老後の生活を楽にするための賢い保険の活用方法を徹底解説!

40代、50代、60代になってくると老後の生活資金について不安になってくると思います。

公的年金を信用することが出来ない今、どうやって老後のためのお金を貯めていけば良いのでしょうか?

安定してお金を貯めていける有効な手段の1つにあるのが保険です。

ですが保険といっても様々な保険があり、保険を活用するのであればメリットやデメリットをそれぞれ把握しておかなければいけません。

今回は老後資金を保険で貯めるお勧めな方法をそれぞれ紹介していきます。

目次

1.老後資金作りの前に必要な金融商品の3つの性質

1.1 流動性

1.2 安全性

1.3 収益性

2.老後にかかる費用を計算する

2.1 老後の生活水準の変化を把握する

2.2 老後にかかる最低日常生活費用の相場を把握する

2.3 これらの情報を知って老後生活に必要な金額を計算する

3.老後資金を残す方法

3.1 企業の退職金

3.2 年金

3.3 個人型確定拠出年金(iDeCo)

3.4 再雇用

3.5 支出を減らす

4.老後には保険を活用して節税対策する方法

4.1 利益率の高い保険を選ぶ

4.2 どのくらいのお金を保険に回すか考える

4.3 貯蓄機能のある保険商品を選ぶ

5.老後は介護状態になっても良いように介護保険に加入する

5.1 介護費用も全額自己負担にはならない

5.2 介護費用はどれくらいかかる?

5.3 民間の介護保険はどんな種類がある?

6.老後は入院や手術に備えるために医療保険を選ぶ

6.1 医療保険は終身型を選択する

6.2 定期型医療保険

6.3 終身型医療保険

7.老後の死亡保険はどれを選べばよいのか?

7.1 死亡保険は終身型を選んで葬祭費用の負担を軽く

7.2 定期型死亡保険とは

7.3 終身型死亡保険とは

7.4 死亡保険で相続税対策も出来る

8.老後の保険の見直し方法

8.1まずは現在加入している保険を見直す

8.2 保険の見直し方法

8.3 老後の保険は支払い続けられるかがカギ

8.4 医療保険はどの病気になりやすいかをよく考える

9.まとめ

1.老後資金作りの前に必要な金融商品の3つの性質

個人年金保険以外にも、老後資金を準備するための保険商品はありますし、公的保険を補完する国の制度もあります。

また、単純に、貯蓄をしておくという方法もあります。

老後資金を準備する方法はさまざまにあると言えますが、それぞれ特性が異なるので、よく理解した上で選ぶ必要があります。

まず、老後資金をつくるうえで外せないポイントをおさえておきましょう。

資金の準備には、次の3つの要素があります。

それは

・流動性

・安全性

・収益性

です。

これは金融商品の性質としてあるものです。

ですがどんな金融商品でも、このすべての面で優れたものはありません。

ですので、老後資金づくりにあたっては何が大事なのかを知っておくことで、老後資金づくりの方法に適した商品が選べます。

1.1 流動性

流動性とは簡単に言うと「現金に換金しやすいかどうか」ということです。

公的年金は、一度支払った保険料を返してもらうことはできません。

何があっても、将来、年金として受け取る以外ではお金は手元に戻ってこないのです。

一方、個人年金保険は、いつでも解約することができます。

このとき、個人年金保険のほうが流動性は高い、ということになります。

途中解約してしまうと、元本は戻ってきたとしても、解約しなかった場合に得られるはずだった利率は放棄することになります。

ですから解約はしないに越したことはないのですが、事情で急にまとまったお金が必要になることもあるでしょう。

そんなとき、流動性が高い方法で資金づくりをしておくことは、そうでない場合よりメリットがありますね。

たとえば、確定拠出年金など絶対に払い戻しのできない方法で資金を準備していたら、解約ができずにお金に困ることになります。

1.2 安全性

安全性とは、言葉どおり、その方法で運用した資金が減ってしまうリスクの少なさのことです。

個人年金保険は、原則として元本保証であり、支払ったお金がその総額より少なくなってしまうことはありません。

どんな資産運用も、お金を増やすために行うわけですが、安全性は次に説明する収益性と裏表の関係にあり、安全性を追求すると収益性は劣ることになります。

銀行の普通預金も、元本保証ですが、利息はほとんどつかないくらい低いですよね。

普通預金はいつでも引き出すことができて流動性も高いので、収益性はとても低い商品なのです。

1.3 収益性

どれほどのリターンが期待できるか、それが収益性です。

述べたように、安全性を犠牲にして、リスクをとればとるほど収益性は高まります。

株やFX、デリバディブと呼ばれる複雑な金融商品などは、資金を何倍にも増やせるチャンスがあるかわりに、瞬時に元金がゼロになってしまう危険性さえあります。

年金商品の中でも、変額年金保険と呼ばれるものは、個人年金保険よりはリスクをとることで少しでも収益を確保しようとした商品になります。

 

2.老後にかかる費用を計算する

老後生活に一体いくらかかるのか、検討をつけなければ話が進みません。

読者の皆様は年齢も収入もそれぞれかと思いますが老後にかかる費用を一度計算してみましょう。

2.1 老後の生活水準の変化を把握する

あるデータによれば、自分の老後が経済的にどのように変化すると考えているかをみると、

つつましい生活:70.1%

同程度の生活:21.4%

経済的に豊かな生活:2.1%

となっており、多くの方が今より贅沢をせず、慎ましい生活をしていくであろうと思っています。

65歳で収入が途絶え、年金生活をしていくのであれば、当然といえば当然の回答かもしれませんね。

2.2 老後にかかる最低日常生活費用の相場を把握する

夫婦2人の老後生活での最低日常生活費をみると、下記のような割合になっています。

平均額:22.0万円

20~25万円未満:31.5%

30~40万円未満:15.0%

25~30万円未満:13.6%

中には分からないという意見もありますが、年金が受け取れるのか定かではない上に、医療費の負担もあるかもしれない今後の先行きを不安視する人が多いためです。

2.3 これらの情報を知って老後生活に必要な金額を計算する

老後の生活にかかる費用の計算式は下記のような形で求めることができます。

・平均寿命(※) − 65歳(もしくは、退職年齢)= 老後生活の期間(年)

・毎月の生活費 × 12(ヵ月) × 老後生活の期間 = 老後にかかる費用

たとえば、男性の平均寿命を80歳で計算すると老後の生活期間は15年です。

次に毎月の生活費は、最低生活基準である25万円の場合と、”ゆとりある老後生活”を送るために必要な生活費の35万円の場合に分けてみていきましょう。

【最低資金の場合】25万円 × 12ヶ月 × 15年 = 4,500万円

【ゆとりある生活】38万円 × 12ヶ月 × 15年 = 6,840万円

どうでしたでしょうか?

想像よりも高い、驚くような数字が出たと思う方もいらっしゃるでしょう。

しかし、そもそもこの『ゆとりある生活』とは一体どのようなものなのでしょうか。

 

3.老後資金を残す方法

では老後の生活に必要な4,000~7,000万円近くの資金をどのように確保すればいいのでしょうか。

それぞれ老後資金を残す方法を紹介していきます。

3.1 企業の退職金

かつては、退職金は貴重な老後生活資金の元でした。

しかし、働き方の変化により、大手の企業でも退職金を出さない会社が増え、年金だけでなく退職金も受け取れるか不透明な時代になってきました。

それでも一応もらえるとして仮定して考えて見ましょう。

退職金の一般的な計算方法はこのようになります。

月の基本給 × 勤続年数 × 給付率(60%〜70%程度) = 退職金

給付率は途中で退職した場合の自分都合なのか、会社都合なのかによって変動します。

仮に65歳で退職し、基本給が50万円、勤続年数が30年だった場合、

50万円 × 30年 × 65% = 975万円になりますね。

もし、終身雇用に習い大手の会社で長く勤めあげる、もしくは公務員になって退職金をしっかりと受け取る、という方であれば、退職金は老後資金への貴重な財源となります。

3.2 年金

まずは国民年金です。

国民年金の加入者は毎月、保険料を納めていますが、その代わりに老後になると国から毎月、年金が支給されます。

しかし、出生率の低下や平均寿命の伸びにより、今後、国からちゃんと年金を貰えるのは定かではありません。

今現在公表されている年金支給額は約77万円(月額約6万円)です。

65歳から80歳までと年金を受け取るとすると総額で1,155万円貰える計算になります。

老後資金をカバーするために年金は貴重な財源ですが、年金だけでは十分ではありません。

次に厚生年金です。

厚生年金は職業によって大きく変わりますが、厚生労働省が想定する年収モデルの会社員と専業主婦が受け取れる世帯あたりの年金は月額22万円です。

国民年金よりだいぶ大きい額ですが、65歳から80歳までの15年間で3,960万円が貰える計算になります。

退職金と国民年金を合わせれば、老後資金の最低生活費用はカバーできますが、逆に厚生年金のない方は絶望的でしょう。

3.3 個人型確定拠出年金(iDeCo)

そこで厚生年金に加入していない方に個人型確定拠出年金(iDeCo)の加入をオススメします。

個人型確定拠出年金(iDeCO)とは、国民年金基金連合会が設立した年金制度です。

月々の掛金(保険料)は加入者が決めた上で、加入者が自ら積立金(掛金+運用利益)を、定期預金、投資信託、保険商品などの金融商品を介して資産運用を行います。

そのため個人型確定拠出年金(iDeCo)で支給される年金額は加入者の運用実績次第であり、年金額は保障されておりません。

その反面、国民年金と違い、積み立てた年金は確実に受け取ることができます。

個人型確定拠出年金は掛け金の全額が所得控除に含まれたり、運用益に対して税金がかからなかったりするメリットを持つ一方、途中解約した場合には元本割れするなどのデメリットを持ち合わせています。

しっかりした支払計画を立てることができれば、個人型確定拠出年金は老後の資金を貯めるためのよいツールといえるでしょう。

3.4 再雇用

一度退職した企業に、日給制なので再雇用をしてもらえる可能性もあります。

それが難しいのであれば、アルバイトなどをしてみるのも手です。

肉体作業は難しいと思いますので、デスクワース系の仕事を探して無収入の期間をできるだけ作らないという工夫も必要かと思います。

3.5 支出を減らす

老後資金を積み立てることと同じくらい支出を減らすことは大切です。

しかし、生活水準はいきなり下げることは難しいので、老後を迎える前に生活費を抑えるポイントを知るべきでしょう。

生活費を抑えるためには、まずは家計簿を作成して収支の内容を記載する習慣をつけてください。

家計簿を作成したら、生活費に優先順位をつけ、優先度の低い費用から節約するようにしましょう。

 

4.老後には保険を活用して節税対策する方法

老後はどうしても医療費がかかってきてしまいます。

ただし高齢者になると「介護保険」、「後期高齢者者医療制度」などが適用されるので医療費を安く抑えることが出来ます。

なので老後の支出を減らすためには「保険を活用する。」、「税金の控除を利用する」というのがお勧めです。

保険をどのように活用して貯めていくかを考えてみましょう。

保険には貯蓄型保険というタイプの保険と、掛け捨て型保険の大きく2種類のタイプに分けることができます。

まず、押さえておきたい保険のタイプを簡単に説明いたします。

貯蓄型保険というのは、支払った金額が貯まっていくものです。

さまざまな利率のものがあり、支払期間が終わった時点で支払金額より多く貯まっているもの、ほぼ同額貯まっているもの、下回るもの、と分かれています。

4.1 利益率の高い保険を選ぶ

貯蓄の利率が高ければいいというものではなく、利率が低いものに関しては特約がついていて、病気に手厚かったり、死亡保障額が高かったりとさまざまな特徴があります。

ただし、老後資金を貯める目的で言えば、利率が良いものが適しているでしょう。

4.2 どのくらいのお金を保険に回すか考える

考え方としては、保険に回すお金と、口座に入れるお金と分けて考えてみることです。

毎月の収支を計算して、確実に余る金額を保険に回してください。

保険は、長期でお金を保険会社へ預けていくことになるため、転職や出産など収入や支出に関する変化が起きても対応できるように、口座に入れるお金と保険に回すお金をきちんと分けましょう。

保険に回すお金は、年齢が上がり、収入が増えるタイミングで増やしていくことが理想です。

4.3 貯蓄機能のある保険商品を選ぶ

3つ目は貯蓄型の保険を選ぶようにしましょう。

貯蓄型の保険は

・養老保険

・低解約返戻金型終身保険

・変額保険

・個人年金保険

です。

1つずつ分かりやすいように紹介していきます。

まずは養老保険です。

養老保険は、生命保険の一種であり、保険期間の間、死亡保障が受けることができるのと同時に、満期時に死亡保証金と同額の保険金を受け取ることができる保険です。

死亡保障と同時に老後資金を確保したい方にオススメの保険になります。

養老保険のメリットは

・満期時には満額給付金を受け取ることができる。

・満額給付金は死亡給付金と同じ。

・貯蓄性が高い

です。

逆にデメリットは

・保険料が高い

・一生涯について保障されるわけではない

・保険の見直しがしにくい

・インフレしてしまうと、価値が下がってしまう

・金利が低い

です。

次に低解約返戻金終身保険です。

低解約返戻金終身保険は、貯蓄型保険の中でも保険料が安いことが魅力の保険であり、被保険者の死亡時に死亡保険金が給付されます。

保険料が安い代わりに、満期を迎える前に、解約をすると返戻率(解約返戻金/保険料の総額)が100%を切ってしまいますが、保険料を安く抑えたい、死亡保障が欲しい方にオススメです。

低解約返戻金終身保険のメリットは

・通常の終身保険にはない保障や特徴がある

・支払い満了時期までは低金利でも、支払い満了時に一気に解約返戻金が戻る

・通常の終身保険と比べて保険料が安く済む

です。

そしてデメリットは

・支払い満了時期までは返戻率が低くなってしまう

・保険の見直しがしにくい

・現金化しにくい

となります。

次に変額保険です。

変額保険は、保険会社の運用次第で返戻金の額が変動するタイプの保険です。

運用実績次第では、返戻金が大きくなる可能性もありますが、運用が上手くいかなった場合は返戻金が少なくなるリスクがあります。

変額保険のメリットは

・インフレ対策になる

・保険料が割安である

・最低限の死亡保険金がある最低限の死亡保険金がある

となります。

そしてデメリットは

・運用不調による減額がある

・手数料が割高である

となります。

次に個人年金保険です。

個人年金保険とは、老後資金を増やすことを目的とした保険です。

年金受給時前まで死亡保障を受けることもできますが、一般の死亡保険と比べると死亡保険金の額は低額です。

そのため、老後資金の積立だけを目的にした方に、個人年金保険は適しているでしょう。

個人年金保険のメリットは

・銀行の利率よりも良い

・個人年金保険料控除が受けられる

です。

そしてデメリットは

・途中で解約したら元本割れになる

・保険会社が破綻したら保障が一部カットされてしまう

となります。

 

5.老後は介護状態になっても良いように介護保険に加入する

老後・退職後の備えとして忘れてはならないのは、もしも介護が必要になったときの費用です。

とくに高齢の方の場合、病気やケガにより介護が必要となる可能性も高くなります。

介護を受けることになったら、経済的にも精神的にも時間的にも家族に大きな負担をかけてしまうかもしれません。

なのでいざというときの備えとして、介護保険は老後・退職後に検討すべき保険の一つと言えるでしょう。

ここでは、そもそも介護費用がどのくらいかかるのか、そして民間の介護保険とはどのような保険なのかを見ていきましょう。

5.1 介護費用も全額自己負担にはならない

入院や手術の治療費と同じように、介護にかかる費用も全額自己負担ではありません。

国から介護が必要な状態だと認められた(=要介護認定)場合、公的介護保険からさまざまな支援を受けることができるのです。

大きく分けると、「介護サービスを利用した際の自己負担が1割~2割」「高額介護サービス費制度」が挙げられます。

介護状態になった場合、さまざまな介護サービスを利用することになります。

代表的な介護サービスとしては、自宅に訪問してもらう「訪問サービス」、日帰りで施設に通う「通所サービス」、短いあいだ施設で過ごす「宿泊サービス」、施設に入所する「入所サービス」などです。

それらのサービスを利用する費用のうち、個人で負担するのは収入に応じて1割から2割と定められています。

残りは公的介護保険からサービスの提供者に支払われます。

ただし、要介護度の重軽度に応じて、支給の限度額が設けられており、その超過分は全額自己負担になるので注意が必要です。

公的介護保険の利用した介護サービスの費用に対する支給限度額を超えた場合、その部分は全額自己負担になるとお伝えしました。

ですが、もしもその介護サービス費の自己負担額が定められた上限額を超えたとき、さらにその超過分が払い戻しされる制度も用意されています。

これを高額介護サービス費制度と呼びますが、その上限額は収入によって15,000円~44,400円の間になっています

5.2 介護費用はどれくらいかかる?

介護サービスにかかる費用は全額自己負担ではありませんが、その一方で食費、居住費、日常生活費などは全額自己負担になります。

では、実際に介護費用はどのくらいかかるのでしょうか?

介護費用は月々にかかる介護費用の平均は79,200円、介護期間の平均は4年11か月となっています。

つまり単純計算で、介護費用には4,672,800円が必要になってくることが分かります。

これだけの出費を何の準備もなく工面するのは非常に難しいのではないでしょうか?

また65歳以上の高齢者の場合5.6人に1人、75歳以上の高齢者の場合3.1人に1人が要介護認定を受けており、介護は決して他人事ではありません。

その意味では、公的介護保険に頼るだけでなく、しっかりと民間の介護保険も準備し、家族や身近な人に負担をかけないようにしておきたいところです。

老後・退職後は、民間の介護保険も十分検討に値すると言えそうです。

5.3 民間の介護保険はどんな種類がある?

ここまで介護をめぐるリスクについて見てきましたが、それではそのリスクに備える民間の介護保険とは一体どのような保険なのでしょうか。

民間の介護保険と一口で言っても種類は様々ですが、最大公約数的にいえば「所定の介護状態になったときに年金もしくは一時金の形で保険金を受け取れる保険」ということになります。

介護費用(月々)と介護期間単純に計算すると、介護費用は4,672,800円必要になってきます。

もちろん、あくまで平均ですからすべての方がこれだけの費用負担をするとは限りません。

とはいえ、これが平均=一つの基準だと考えた場合、貯蓄や収入のみで介護費用をまかなうことは一般的に難しいと言えそうです。

そのような背景を踏まえれば、万が一介護状態になってしまったときに、介護保険から年金や一時金として保険金を受け取れたら、心強い助けになるのではないでしょうか。

通常、年齢を重ねるにつれて骨折や認知症などで介護が必要になるリスクは高くなっていきますから、いざというときに家族への負担を軽くするためにも、老後・退職後に介護保険を検討してみてはいかがでしょうか。

ただし、介護保険は医療保険などと違い、各保険会社で保険金の給付条件にかなりのバラつきが見られます。

それゆえに介護保険を検討するのであれば、しっかりと保険のプロの意見を仰ぎたいところです。

 

6.老後は入院や手術に備えるために医療保険を選ぶ

老後・退職後の大きな変化の一つは、どうしても今までより体力が衰えてしまうことです。

年齢が上がるにつれて少しずつ体が言うことを聞かなくなり、病気やケガにかかるリスクは大きくなっていくでしょう。

そのときに心配なのが、病気やケガによる入院・手術の費用です。

高齢になると、入院が長期化しやすく、治療費も高額になってしまい、かなりの費用負担になることも考えられます。

それを自身ではカバーし切れずに家族に負担をかけてしまうのは、できれば避けたいところです。

そこで重要なのが医療保険でしょう。

基本的に医療保険は、病気やケガで入院・手術をした際に保障を受けられる保険です。

保障内容としては、入院保障や手術保障が中心になっており、最近のものは先進医療を受けたときや三大疾病(がん(悪性新生物)・急性心筋梗塞・脳卒中)を患ったときに手厚く保障を受け取れる特約が付加できるものがほとんどです。

では老後・退職後にあたって、どのような医療保険が必要なのでしょうか?

6.1 医療保険は終身型を選択する

医療保険を選ぶうえで大切なのが、保険期間の違いです。

医療保険の種類は、その保険期間の違いに応じて「定期型」と「終身型」の二種類に分けることができます。

まずはそれぞれの特徴を簡単に見ていきましょう。

6.2 定期型医療保険

保障期間があらかじめ決められているタイプの医療保険です。

定期型の場合、1年、3年、5年、10年など、一定期間ごとに更新のタイミングが設けられています。

その都度、そのまま保険契約を続けるのか、もしくは解約するのかを選ぶことができます。

ですので、更新時に自身の状況に合わせて、柔軟に保障内容を考えなおす機会を持てることが利点の一つと言えます。

更新する場合は、更新前に比べて保障が小さくなったり、あるいは保険料が高くなったりすることが一般的です。

また、定期型医療保険の多くは70歳や80歳を区切りとして満期が設定されており、満期を迎えた段階で保障も終了するので、その点にも注意が必要です。

6.3 終身型医療保険

保障が一生涯続くタイプの医療保険です。

終身型の場合、保険料・保障内容ともに加入時のまま変わることはありません。

原則として「生涯加入し続ける」ことが前提ですので、定期型のように更新のタイミングで保障内容を見直す機会はありませんが、その一方でしっかりと保障内容を吟味してから加入すれば、そもそも見直しの必要がないという見方も可能です。

また、なるべく健康で若いうちに加入すれば、高齢になってからの加入に比べて手頃な保険料で手厚い保障を持ち続けられることは大きな魅力と言えるでしょう。

定期型医療保険と終身型医療保険それぞれの特徴を簡単に見てきましたが、それでは老後・退職後に加入する医療保険としてはどちらが相応しいのでしょうか。

結論から言うと、老後・退職後であれば終身型の医療保険がオススメです。

若いうちは定期型医療保険に加入していた方も多いかもしれませんが、高齢になってから更新をすると、保険料がかなり大きくなってしまうことが懸念されます。

また、高齢な方だと、更新や満期を迎えて新たな保険に加入しようと思っても、年齢や健康状態によっては、条件の良い保険に巡りあうことができないかもしれませんし、そもそも次に加入できる保険が見つからないことも考えられます。

その意味では、老後・退職後の保険はしっかりと保障内容を熟慮したうえで、一生涯保険料も保障内容も変わらない終身型医療保険に加入しておくと安心と言えそうです。

 

7.老後の死亡保険はどれを選べばよいのか?

老後・退職後に気がかりなのが、もし自分に万が一のことがあったとき、家族に負担をかけてしまわないかどうかです。

死亡保険は万が一のときに、残された家族がまとまった保険金を受け取れるようにしておく保険。

老後・退職後の死亡保険は、どのように備えれば良いのでしょうか?

7.1 死亡保険は終身型を選んで葬祭費用の負担を軽く

医療保険と同様、死亡保険も保険期間によって定期型と終身型に分かれています。

それぞれの特徴を掴んで、老後・退職後の死亡保険としてはどちらが適しているのか、そしてどのくらい保障を用意すればよいのかを見ていきましょう。

7.2 定期型死亡保険とは

定期型死亡保険は、更新や満期があるタイプの死亡保険です。

更新では、保険料が上がったり、もしくは保障金額が下がったりします。満期を迎えると、保障が終了するものが一般的です。

定期型死亡保険の特徴は一定期間、手厚い保障を手頃な保険料で用意できるところだと言えます。

7.3 終身型死亡保険とは

終身型死亡保険は、更新や満期がないタイプの死亡保険です。

加入時のまま保険料・保障内容ともに変わることなく、亡くなるまで保障が続きます。

終身型死亡保険の特徴としては、一生涯の保障を用意できるところです。

では、老後・退職後の死亡保険としては、定期型と終身型のうち、どちらが適しているのでしょうか?

基本的には医療保険と同じく高齢の方の場合、年齢や健康状態によっては、更新時の保険料が高額になったり、満期を迎えた後に新たな保険に加入できなかったりするケースがあるので、終身型がオススメです。

また、死亡保険金の額については、最低限の葬祭費用を用意しておけば十分でしょう。

勤労所得が主な収入源だったり、まだ子供が独立していなかった期間は、自分に万が一のことがあったときの残された家族の生活費や教育資金を考えて、高額な死亡保険金を準備されていた方も多かったかと思います。

ですが、老後・退職後になると、すでに仕事での定期的な収入は無くなり、子供は独立していることがほとんどです。

その意味で老後・退職後の生命保険では、残された家族の生活費までカバーする必要はなく、あくまでも葬祭費用として200万円~500万円程度を準備しておけば十分だと言えそうです。

子供の独立後も大きい死亡保険を続けているのなら、この老後・退職後に差し掛かるのを機に死亡保険の見直しをしてみると良いでしょう。

一般的に死亡保険は医療保険よりも保険料が高額なことから、うまく見直せば大きな家計の節約にもつながるかもしれません。

7.4 死亡保険で相続税対策も出来る

原則的に死亡保険で受け取った保険金には、税金がかかります。

ですが、もし保険金の受取人が相続人であった場合、死亡保険金が一定の上限額を越えなければ非課税となります。

その非課税となる上限額の計算方法は、次のようになります。

500万円×相続人の数=死亡保険金に対する相続税が非課税となる上限額

たとえば、相続人が3人いらっしゃる場合は、その死亡保険金に対して相続税がかからない上限は500万円×3人になりますから、相続人は合計1,500万円までの死亡保険を非課税で受け取ることができます。

なお、基本的に相続人とは「子」「配偶者」などを指しますが、場合によっては「直系尊属」「兄弟姉妹」になることもあります。

多くの財産を持たれている方は、このような生命保険の節税メリットもしっかりと活用していきたいところです

8.老後の保険の見直し方法

民間の医療保険には、

・死亡時に死亡保険金が受け取れる生命保険

・入院日数に応じて1日あたり5,000円や1万円などの入院給付金が出る医療保険

・手術に応じて手術給付金が出るもの

・がんと診断されたときに一時金が出るもの

などがあります。

なお、一般的に手術給付金は入院給付が受け取れる保険ならば、手術内容に応じた倍率で受け取れるようになっています。

また、がんの診断一時金以外に脳血管疾患や心疾患になり一定の状態が続いた場合に受け取れる「三大疾病特約」などもあります。

テレビや新聞・雑誌などでもさまざまな保険のCMがあり、「なんとなく必要を感じる」「でもどれがいいのかわからない」と迷っている方が多いのではないでしょうか。

そこで老後保険の見直し方法を紹介していきます。

8.1まずは現在加入している保険を見直す

民間の生命保険や医療保険は年齢が上がると保険料が高くなります。

特に50歳以降は保険料がかなり高くなる上に、加入時の告知(健康診断のチェック)で引っかかる場合があります。

そこでまず現在加入している保険を見直してみましょう。見直しのポイントは次の通りです。

では保障がいつまで続くのでしょうか?

保障期間が10年や15年となっている場合は、病気になる確率が高くなる高齢期に保障が切れる可能性があります。

同じ内容で更新すると保険料が高くなります。そのときの選択肢としては、

健康状態に問題がある場合は、新規に加入できないのでそのまま更新する、保障額を下げて更新するという選択肢があります。

逆に健康状態に問題がない場合は現在加入の保障内容を見直して更新するといった方法があります。

なので保障内容と保険料をよく検討する必要があるのです。

8.2 保険の見直し方法

保険の見直し方法には、

・現在の保険を解約して新たに別の安い保険に加入する

・死亡保障や入院特約などの特約部分を一部解約して保障を小さくする

・保障を小さくする「減額」の手続きをする

・支払いを中止して同じ保険期間で保障を小さくする「払済保険」の手続きをする

・支払いを中止して同じ保障額で保険期間を短くする「延長保険」の手続きをする

というのがあります。

そして老後の保険を考える場合は保障を小さくする減額や払済、延長などの手続きを取るといいでしょう。

ただし、保険商品によってはできないものがあるので、加入している保険会社に聞いてみてください。

見直す場合は保障内容がそれで足りるかどうかを考える必要があります。

入院給付日額が5,000円であれば、仮に10日間入院することになっても入院給付金として5万円受け取ることができます。

病院で支払う医療費の1ヶ月の自己負担限度額は一般の高齢者は44,400円なので5万円あればそれでまかなえます。

ただ、それだけでは不安だという場合の備えとして貯蓄する方法があります。

貯蓄なら上記でご説明したように1入院で23万円程度かかったとしても安心ですし、医療費以外のことに自由に使えます。

8.3 老後の保険は支払い続けられるかがカギ

長い老後生活の間で経済的な変化が起こる可能性があります。保険に加入する場合は、払い続けられるかどうかをよく考えましょう。

保険料の負担が大きい場合は保険に頼らずに貯蓄して医療費を備えるという方法もあります。

本当に払い続けられるかどうかをよく考えましょう。

退職金が入る場合はそのお金で残りの保険料を一括して支払う方法もあります。ほかの使い道と合わせてよく検討してみましょう。

8.4 医療保険はどの病気になりやすいかをよく考える

自分がどんな病気にかかるかはわかりませんが、家系的に高血圧症が多いとか糖尿病が多いという場合は自分も同じ病気になる可能性があります。

 

9.まとめ

これまで老後資産を残すために保険の活用方法を紹介してきました。

65歳以降は病院での受診が増えていき、入院日数も長くなることがわかっています。

しかし、公的医療保険が使えるので窓口での自己負担は2割(75歳以降は1割)で収まります。

また1ヶ月の医療費が高額になった場合でも、自己負担の限度額が設けられているので、それ以上の分は後で戻ってきます。

これらの制度をよく理解した上で必要な保険を選択しましょう。

老後の保険の見直しとしては、次のポイントをチェックしておきましょう。

・今、加入している保障がいつまで続くのかを調べる

・更新時にそのまま継続すると保険料が高くなるので特約を減らしたり、保障を減らす減額をしたりして保険料負担を抑える

・保険料が負担になる場合は「払済保険」や「延長保険」に切り替えることも可能

・新規に加入する場合は最低限必要な保障額に抑える

・死亡保険金は相続税対策として使える

保険の見直しには正解がありません。

個々のケースで異なるので、いくつかの保険商品をよく比較してみましょう。

『保険相談したいけど、結局どこがおすすめ?』

店舗よりも自宅やカフェで相談できる方が移動が楽な上に、保険は一度きりで決められないこともあるはず。
そこで強くおすすめしたいのが、訪問型の無料保険相談サービスである、『保険見直しラボ 』です。

所属する全てのFP(ファイナンシャルプランナー)が30社全ての保険を扱うことのできる日本最大級の保険代理店です。
保険業界の経験者を採用しており、平均業界年数は11.8年と、他社よりも精鋭のベテラン揃いです。

保険相談は結局のところFPが信頼できるかに左右されるため、保険のことは、まず最初に「保険見直しラボ」で無料相談をしてみるのがよいでしょう。

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