先進医療の一覧とは?治療方法から医療機関まで徹底解説します!

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先進医療という言葉を聞いたことはありますか?

もしかしたら、医療保険を契約する際に耳にしたことがあるかもしれません。

しかし、先進医療とはどんな医療?と聞かれると、答えられるでしょうか。

先進医療とは厚生労働省が認めた医療行為であり、その種類は毎年異なります。

この記事では、そんな先進医療の治療方法から、先進医療を受けることが出来る医療機関を解りやすく解説します。

意外に身近な治療も先進医療に入っているかもしれません。

この記事を読んで、先進医療とはどんな医療なのかを理解して、万が一に備えましょう。

目次

1.先進医療の概要

1.1普通の医療とどう違う?

1.2先進医療=新しい、有効と認められた医療

1.3先進医療の安全性

1.4先進医療を受ける方法と税金の控除

2.先進医療の一覧について

2.1病院の技術AB

2.2先進医療の一覧

2.3先進医療は病気の症状なども関係

3.先進医療を実施する病院の一覧について

3.1病院の一覧

3.2先進医療を受ける病院の探し方

3.3先進医療の更新で「先進医療」を受けられなくなるケース

4.先進医療の負担費用は?

4.1先進医療の費用は全額自己負担

4.2先進医療の種類ごとにかかる費用

4.3保険外療養併用制度について

4.4高額療養費制度で負担を減らす

5.特約付の医療保険で先進医療を受けられる

5.1先進医療付き医療保険とは

5.2先進医療付き医療保険にかかる費用

5.3先進医療付き医療保険で保障される治療費

5.4特約付きがん保険の場合は一部のがん治療が対象

5.5先進医療の特約は後付けが難しい

6.先進医療の保険に入った方がいい?

6.1特約のない医療保険加入者は貯蓄もアリ

6.2先進医療の一部も、一般診療になる

6.3先進医療の多い病気

6.4両方の保険に入った場合のメリット

6.5先進医療で一番利用されている治療

7.まとめ

1.先進医療の概要

先進医療とは、他の医療方法より高い技術を用いて医療する方法です。

医療の技術は日々発展していますが、その中には未だ開発途中のものも多くあります。その点、先進医療は厚生労働省による安全性、効果を認められている治療方法です。

1.1普通の医療とどう違う?

先進医療とは、厚生労働省の認可を受けて混合診療を受けることができる治療のことをいいます。

まず、診療の種類についてお伝えします。

病院で治療を受ける場合、医療保険の適用を受けるかどうかで診療の種類を分けることができます。

一般診療(保険内診療) 治療に用いる薬や技術について厚生労働省により認可されている。安全性、有効性が確認されており、医療保険が受けられる。
自由診療 (保険外診療 治療に用いる薬や技術について厚生労働省により認可されていない。安全性、有効性も保障されていないため、診療で受けた全ての治療行為について医療保険が適用されない。
混合診療 厚生労働省が認可した先進医療と一般診療を合わせて受ける診療方法。

一般診療の部分については医療保険が適用される。

一般診療とは、既に医療として有効性が確率されている治療方法のことです。また、認可された検査や投薬の他、入院なども一般診療に含まれます。

確率された医療技術は多くの人が利用しやすくする必要があるため、医療保険が適用されます。

そのため、医療費の実費は3割で済みます。

一方、自由診療は新しい治療技術の中でも、まだ有効性や、安全性が厚生労働省に認められていない治療法のことを指します。

患者の意志で自由診療を受けることはできますが、効果の程がハッキリしない治療に保険を適用すると、裏付けのない治療法が増える恐れがあります。

そのため、自由診療を受けた場合は医療費は(入院費などの一般診療を含め)全額自己負担となります。

1.2先進医療=新しい、有効と認められた医療

ただし、医療技術は常に進歩しています。

新しい治療技術の中でも有効性、安全性が確認されており、保険の適用をするほどの医療技術かどうかは評価途中のものがあります。

このように、新しい医療技術の中でも、将来的に保険の適用する見込みがある治療技術を「先進医療」として認可する制度ができました。

先進医療は混合診療という区分に入ります。

混合診療では、かかった医療費の中でも一般診療の部分は医療保険が適用されます。これにより、患者は治療費の負担を軽減しつつ、新しい治療を受けることができるのです。

1.3先進医療の安全性

先進医療は安全性、効果を認められてるので安心して治療を受けることができます。

先進医療は先進医療技術審査部会という機関によって、安全性や有効性について審査されています。審査会は私立病院、大学病院の医師や教授によって運営されています。

そのため、先進医療の種類によっては一般診療よりも体への負担が少なく、早期に治療できるものもあります。

では、なぜ健康保険が適用されないのかというと、技術性が高かったり、機器の導入にコストがかかる、薬の認可手続きが済んでいないなど、汎用化するに当たって課題があるのが理由なのです。

効果的な医療技術であっても、かかる費用が高額な場合は公的保険の適用に相応しいとはいえない。その一方で、有効性はあるため患者の選択の幅を広く持たせてあげよう。そういった意図のもとに先進医療はあるのです。

1.4先進医療を受ける方法と税金の控除

先進医療を受けるには、患者が先進医療を受けることに同意したことを証明する書面の作成が必要です。

先進医療を受けるにあたって、医者から先進医療の治療内容、リスク、費用について説明を受け(インフォームドコンセント)、同意書を作成し、病院に提出します。

治療の後は一般診療と先進医療それぞれに掛かった費用を記載した領収書が発行されます。

これらの領収書は医療費による税金の控除を受ける際に必要になります。大事に保管しましょう。

2.先進医療の技術一覧について

2.1先進医療AとB

先進医療は

・適応症(どの病気に対して)

・先進医療技術名(どういった治療をする場合に先進医療として有効か)

を厚生労働省が判断し、認可した先進医療を一覧にして掲載しています。

さらに、先進医療も治療技術の内容によって種類が分けられています。

先進医療A

(第二項先進医療)

先進医療技術とともに用いる医薬品や医療機器などについて、

①薬事法上の承認・認証・適用がある

②未承認だが、人体への影響が軽微と考えられる(検査薬など)

先進医療B

(第三項先進医療)

先進医療技術とともに用いる医薬品や医療機器などについて、

①薬事法上の承認・認証・適用がない

②承認があるが、安全性に鑑みて、重点的な観察、評価を要する

先進医療Aは先進医療の中でも、外科的処置、検査、診断方法が新しいものが該当します。

これに対し、先進医療Bは薬事法の認可を受けていない(あるいは認可を受けていても再評価する必要がある)新薬を治療に用いるものです。

先進医療Aの種類は28種類、先進医療Bは64種類が認可を受けています(2018年6月時点)。

どちらの先進医療でも混合診療は受けられます。

2.2先進医療の一覧

先進医療として認められた医療技術は、先進医療AとBに分けられた上で、先進医療の一覧に掲載されます。

厚生労働省「先進医療の各技術の概要」

先進医療の認可は先進医療技術審査部会によって行われます。先進医療技術審査部会は毎月開かれているため、毎月のように新しい先進医療が追加されています。

臨床件数が少ない技術、検査方法については期限付きで認可を受けているものもあります。

2.3先進医療は病気の症状なども関係

先進医療となる病気にかかっていても、病状によっては先進医療を受けられない場合があります。

先進医療技術名 適応症 病状や進行度
陽子線治療 頭頚部腫瘍(脳腫瘍を含む。)肺・縦隔腫瘍、消化管腫瘍、肝胆膵腫瘍、泌尿器腫瘍、乳腺・婦人科腫瘍又は転移性腫瘍 いずれも根治的な治療法が可能なものに限る。
重粒子線治療 肺・縦隔腫瘍、消化管腫瘍、肝胆膵腫瘍、泌尿器腫瘍、乳腺・婦人科腫瘍又は転移性腫瘍 いずれも根治的な治療法が可能なものに限る。
腹腔鏡下スリーブ状胃切除術及び十二指腸空腸バイパス術 重症肥満症 内科的治療に抵抗性を有するものであって、糖尿病である者に係るものに限る。
NKT細胞を用いた免疫療法 肺がん 小細胞肺がんを除き、ステージがIIA期、IIB期又はIIIA期であって、肉眼による観察及び病理学的見地から完全に切除されたと判断されるものに限る。
mFOLFOX6及びパクリタキセル腹腔内投与の併用療法 胃がん 腺がん及び腹膜播種であると確認されたものであって、抗悪性腫瘍剤の経口投与では治療が困難なものに限る。
経皮的乳がんラジオ波焼灼療法 早期乳がん 長径が一・五センチメートル以下のものに限る。

厚生労働省HP「先進医療の各技術の概要」抜粋

例えば、乳がんの経皮的乳がんラジオ波焼灼療法については、

・早期乳がん(長径が一・五センチメートル以下のものに限る。)

と、乳がんの初期段階と認められるものについてのみ先進医療として認められています。

他にも、一般診療では効果が見られない場合や、初期治療の後に再発した場合に限定して先進医療を受けられるものもあります。

このように、先進医療に該当する病気にかかっていており、なおかつ「特定の状態」にある患者だけしか先進医療を受けられません。これが先進医療を利用する人を少なくしている原因の一つにもなっています。

難病にかかった場合、自分の病気が先進医療の一覧に載っているだけでは先進医療を受けられるかは分かりません。

適応症かどうかを病院でドクターに相談するなど、医学的知識を持っている人に相談しましょう。

3.先進医療を実施する病院の一覧について

3.1病院の一覧

先進医療による治療は、厚生労働省から出ている「先進医療を実施している医療機関の一覧」に掲載されている病院でのみ受けることができます。

先進医療を実施している医療機関の一覧

ここで気を付けなければならないのは、病院によって行うことができる先進医療が違うということです。

先進医療は技術性の高い治療方法や特別な薬品、医療機器を使用します。そのため、厚生労働省は先進医療を行う設備、技術を持つ病院を個別に認可しているのです。

先進医療Aについては872件、先進医療Bについては658件の病院が認可を受けています。

3.2先進医療を受ける病院の探し方

先進医療による治療を受けたい場合は、どの病院がどの先進医療を行っているかを調べる必要があります。

実は、「先進医療を実施している病院の一覧」に載っていない病院も、同じ治療行為を行っている病院はあります。しかし、病院の一覧に載っていない病院で、先進医療とされる治療を受けても、それは自由診療として扱われてしまいます。

先進医療を実施している病院を調べたい方は、診察してもらった病院に相談するか、厚生労働省のHPを確認して、自分の疾患を治せる先進医療を行える病院を探すようにしましょう。

3.3先進医療の更新で「先進医療」を受けられなくなるケース

先進医療は、厚生労働省の認可を取り消され、先進医療でなくなることがあります。

これを先進医療の更新といいますが、更新は毎月行われるため注意が必要です。

・保険の適用が妥当な医療技術と判断  ⇒ 一般診療になる

・有効性や安全性がないと判断     ⇒ 自由診療になる

また、先進医療を行える病院が無くなった場合も先進医療を受けることができなくなります。

・病院が先進医療を実施できる状態でなくなる ⇒対象の病院が医療機関の一覧から外れる

先進医療が保険の適用に値すると評価された場合、一般診療として治療を受けられるようになります。これは医療保険の適用を受けられるため、治療を受ける人には嬉しいことです。

ただし、治療効果に疑問が残ったり、治療に費用がかかり過ぎて保険での援助に適さないとされた場合は自由診療になってしまいます。

自由診療になってしまうと諸々の費用が全額自己負担となりますので、患者の方には辛いですね。

また、新しい先進医療は、開発した病院が先進医療技術審査部会に申請することで認可されます。

病院が先進医療を実施できる環境(技術を持つ医師、設備、薬品など)を備えられなくなった場合は、その病院が先進医療を行うことができなくなり、先進医療の技術だけが残ることになります。

実際、全国で1件の病院しか実施していない先進医療も存在します。

先進医療の認可が取り消された後も同様の治療法を受けることはできますが、自由診療になり費用が増えてしまうことが考えられます。

先進医療を実施している医療機関の一覧は、毎月開催される先進医療技術審査会の結果が反映されます。

病院側が先進医療の実施を取り消す、もしくは新たに実施するために申請する場合もあり、技術の一覧に比べると更新の頻度は多いです。

先進医療の利用を考えている方は定期的にチェックすることをお勧めします。

4.先進医療の負担費用は?

4.1先進医療の費用は全額自己負担

今度は、先進医療でかかる費用についてお話しします。

先進医療での医療費は混合診療になることは既にお伝えした通りです。

つまり、先進医療の費用は全額自己負担、一般診療を受けた部分については医療保険の適用による3割負担となります。

例として、一般診療のみの場合、自由診療の場合、先進医療を利用した場合で考えてみましょう。

病院での治療費が30万円かかったとします。

一般診療のみで30万円かかった場合 (一般診療)30万円 × 30% = 90,000円
30万円の内10万円分が自由診療だった場合 (一般診療)20万円 +(自由診療)10万円
× 100% =300,000円
混合診療で治療費の一部が先進医療だった場合 (一般診療)20万円 × 30%

+(先進医療)10万円 = 160,000円

先進医療は全額を自己負担する必要がありますが、それに伴いかかる一般診療の費用は3割負担のため、自由診療に比べると利用しやすいといえます。

4.2先進医療の種類ごとにかかる費用

先進医療と一口にいっても、種類によってかかる費用はマチマチです。

具体的にどれくらいの費用がかかるのか、いくつか抜粋します。

先進医療名(病名) 平均費用 平成29年の利用者数
切除支援のための気管支鏡下は胃マーキング法(微小肺病変) 17,113円 154人
内視鏡下手術用ロボットを用いた腹腔鏡下胃切除手術(胃がん) 108,3843円 117人
経皮的乳がんラジオ波焼灼療法(早期乳がん) 153,312円 109人
周術期カルべリチド静脈内投与による再発抑制療法(非小細胞肺がん) 135,221円 82人
NKT細胞を用いた免疫療法(肺がん) 1,790,531円 43人
陽子線治療(肝細胞がん) 2,821,909円 11人
重粒子治療(肝細胞がん) 3,075,750円 4人
オクレオチド皮下注射療法

(先天性高インスリン血症)

5,410,269円 1人

平成29年度実績報告より参照

治療費は最も高額なもので500万円を越えるものもあります。混合診療を受けられるといっても,通常の治療に比べ費用は高い傾向にあります。

ただし、先進医療の適応症の多くは難病を治療する技術です。 がんのように一般診療では治療が困難であったり、再発の危険が病気に有効な治療法です。

お金は命には変えられません。高額の先進医療でも信頼性が高い治療法は利用する人が一定数いらっしゃいます。

とはいえ、現状においては先進医療費が低額のものの方が利用者数が多い傾向にあります。

4.3保険外療養併用制度について

先進医療を受ける人の中には、選定療養による追加費用が発生する場合があります。

・評価療養⇒先進医療など、保険導入を評価中の療養

・選定療養⇒保険導入を検討していない療養

  • 特別の療養環境(差額ベッド)
  • 歯科の金合金等
  • 金属床総義歯
  • 予約診療
  • 時間外診療
  • 大病院の初診
  • 小児う触の指導管理
  • 大病院の再診
  • 180日以上の入院
  • 制限回数を超える医療行為

上記のように手厚い診療を受ける場合に選定療養費が発生します。

厚生労働省HP「保険外療養制度について」より

選定療養を受けた場合は、治療にかかった費用の基礎的部分を定め、選定療養にかかった費用のみが患者の自己負担になります。

4.4高額療養費制度で負担を減らす

また、一般診療費が高額になった場合は高額療養費制度の利用で負担を3割以下に減らすことが可能です。

患者の所得や年齢によって、医療費の支払い限度額が定められており、限度額を超えた部分については払い戻しを受けることができます。

ただし、自由診療費、評価療養費(先進医療)、選定療養費は高額療養費制度の対象になりません。

支払う医療費を、収入の約1/4に減らしてくれるので、先進医療を利用する場合は利用できないか確認しましょう。

5.特約付の医療保険で先進医療を受けられる

先進医療は有効性が認められている技術だということはお分かりいただけたかと思いますが、高額の医療費は困りものです。

せっかく治す方法が見つかったとしても、お金が無くて治療が受けられなくては先進医療があっても意味がありません。

そのため、民間の医療保険には、先進医療を保障する保険があります。

5.1先進医療付き医療保険とは

先進医療付き医療保険とは、通常の医療に特約(オプションを追加する形)で先進医療の保障するプランです。

そのため、先進医療「だけ」を保障する医療保険はありません。

これから医療保険に加入する方は、特約を付ける方がよいかもしいれません。また、既に医療保険に入っている方でも後付けで先進医療特約を付けることができるかもしれません。不安のある方は、保険会社に相談してみましょう。

先進医療の特約を付加する際は、直接支払い制度のものをオススメします。直接支払い制度は保険会社が先進医療の費用を病院に直接支払ってくれます。

多くの先進医療特約は直接支払いですが、償還払い制度のものを選ぶと一時的とはいえ多額の医療費を支払う必要があります。確認をしっかり行うようにしましょう。

5.2先進医療付き医療保険にかかる費用

先進医療の特約にかかる費用は100円前後と非常に安価です。

仮に100円の特約を30年契約しても費用は3万6000円です。

先進医療技術の一覧の箇所でお伝えした通り、先進医療の対象の病気にかかるリスクは低いかもしれません。しかし、万が一のことがあると不安な方は契約をした方がいいかもしれません。

5.3先進医療付き医療保険で保障される治療費

特約で保障される医療費は2,000万円が相場となっています。

これは通算額なので、繰り返し先進医療を受けた場合は保障額を上回ってしまうことも可能性としてはありえます。

ただし、現時点(2018年6月)でもっとも高額な先進医療を受ける場合でも500万円で、1回の施術で保障額をオーバーすることはありません。

5.4特約付きがん保険の場合は一部のがん治療が対象

がん保険も、先進医療特約を付けることができます。

ただし、がん保険の場合は、がん治療に関わる先進医療に限って保障している点に注意が必要です。

また、複数の医療保険に先進医療特約を付けた場合、支払いも複数から受けることができます。

5.5先進医療の特約は後付けが難しい

繰り返しになりますが、これから医療保険に加入する方は先進医療特約を付けるかどうかを真剣に考えたほうがよいです。

契約において、特約は基本のプランに後付けするオプションのようなものです。特約の多くは後から簡単に追加できるものもあります。

ですが、先進医療特約については後付けが認められにくいのです。

特約を追加しようとする時、契約時より年齢が上がっています。その点において、病気にかかるリスクが上昇しているため、特約を認めないケースがあるのです。

この場合は新しい先進医療特約付きの医療保険を契約するしかありません。しかし、年をとっている分最初に契約した医療保険よりも保険料は高くなってしまいます。

6.先進医療特約付きの保険に入った方がいい?

先進医療の特約の必要性については、考える要素がさまざまで入るべきかどうかは一概には決められません。

ですが、自身の環境や、これからの日本社会についての情報を知ることで判断しやすくなるのではないかと思います。

ここでは先進医療の特約付き医療保険(がん保険)に入るべきかについて考えるポイントについて解説していきます。

6.1特約のない医療保険加入者は貯蓄もアリ

特約のない医療保険の加入者は、自力で貯蓄するのも一つの手段です。

先進医療の特約自体の価格は約100円と安価にも関わらず、保障額は多くが2,000万円です。新規で医療保険に加入する場合はそれほど負担はなく、コストパフォーマンスはとても良いといえます。

しかし、既に医療保険に加入している人が特約を付けることが難しいのはお伝えした通りです。

先進医療の特約付き医療保険に新たに入る場合、本体の保険料が値上りしてしまうため、結果的に損をしてしまう可能性もあります。

・先進医療の世話になるような難病にかかるリスクは低い

・医療費以外の用途で使えるお金を蓄えたい

・健康状態には自身がある

このように考える方は、通常の医療保険で十分でしょう。

6.2先進医療の一部も、一般診療になる

また、現時点で先進医療の治療は評価療養として実施されているため、将来的には一般診療で受けられる可能性があります。

実際に2016年度は11、2017年度は1の先進医療が保険に適用されています。

もし一般診療で十分有効な治療を受けられるのであれば、わざわざ高額の先進医療を利用する必要はありません。

一般診療の診療だけで安心という方も、医療保険のみでよいかもしれません。

6.3先進医療の多い病気

ただし、先進医療の中には、患者数が多い病気もあります。

先進医療技術(適応症) 平均費用 患者数
多焦点眼内レンズを用いた水晶体再建術(白内障) 581,224円 14,433人
陽子線治療(がん) 2,765,086円 2,319人
重粒子線治療(がん) 3,149,172円 1558人

白内障は、年齢を重ねるごとに発症率が高まる病気です。50歳でおよそ45%、70歳には80%の方が罹ります。

命に関わる病気ではありませんが、視力は生活能力に大きく関わりますし、今後緑内障などの病気にも適用できる先進医療ができるかもしれません。

また、がんの治療を行う先進医療は多く存在します。

ご覧の通り、がん治療に用いられる先進医療「陽子線治療」や「重粒子線治療」も多く利用されています。

先進医療として認められているこの二つの治療法は、通常の放射線治療によりも効果、安全性が高く評価されています。

また、遺伝性の難病として知られるがんですが、近年は患者数が増加傾向にあります。

国立がん研究センターがん情報サービス

特に高齢化社会が進んでいる日本では、がんの発症率が高まっています。

そのため、日本のがん研究は世界的にみても盛んに行われています。陽子線、重粒子線の治療を行える病院も全国に17箇所あり、中止利用できなくなることは考えにくいです。

また、今後も新たな治療法が先進医療として出てくることも期待できます。

6.4若い人ほど安く先進医療に備えられる

若い人も油断することはできません。がんの原因は生活習慣も関係していると考えられていています。

飲酒、喫煙者の肺がんにかかる確率は非喫煙者の5倍、飲酒量の多い人は様々ながんの発症リスクが2倍に上がるという研究もあります。夜更かし、食生活の乱れなどもがんの発症リスクを高めると言われています。

これらのことを踏まえると、若い方も将来に備えて、今の内に先進医療の特約を付けておく方がいいかもしれません。

公的保険制度も高齢化社会が進むにつれて運用方法が大きく変わっている恐れがあります。30年後、50年後の超高齢社会では、労働人口も激減しているでしょう。国の保険制度に不安があっても民間の医療保険を充実させておけば、よい備えとなるのではないでしょうか。

6.まとめ

先進医療の一覧は定期的に確認する必要があります。

もし難病にかかってしまった時には、まず先進医療の技術の一覧を確認して、適応症に載っていないか確認しましょう。

適応症であったとしても、その時々で先進医療の内容も実施する病院も変わるため、先進医療を実施している病院の一覧も忘れず確認する必要があります。

先進医療は受ける際は高額な費用がかかる一方で、適応症にかかるリスクは必ずしも高くはありません。

特約付き医療保険に加入するべきか迷う方もいらっしゃるでしょうが、よく考えた上で判断すればどちらも正解であるといえます。

特約を付けずとも、健康的な生活習慣を心掛ければ難病にかかるリスクは減らせますし、貯蓄もできます。

特約を付ければもしもの時に備えられます。万が一の備えがあることは、それだけで安心できるというメリットがあるでしょう。

みなさんの今後の人生プランに応じて、先進医療との付き合い方を考えていただければと思います。

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