長期入院に対応した医療保険は必要か！？その必要性を詳細解説！

記事監修者紹介

松葉　直隆
大学卒業後、損保ジャパン日本興亜代理店の保険会社にて5年以上勤務し、年間100組以上のコンサルティングを行う。
その後、2016年6月より保険ブリッジの記事監修を務める。

現在の医療技術は日々進歩し、患者の入院日数も減少傾向にあります。

ただし、長期入院が必要な病気は依然として存在していて、中には500日を超える長期にわたる入院もあります。

民間の医療保険による入院保障について取り上げ、その保障の現状について検討します。

この記事をみれば、長期入院の必要がある病気の基本的な知識と、長期入院に備える重要性をご理解いただけることでしょう。

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患者の入院日数の現状について

最近の医療は格段に進歩し、入院も短期で済むことが多くなった。

長期の入院なんて時代遅れなのかもしれない・・・。

しかし、現実に長期入院が必要な患者は存在し、そのための医療保障は必要とされています。

患者の入院日数の現況と、長期入院の割合や、長期入院が必要な疾病について説明します。

現在の患者の入院日数はどれくらい？

厚生労働省によれば平成26年9月中の全国の退院患者について、「病院」では33.2日、「一般診療所」では17.4日となっています。

昭和59年の調査では「病院」が45.5日、「一般診療所」が24.8日でしたから、病院・一般診療所共に入院日数は減少傾向にあります。

退院患者の在院期間別については、厚生労働省ホームページ「平成26年（2014）患者調査の概況」を参考に表を作成すると、以下のような割合となります。

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病院（推計退院患者数：1,254.6千人）

一般診療所（推計退院患者数：109.5千人）

この統計では病院・一般診療所とも入院日数が15日未満がとびぬけて高く、病院では67％、一般診療所では83％を占めています。

長期入院患者の占める割合は

1ヶ月を超える入院患者の割合は、病院が16.8％、一般診療所が9.6％と低い数値になっています。

その中で、入院が半年以上になるような患者はきわめて少なく、病院が1.6％、一般診療所が1.0％となっています。

統計から判断すれば、長期入院の患者は例外中の例外であり、健康な方、大部分の入院患者であっても、「長期の入院を考慮に入れる必要はない。」と思われても不思議ではありません。

この入院日数の減少は確かに、医療技術の進歩が要因と言えます。

今後も入院日数の減少は進んでいくものと推察されます。

長期入院の病名ランキング

入院日数の減少は進んでいっても、長期の入院が必要となる病気は確実に存在します。

厚生労働省の報告によれば、以下の様な病気による入院の長期化が目立っています。

こちらも、厚生労働省ホームページ「平成26年（2014）患者調査の概況」を参考に表を作成しました。

長期入院が必要な統合失調症、統合失調症型障害及び妄想性障害に関しては、入院日数が500日超えており、1年半程度をかけて患者を治療することが必要であることになります。

このランキング上位の病気に共通するのは精神的な障害、そして脳に関連する障害であることが挙げられます。

外科的手術では治療できない病気が多く、精神療法や薬物療法を用い粘り強い治療が求められます。

人の脳に関しては未知の部分がいまだに多く、それだけ治療は難航することを意味しています。

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長期入院の疾病について

長期入院の割合はかなり低いが、人の精神の障害や脳に関する障害は非常に深刻だと思う。

前述した入院が長期化する疾病について詳しく知りたい。

こちらでは、各疾病について説明していきます。

統合失調症、統合失調症型障害及び 妄想性障害とは

患者の平均入院日数が546.1日に及ぶ心の病気です。

いずれの治療も、薬物治療や精神療法を用います。

統合失調症

直接の原因がないにも関わらず、考え・気持ち・行動がまとまりにくい病気です。

統合失調症型障害

統合失調症とは似ているものの、別の障害と言われています。

妄想性障害

1つまたは複数の妄想が継続し、現実的にあり得るテーマが妄想となり患者を苦しめる病気です。

血管性及び詳細不明の認知症とは

患者の平均入院日数が376.5日に及ぶ、脳血管性またはその他の原因により発症する認知症です。

血管性の治療も、薬物治療やリハビリテーションを用います。

こちらでは原因が特定されている（脳）血管性認知症について説明します。

（脳）血管性認知症

脳梗塞・脳出血、くも膜下出血等による血管の病気により、脳の血管が詰まり脳細胞が破壊されたことが原因で発症する認知症です。

など、障害を起こした脳の部位によって様々です。

アルツハイマー病とは

患者の平均入院日数が266.3日に及ぶ、認知症の原因となる病気です。

記憶および思考能力が次第に衰えていき、最終的には日時生活の単純な作業すらできなくなる病気です。

有効な治療方法は無く、病気の進行を遅らせる薬物療法や心理療法が行われます。

気分[感情]障害とは

この気分障害とは常に気分が落ち込んだり、興奮したりすることで日常生活に様々な支障が出てしまう病気です。

患者の平均入院日数が113.4日に及びます。

治療方法としては、薬物治療や精神療法を用います。

脳血管疾患とは

脳の血管に何らかの原因でトラブルが生じ、脳細胞の障害が発生する病気の総称を「脳血管疾患」と呼びます。

患者の平均入院日数が89.5日に及ぶ病気です。

症状も深刻で、片麻痺や意識障害、最悪には死に至ることになります。

この治療には薬物治療、リハビリテーションに加え、手術療法が用いられます。

手術療法では、厚くなった血管内の内壁を切除や、狭窄または閉塞した血管を他の血管につなぐ方法等が用いられます。

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公的医療保険について

長期入院が必要な病気は、粘り強い治療が必要なものばかりだ。

特に認知症に関しては他人事ではない・・・。

このような長期入院が必要な病気に対して公的医療保険は役に立つのだろうか？

こちらでは公的医療保険の医療保障とその限界について説明します。

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公的医療保険と長期入院

公的医療保険とは、主に事業所に勤務する従業員（サラリーマン等）が加入する「健康保険」と、それ以外の方々が加入する「国民健康保険」があります。

両保険とも、加入が義務付けられています。

これらの保険へ加入することで、医療機関で治療等を受けた際に医療費の3割を自己負担するだけで足りることになります。

前述した長期入院を要する病気にも公的医療保険は適用されます。

入院が長期化しても、保険診療に該当する治療は3割負担に費用が抑えられます。

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高度療養費制度の活用

保険診療は3割負担とは言っても、治療費によっては1ヶ月の自己負担限度額を超えてしまう場合があります。

そのような時は、「高額療養費制度」を活用しましょう。

この制度は、患者が自己負担限度額を超えてしまった治療費をいったん支払うと、後日その患者の所得区分に応じたお金が戻ってくる制度です。

公的医療保険制度に加入していれば、誰でもこの制度を利用できます。

長期入院の場合は、リハビリや薬物治療等に多額の費用を要することになります。

治療後にしばらくすると、国民健康保険の加入者には、自宅にお金を戻す旨の通知書が届きます。

高額療養費の対象となっていたら申請書へ速やかに記入し、現在加入している保険が健康保険の場合なら各健康保険組合へ、国民健康保険の場合なら市区町村窓口へ提出します。

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公的医療保険の限界

長期入院の場合にも、患者の支払う治療費は3割負担に止まるのが公的医療保険制度の特徴です。

保険診療に該当する治療の質は非常に高く、自己負担限度額を超えて治療費を払っても後日、払戻しにも応じてくれる優れた制度です。

しかし、公的医療保険制度にも限界はあります。

それは公的医療保険の適用外の医療サービスがあるからです。

我々が入院患者となった場合に、この適用外の医療サービスを受ける可能性が高いものとして「差額ベッド代」、そして自己負担となる「入院時食事療養費」があります。

これら公的医療保険の適用外の医療サービスは、長期入院において、その費用負担が非常に重くなってしまう場合があります。

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差額ベッド代について

公的医療保険は長期入院でも非常に頼りになる制度だ。

しかし、この制度が適用されない医療サービスがあるとは非常に不安だ。

どんな適用外の医療サービスがあるのだろう・・・。

こちらでは、その医療サービスの一つである「差額ベッド代」の特徴と、費用相場を検討します。

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差額ベッド代とは

正確には特別療養環境室料と呼ばれる費用のことです。

一般には「差額ベッド代」と言われています。

より患者のプライバシーを重視し、優れた医療を受けるため特別療養環境室を利用したときに、公的医療保険の適用外として請求される費用です。

ただし、完全個室ではなく、1人～4人程度の部屋に入院した時に差額ベッド代が発生します。

この病室は、患者が同意書へサインをしたり、あらかじめ患者が差額ベッド室を希望したりした場合に、その費用が発生します。

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差額ベッド代の相場

差額ベッド代は同じ医療機関であっても、病床ごとに料金は異なります。

費用としては、1日の入院で50円程度の病床から数十万円に上る病床までいろいろあります。

厚生労働省による2014年7月時点での報告によれば、日本全国に差額ベッド代の対象となる病室は約２６万程度が確認されています。

なお、差額ベッド室が1人部屋か4人部屋かでも費用は異なりますし、都道府県ごとに費用に差が生じることでしょう。

差額ベッド代の対象となる病室を利用したい方は、金銭面で医療機関側とトラブルにならないように、事前に病院の窓口で費用等について質問し、同意書にサインをする際には十分説明を聞いて納得してからサインをするようにしましょう。

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差額ベッド代が多額になる！

差額ベッド代の平均は、1日の入院で6000円程度となります。

この費用で500日間にわたる長期入院をした場合には、以下のように多額の費用となります。

6,000円（差額ベッド代1日分）×500日＝3,000,000円

上記の金額の300万円は当然、公的医療保険が適用されないので全て自己負担です。

更に差額ベッド代は各医療機関バラバラなのでこれ以上に高額になる可能性があります。

もっとも、入院の途中で公的医療保険が適用される大部屋に移ることは可能です。

ただし、大部屋が満室でベッドの空きが無ければ、空きがでるまで差額ベッド室に入院する必要があります。

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入院時食事療養費について

差額ベッド代、長期入院の場合には患者にとても払いきれない額となることがあり得ると言うことか！？

でも、大部屋で入院できれば公的医療保険が適用できて、多額の費用は支払う必要がないはずだ・・・・。

しかし、そうとは言い切れません。

実は意外なサービスでも自己負担となります。

その入院時食事療養費の特徴と、費用について説明します。

入院時食事療養費とは

入院している時の食事は、患者の体力や健康の維持には欠かせないものです。

更に栄養のバランスや消化も良いため、規則正しい食生活を送るという意味でも治療の一環として重要な役割を持ちます。

一見すると入院時の食事代は、公的医療保険が適用されてもよさそうなサービスですが、「入院時食事療養費」として1食360円分が自己負担となります。

入院時食事療養費の費用はいくら？

入院時食事療養費は医療機関ごとに異なるわけではなく、全ての医療機関で同じ値段となります。

入院時食事療養費は現時点で、1食につき原則として360円分が自己負担となっています。

その後、平成30年4月1日からは100円値上げされ、1食につき原則として460円となります。

ただし、全ての患者に対して一律に増額されるのではなく、次に該当する方は食事代が据え置かれます。

上記に該当する方は、ご自分が加入している公的医療保険の保険者が発行する「減額認定証」を、被保険者証と共に忘れずに医療機関の窓口へ提示すれば、食事代が据え置かれます。

（厚生労働省ホームページ「平成28年4月から 入院時の食費の負担額が変わります」参照）

入院時食事療養費も思わぬ負担に！

現時点で1食分360円となっている場合、500日間にわたる長期入院になった際は、以下のような費用となります。

現時点における入院時食事療養費総額

360円（1食）×3食（1日）×500日=540,000円

更に平成30年4月1日からは1食につき460円となった場合には、次の費用になります。

平成30年4月1日からの入院時食事療養費総額

460円（1食）×3食（1日）×500日=690,000円

そして、増加される金額を計算するとこのようになります。

690,000円－540,000円=150,000円

500日間にわたる長期入院では、150,000円も値上げされることになります。

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民間の医療保険は助けになる！？

差額ベッド代も入院時食事療養費も、長期入院をすれば多額の費用負担になることはわかった。

公的医療保険が適用されないのなら、これらの費用をどこで賄えば良いのか？

こちらでは民間の医療保険の特徴と、その問題点を説明します。

民間の医療保険へ加入する意味

民間の医療保険とは、生命保険会社または共済組合が取り扱う保険商品のことです。

万が一の病気やケガによる手術・入院を金銭面でサポートします。

民間の医療保険では、公的医療保険に該当する治療に給付金や一時金が下りますが、公的医療保険に該当しない医療サービスの費用を賄うことも可能です。

利用者の多くは、公的医療保険を補完する意味で民間の医療保険に加入しています。

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民間の医療保険は長期入院の疾病に対応できる？

民間の医療保険に加入した場合、その商品ごとに特徴が異なりますが、入院給付金（日額）としておよそ5,000円～10,000円が支給されることになります。

例えば、入院給付金として10,000円が日額として支給されるのであれば、前述した事例の差額ベッド代：1日6,000円と入院時食事療養費：1食360円とを比較すれば以下のようになります。

6,000円（差額ベッド代：1日分）+1080円（3食分）=7,080円

平成30年に値上げされる入院時食事療養費：1食460円であっても

6,000円（差額ベッド代：1日分）+1380円（3食分）=7,380円

と、かなり余裕をもって金銭的なサポートを受けることができます。

ただし、問題は入院1回の支払限度日数です。

これに関しては次項で説明します。

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終身型医療保険の盲点

民間の医療保険のタイプには、大きく分けて2つあります。

それが「定期型医療保険」と「終身型医療保険」です。

定期型医療保険とは、医療保障の期間が定められており、その期間内であるなら給付金や一時金の支給が可能な保険商品となります。

一方、終身型医療保険は、一度契約をすれば加入者が解約するか亡くなるまで、保障が一生涯継続する保険商品となります。

この終身型医療保険に、支払保険料が安い20代または30代の内に加入しておけば、支払保険料がずっと上がることのないまま、入院保障を受けることができます。

そのため保障に厚く、その保障が一生涯続く終身型医療保険が現在、利用者にとても人気のある保険商品として販売されています。

この支払限度日数は保険商品ごとに異なりますが60日、120日というプランが多いです。

つまり、1回の入院が60日または120日を超えれば、給付金等は原則として支給されません。

また、通算の支払限度日数と呼ばれる定めもあります。

これは、一生涯の保障期間内で入院の際に支払われる給付金等の限度日数を定めたものです。

保険各社も、だいたい700日～1,000日と設定しています。

つまり、一生涯にわたり保障が継続するとは言っても、この通算の支払限度日数を超えれば、やはり入院給付金を受け取れなくなります。

ソニー生命の新医療保険「メディカル・ベネフィット」のご紹介

ソニー生命の医療保険【メディカル・ベネフィット】は、従来の医療保険に比べ、主契約でのカバー内容が手厚い医療保険です。

入院一時給付金や三疾病、女性特定医療の特約も付加可能！

保障内容は、入院日帰りから保障、手術は公的医療保険制度に連動、放射線は20倍保障。

最新の終身医療保険ということは、加入者の声や近年の医療状況など鑑みて改良に改良が重ねられているもの。

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長期入院向けの医療保険の紹介

公的医療保険を補完する意味で民間の医療保険に加入しても、金銭的なサポートの限界はあると言う事か・・・。

それならば長期入院の場合、できるだけ1回の入院による給付金（日額）の支払限度日数が長い保険商品に加入するべきだろう・・・。

こちらでは、民間の医療保険の支払限度日数の現状と、長期入院に対応できる保険商品を紹介します。

支払限度日数60日型・120日型の医療保険について

民間の医療保険では、主に60日型、120日型の保険商品が多く、支払限度日数を選択することができます。

「現在の患者の入院日数はどれくらい？」で前述した患者の入院日数からもわかる通り、大部分の入院には60日型、120日型いずれを選択しても入院保障は足りることになります。

しかし長期入院による場合は120日型でも、「気分[感情]障害（平均入院日数：113.4日）」と「脳血管疾患（平均入院日数：89.5日）」に対応できるだけです。

保険各社の商品の中では、「長期入院特約」というオプションの形で、1回の入院による給付金（日額）の支払限度日数を伸ばす方法もありますが、500日を超えるような入院日数を保障し得る特約はなかなか無いのが現状です。

脳血管疾患については「三大疾病」と呼ばれる日本人の死因の上位に位置する病気であるため、主契約で給付金（日額）の支払限度日数を無制限にする措置があったり、支払限度日数を無制限にする特約で付加できたりする場合もあります。

次の項では、民間の医療保険の中でも長期入院を保障する保険商品を紹介します。

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ソニー生命「総合医療保険」

1回の入院による給付金（日額）の支払限度日数は、60日型・120日型・360日型・730日型の4種類から選ぶことができます。

加入開始年齢別の保険料については以下の表を参考にしてください。

男性の場合の年齢別保険料

女性の場合の年齢別保険料

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保障内容

保障内容は以下の通りです。

入院給付金（災害・疾病）

入院日数が5日以上継続した入院から給付金を受けとれます。

1回の入院による給付金（日額）の支払限度日数は、前述した通り60日～730日までとなります。

手術給付金

入院中の場合は、1回につき入院給付日額の10倍・20倍・40倍のいずれかが受け取れます。

死亡給付金

加入者が亡くなった場合には、入院給付日額の100倍の死亡給付金が受け取れます。

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楽天生命「楽天生命ロング」

患者の入院日数が減少傾向となるのに対応し、生命保険各社は短期入院の充実をアピールする保険商品を登場させていますが、楽天生命のように長期入院に特化した保険商品も登場しています。

それが「楽天生命ロング」です。

加入開始年齢別の保険料については以下の表を参考にしてください。

男性の場合の年齢別保険料

女性の場合の年齢別保険料

保障内容

保障内容は以下の通りです。

楽天ロングは「60日超保障型入院保険」とされ、61日以上入院した場合に61日目から給付金が支払われます。

入院給付金

日額で5,000円～15,000円が支払われます。

前述した日額の範囲内であれば、1,000円単位で入院給付金（日額）を選択できます。

1回の入院による給付金（日額）の支払限度日数と通算支払限度日数は同じく1,095日までとなります。

つまり、1回の入院で61日目～1,095日まで、入院給付金が支払われることになります。

まとめ

長期入院の割合は確かに低く、一見すれば大多数の患者とは無縁と思われても仕方が無いと言えます。

ただし、外科的手術では完治できない病気であるという点が、長期入院ランキングの上位に入っている脳神経や精神面に関する病気の厄介な部分です。

治療を急かすことは患者にとって逆効果であり、粘り強い薬物治療と精神療法が求められます。

特に、認知症・アルツハイマー病、うつ病に代表される気分[感情]障害は、誰しもが発症し得る病気です。

安易な確立論で「長期入院の備えは不要。」と片付けないで、長期入院に係る誰しもが発症し得る病気について何らかの対策は検討しておくべきでしょう。

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