自動車保険のおすすめはネット?代理店?お得な保険を選ぶための方法

自動車を既に持っている、または新しく購入したあなた。自動車保険の加入はお済みでしょうか?

自動車保険は、「自賠責保険」と「任意保険」の2つに分けられます。そのうち任意保険については、加入しなくても車を運転することが出来ますが、万一事故を起こした時のことを考えると自賠責の補償内容では足りないことも多いのが現状です。実際、日本損害保険協会の統計によると、加入率は74.4%(対物賠償保険)と高くなっており、加入するのが当たり前になっています。(日本損害保険協会2017年「自動車保険の都道府県別加入率」より)

そんな任意加入の自動車保険には、「ネット型(ダイレクト型・通販型)」または「代理店型(対面型)」がありますが、この言葉はテレビCMなどでも耳にした事があるかもしれません。では、その「ネット型」と「代理店型」の違いは何なのでしょうか?ここでは、それぞれのメリット・デメリットを踏まえて、どちらを選ぶべきなのか?また、それぞれのタイプ別に人気ランキングをご紹介します。

また、自動車は燃料や税金など、それ自体に維持費のかかるもの。自動車保険は出来れば安く抑えたいものですよね。そんな方のために、自動車保険を安くする方法、そして安い自動車保険へ乗り換えの方法まで詳しくご紹介します!

簡単にできる節約術として、自動車保険の見直しをしてみてはいかかでしょうか?

1.自動車保険

1.1.自賠責と任意保険

自動車保険には、大きく分けて「自賠責保険」「任意保険」という2種類があります。「自賠責保険」は、強制保険であり、全ての自動車(車・バイク)と原動機付自転車を運転する場合、必ず加入しなければならないことが、法律で定められています。そして「任意保険」は、名前の通り加入するしないを自由に選択することが出来ます。しかし、加入するしないは自由であるとは言っても、実際「自賠責保険」だけでは不足する部分が多く、任意保険にも加入するのが一般的になっています。

交通事故で他人を死亡させてしまったり、重い後遺障害を負わせてしまった場合は、1億~2億円もの賠償金を支払うことになりますが、「自賠責保険」は3,000万円しか保険金が支払われないため不十分です。その足りない部分を補うのが、「任意保険」です。

【「任意保険」の種類別加入割合】

保有車両数 対人賠償保険 対物賠償保険 搭乗者傷害保険 車両保険 人身傷害保険
全国計 81,260,206台 74.3% 74.4% 27.9% 43.8% 68.7%

出典:日本損害保険協会「自動車保険の都道府県別加入率(2017年3月末現在)」より

任意保険は、大きく以下の3つの種類に分けられます。

賠償責任保険 対人賠償保険
対物賠償保険
傷害保険 搭乗者傷害保険
自損事故保険
無保険者傷害保険
人身傷害補償保険
車両保険 車両保険

まず「賠償責任保険」は、相手の人・物に対する保険で、交通事故で相手にケガをさせてしまった、車を壊してしまった場合に保険金が支払われます。

そして、「傷害保険」は、自分や同乗者に対する保険で、交通事故で自分や同乗者がケガをして入院・通院が必要となった場合、また死亡してしまった場合等に保険金が支払われます。

車両保険は、自分自身の車に対する保険で、交通事故等で破損させてしまった自分自身の車の修理代が支払われます。

大抵は、この全7種の保険を自由に組み合わせ、またはパッケージ化された商品が、各保険会社から発売されています。「自賠責保険」はどの保険会社でも同じ価格ですが、「任意保険」では各保険会社でサービス内容も価格も異なるため、自分自身に合った保険を見極めることが大切です。

1.2.対人賠償保険

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賠償責任保険に含まれる「対人賠償保険」は、他人にケガをさせてしまったり死亡させてしまった場合を対象とした保険です。

「対人賠償保険」は、任意保険の中でも最も重要な保険であると言えます。自動車の運転によって起こりうる危険として、最もリスクが高いのが誰かをケガさせてしまうことです。しかし、実際の加入率は74.3%にとどまっており、公道を走っている自動車の約25%以上の方は「対人賠償保険」に未加入だということが分かります。つまり、万が一「対人賠償保険」に未加入の方が交通事故を起こし相手を死亡させてしまった場合は、自賠責保険限度額の3,120万円までしか支払い能力がないという可能性が高いのです。

例えば、交通事故を起こして相手を死亡させてしまい、1億5,000万円の賠償金を支払わなければならない場合、「対人賠償保険」に加入していれば、自賠責補償額の3120万円(死亡と死亡にいたるまでの傷害までの保険金を足した額)を超える1億1,880万円が保険会社から支払われることになりますが、「対人賠償保険」未加入の方は自分自身でこの額を払わなければなりません。

自動車を運転するのであれば、「対人賠償保険(無制限)」には、必ず加入するということは、覚えておきましょう。

【対人賠償保険の被保険者】

対人賠償保険で補償されるのは、あくまでも「他人」を怪我させたり、死亡させてしまった場合に限られます。ここでいう「他人」とは、「被保険者(保険の対象となる人)」以外の人のことで、自分以外の人という意味ではないので注意が必要です。「被保険者」には以下のような人が当てはまります。

・記名被保険者(保険を申し込んだ契約者)
・記名被保険者の配偶者
・記名被保険者の配偶者の同居の親族
・記名被保険者または、その配偶者の別居の未婚の子
・許諾被保険者(記名被保険者の承諾を得て車を使用または管理中の者)
・記名被保険者の使用者(雇い主)

この「被保険者」にケガをさせてしまったり、死亡させてしまったりした場合は、対人賠償保険の対象とはなりません。

1.3.対物賠償保険

「対物賠償保険」は、他人の車や壁・ガードレールなど、「他人の財産物」を壊してしまった場合を対象とする保険です。

例えば、

  • 不注意で信号待ちしている車に追突し、数十万円の修理代を請求された
  • 誤ってコンビニに車ごと突っ込んでしまい、店の修理代の他、壊してしまった商品代や休業補償など数百万円を請求された
  • わき見運転をしていたらガードレールに突っ込んでしまい、高額な金額を請求された

など、物以外にも物が損害を受けたことによる間接的な損害も補償の対象になっています。「対物賠償保険」は、「対人賠償保険」の次に重要な保険であるといってもよいでしょう。補償限度額は、500万円・1,000万円・無制限などがありますが、こちらも無制限に加入しておくのが安心です。

なお、対物賠償保険で補償される範囲は、対人賠償保険と同じく「他人の財産物」に限られています。対物賠償保険で言う「他人」というのというのも、対人賠償保険と同じで「被保険者(保険の対象となる人)」以外の人を対象にしており、自分以外の人という意味ではないため注意が必要です。

【対物賠償保険の保険者】

・記名被保険者(保険を申し込んだ契約者)
・記名被保険者の配偶者・父母・子供
・被保険自動車を運転中の人と、その配偶者・父母・子供
・記名被保険者の使用者(雇い主)

上記に当てはまる人が使用・所有・管理している財物は補償の対象になりません。

1.4.人身傷害補償保険

「人身傷害補償保険」は、契約している車に乗っている搭乗者が、自動車事故でケガや後遺障害を負ったり死亡した場合の治療費等を補償する保険です。

補償金額は、契約の保険金額の範囲内で実際の損害額が支払われる「実損払い」の保険であり、自分自身の過失部分も含めて実際に全額負担してもらえます。また、「人身傷害補償保険」は契約車両に乗っている時だけでなく、被保険者とその家族は契約車両以外の車(友人の車等)に乗っている時の事故や、歩行中の自動車事故により死傷した時も補償の対象となります。

例えば、交通事故を起こして重症を負ってしまい2,000万円の損害が出た場合、自分の過失が4割・相手の過失が6割のとき、相手の「対人賠償保険」からは自分の過失分4割が相殺(減額)された1,200万円が支払われるだけなので、残りの800万円は自己負担になってしまいます。「人身傷害補償保険」に加入していれば、自己負担額の800万円を受け取ることができるため、損害の全額を保険でまかなう事が出来るのです。

また、相手が任意保険に加入していない無保険者の場合は、自賠責の範囲でしか補償してもらえない可能性が高いのですが、そのような場合でも不足分を全額補償して貰うことが出来たり、相手方との示談成立を待たずとも保険金を受け取ることが出来るという特長もあります。つまり、「人身傷害補償保険」は、自分の過失に関わらず実際に治療にかかった費用の支払いがあり、補償範囲の広さからまさに完全補償といえるとても安心感のある保険なのです。

【人身傷害補償保険と搭乗者傷害保険の違い】

「搭乗者傷害保険」で補償される範囲は、契約している車に乗っている搭乗者全員、そして保険金の支払いは、契約した保険金額を限度に一定額の保険金が支払われる「定額払い」となります。これい対して、「人身傷害補償保険」の補償範囲は、契約している車に乗っている搭乗者全員の他にも、記名被保険者とその家族は、契約車両以外に乗っていた場合の事故、歩行中などの自動車事故も補償されます。そして保険金の支払いも、契約した保険金額の範囲内で実際の損害額が支払われる「実損払い」です。

契約車両に乗車中、事故で死傷した場合 契約車両以外の車に乗車中、事故で死傷した場合 歩行中等に自動車事故で死傷した場合
人身傷害補償保険(実損払い)
ドライバーを含む搭乗者全員

記名被保険者とその家族のみ

記名被保険者とその家族のみ
搭乗者傷害保険(定額払い)
ドライバーを含む搭乗者全員
× ×

ただし、「人身傷害補償保険」でも、契約車両以外の車に乗車中、歩行中の補償は省略することも出来るため、保険料を安く抑えたい場合は補償を外しておくと良いでしょう。

1.5.車両保険

「賠償責任保険(対人賠償・対物賠償)」が相手に対する保険、「傷害保険(搭乗者障害、自損事故、無保険車傷害、人身障害補償)」が自分や同乗者のケガに対する保険なのに対して、この「車両保険」は自分の車が破損した場合を対象とした保険です。

例えば、以下のような状況の場合に保険金が支払われます。

  • 交通事故で当て逃げされた。
  • 車庫入れの際に、失敗して自分の車を傷つけてしまった。
  • わき見運転をしていたら、壁に衝突して車を大破させてしまった。
  • 駐車中、いたずらで車に傷つけられた。
  • 車を盗まれた。

また、「車両保険」には、補償の範囲が異なる4つのタイプがあります。

  • 一般車両保険
  • エコノミー+限定A
  • エコノミー
  • 限定A

それぞれの補償範囲は異なり、支払う保険金も変わってくるため、以下の図を参考に自分に必要なタイプを選ぶと良いでしょう。

他車との衝突 盗難・落書き 火災・水害等、自然災害 自損事故 当て逃げ
一般車両保険
エコノミー+限定A
エコノミー
限定A

2.自動車保険、ネット?代理店?

2.1.ネット「通販(ダイレクト)型」と代理店「対面型」

まずはネット(ダイレクト型・通販型)と、代理店(対面型)の特長と違いについてご紹介します。

かつて、自動車保険の加入受付は損害保険会社自ら行うことは無く、個別の保険相談、手続きは保険代理店が請け負うことが一般的でした。そのため、自動車保険に加入する際は、必ず保険代理店で対面の担当者を通じて申し込み手続きをしていました。このように、保険代理店の担当者と顔を合わせて加入する自動車保険を「対面型」と言います。

一方で、近年、外資系の損害保険会社を中心に保険代理店を挟むことなく、直接損害保険会社から加入できる自動車保険が増えてきています。このような、電話やインターネットから見積もりを取ったり、申し込み手続きを行って加入する自動車保険を「通販(ダイレクト)型」と呼びます。

2.2.メリット・デメリット

では、この「通販(ダイレクト)型」と「対面型」のメリット・デメリットは、どのようなものが挙げられるでしょうか?

まず「対面型」のメリットは、以下の通りです。

  • 直接プロからアドバイスを受けながら補償内容を検討できること
  • 担当者が対面で手続きを代行してくれるため、手続きがスムーズに進むこと
  • 車の購入に合わせて手続きを行えるので楽

一方で「対面型」のデメリットとしては、以下の点が考えられます。

  • 「通販型」と比べて担当者の人件費などが掛かるため、保険料が高いこと
  • 担当者によっては、専門知識がなく的確なアドバイスを受けられないことがある

続いて「通販型」のメリットとしては、

  • 対面型と比べて担当者の人件費が不要なので保険料が安い
  • 電話やインターネットから自分の予定に合わせて手続きを行える

といった点があり、逆に「通販型」のデメリットには、以下のような点が考えられます。

  • 補償内容を自分で調べて考えなければならない
  • 何か特殊な補償内容を希望する場合など、見積もり・加入ができないこともある

2.3.どちらを選ぶべき?

「通販型」と「対面型」それぞれの概要とメリット・デメリットを見てきましたが、実際に自動車保険に加入する時、どちらを選ぶべきなのでしょうか。

もし、信頼の置ける担当がいるのであれば「対面型」の自動車保険に加入することが望ましいでしょう。恐らくその担当は、実際に面談しながらあなたの職業や家族構成、生活環境などを踏まえて、しっかりと適切なプランを提案してくれるため、多少保険料が高くても、いざという時に安心して頼ることができるはずです。しかし、対面の担当すべてが自動車保険の専門知識を持っているわけではありません。例えば、保険代理店の中には、他の業務をメインに据えつつ保険の販売もしている代理店が存在します。担当がつくからといって必ずしも安心という事ではなく、その担当がしっかり自動車保険について詳しい知識を持っているかどうかが重要になると言えるでしょう。

一方で、出来るだけ保険料を安くしたい方や、自分自身で補償内容を決めたい方は「通販型」の自動車保険の方が相応しいでしょう。今では、電話やインターネットから、様々な保険会社の保険料・補償内容を確認したり、一括で見積もりを取ることも可能です。インターネットであれば、見積もりから申し込みまで、24時間いつでも好きな時間に行うことができるのも「通販型」の大きな魅力ではないでしょうか。

3.「代理店自動車保険」人気ランキング

3.1.三井住友海上

 

三井住友海上の「GKクルマの保険」は、最も安心して任せられる満足度の高い自動車保険です。

三井住友海上グループの事故対応品質は高く、解決の難しい厄介な事故に遭遇した時こそ頼れる存在です。通販型と比べて高めの保険料も「安心コスト」として考えられるでしょう。

補償内容については、数多くの特約が「幅広い補償の確保」や「必要かつ合理的な選択」を可能にしており、その選択肢の多様さもメリットの1つです。友人に車を借りて運転する場合だけに加入する「1DAY保険」や初心者向けの「はじめての自動車保険」などのバリエーションがあり、どんな時に保険でカバーしたいかを自分で振り返りながら必要な特約を選べる分かりやすい資料も取り揃えています。

【特長】

  • 初期対応は、24時間365日
  • 三井住友海上グループの高い事故対応品質
  • 契約1年目から利用可能なガス欠給油サービスがある
  • 無事故割引

3.2.あいおいニッセイ同和損保

あいおいニッセイ同和損保の「タフ・クルマの保険」は、長期(3年)契約ができることが大きな特長です。長期契約が出来ることで、年々保険料が値上がりしても影響を受けません。契約期間中に事故を起こしても等級は変わず、契約期間中じ事故を起こしてもゴールド免許割引はそのままです。

また、「交通事故特約」を付することで、自動車以外でも自転車に乗車中の事故、階段で転倒してケガをした場合などの事故も対象となります。ほかにも、人身犯罪によって受けた被害も補償される「犯罪被害事故特約」は、他社にはなかなかない特約です

「タフ・クルマの保険」は、保険料の安さに目が行きがちですが、いざ事故があった場合でも文句の対応力です。24時間365日、平日同等の事故対応はもちろんのこと、「サポNAVI」のアプリで各所(消防・警察・ロードサービス)への取次も可能。「対歩行者等傷害特約」(対人賠償補償保険では補償されない相手過失分も補償)があるため、相手が自転車等で過失があった時でも過失割合でトラブルがありません。

【特長】

  • 特約が豊富で、カスタマイズすることで手厚い補償を持てる
  • ロードサービスも基本は最低限だが、特約によって充実させられる
  • あいおいニッセイの「ワンデーサポーター」を一定回数利用していれば、自動車保険の保険料が最大20%割引になる

3.3.富士火災海上保険

通常、24時間対応とうたっている会社であっても、深夜や週末は電話対応をアウトソーシングしており、実際の対応は翌日になることが多いのが実情です。しかし、富士火災海上保険の「ベリエスト」は、24時間社員が対応してくれるため、責任のある対応が期待出来す。さらに、対人・対物・人身傷害の場合は、希望によって事故受付の完了から1時間以内に初期対応の状況を知らせる「安心コール1」がり、48時間以内に担当スタッフによる自宅訪問を受けられるというのが安心です。

人身傷害保険は、被保険者だけでなく家族全員、さらに契約中の自動車に搭乗中だけでなく、歩行中、電車・飛行機など交通機関における事故や火災も補償の対象となり、手厚い補償とのアフターフォローの両方に優れていると言えるでしょう。

【特長】

  • 24時間365日、富士火災の社員が初期対応してくれる
  • 事故後は、48時間以内に担当スタッフが自宅訪問してくれる

3.4.日新火災

自動車保険の補償拡充競争は、既に飽和状態でありオーバー補償的なものも見受けられます。日新火災の「ユーサイド」は、交通弱者の補償特約が付帯されている、事故時の担当者が固定されている、保険料が安く事故対応が良い(24時間専門員が受付)という点で優れています。

「交通弱者補償特約」とは、対人賠償事故により、歩行者など自動車に搭乗中でない方を死亡または入院させてしまった場合に、対人賠償保険では補償の対象とならない相手の方の過失割合部分に相当する金額について保険金が支払われる特約ですが、日新火災とあいおいニッセイ他、数社にしかありません。

その他、ホームページ・パンフレットの見やすさもメリットの1つです。

【特長】

  • 他社では珍しい「交通弱者補償特約」

3.5.損保ジャパン日本興亜

損保ジャパン日本興亜の「THEクルマの保険」は、プロの代理店に通販(ダイレクト)型損保と同等の価格で契約できる自動車保険です。代理店担当者の知識は豊富で、契約前から補償内容比較できるという対応の良さがあります。また、代理店型でありながら契約年数を3年とすることにより、通販(ダイレクト)型とほぼ変わらない保険料で加入することが出来ます。

補償内容をみても、人身傷害に「入院生活サポート費用保険金」が付き、入院時の病室でのヘルパーサービスが無料で受けられることや、転勤族には嬉しい「安心更新サポート特約」が無料でセットされている事なども魅力的です。また、ロードアシスタンスのレッカーけん引は、1事故につき15万円(距離にして約180㎞)まで対応しており、山や海へのドライブが好きな方にとってはとても心強いです。

【特長】

  • 安くて、手厚い補償内容
  • 15万円相当のレッカーサポートがある

4.「ネット自動車保険」人気ランキング

4.1.セゾン自動車火災保険

セゾン自動車火災保険の「おとなの自動車保険」は、フレキシブルに選べる補償、事故対応、保険料の面からも評価できる自動車保険です。保険料区分は1歳刻みで、事故率の低い40~50代が割安なのが魅力。同居の子どもの補償も欲しいとき、保険料は親の年齢で計算するため安く済みます。保険料は、ネット申込みで新規・継続とも1万円の割引があることや、早めの契約で400円~600円の割引もあります。また、前年の走行距離に応じて保険料が決まるため、週末しか乗らない方には合理的と言えるでしょう。

補償面では、車両保険の補償の組合せパターンが多くあり細かなニーズに対応しており、事故対応も迅速で、現場近くの警備保障会社ALSOKが駆け付けてくれる「事故現場安心サポート」はとても心強いサービスですが、事故後の相談窓口について担当者へ電話が繋がりにくいこともあるようです。

【特長】

  • 40代・50代の保険料が割安である
  • 損保ジャパン日本興亜による全国サポート・サービス体制
  • 新規・更新にかかわらずインターネット割引1万円

4.2.三井ダイレクト損保

三井ダイレクト損保の「総合自動車保険」は、安さの割りに補償が充実しており、安心感おあるため選び易い保険であると言えるでしょう。インターネット割引は、最大1,0500円が適用され、初めて保険に入る方や等級が低い人にはメリットのある自動車保険です。

他社では標準であるようなロードサービスが特約となっている点で評価が分かれる可能性はありますが、事故対応は専任の担当が最後までサポートしてくれるほか、「宿泊費用サービス」「帰宅費用サービス」もありサポートは保険料の安さの割りに充実しています。

【特長】

  • インターネットからの手続きで、最大10,500円割引
  • MS&ADインシュアランスグループの経験と実績を活かした事故対応力
  • 休日でも安心の事故対応時間(19時までの対応、対応結果を契約者に報告)
  • 休日の事故でも契約者のもとに急行(21時まで利用可能)

4.3.ソニー損保

ソニー損保の自動車保険は、24時間365日対応のロードサービスが手厚く、特に走行不能時の補償が充実しています。走行不能時の目的地や自宅までの交通費・レンタカー費用が同乗者も含めて補償の対象です。さらに目的地への移動が困難な場合には、最寄りのビジネスクラスホテルの宿泊費用補償とも併用可と充実しており、事故対応満足度調査では、業界1位の評価を得ている点も納得です。

保険料は通販(ダイレクト)型保険の最低水準とはいえませんが、補償やサポート体制とのバランスからみると優れているといえるでしょう。通販(ダイレクト)型で大切となるホームページの分かりやすさ、自動車保険とそれに関する知識が深まるコンテンツも用意されています。保険料が最も安いわけでなくとも、設計の自由度が高いことで無駄な補償を減らして保険料を調整することが可能です。

【特長】

  • くりこし割引もある「走る分だけ」の保険料設定
  • 無料レッカー移動50km、宿泊・帰宅費用など充実のロードサービス
  • 降車後の事故も補償する「おりても特約」がある

4.4.東京海上グループ

東京海上グループの「イーデザイン損保」は、対面型と通販(ダイレクト)型の良さをバランスよく盛り込んでいる、コストバランスの良い自動車保険です。

等級が高く、走行距離1万km以下、無事故の40~50代の場合、どれを選んだとしても保険料に大差は生まれません。そのため、目先の保険料ではなく、それぞれのニーズ合った設計ができる自由度が重要となってきます。「イーデザイン損保」は、入院時の差額ベット代まで補償される特約や、女性のお顔手術費用特約といったユニークな特約が用意されており、家庭の事情に合わせた保険のカスタマイズが柔軟です。さらに、弁護士費用が全ての契約にセットされていたり、専用アプリで事故連絡ができるなど事故対応も安心できるでしょう。

【特長】

  • ネット割引一律10,000円
  • 初期対応は、21時まで受付
  • 東京海上グループの事故対応品質
  • 契約1年目から利用可能なガス欠給油サービス
  • 無事故割引

4.5.SBI損保

SBI損保の「個人総合自動車保険」は、必要な補償がリーズナブルな保険料で得られる点が魅力です。

通販(ダイレクト)型ならではの、インターネット加入による10,500円割引(新規・継続)や、希望に合わせて補償を微調整出来ること、ロードサービスの拠点数の多さも安心できる点です。

【特長】

  • 「充実プラン」「ファミリープラン」「節約プラン」の3プランを用意
  • 走行距離が保険料に反映しない「乗り放題」の補償
  • 最大10,500円のインターネット割引
  • 全国約3,680ヶ所(2018年6月末現在)、レッカー移動50kmまで無料

5.自動車保険を安くする方法

既にご加入の自動車保険について「これって高くない?」と感じたら、対人賠償・対物賠償などの基本的な補償は変えずに、以下の4つの方法で保険料を安くする方法にチャレンジしてみましょう!

5.1.マイカー補償を見直す

【POINT:「車両保険」で安くする】

車両保険は一般、エコノミー+限定A、エコノミー、限定Aの4つのタイプが主流です。

年数が経過している車や、車両価値が高くない車の場合は、エコノミーを選択すれば保険料を安く抑えることが出来ます。また、いざという時は自腹で直すという方は、車両保険を外してしまうことも可能です。その場合、単独事故での車の修理費は100%自己負担となってしまいますが、車同士の事故の場合は、過失の割合によって変わってきます。

【POINT:「免責金額」で安くする】

車両保険をつけたままで保険料を安くする方法です。「免責金額」とは、交通事故を起こして自動車の修理代がかかった際に自己負担する金額のことを指します。

例えば、免責金額を10万円に設定していて、交通事故の修理代が50万円かかった場合、10万円分を自己負担して残りの40万円が保険会社から支払われるという仕組みです。ただ、一般的に車同士の事故でお互いに過失がある場合は、まず事故を起こした相手の「対物保険金額」が自分の車両保険の免責部分に充当されるため、免責金額を全額支払うことは少ないでしょう。つまり、免責金額0円で完全に保障してもらうよりも、ある程度の免責金額を設定しておいた方が、保険料を安くすることが出来るのです。

車両保険の「免責金額」は、保険料の高い順に

  • 1回目の事故:0円、2回目以降の事故:10万円(免ゼロ特約)
  • 1回目の事故:5万円、2回目以降の事故:10万円
  • 1回目の事故:10万円、2回目以降の事故:10万円

5.2.車を運転する人を限定する

【POINT:「運転者限定条件」で安くする】

自分以外または家族以外の誰も運転しないという場合、運転者の限定条件を確認しましょう。運転者の限定条件とは、保険料の高い順に、

  • 限定条件なし
  • 家族のみ限定
  • 夫婦のみ限定
  • 本人のみ限定

となっています。契約時は家族や友人が運転していたが、今は自分だけしか運転しないという場合は、「運転者限定条件」を変更しましょう。なお、限定した以外の方が運転した場合は、保険金が支払われないため注意しましょう。

5.3.保険会社のオリジナル条件の活用

【POINT:「走行距離」で安くする】

年間の走行距離が短ければ、走行距離の割引がある保険会社が断然有利です。この時、12,000km未満などの大きな区分の会社よりも、3,000km、4,000km、5,000km…というように細かく区分がある会社のほうが有利になるケースもあります。特に、走行距離が短い方であれば、後者の会社での加入がお得になります。

【POINT:「年齢条件」で安くする】

年齢条件の最安区分は、

  • 30歳以上限定
  • 35歳以上限定
  • 1歳刻み

など、保険会社によって様々です。また、30歳以上は10歳刻みといった年齢区分を設けている保険会社も登場しています。30歳以上であれば、自分の年齢に合った年齢区分を設けている保険会社を選べば、保険料が安くなる可能性があります。

5.4.毎年の見積もり

「見積もり」で安くする

以上3つの方法を既に実践済みの方は、「見積り」を取ってさらに安くする方法にチェレンジしましょう!「見積もり」は、ネットの一括見積もりなどを使って簡単にとることができますが、保険料の計算に使う料率は会社ごとに違うため、今より安い保険会社が見つかる可能性は十分にあります。保険会社から届いている更新案内を参考にすれば、見積もりの比較も簡単です。

そもそも自動車保険は、事故が起きた時に絶対に必要になるもの。自分に合わない条件を設定したり、補償額を安くしたりするのは、万一の際の保険金支払いに影響します。くれぐれもご注意ください。

6.自動車保険の乗り換え

6.1.まずは、保険の無駄を確認!

保険会社を乗り換えたい、自動車を手放すことになった場合は、自動車保険の「解約」を行います。契約の途中であっても解約は可能であり、違約金が発生することもありません。自動車保険の解約手続きは簡単ですが、単に保険料を下げたいのであれば、まずは5.を参考に保険の無駄を確認しましょう。

  • 不要な保険や特約はないか
  • 運転者の条件は適切に設定されているか
  • 使用目的や年間走行距離は実態に合っているか

以上の点を再確認し、それでも保険会社を切り替えたい場合は、6.2.以降の手順に注意して乗り換えしましょう。

保険料を安くしたいがために、必要な補償内容の充実度が現在より下がってしまうのは考えものです。補償内容がさらに充実し、かつ保険料が安くなるといったメリットがあれば、十分に検討した上で保険会社の乗り換えをしましょう。

6.2.保険の空白期間を作らない

自動車保険の乗り換えをする際は、保険に加入していない期間を作らないことが大切です。

そのためには、現在加入している保険の解約日を新しい保険の開始日にして、補償の空白期間を作らないように注意しましょう。もしも、空白期間が出来てしまい、その間に事故を起こしていまうと、自賠責保険のみの補償になったり、支払限度額を超える損害について自己負担になってしまうほか、運転者・搭乗者のケガなどが補償されなくなってしまいます。車を手放して自動車保険を解約する場合も、解約日は手放す日より後にしておくと安心です。

6.3.解約返戻金を忘れずに受取る

保険料を一括で支払っている場合、残りの契約期間に応じて解約返戻金を受け取ることができます。保険会社ごとに定めた「短期料率」を用いて、すでに経過している期間の保険料が算出され、その金額を支払い済みの保険料から差し引いた差額が返還されます。

6.4.「保険期間通算特則」で等級を引き継ぐ

自動車保険は、通常1年間無事故だと更新時に1等級上がり、保険料が割安になります。ところが、更新のタイミングで切り替えをすると、本来等級が上がるはずのタイミングで等級が上がらないため損をしてしまうことがあります。このような状況を避けるためには、「保険期間通算特則」を適用することで、等級引き継ぎ時の損が解消できるのです。

【「保険期間通算特則」を適用する場合、しない場合の比較】

保険期間通算特則 2018年1月1日~5月30日 2018年6月1日~12月31日 2019年1月1日~5月30日 2019年6月1日~
適用する場合 6等級 6等級 7等級 7等級
適用しない場合 6等級 6等級 6等級 7等級

※上記のケースの場合、「保険期間通算特則」を適用しないと6等級の期間が半年長くなってしまいます。

「保険期間通算特則」が適用されるには条件があり、加入中の保険の解約日と、新しい保険の開始日が同じでないと適用されません。また、自動車保険から共済への乗り換え、または共済から自動車保険への乗り換えのケースでは、等級の引き継ぎができない場合があります。保険会社や共済によって対応は異なるため、検討している場合は前もって保険会社に確認しましょう。

6.5.乗り換え手続きは?

では、具体的にどのような手順で解約手続き・乗り換え手続きを行えば良いのでしょうか?必要な手順、以下の通りです。

  1. 乗り換え先の保険会社に、他社からの乗り換えで契約する意向を伝える。
  2. 契約中の保険会社または代理店に、電話などで解約の意思を伝える。
  3. 乗り換え先の保険会社から送られてくる書類等に必要事項を記入するなど準備する。
  4. 契約中の保険会社からの解約申込書や契約内容変更依頼書といった、解約手続きに必要な書類に必要事項を記入し、保険証券を同封して返送するなど手続きを行う。
  5. 解約日と始期日(補償がスタートする日)を合わせるように、乗り換え先の保険会社に申し込み手続きをする。
  6. 乗り換え先の保険会社に保険料を支払う。

原則として、現在契約中の保険解約日と、乗り換え先の保険始期日が同日であることが必要なので注意が必要です。

7.まとめ

自動車保険は、数多くの保険の中でも最も身近な存在であり、商品の多さからどの商品に加入したら良いのか、悩んでいる方も多いのではないでしょうか。

「対面型」「通販(ダイレクト)型」の両方で、人気の自動車保険をご紹介しましたが、やはり自動車保険の要はもしもの事故対応力です。実際に事故を起こしてみないと分からないことではありますが、保険料の安さだけに目を向けるのではなくサービスの充実度に最も重きを置いて選ぶと良いでしょう。

ご自身の年齢や使用用途など様々な視点を踏まえながら、ご自身に合った自動車保険選びに役立ててください。

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