貯蓄型保険なら養老保険!ずばり比較してみました!

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「老後資金の確保や、子や孫に何がしかを残したい」

そんな気持ちから、養老保険は数ある保険商品の中でも、根強い人気があります。

しかしながら、マイナス金利の導入により、生命保険各社は支払保険金の確保や、高利率な商品のデメリットを受け、その多くを見直し、販売停止や保険料増額の道を、選ばざるを得ない局面を、迎えることとなりました。

中でも貯蓄型に該当する、「学資保険」「養老保険」と言った商品が、その波による影響を大きく受けました。

それは一体なぜなのでしょうか?

その状況が指し示すのは、ずばり「高金利」であり、私たちユーザーには大きなメリットとなる実情が、保険会社にとってはデメリットとなるからに、他なりません。

そこで今回は、高金利を誇る「養老保険」にスポットを当て、様々な角度からそれぞれを比較検討してまりたいと思います。

目次

1.生命保険の基礎知識
1.1生命保険の役割
1.2主契約で見る生命保険
1.3一般的な特約

2.公的年金の現状
2.1公的年金制度のしくみ
2.2受け取れる年金額
2.3受給条件
2.4受給開始年齢

3.老後に待ち構える実情
3.1必要な生活費
3.2ゆとりある生活費
3.3人生を通してみた場合の費用目安

4.かんぽの養老保険
4.1新フリープラン
4.2新フリープラン(短期払込型)
4.3新フリープラン(2倍保障型)
4.4新フリープラン(5倍保障型)
4.5新フリープラン(10倍保障型)
4.6新一病壮健プラン

5.ソニー生命の養老保険
5.1 5年ごと利差配当付養老保険/無配当養老保険
5.2特殊養老保険(無配当)
5.3米ドル建養老保険(無配当)
5.4米ドル建特殊養老保険(無配当)
5.5変額保険 有期型(無配当)

6.損保ジャパン日本興亜ひまわり生命保険の養老保険
6.1無配当養老保険/5年ごと利差配当付養老保険

7.明治安田生命の養老保険
7.1養老保険

8.ニッセイの養老保険
8.1みらいのカタチ養老保険

9.まとめ

1.生命保険の基礎知識

まず最初に述べておきたいのは、生命保険は「万が一に備える為」と言うメリットももちろんですが、実は貯蓄型であれば、銀行金利とは比較にならないほどの高金利を誇っていると言う点です。

そこで「養老保険」のお話に入る前に、まずは生命保険そのものの基礎知識を、把握しておきましょう。

 

1.1生命保険の役割

生命保険はご存知のように、相互扶助を目的とした助け合いの概念から生まれています。

組合や共済と言ったある種の集合体に加盟し、規定のお金を支払うことによって、加盟者の万が一の際に、それまでプールされているお金で、お互いを助け合うと言うシステムです。

先ほども申し上げましたが、万が一に備えると言う側面が強いイメージとして浸透していますが、実は貯蓄性を兼ね備えた商品群が存在しています。

そこで次章より、生命保険そのものの情報を、ブレイクダウンしてまいりましょう。

 

1.2主契約で見る生命保険

あまりにも商品数が多く、いかにも煩雑なイメージの強い生命保険ですが、実は主たる契約は、下記の3種類しかありません。

定期保険 掛捨て型 10年20年といった形で保険期間が定まっていて、契約期間中の被保険者の死亡に対して、

死亡保険金が支払われる。

生存のまま満期を迎えると契約満了となり、満期金や中途解約による解約返戻金などの支給はないが

定額な掛け金で死亡時にまとまった保険金を受け取れるので、汎用性が高い。

終身保険 貯蓄型 一生涯が保険期間となり、規定の期間を超過すると解約返戻金が受け取れる

死亡保険金も当然受け取ることができ、解約返戻金(規定期間超過が必須)/死亡保険共に払込済み保険料を

割り込むことなく、高金利に設定されている。

養老保険 貯蓄型 10年20年といった形で、保険期間が定まっていて、規定の期間を超過すると、解約返戻金が受け取れる

また、保険期間満了時には満期金が受け取れ、生命保険の中で最も高金利に設定されている。

それぞれに特性があり、商品により多少の違いはありますが、かみ砕いていくと、そう難解ではないことがお分かりいただけるかと思います。

それではこの3種の主契約を、多角的かつシンプルに見ておきましょう。

・月額の保険料で比較した場合

定期保険 ≦ 終身保険 ≦ 養老保険

・保障期間で比較した場合

定期保険 ≦ 養老保険 ≦ 終身保険

・金利で比較した場合

終身保険 ≦ 養老保険(この場合、掛捨て型の定期保険は、除外となります。)

 

この図式は、非常に単純ではありますが、生命保険を検討する際の、大きな指標となります。

まとまったお金を貯蓄したいと言うのであれば、当然貯蓄型の選択になります。

つまり「終身保険」「養老保険(学資保険)」いずれか の選択となるわけです。

 

1.3一般的な特約

では、どうして生命保険は検討の際に、難解になりやすいのか。

それは、多岐にわたる特約の存在があるからです。

これは各社がユーザーニーズに応える為の、あらゆる「万が一」を想定しているからに他なりません。

それでは、主だった特約を見てまいりましょう。

定期保険特約 一定の保険期間が設けられており、その期間に死亡した際に保険金が支払われ、以下のような種類が存在する。

定額タイプ=保険金額が変わらない
逓減タイプ=保険金額が減っていく
逓増タイプ=保険金額が増えていく

収入保障特約

(生活保障特約)

被保険者の死亡以降、契約時に定めた期間まで、年金が受け取れる

特定疾病(三大疾病)

保障特約

三大疾病(がん/急性心筋梗塞/脳卒中)で約款定義の状態になった時、生前に保険金が受け取れる
災害割増特約 不慮の事故や特定感染症で死亡した時、主契約時の死亡保険金額に上乗せがなされる
障害特約 不慮の事故や特定感染症での死亡時に、主契約の保険金額に上乗せされる
不慮の事故で約款定義の状態になった時は、障害程度に応じて障害給付金が受け取れる
疾病入院特約 疾病での入院時に入院給付金が受け取れる
疾病や不慮の事故などで約款定義の手術を受けた時、手術給付金が受け取れる
災害入院特約 不慮の事故で入院した時、入院給付金が受け取れる
通院特約 支払対対象となる入院後、その直接の要因となった疾病やけがの治療を目的として通院した時に、通院給付金が受け取れる契約のタイプにより、入院前通院保障型もあり

成人病(生活習慣病)入院特約

がん/脳血管性疾患/心疾患/高血圧性疾患/糖尿病のいずれかで入院した時に、入院給付金が受け取れる
女性疾病入院特約 女性特有の疾病である子宮や乳房の疾病/甲状腺障害/がんなど、約款定義の疾病で入院した時、入院給付金が受け取れる
契約のタイプにより、手術給付金受取型もあり
がん入院特約 がんで入院した時、入院給付金が受け取れる(支払い日数無制限)
手術給付金/診断給付金/死亡保険金などの受取型もあり
特定損傷特約 不慮の事故による骨折/脱臼/腱の断裂の治療の時、給付金が受け取れる
先進医療特約 厚生労働大臣に認可されている医療機関の先進医療に該当する治療を受けた時、給付金が受け取れる
介護特約 約款定義の要介護状態になり、その状態が規定期間以上継続した時に、一時金や年金が受け取れる
リビングニーズ特約 被保険者の余命が6か月以内と診断された時、生前に死亡保険金の一部/全額を受け取ることが出来、保険料は不要となる
指定代理請求特約 受取人の意思表示が困難で、保険金請求が不可能な時、あらかじめ指定の代理人が被保険者に代わり請求でき、保険料は不要となる
保険料払込免除特約 三大疾病(がん/急性心筋梗塞/脳卒中)などで約款定義の状態になった時や、身体障害状態/要介護状態になった時、以降の保険料払込が免除となる

これらの豊富な特約を、自身が手厚くしたい部分に特化させ、自分流にカスタマイズできると言う点は、銀行金融商品には見られない、大きなメリットとなります。

ライフイベントごとの期間を想定し、特化させる部分を選択していけば、すべてのイベントに対応することが出来ると言っても過言ではありません。

しかしながら、「特約付加=月額保険料の増額」と言う、図式が発生します。

これを回避するには、決して一つにこだわらず、生命保険商品を複合的に組み合わせると言う手法です。

 

定期保険

・保険料が割安ながらも、契約者死亡時にまとまった保険金を受け取りたい場合

終身保険

・一生涯の保障+まとまった死亡保険金を得つつ、貯蓄目的で解約返戻金を受け取りたい場合

養老保険(学資保険)

・死亡保険を充実させたまま、貯蓄目的で解約返戻金や満期金を受け取りたい場合

 

 

このように、自身のライフプランに見合った保険の取捨選択が、可能かつ賢明と言うことです。

2.公的年金の現状

さて、「貯蓄+保障」と言う観点から生命保険をご覧いただき、「死亡保険金の受取+貯蓄」を検討した場合の有効打が、「終身保険」と「養老保険」と言うのは、ご理解いただけたかと思います。

今回は養老保険にスポットを当ててまいりたいので、この章では老後資金において、大きな役割を果たす、公的年金制度をチェックしておきましょう。

 

2.1公的年金制度のしくみ

「公的年金」と漠然に言ったところで、そのシステムをしっかりと理解している方は、そう多くはありません。

そこで、まずはシステムを理解することから、始めてまいりましょう。

毎月の給与などから天引きされていたり、自身で振り込みをおこなっている年金ですが、当たり前のように控除されている、決して安くないはない保険料を見て、「この分がなければ」などと、ため息をつくこと然りです。

日本に住居を構える私たち日本人は、20~60歳まで、下記の3種類いずれかの公的年金制度への加入が義務付けられており、現役世代が納める保険料を、高齢者などの年金に充当すると言う、世代対世代の支え合いの考え方に基づいたシステムとなっています。

そういった意味では、生命保険と似た性質を持っているわけです。

この公的年金制度は3階建てを擁しており、1階部分に国民年金、その上2階部分に企業勤務者が加入する厚生年金、公務員が加入する共済年金があり、更に3階部分に企業勤務者であれば、厚生年金基金など、公務員であれば年金払い退職給付金、自営業者であれば確定拠出年金などが存在し、そのさらに上の階層に個人年金保険や、最近話題のiDeCo(公的年金に+α可能な私的年金)などが存在しています。

3階 厚生年金基金 企業年金の一種で、手厚い老後所得を保障
確定給付企業年金 厚生年金保険加入者対象。あらかじめ定められた算定式で給付される
確定拠出年金 公的年金制度に上乗せされ、運用実績で年金額が変動する年金制度
適格退職年金 平成24年以降実質的に廃止
共済組合の職域年金 職域加算とも呼ばれたが厚生年金と共済年金の統合により、実質廃止。2015年9月30日以前の共済組合員(公務員など)には給付あり
2階 厚生年金 国民年金の上乗せ部分で、企業勤務者などが加入する公的年金
共済年金 国民年金の上乗せ部分で、公務員が加入する年金制度
1階 国民年金 日本在住の20際≦60歳に加入義務がある年金制度

2.2受け取れる年金額

さて、大まかな公的年金制度をご理解いただいたところで、肝心かなめの年金額を見てまいりたいと思います。

公的年金制度は疾病や死亡、老後に対して下記の様に年金を受け取れるよう、体系づけられています。

 

国民年金 厚生年金 共済年金
老後 老齢基礎年金 老齢厚生年金 退職共済年金
病気
ケガ
障害基礎年金 障害厚生年金
障害手当金
傷害共済年金
障害一時金
死亡 遺族基礎年金
寡婦年金
死亡一時金
遺族厚生年金 遺族共済年金

その中でも、特に老後であるセカンドライフプランニングにおいて、重要な位置を占めるのが、老後に受け取るべく設定された、各種老齢年金です。

そんな老齢年金には下記3種類があり、それぞれ支給額や条件などが異なります。

老齢基礎年金 国民年金加入者
老齢厚生年金 国民年金+厚生年金加入者
退職共済年金 公務員などの共済年金加入者

 

それでは現状の受給年金可能額を、見てまいりましょう。

年金の世帯としての受給額
夫婦の場合
夫婦ともども会社勤め 約28万8千円
(男性18万円+女性10万8千円)
男性:会社勤め

女性:会社勤めでない

約23万円
(男性18万円+女性5万円)
男性:会社勤めでない

女性:会社勤め

約15万8千円
(男性5万円+女性10万8千円)
夫婦共々会社勤めでない 約10万円
(男性5万円+女性5万円)
独身の場合
男性:会社勤めしてきた人 約18万円
男性:会社勤めでない人 約5万円
女性:会社勤めしてきた人 約10万円8千円
女性:会社勤めでない人 約5万円

ご覧いただくとお分かりのように、ご夫婦ともども国民年金+厚生年金に加入し、全期納付を行った場合でも、実際には約29万円しか受給することが出来ません。

次に単身者での場合を、見てまいりましょう。

年金種類
平均標準報酬月額
(平均月収)
保険料納付期間(加入年数)
25年 30年 35年 40年
国民年金(老齢基礎年金) 約4.1万円 約5.0万円 約5.8万円 約6.6万円
厚生年金(老齢厚生年金)
20万円 約2.8万円 約3.3万円 約3.9万円 約4.4万円
30万円 約4.1万円 約5.0万円 約5.8万円 約6.6万円
40万円 約5.5万円 約6.6万円 約7.7万円 約8.8万円
50万円 約6.9万円 約8.3万円 約9.6万円 約11.0万円

今まで得ていた月給と比較すると、驚くほどに少額であることに、愕然とされる方が殆どではないでしょうか。

勿論この受取には、個人差が生じます。

そこで、もう少しブレイクダウンした情報を、次章にて見てまいりましょう。

 

2.3受給条件

公的年金の受給を受けるには、下記条件を満たしている必要があります。

老齢基礎年金 保険料納付期間+保険料免除期間≧25年かつ65歳以上(例外あり)
老齢厚生年金 厚生年金保険期間が1カ月以上(65歳未満は1年以上の被保険者期間が必要)
退職共済年金 1年以上の組合員期間があること
組合員期間+国民年金期間+厚生年金期間≧25年

給与から年金が控除されていなかった期間がある方や、転職や休職期間で国民年金の支払いが漏れた方も、決して少なくはないはずです。

一時期話題になりましたが、年金は未納期間分を遡って納付できる制度がありますが、これにもある程度の制約が存在します。

そこで、「ご自身の年金加入状況がよくわからない」と言った方は、年金機構より送付される「ねんきん定期便」にて、状況を把握しておきましょう。

 

 

2.4受給開始年齢

実は受給開始年齢は、いくつかの選択肢が用意されていますが、徐々に高齢になる傾向が当たり前になってしまっています。

これは少子高齢化の影響が強く、高齢者(年金受給者)1人あたりを支える若年層の減少が、背景に存在します。

つまり、若年層1人当たりの負担が増大していると言うことに他なりません。

 

下記は、受給を受ける際の年齢に関する情報です。

老齢基礎年金 原則65歳だが、減額年金であれば60歳からの繰上受給可*1

66~70歳までの公方年齢から増額された年金の繰下げ受給可*2

老齢厚生年金 原則60歳で厚生年金被保険者期間が1カ月以上

65歳未満は厚生年金被保険者期間が1年以上

退職共済年金 65歳

*1繰上げ請求と減額率

請求時年齢 減額率
60際 42.0%
61歳 35.0%
62歳 28.0%
63歳 20.05
64歳 11.0%

*2繰下げ請求と増額率

請求時年齢 増額率
66歳(1年を超え2年に達するまで) 112%
67歳(2年を超え3年に達するまで) 126%
68歳(3年を超え4年に達するまで) 143%
69歳(4年を超え5年に達するまで) 164%
70歳(5年を超えるまで) 188%

先ほども申し上げたように、この受給開始年齢は、残念ながらいつ引き上げられるか分からないと言うリスクがあります。

いくら長寿国家であっても、人間いつ何時その終焉を迎えるかなど、誰にも予測できません。

つまり、中には生存中に公的年金を受け取れない方も、当然出てくる訳です。

3.老後に待ち構える実情

公的年金の受給額や受給開始年齢を見て、なんともブルーになられた方が、たくさんいらっしゃることかと思います。

しかしながら生きていく以上、お金は必要で、目をつぶったまま通り過ぎることはできません。

追い打ちをかけるようで大変心苦しいのですが、この章では実際に迎える老後の生活費目安を、確認しておきましょう。

 

3.1必要な生活費

長寿高齢化に伴い、老後の生活期間はどんどん伸びを見せています。

極論から申し上げれば、「人生100年」などと言った言葉もあるように、退職後の期間は数十年にわたることになりました。

そこで、老後に必要な月額生活費を確認しておきましょう。

先ほどの公的年金受給額が4.1万円~11万円であることを鑑みると、圧倒的に不足していることが分かります。

 

3.2ゆとりある生活費

健康寿命が延びている昨今、退職後に趣味などを楽しみたいと言う方は、非常に増えています。

そこで、セカンドライフをエンジョイしたいと考えた場合の生活費を、見ておきましょう。

それまで月々確保できていた収入は、当然退職と共に減滅します。

しかしながら生活は続くので、上記のような生活費を、公的年金や預貯金などから捻出する必要が出てきます。

それではこの数値を具体的な金額に、置き換えてみましょう。

必要最低限の生活費22万円+ゆとり生活費13.4万円=月額生活費35.4万円

月額生活費35.4万円×12カ月=年額生活費424.8万円

下記データによる平均寿命を80歳と設定した場合の、セカンドライフ年数20年×年額生活費424.8万円=セカンドライフ生活費総額8,496万円

実に、多額の資金がセカンドライフに必要であることは明白です。

 

3.3人生を通してみた場合の費用目安

実際に必要な老後の資金目安を把握いただいたところで、人生を通しての長期スパンに必要な金額を、頭に入れておきましょう。

ライフイベント 費用 出典
大学4年間の生活費 約240万円 大学生協
「第48回学生生活実態調査の概要報告」2013年2月
1.学生の経済状況
1-2 下宿生の生活費
マイカー購入 約214万円 一般社団法人日本自動車工業会
2007年度「乗用車市場動向調査」
2.最近の購入状況の変化
<購入形態の変化>
結婚
(結納・挙式・披露宴~新婚旅行まで)
約484万円 (株)矢野経済研究所「ヤノニュース2008年3月号」※1 調査機関/平成19年12月、
調査対象/17政令都市および東京23区在住の20~30代既婚女性4,258名、
調査方法/インターネット形式、集計対象/各項目の費用負担した人で、挙式披露宴2,319名、
結納1,295名、婚約指輪2,047名、結婚指輪(二人分)、3,585名、新婚旅行(二人分)2,846名、
婚礼家具2,569名
※2 この金額は、それぞれ全体の平均金額である結納・婚約指輪・結婚指輪・婚礼家具・挙式・
結婚披露宴・新婚旅行費用の合計
出産 約42万円 厚生労働省研究班「わが国における分娩にかかわる費用等の実態把握に関する研究」<平成21年1月調査、3月報告>
住宅購入
(新潟県の新築一戸建ての場合 ※土地代は含まない)
約2,753万円 独立行政法人住宅金融支援機構「平成23年度フラット35利用者調査報告」
子どもの教育 約771万円 ※金額は、各学年ごとの平均額の単純計算
文部科学省「平成22年度子どもの学習費調査」、
独立行政法人日本学生支援機構「平成22年度学生生活調査結果」
子どもの結婚 約268万円 内閣府「平成17年版 国民生活白書抜粋」
(備考)1.(財)家計経済研究所「消費生活に関するパネル調査」(平成17年)により作成。
2.「結婚費用についてうかがいます。その費用をどのように賄いましたか。」という問に対する
回答者の夫婦の貯蓄、親からの援助、結婚費用合計の平均金額。
3.回答者は25~35歳の有配偶女性1,002人(無回答は除く)。
ゆとりある
老後の生活
(夫婦2人)
約37万円/月 公益財団法人生命保険文化センター「平成22年度生活保障に関する調査」
(備考)
老後の生活に必要な資金・・・公益財団法人生命保険文化センター「平成22年度生活保障に関する調査」より
第四銀行が推計夫60歳、妻55歳の場合(仮定)[平均余命・・・夫23年、妻33年]
・夫婦2人での期間(23年)・・・37万円×12ヵ月×23年=1億212万円
・妻1人の期間(10年)・・・26万円×12ヵ月×10年=3,120万円
合計1億3,332万円
概算 1億8,283万円

結婚~出産~育児などと言った日々の生活に伴うライフイベントを想定すると、実に多額な金額の用意が必要となることが、ご理解いただけるかと思います。

この金額を用意するにあたって必要とすべきは、ずばり「貯蓄」です。

しかしながらご存知のように、銀行などの金融商品は、マイナス金利導入による利率低下で、地道な積み立てや定期預金での貯蓄増はもはや見込めません。

そこで活躍してくれるのが、第1章でご覧いただいた、貯蓄型の生命保険なのです。

そこで次章より、生命保険商品の中で最も利率の高い、各保険会社が実際に販売している、養老保険を見てまいりましょう。

 

4.かんぽの養老保険

生命保険各社が、高利率の養老保険商品から撤退する中、いまだに多くの養老保険を取り扱っているのが、ご存知「かんぽ」です。

地域密着型で、ほぼ徒歩圏内に存在していることもあり、気軽に相談などが出来ると言う安心感が、根強い人気を支えています。

それでは、かんぽが販売している商品ラインナップを、一つずつ見てまいりましょう。

 

4.1新フリープラン

満期保険金を受け取る年齢を1歳きざみで設定できるのが、新フリープランです。

この商品には、下記のような特徴があります。

・満期保険金の額が、ユーザー側で10万円単位で選択可能

・満期保険金の受取年齢を1歳間隔から設定可能
・加入年齢により異なるが、保険期間10年~50年の間で設定可能
・加入年齢が0~80歳と選択肢が広い

・不慮の事故/所定感染症に罹患の場合は、保証金額が倍になる

・医療特約あり(入院保障/外来手術/外来放射線治療など)

 

それでは、具体的な保障例を確認しておきましょう。

最後に受取例も見ておきましょう。

気になる保険料も、確認しておきましょう。

 

4.2新フリープラン(短期払込型)

保険料払込期間を短期設定に出来るのが、新フリープラン(短期払込型)です。

この商品には、下記のような特徴があります。

・短期間で保険料払込期間を終えても、満期まで保障

・満期保険金の額が、ユーザー側で10万円単位で選択可能

 

・不慮の事故/所定感染症に罹患の場合は、保証金額が倍になる

・医療特約あり(入院保障/外来手術/外来放射線治療など)

それでは、具体的な保障例を確認しておきましょう。

・「無配当災害特約」+「無配当障害医療特約」 OR 「無配当総合医療特約」の用意あり

最後に受取例も、見ておきましょう。

気になる保険料も、確認しておきましょう。

 

4.3新フリープラン(2倍保障型)

手厚い保障と満期金の確保の二枚技を併せ持つのが、新フリープラン(2倍保障型)です。

この商品には、下記のような特徴があります。

・満期保険金額が2倍


・保険金額を200万円~1,000万円で設定可

・加入年齢により異なるが、保険期間10年~50年の間で設定可能

・不慮の事故/所定感染症に罹患の場合は、保証金額が倍

・医療特約あり(入院保障/外来手術/外来放射線治療など)

それでは、具体的な保障例を確認しておきましょう。

・「無配当災害特約」+「無配当障害医療特約」 OR 「無配当総合医療特約」の用意あり

最後に受取例も見ておきましょう。

気になる保険料も、確認しておきましょう。

 

4.4新フリープラン(5倍保障型)

手厚い保障と満期金の確保の二枚技を併せ持つのが、新フリープラン(5倍保障型)で、前章のプランがまさに5倍化されたものです。

この商品には、下記のような特徴があります。

・満期保険金額が5倍

・保険金額を200万円~1,000万円で設定可

・契約内容人より異なるが、保険期間10年~20年、1歳刻みで設定可

・契約日から1年6カ月経過後ではれば、不慮の事故/所定の感染症で死亡の場合、倍額保障

・医療特約あり(入院保障/外来手術/外来放射線治療など)

それでは、具体的な保障例を確認しておきましょう。

・「無配当災害特約」+「無配当障害医療特約」 OR 「無配当総合医療特約」の用意あり

最後に受取例も見ておきましょう。

気になる保険料も、確認しておきましょう。

 

 

4.5新フリープラン(10倍保障型)

手厚い保障と満期金の確保の二枚技を併せ持つのが、新フリープラン(10倍保障型)で、前章のプランがまさに10倍化されたものです。

この商品には、下記のような特徴があります。

・満期保険金額が10倍

・保険金額を200万円~1,000万円で設定可

・契約内容により異なるが、保険期間10年~20年、1歳刻みで設定可

・契約日から1年6カ月経過後ではれば、不慮の事故/所定の参戦章死亡の場合、倍額保障

・医療特約あり(入院保障/外来手術/外来放射線治療など)

それでは、具体的な保障例を確認しておきましょう。

 

最後に、受取例も見ておきましょう。

気になる保険料も、確認しておきましょう。

 

4.6新一病壮健プラン

最後にご紹介するのが、糖尿病や高血圧症などの慢性疾患の方向けの、新一病壮健プランです。

この商品には、下記のような特徴があります。

・症状により異なるが、次にあげる所定の症状で(糖尿病/高血圧症/がん(肉腫)など)日常生活に支障がなければ加入可

・保険期間10年で、40~65歳であれば加入可

・契約日から1年6カ月経過後ではれば、不慮の事故/所定の感染症で死亡の場合、倍額保障

・医療特約あり(入院保障/外来手術/外来放射線治療など)

それでは、具体的な保障例を確認しておきましょう。

・基本契約1本につき下記2種類までの特約付加あり

最後に受取例も見ておきましょう。

気になる保険料も、確認しておきましょう。

かんぽの養老保険は、契約詳細に関して、かなりの選択肢が用意されている点が、非常に秀逸です。

これにより高額になりがちな保険料を、自身の家計が捻出可能な保険料に、抑え込むことが出来ます。

この「カスタマイズ性」と、「割安な保険料+比較的手厚い保障+まとまった満期金額」とくれば、人気が高いのもうなずけます。

尚、かんぽ公式ホームページでは、簡単に保険料シミュレーションが行えますので、比較検討に際して活躍してくれますし、直接オペレーターへの相談も可能です。

かんぽコールセンター

フリーダイヤル 0120-552-950

受付時間

平日9:00~21:00 土日休日9:00~17:00
(1月1日から3日を除く)

 

5.ソニー生命の養老保険

教育資金/結婚資金/老後資金の強い意味方として、保障+貯蓄を全面に押し出しているのが、ソニー生命です。

こちらもかんぽ同様に、養老保険の選択肢が豊富な点が、秀逸と言えるでしょう。

それでは、それぞれの商品について見てまいりましょう。

 

5.1 5年ごと利差配当付養老保険/無配当養老保険

5年ごとに利差配当を受け取れるのが、「5年ごと利差配当付き養老保険」です。

「無配当養老保険」との違いは、読んで字のごとし、配当金の有り無しです。

この商品は、下記の様に潤沢な特徴がかなりの魅力となっています。

それでは仕組みと、契約例を見てまいりましょう。

死亡保険金
高度障害保険金
満期保険金

この3種類で、保険金を受け取ることが可能となっています。
契約に関する詳細は、下記になります。

契約年 0歳~78歳
保険金額 100万円~7億円
保険料払込期間 年払い/半年払い/月払い
保険料自動振替 解約返戻金内であれば支払遅延分を自動的に振り替え
契約配当金 契約後6年目から5年ごとに契約配当金あり
特約 契約内容によりことなるが、14種あり

 

 

尚、無配当型の場合、当然保険料が割安となり、契約例は下記のようになります。

 

養老保険の一例:養老保険(無配当)
この保険の特徴 貯蓄と保障を同時に得られる
保険期間中に死亡・高度障害状態になられたときは、死亡保険金または高度障害保険金を、満期をむかえられたときは、満期保険金を受取可
保険料払込免除 不慮の事故により、所定の身体障害の状態に陥った際には、以後の保険料の払い込みが不要
配当金 配当金はないが、そのぶん保険料が割安
高額割引制度 契約の保険金額が500万円以上の場合、保険料の高額割引制度が適用
その他 責任準備金などの運用益が会社の予定した運用益を超えた場合、契約後6年目から5年ごとに契約者配当金を支払いする5年ごと利差配当付養老保険もあり

 

5.2特殊養老保険(無配当)

同じく、貯蓄と保障の2本立てが、特殊養老保険です。

下記の様に、潤沢な特徴がかなりの魅力となっています。

特に大きな特徴は、下記が上げられます。

・死亡/高度障害保険金が、設定保険期間後半に入ると2倍に達する見込みあり

・所定の条件化であれば、保険期間の延長制度あり

それでは仕組みと、契約例を見てまいりましょう。

死亡保険金
高度障害保険金
満期保険金

この3種類で、保険金を受け取ることが可能となっています。
契約に関する詳細は、下記になります。

契約年 0歳~78歳
保険金額 50万円~4億9,995万円
保険料払込期間 年払い/半年払い/月払い
保険料自動振替 解約返戻金内であれば支払遅延分を自動的に振り替え

 

 

5.3米ドル建養老保険(無配当)

貯蓄+保障と米ドル建てが大きな特徴とされるのが、「米ドル建養老保険」です。

下記の様に、潤沢な特徴がかなりの魅力となっています。

それでは仕組みと、契約例を見てまいりましょう。

死亡保険金
高度障害保険金
満期保険金

この3種類で、保険金を受け取ることが可能となっています。

また注意しておきたいのが、払込と受取の為替です。

比較的有利とされる海外貨幣での貯蓄は、当然のことながらリスクが伴います

また一方で為替に関しては手数料が発生するので、多角的な見極めが必要になることを、忘れてはなりません。

 

 

5.4米ドル建特殊養老保険(無配当)

同じく、貯蓄と保障の2本立てが、特殊養老保険です。

 

こちらも当然のことながら、リスクありきの商品で、下記のような特徴を備えています。

それでは仕組みと契約例を、見てまいりましょう。

死亡保険金
高度障害保険金
満期保険金

この3種類で、保険金を受け取ることが可能となっています。

やはりまた注意しておきたいのが、払込と受取の為替です。

 

5.5変額保険 有期型(無配当)

預かった保険料を運用することで大きな保障を得られるのが、「変額保険(無配当)」です。

下記の様に、特異な傾向が魅力となっています。

それでは仕組みと、契約例を見てまいりましょう。

死亡保険金
高度障害保険金
満期保険金

この3種類で、保険金を受け取ることが可能となっています。

この商品が群を抜いて特殊なことが、下記の2つで理解いただけるかと思います。

そこには特定勘定と運用リスクが存在することを、忘れてはなりません。

ご覧いただいてもお分かりのように、ソニー生命の養老保険に関しては、事前知識を多く必要とします。

資産運用の経験があまりない方向けに、下記のような冊子も用意されています。

PDFファイル変額 虎の巻(2.9MB)

尚、公式サイト上での見積が不可なので、下記を保険料の参考になさってください。

保険料例(個別扱月払保険料)保険金額 100万円の場合
養老保険(無配当)
保険期間:20年 保険料払込期間:20年

被保険者 25歳 30歳 35歳 40歳 45歳
男性 4,298円 4,313円 4,342円 4,392円 4,470円
女性 4,280円 4,290円 4,308円 4,334円 4,368円

 

保険料例(個別扱月払保険料)保険金額 1,000万円の場合
養老保険(無配当)
保険期間:20年 保険料払込期間:20年

被保険者 25歳 30歳 35歳 40歳 45歳
男性 42,590円 42,740円 43,030円 43,530円 44,310円
女性 42,400円 42,510円 42,690円 42,940円 43,290円

 

資産運用の度合いがかなり高い為、ソニー生命では下記のコールセンターを設置していますので、不安な点は全て取り払った上での導入としましょう。

0120-158-679

平日9:00~21:00/土日祝9:00~17:30
※ゴールデンウィーク、年末年始を除く

 

6.損保ジャパン日本興亜ひまわり生命保険の養老保険

万が一のときも、満期のときも同額の保険金が受け取れるようになっています。

 

6.1無配当養老保険/5年ごと利差配当付養老保険

この商品には、下記の様な特徴が挙げられます。

・死亡/高度障害時、死亡保険金/高度障害保険金の受取可

・無配当/5年ごと利差配当付きの2種の選択肢あり

・高額割引制度あり

・特約あり

それでは契約例を、見てまいりましょう。

こちらも公式サイト上での見積は不可なので、一例をあげて保険料の参考としましょう。

 

契約内容詳細に関しては、こちらからご確認いただけます。

尚、この商品も対面が必須となっていますので、先ほどと同様に、下記コールセンターで不安点や疑問点を、必ず解消しておきましょう。

保険相談申込み専用フリーダイヤル

0120-088-307

月曜~金曜 9:00~19:00
土曜        9:00~17:00 *

7.明治安田生命の養老保険

満期金の楽しみと保障の両面をサポートしているのが、明治安田生命の「養老保険」です。

 

 7.1養老保険

この商品は、下記の様な特徴を備えています。

・満期金と、万が一の際の受取保険金額が同等

・満期金の全部/一部を据え置き可能で、年金方式での受取も可

仕組みはいたってシンプルで、下記の様相を呈しています。

またこの商品には、下記2種の特約付加が可能となっています。

傷害特約 不慮の事故による死亡および所定の障害状態への備え可
代理請求特約
被保険者が受取りになる保険金などについて、被保険者本人が請求できない特別な事情がある場合に、代理請求人が被保険者に代わって保険金などの請求可

 

それでは、肝心かなめの保険料を、見ておきましょう。

30歳/男性/30年 満期養老保険(主契約)
死亡(満期)保険金額 500万円
月掛・口座振替料率
保険料(契約後30年間)
14,705円

 

やはりこちらの商品も、ホームページ上での保険料シミュレーショが叶わない商品となっています。

そこで、生命保険に関する質問/手続きは下記コミュニケーションセンターをご利用下さい。

フリーダイヤル:0120-662-332

受付時間

月曜~金曜:9:00~18:00 土曜:9:00~17:00
(いずれも祝日・年末年始は除く)

カードの紛失・盗難連絡は24時間受け付け

8.ニッセイの養老保険

複合的な様相を呈しているのが珍しい、ニッセイの「みらいのカタチ」です。

8.1みらいのカタチ養老保険

その大きな特徴は、ユーザーが必要と思われるリスクを、取捨選択できる点にあります。

上記イメージ図をご覧いただくとお分かりのように、養老保険は「老後/将来に向けた貯蓄」に対して手厚くなっています。

それでは、その特徴を見てまりましょう。

・満期受取金額と死亡保険金受取額は同等

・保険期間満了前の死亡でも、受取死亡保険金額は満期金額と同等

 

それでは、付加できる特約も見ておきましょう。

特約名称 特約の内容
リビング・ニーズ特約
(自動付加)
余命6カ月以内と判断されるとき、死亡保険金の全部または一部を受取ることが可能
保険料払込免除特約 所定の3大疾病等になった場合に保険料の払込みが免除

 

次は、気になる保険料をチェックしておきましょう。

こちらの商品も、その他の多くの養老保険同様に、ホームページ上での保険料試算は叶いません。

一度まずはこちらから、見積依頼をかけることになります。

また、具体的な保険相談をする窓口も開設されています。

ご覧いただくとお分かりのように、きちんと「資産活用」と言うジャンルが確立しています。

より具合的なニーズを伝えられますので、是非活用してまいりましょう。

9.まとめ

いかがでしたでしょうか。

ここで最終的に各保険会社ごとに、メリット / デメリットなどを、見ておきましょう。

かんぽ

・保険料/保険期間/満期金額の選択肢が広く、カスタマイズしやすい

・身近な存在なので、相談しやすい

・公式サイト上で、簡単に保険料のシミュレーションができる

・一般的な貯蓄型保険のイメージよりも、手軽な保険料設定が可能

・審査基準が設けられている養老保険の中でも、持病があっても入れる可能性のある「新一病壮健プラン」は非常に有益

ソニー生命

・外貨建てなど選択肢が豊富で、運用次第ではかなりの利率が最も期待できる

・運用リスクや為替手数料など含め、資産運用の基礎知識が必須

・一般的な貯蓄型保険のイメージよりも、手軽な保険料設定が可能

損保ジャパン日本興亜ひまわり生命

・商品の選択肢が狭く、保険料の割高感が否めない

・高額になりがちな保険料な為、長期間にわたり支払えるだけの経済力が必須

・特約の存在意義があまりない

明治安田生命

・保険料のわりには、満期保険金額が低い

ニッセイ

・養老保険を、定期保険や終身保険、医療保険などとと混在させる必要性がない

・組み合わせ如何ではあるが、保険料の割高感は否めない

冒頭でも申し上げましたが、養老保険は終身保険と並ぶ貯蓄型保険で、その利率は最も高い設定となっています。

そこで貯蓄に重点を置く、生命保険選びのポイントをおさらいしておきましょう。

・養老保険に余計な特約を付加し保険料の増額を招くより、終身/定期/医療保険などで、別途カバーする方が賢明

・満期金の使い道はいかようにもなるので、終身/養老保険は貯蓄メインであることが肝要

・一生涯保障に重きを置くのであれば、終身保険の活用が有効

・プランニングに選択肢がある商品であれば、捻出可能な保険料設定が可能だが、貯蓄優先商品は保険料の割高感は不可避な為、経済的体力を前提とする

・若い世代は、定期保険に重きをおく

・保険でカバーしたいポイントを明確にし、あれもこれもと余計な保険には入らいない

 

いかがでしょうか。

ご覧いただいてお分かりのように、養老保険は貯蓄性が高い分、選択肢が非常に狭いのが難点です。

しかしながら、かんぽやソニー生命など、その他の追随を許さないほど、メリットの高い商品も存在しています。

貯蓄としての保険と言う意味では、養老保険に勝るものはありません。

定期/終身/医療保険などで人生をバックアップしつつ、養老保険を賢く利用して、金融商品では得られない蓄財のへの道を切り開いてみてはいかがでしょうか。

 

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