度
1.1概要と仕組み

2.公的介護認定の流れ
2.1介護認定の判断基準と利用可能な介護サービス

3.介護費軽減制度
3.1高額介護サービス費支給制度
3.2施設利用での食費/居住費軽減制度
3.3社会福祉法人による費用軽減制度
3.4家族介護慰労金制度
3.5ホームヘルプサービスの利用者負担助成制度

4.公的健康保険で受けられる支援
4.1訪問介護医療費
4.2高額介護合算医療費

5.介護の現状
5.1要介護認定者数の推移
5.2要介護になる要因
5.3介護にかかる費用

6.民間の介護保険
6.1目的と必要性
6.2概要

7.販売中の民間介護保険
7.1貯蓄型介護保険
7.2掛捨て型介護保険

8.まとめ

続きを読む

高額介護サービス費!負担を軽減するシステムを知って利用しよう

皆さん『高額介護サービス費』と言う言葉を聞いたことありますか?

パソコンやモバイルを使いこの記事を見ている方の中には、今現在、介護が必要なご家族がいらっしゃって、知っている方も当然いると思います。

そういう方たちは、家族の誰かが介護状態になった時、金銭的、精神的に家庭での負担は大きい物だという事を実感してるはずです。

『高額介護サービス費』は、長寿社会の日本で知っていて欲しい制度のひとつでもあります。

介護が必要となるご家族(親族)がいらっしゃらないご家庭では、聞きなれない『高額介護サービス費』ですが、

これを機会に是非知って頂きたいと思い、今回はいつか利用するかもしれないこの制度の内容を、分かりやすく説明していきたいと思います。

目次

1.『高額介護サービス費』って知っていますが?
1-1.『高額介護サービス費』制度の仕組み
1-2.『高額介護サービス費』公的介護保険とは
1-2-1.公的介護のサービスには何がある?
1-3.『高額介護サービス費』段階で費用金額が変わる
1-3-1.自己負担・支給限度額
1-3-2.『高額介護サービス費』の限度額
1-4.2017年8月改定『高額介護サービス費』
2.『高額介護サービス費』対象
2-1.介護老施設の『高額介護サービス費』
2-1-1.高額な『介護老人保健施設』費用
2-2.住居サービス『高額介護サービス費』
2-3.併せて利用『高額介護サービス費』
3.『高額介護』合算!療養費制度
3-1.『高額医療』と『高額介護』払戻し
3-2.高額介護合算療養費・自己負担額
3-3.施設利用での控除
4.高額な介護費用の負担軽減
4-1.世帯分離は得?
4-2.生活保護者の場合
4-3.バリアフリー住宅へ改修!控除
5.家族の介護・なる前のフロー
5-1.『介護認定』介護保険を使う前に
5-2.家族で介護の心構え
5-2-1.役割分担
5-2-2.要介護者の心
5-3.自己負担超過!本人死亡後!は?
6.『高額介護サービス費』 申請は?
6-1.介護レンタルの領収書
6-2.『高額介護サービス費』の時効!
7.まとめ

続きを読む

個人年金の控除で節税ってなに?初歩からわかる6つのポイント

実は個人年金保険で支払っている保険料で税金が安くなるって知っていますか?

しかし、税と聞いただけで何だか小難しいそうで縁遠く感じるし、節税できるかもしれないけど面倒くさくて、別にいいやってなると思います。

そこで、今回紹介する個人年金の保険料での控除というのは、理解してしまえば案外簡単できるものなんです!

むしろ、個人年金を勧められる時は、この節税方法が一緒になって紹介されたりします。

なので、今回は個人年金の控除について、控除の対象になる個人年金、仕組み、計算方法、配偶者がいる場合、特に注意すべきこと、申請方法までを順に詳しく解説していきます。

これさえ理解してしまえば、個人年金の控除の受け方が分かって、節税への道が開かれます。

また、それだけでなく個人年金を考える際の1つのヒントにもなりますよ!

目次

1. 実は全ての個人年金が控除の対象ではなかった!?

  • 1.1 そもそも、どんな個人年金があるの?
  • 1.2 これが控除を受け取れる個人年金の条件
  • 1.3 控除を受けられるかは、ここを確認すべし!
  • 1.4 個人年金保険料税制適格特約って何?

2. 個人年金で控除が受けられる仕組みって?

  • 2.1 個人年金の控除は生命保険料控除の1つ
  • 2.2 受けられる控除は所得税と住民税でどれくらい?
  • 2.3 個人年金の控除と他の保険料控除の関係性って?

3. これが個人年金の控除についての計算方法!

  • 3.1 これが計算式!
  • 3.2 具体的に計算してみた!
  • 3.3 つまり節税できる大体の値はこれくらい

4. 配偶者の個人年金って控除の対象になるの?

  • 4.1 まずは、契約者、被保険者、年金受取人を理解しよう!
  • 4.2 配偶者に収入がない場合
  • 4.3 配偶者に収入がある場合

5. 特に注意すべき個人年金の控除の4つのポイント

  • 5.1 子供は控除の対象にならないの?
  • 5.2 個人年金を受け取るときには雑所得になる!
  • 5.3 途中で解約したらどうなるの?
  • 5.4 平成23年12月31日以前に契約された方は要注意!

6. 個人年金の控除の申請方法を2つの職種でご紹介

  • 6.1 会社員の場合
  • 6.2 自営業の場合
  • 6.3 控除証明書を無くしてしまった!そんな時は?

7. まとめ

続きを読む