医療保険不要論が続出!?終身医療保険の真の必要性を徹底解析!

  • このエントリーをはてなブックマークに追加
  • Pocket
  • LINEで送る
『保険相談したいけど、結局どこがおすすめ?』

店舗よりも自宅やカフェで相談できる方が移動が楽な上に、保険は一度きりで決められないこともあるはず。
そこで強くおすすめしたいのが、訪問型の無料保険相談サービスである、『保険見直しラボ 』です。

所属する全てのFP(ファイナンシャルプランナー)が30社全ての保険を扱うことのできる日本最大級の保険代理店です。
保険業界の経験者を採用しており、平均業界年数は11.8年と、他社よりも精鋭のベテラン揃いです。

保険相談は結局のところFPが信頼できるかに左右されるため、保険のことは、まず最初に「保険見直しラボ」で無料相談をしてみるのがよいでしょう。

「保険見直しラボ 」を見る

「病気で手術や入院が必要になったときに金銭的な心配をしたくない」「家族に経済的な負担をかけたくない」などの理由で医療保険に加入している方は多いのではないでしょうか?数ある保険の中で生命保険と同様に多くの方が「当たり前」のように加入しているのが医療保険だと思います。

しかし、最近巷でよく話題になっているのが「医療保険不要論」。生涯の安心のために「終身医療保険」に入るという一部の人たちの常識と真っ向から対立する声が聞こえてくるようになりました。

医療保険を不要とする声はどのような根拠に基づいているのか気になりますよね。

この記事では、医療保険不要論の根拠を取り上げたあとに、実際に終身医療保険に加入しないリスク・加入するリスクなどを検証し、その必要性について考えてみたいと思います。

今、医療保険に入ろうかどうか迷っている方も、加入してしまったけれど「医療保険不要論」に惑わされてその必要性を疑い始めている方も、ご自身にとって終身医療保険が必要なのかそうでないのか、一緒に考えてみましょう!

目次

1.終身医療保険ってどんな保険?

1−1.医療保険の種類

1−2.医療保険で保障される内容

1−3.医療保険の特約とは?

1−4.医療保険の支払い方法3つ

2.なぜ今、「医療保険不要!」の声が多いのか?

2−1.なかなか優れてる!?日本の公的医療制度

2−2.日々進歩の医療技術

2−3.物価上昇実現も近い?

3.終身医療保険に加入するリスク

3−1.保障は「ずっと」じゃない?

3−2.「保険」vs.「貯蓄」

4.終身医療保険に加入しないリスク

4−1.年齢とともにUPするもの

4−2.一度病気をすると入れなくなる?医療保険の仕組み

5.終身医療保険の必要性とは?どんな人に必要でどんな人に不要?

5−1.必要な人

5−2.不要な人

6.入るならここに注意!

6−1.支払い方法に注意!

6−2.女性特約に注意!

6−3.「がん保険だけ」という選択肢も・・・!

7.まとめ

 1.終身医療保険ってどんな保険?

「終身医療保険に入っているから病気になったときのお金の不安はない!」そう思っている方もいらっしゃるのではないでしょうか?でも、そう思っている方ほどご自身の保険の内容についてよく把握しないうちに保険会社のセールスマンの言うとおりに加入してしまったというケースも少なくありません。

「どんな医療保険に入っていますか?」「先進医療はついていますか?」などと聞かれて正確に即答できる方はほんのわずかです。

大抵が保険証券を見てみなければ内容は分からないというケース、そして稀にその保険証券の存在自体を忘れてしまっているケースもあるんです。それでは本当に「保険に入って安心」なのかも分からないですよね。

医療保険の必要性について考える前に、まずはご自身の医療保険の種類や保障内容について確認してみましょう。

1−1.医療保険の種類

医療保険はまず、大きく二つに分類されます。「終身医療保険」「定期医療保険」です。

終身医療保険は、「終身」という言葉が表す通り保障が一生涯続くタイプの医療保険です。保険料は契約した年齢で算出された金額が一生涯続くため、若いうちに加入しておくと割安な保険料を継続することができます。

一方で、定期保険とは10年間など保障期間が決まっているタイプの医療保険です。要するに保障は一生涯ではありません。

中には60歳満期、70歳満期などというように、これからいよいよ病院にかかる機会が増えてくるという年齢に保障が終わってしまうものもあります。

年齢によっては更新することが可能な場合もありますが、更新時の年齢に合わせて保険料が決まってしまうため「今度更新すると保険料が1万も上がってしまう!」なんていうケースも珍しくありません。

そんな場合には他の保険会社の医療保険に切り替えることもありますが、やはり年齢とともに保険料は上がっていきますし、他の保険会社への切り替えの場合には一度病気をしてしまうと告知事項に引っかかってしまい加入できないなどのデメリットも目立ちます。

その他、県民共済やコープ共済といった「共済」を利用している方も多いですが、ある意味こちらも定期医療保険に近いイメージです。保険料は変わりませんが、年齢とともに保障内容が薄くなっていき、最終的には85歳までで終わりとなります。

「終身医療保険」「定期医療保険」「共済」と見てきましたが、近年の医療保険業界では「終身医療保険」が主流になりつつあります。

コマーシャルなどでよく目にする医療保険はほとんど終身医療保険と言っても過言ではないほどです。

保険会社や金融機関でも保険の見直しをする際のポイントとして「終身医療保険であるか」ということを重視するようになっているようです。

1−2.医療保険で保障される内容

次は医療保険でどのような内容が保障されるのかということを見ていきます。

医療保険に限らず、多くの保険で言えることですが、保険は「主契約」「特約」という部分から構成されています。

主契約はその部分の保障を付けなければ契約自体が成立しない部分で、特約は主契約を申し込んだ上で、追加で付加することができるオプションです。

ここでは医療保険の主契約の保障内容をアフラックの「ちゃんと応える医療保険EVER」を参考にしながら確認していきます。

まず、最もシンプルなプランで見ていくと次の表のようになります。

どんなときもらえる? 給付金名称
病気・ケガで入院したとき 疾病・災害入院給付金
病気・ケガで手術を受けたとき 手術給付金
病気・ケガで放射線治療を受けたとき 放射線治療給付金

病気・ケガで入院したときの入院給付金、手術をしたときの手術給付金、放射線治療を受けたときの放射線治療給付金というのが「主契約」でもれなく付いてくる内容となっています。

主契約で選択できる内容としては、入院給付金日額(5千円か1万円か)、入院金額支払い限度日数(60日か120日か)があります。

1−3.医療保険の特約とは?

特約については各社少しずつ差が現れる部分ですが、こちらもアフラックのEVERで確認していきましょう。

主契約に付加できる特約は実に様々なものがあります。近年注目されるようになってきているのが「通院給付」です。これは入院前(60日間)から入院後(120日)の間で合計30日分まで入院給付と同額の通院給付金が出るというもの。入院より外来治療が増えている昨今の状況を踏まえ、保険会社がオプションとして実施し始めたものです。

そして、「先進医療特約」。最大で2,000万円までが保障されます。がん治療で利用される陽子線治療といった先進医療は1回受けると約300万円の自己負担が出てきてしまいますがこの特約によってカバーできてしまうというわけなんです。

その他にがん・心筋梗塞・脳卒中の三大疾病にかかったときに今後保険料を支払わなくとも保険が生涯継続される「三大疾病保険料払込免除特約」といったものがあります。

その他に三大疾病関連では、三大疾病と診断されたときにまとまった一時金を受け取ることができる「三大疾病一時金特約」、三大疾病で入院する場合、制限日数を設けないようにしてくれる「三大疾病無制限型長期入院特約」というものがあります。

また、入院したときに日額の給付だけでなく一時金を受け取ることができる「入院一時金特約」があります。

大きく分類すると、「通院に関するもの」「先進医療に関するもの」「三大疾病に関するもの」「入院に関するもの」を中心に各保険会社様々ですが特約の取扱いがあります。

特約は付けた分だけ保険でカバーできる範囲が広がり魅力的に見えますが、その分保険料も高額になるので、しっかり吟味した上で付加するのがポイントです。

「特約を付けすぎて保険料の支払いがきつい!」なんて場合には、大抵は「特約を外す」ということもできるので必要性を今一度考えてみるのも良いでしょう。

1−4.医療保険の支払い方法3つ

支払い方法は、基本的には「月払い」「年払い」を選択できるようになっています。

ごく稀に「全期前納」といって、一括払いで保険料を全額納めてしまうという方法もあります。月払いや年払いをしていくよりも保険料が割安になるというお得感はありますが、例えば終身医療保険の場合、保険期間の早くに亡くなった場合も、100歳まで長生きした場合も同額の保険料になるという特徴があります。

もちろん平均余命を超えて長生きできれば「得」となりますが万が一、保険に加入して間もなく亡くなってしまった場合には大きな「損」となりますよね。

「長生きした場合のお得を優先したい!」「まとまったお金があるから一括で支払っても問題ない!」などの理由で全期前納を選択されるケースもありますが、基本的にはオススメできない支払い方法です。その理由は次章でお伝えしていきます。

また、「月払い」「年払い」を選択している場合でもさらに「60歳払込」「65歳払込」などといったまた紛らわしい支払い方法が存在します。

これは、「保険料を支払うのは60歳まで(もしくは65歳まで)」と決めて、その先の保険料を今現在の保険料に上乗せして支払っていく方法なんです。

こちらも全期前納と同様に「長生きすればお得だけど、もしものことが起これば損」の問題があります。確かに、退職するまでに頑張って支払いをして定年後は毎月の保険料を気にしないようにしたいという一定のニーズは常にあるのですが・・・。次章でそのデメリットを見ていきましょう。

2.なぜ今、「医療保険不要!」の声が多いのか?

最近インターネットや書籍で話題になっている「医療保険不要論」

「生命保険と同じようにもしものときに備えてみんな入ってるものなんじゃないの?」と感じている人も多いのではないでしょうか?

それもそのはず。10年以上前の生命保険の多くは医療保険とのセット販売がされていたので、生命保険に加入するついでに医療保険にも加入・・・という流れが非常に多かったのです。

しかし、ここ最近の医療保険の傾向は「単品販売」がされるようになってきています。「医療保険は医療保険」「がん保険はがん保険」「生命保険は生命保険」と全てが単品になってきています。

それぞれの保険会社に強みがあるため、「イイとこ取り」をして保険選びをすることも可能な時代になったのです。

その結果、「家族持ちだし、生命保険は大事!でも医療保険はいらない!」などの意見もよく聞くようになりました。この章では「医療保険はいらない!」はどのような根拠に基づいているのかということを紹介していきます。

2−1.なかなか優れてる!?日本の公的医療制度

日本は国民皆保険を実現しており、医療費は基本的に3割負担。アメリカなどの諸外国に比べると非常に恵まれています。

よく、アメリカが舞台のドキュメンタリーや小説で「医療保険に入っていなかったため治療が受けられず・・・」などのフレーズを聞くことありませんか?アメリカは日本とは違い医療については「自己責任」の国なのでご自身の選択で保険に入っているか否かで病院にかかることができないなどという事態もあり得るのです。

それはさておき、健康保険対象の治療であれば3割負担だということ以上に日本には優れた公的制度が存在します。それが「高額療養費制度」です。

この制度こそが「医療保険は不要!」の最大の根拠なんです。内容を見ていきましょう。

「高額療養費制度」とは同じ月内に同じ病院で支払った医療費の自己負担金額が一定の限度額を超えた場合に、超過分を国から支給してもらうことができる制度です。国民誰もが対象です。

限度額は所得によって異なりますが、70歳未満の方の場合、以下のようになります。

課税対象額区分 自己負担限度額(月額)
910万円超 252,600円+総医療費(10割)が842,000円を超えた場合、超過分の1%
600万円超910万円以下 167,400円+総医療費(10割)が558,000円を超えた場合、超過分の1%
210万円超600万円以下 80,100円+総医療費(10割)が267,000円を超えた場合、超過分の1%
210万円以下 57,600円
住民税非課税 35,400円

課税対象額が500万円の方が入院をし、ひと月の間に30万円もの自己負担が発生した場合でも、この制度によって自己負担金額は87,430円になります。なんと国が212,570円も支給してくれるのです。

「入院をしたって個室にするなどの贅沢をしなければ月10万円もいかずに収まるんだから!」というのが医療保険不要論の根拠になっています。

確かにある程度の貯蓄があればそこから支払うことはできますし、毎月の保険料を支払うよりも合理的という意見があるのも納得できます。

このように「高額療養費制度」があるから保険はいらないという人はインターネットや書籍の影響もあり近年増えているようです。

2−2.日々進歩の医療技術

「医療技術の進歩」というのは非常にありがたいことですが、これが医療保険選びをする上で引っかかる・・・という人も多いようです。

せっかく終身医療保険に加入したのなら、その保険に生涯加入し続けたいですよね。契約年齢が低いと安い保険料で一生続けられますし、解約したり新たなものを契約したりという手間もありません。

しかし、医療技術が日々進歩しているため「今入った保険で10年後、20年後もやっていけるか!?」ということを疑問視する声が多いのです。

実際に、今から10年前、20年前に加入した医療保険は今やかなり内容的に古くなってしまっていることが多いです。

代表的なのが、「入院給付」の開始日。10年以上前の保険になると「入院5日目から1日1万円」などと5日以上入院することが条件になっているものが多いのです。

医療技術の進歩で「日帰り入院」や「短期入院」が増えている今、こういった医療保険は加入していても使えない可能性が高いんです。今の医療保険はどうなっているかというと、「1日目から出る」ことはもちろんのこと、「2〜3日の入院でも5日分出しますよ!」という太っ腹なものまで出てきています。

また、どんな医療保険にも必ずや特約で付加することができるようになった「先進医療特約」も、10年以上前の保険には付いていないことがほとんどです。「先進医療」が注目されるようになってきて初めて医療保険にラインナップされるようになったんですね。

このように、将来新しい治療方法が開発されてそれが主流となってくる可能性だって否定できません。そしてそれが医療保険の対象となったときに今の保険では対象とならず、泣く泣く切り替えをしなければならないという事態も想定されるのです。

このようなことから「どうせ一生続けて入ることができないのだから、もっと年を取ってから入ったっていいじゃない」「入院は短期化してるんだから、昔みたいに何日間もの入院に備えて医療保険に入る必要性はないんじゃない?」などという「医療保険不要」の声が出てきています。

そして、前章では全期前納や「60歳払込」などの支払い方法はオススメしないということを伝えましたが、その理由がまさにここなんです。

既に支払ってしまったものは解約をしても返戻金がない場合が大半です。医療技術の傾向に合わせて保険内容が大きく変化していったときに、切り替えができず困ってしまうということは避けたいものです。

「保険は変わっていくもの」を前提に月払いや年払いを選んでおく方が無難かもしれませんね。

2−3.物価上昇実現も近い?

「年2%の物価上昇」を目標としたアベノミクス。

なかなか物価上昇政策は上手くいかず、年2%なんて現実的でないとお考えの方もいらっしゃるかもしれませんが、資産の一部を外貨にしたり、株式を保有したりと「インフレ対策」をしっかりとしている家庭もあるのは事実です。

将来的に物価上昇が起きたときに今契約している医療保険の「入院したら1日1万円」や「手術1回につき10万円」などという金額ではあまり足しにならないのではないかということも囁かれています。

そういった日頃からインフレの対策に関心を持っている方たちの間ではやはり「将来使えない保険になってしまう可能性が高いから終身医療保険は不要!」という声もあるのです。

3.終身医療保険に加入するリスク

では、医療保険不要論を踏まえて、終身医療保険に加入するリスクについて見ていきます。

3−1.保障は「ずっと」じゃない?

よく医療保険について誤解をされている方がいらっしゃいます。それは「入院をしている限り入院給付金をもらい続けられる」という誤解です。

保険証券や保険パンフレットを見ていただくと一目瞭然なのですが、医療保険は「60日型」「120日型」などと日数に制限があります。(これに対して実はがん保険には日数の制限がありません。)

そして、最近の医療技術の進歩による入院の短期化傾向とともに医療保険も「60日型」を基本とするケースが増えてきているのです。

要するに、120日にするには上乗せ料金を払わなければならなかったり、そもそも60日以上の保障がつくプランが存在しないということです。

仮に60日間以上継続して入院したとしても入院給付としてもらえるのは1万円プランであれば60万円ですよね。一見お得なようにも見えますが、それ以上に継続して入院したとしても追加の入院給付金はおりません。

なんとなく「終身医療保険に入って一生涯の安心を得た気がする」と思っている方は「保険はずっとではない」という部分をしっかりご確認いただきたいと思います。

3−2.「保険」vs.「貯蓄」

「保険に入るのと貯蓄をするのとではどちらが良いのか」という疑問もよく耳にします。

2ヶ月間の入院中に手術をしてプラス手術給付金10万円を受け取ることができたとします。「入院給付金60万円+手術給付金10万円」のトータル70万円の給付を受けることができますね。

しかし、40歳男性が1万円プランの終身医療保険(特約なし)に加入するには月々4,000円程度の保険料が必要になってくるため約15年間の保険料で70万円という金額を支払っていることになるんです。

もちろん、個々の健康状態によって異なってきますが、平均在院日数が32日間と言われている近年、手術プラス60日間の入院をして15年間分の保険料を取り戻せる人はどれだけいるのでしょうか?

「損なのか」「得なのか」という話になってしまいますが、どうせ60日しか出ないのであれば貯蓄をしておくというのも一つの手ですよね。

ちなみに先ほどの高額療養費制度の話になりますが、丸々2ヶ月間入院したとしても治療費として174,860円(87,430円×2ヶ月分)です。これをカバーするには、40歳男性の場合、約3年半分の保険料で間に合う計算になります。

4.終身医療保険に加入しないリスク

逆に終身医療保険に加入しないリスクにはどんなものがあるのでしょうか?もし、あなたが医療保険不要論に賛成であるなら、しっかり「加入しないリスク」について押さえておきましょう。

4−1.年齢とともにUPするもの

年齢とともにUPするもの、それは「保険料」「受診率」です。

保険料は30歳男性と60歳男性で全く同じプランで比較するとなんと3倍もの差があります。30歳女性と60歳女性との比較でもその差は2.5倍程度。

おかしな話かもしれませんが、30歳男性と60歳男性がそれぞれ終身医療保険を生涯継続して、90歳まで生きた場合の保険料総額は30歳で契約した人は2,052,000円、60歳で契約した人は3,139,200円と期間は短いにも関わらず60歳で契約する方が高額になってしまうんです。(アフラックEVER通院なしプランで算出)

また、受診率については以下の図をご覧ください。

(厚生労働省『H26年患者調査』より)

時代とともに入院、外来ともに減少はしていますが、65歳以上の入院、外来は他の年代に比べて圧倒的に多いというのが確認できるかと思います。

これだけ受診率が増えるのであれば、やはり老後の備えはしておきたいですよね。

もちろん保険ではなく貯蓄で備えるという方法もありますが、年齢とともに保険料・受診率はUPすることからも終身医療保険に入らないリスクはありますよね。

4−2.一度病気をすると入れなくなる?医療保険の仕組み

医療保険、がん保険、生命保険、どんな保険に加入するときでも必要になってくるのが「健康告知」です。

終身医療保険に加入しない場合の最大のリスクは、一度病気をしてしまうと保険に入れなくなってしまう可能性があるということなんです。

医療保険は一般的に過去5年までさかのぼって健康告知をする必要があります。

5年経過して問題なく入れる場合は良いですが、例えば再発を繰り返す病気に一度かかってしまった場合にはなかなか医療保険に入れるタイミングが来ないというリスクがあります。

「入れるときに入っておく」というのが一番と考える人もいます。

5.終身医療保険の必要性とは?どんな人に必要でどんな人に不要?

終身医療保険には加入するリスクと加入しないリスクどちらもあるということがわかりましたね。だからこそ、終身医療保険の必要性が話題になったときに意見が分かれるのです。

ここまで読んでいただければ、ご自身には医療保険が必要なのか、不要なのかということがきっと見えてきているのではないかと思いますが、必要な人・不要な人についてまとめてみたいと思います。

5−1.必要な人

・高額療養費制度を利用したとしても、自己負担分の医療費を捻出するのが難しい

・高額療養費制度の対象とならない手厚い医療を受けたい(個室を利用するなど)

・病気が長引いたときの生活費が不安

・安心をお金で買いたい

・高齢になったときに医療保険は必要だと思っている

・健康告知が通るうちに医療保険に入っておきたい

5−2.不要な人

・貯蓄がすでに十分ある

・高額療養費制度を利用した上での自己負担金額であれば、無理なく貯蓄で賄うことができる

・損はしたくない

・病気になっても治療漬けになりたくない、最低限の治療で良い

いかがでしたか?あなたは医療保険が必要な人、不要な人のどちらに近いですか?

経済的な事情と個人の価値観による違いによって大きく分かれてくることでしょう。

6.入るならここに注意!

「医療保険はいらないという人たちの考え方もわかったけど、やっぱり私には医療保険が必要!」と感じ、これから終身医療保険を検討する場合や、今加入している医療保険の内容を見直したいと思っている方にはぜひ知っておいていただきたいことが3つあります。

「入るならここに注意!」というポイントについてまとめました。

6−1.支払い方法に注意!

支払い方法については繰り返しになりますが、できる限り月払いや年払いで対応することをオススメします。

「一生この保険でいくわ!」と心に決めている場合はこの限りではありませんが、全期前納をしてしまったり、払込制度を利用してしまうと切り替えたくても切り替えられない、やめたいけれどやめられないという不具合が起きてきます。

終身医療保険の必要性について少し疑問を持ちながら加入する場合はなおさら、月払いや年払いでまずは「試してみる気持ちで加入する」というのも良いかもしれませんね。

6−2.女性特約に注意!

「女性のための医療保険」「レディース◯◯」などなど女性に特化した医療保険も多く目にするようになりました。

この女性のための保険、あたかも「女性ならこちらを選ぶのが当然」、「女性なら女性特約を付けて当然」のようなスタンスで販売されていることも多いのですが、大抵の場合、通常の医療保険の主契約にある内容が女性特有の病気になったときに上乗せして支払われるという内容になっています。要するに主契約と重複しているのです。

「子宮筋腫や帝王切開などで入院した場合には入院給付が倍の金額になる」などです。なんとなく付けたくなる気持ちもわかりますが、女性のための保険にすることで保険料がいくら上がり、内容がどれだけ充実するのかということを慎重に見ていただくことをオススメします。

女性だからといってこの保険に加入しなければならないわけではなく性別関係なく主契約のプランで入れるケースがほとんどなので、「女性なら女性のための保険」の先入観に惑わされないようにしてくださいね。

6−3.「がん保険だけ」という選択肢も・・・!

近年増えてきているのが、病気に関する保険は「がん保険だけ入る」というパターン。医療保険に入っていればもちろんがんも保障の対象となります。

しかし、がんは病気の中でも長期化しやすくさらに再発の可能性も高い病気です。

がん以外の病気は高額療養費制度である程度カバーできても、がんとなると長期闘病が必要になったり、仕事のペースを落としたりしなければならないからという理由でがん保険だけに加入するという選択をしている人もいるのです。

どんな病気の不安を想定して医療保険に入ろうとしているのかにもよりますが、例えばがん家系だから病気の備えはしっかりしたいと思っている場合には医療保険よりがん保険が向いている場合もあります。

がん保険は入院日数無制限ですし、抗がん剤、放射線、手術、先進医療など今現在医療現場で行なわれているがん治療の大部分をカバーできるからです。

7.まとめ

終身医療保険の必要性について見てきましたが、いかがでしたでしょうか?

ひと昔前までは「医療保険はいらないよ!」という意見はそれほど耳にすることは多くありませんでしたが、ここ数年で医療保険不要論が広まりを見せています。

しかし、医療保険の必要性というのは個々人の経済状況や何を以て安心とするのかなどといった価値観によって大きく異なってきます。

経済的に不要だったとしても、さらなる安心のために加入するかもしれませんし、経済的には少し不安だったとしても「無駄だ!」と切り捨てて貯蓄に走るという方もいるかもしれませんよね。

ですので、あくまでもご自身の状況や価値観に照らし合わせて終身医療保険の必要性を判断することが大切と言えます。

この記事では、医療保険不要論の根拠、医療保険に加入した場合・加入しなかった場合のリスク、医療保険は実際損なのか得なのかという部分を説明してきました。ぜひご自身の終身医療保険の必要性を判断するヒントの一つにしてみてくださいね!

『保険相談したいけど、結局どこがおすすめ?』

店舗よりも自宅やカフェで相談できる方が移動が楽な上に、保険は一度きりで決められないこともあるはず。
そこで強くおすすめしたいのが、訪問型の無料保険相談サービスである、『保険見直しラボ 』です。

所属する全てのFP(ファイナンシャルプランナー)が30社全ての保険を扱うことのできる日本最大級の保険代理店です。
保険業界の経験者を採用しており、平均業界年数は11.8年と、他社よりも精鋭のベテラン揃いです。

保険相談は結局のところFPが信頼できるかに左右されるため、保険のことは、まず最初に「保険見直しラボ」で無料相談をしてみるのがよいでしょう。

「保険見直しラボ 」を見る

a

人気記事ランキング

がん保険?これだけ読めば大丈夫!

  • このエントリーをはてなブックマークに追加
  • Pocket
  • LINEで送る