先進医療の種類と費用を知って、療養費の不安を解消しましょう!

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「先進医療=最先端医療技術」

皆さん、このようなイメージを持たれていませんか?

勿論、それもあながち間違いではないのですが、実は先進医療には厳密な規定が厚生労働省によって定められています。

受診可能な医療機関が限定されていたり、思ってもみなかった治療法が先進医療に含まれていたり、知れば知るほど驚くことばかりなのです。

そして一番の驚きは、先進医療が全額自己負担と言う厳しいルールです。

これから治療に臨む患者さん、それを支えるご家族の心痛はいかばかりかと思う状況に、まるで追い打ちをかけるかのごとく、治療費と言う大きな負担がのしかかるのです。

こんなことをお聞きになると、不安ばかりが募ってしまうことだと思いますが、一度冷静になってみましょう。

いかなるリスクに対しても言えることですが、闇雲に恐れるのではなく、正しい情報を事前に入手しておけば、備え方も見えてまいります。

そこで今回は、先進医療とは一体どのような種類があり、いくら用意しておけばいいのかと言った情報を交え、先進医療に対するリスクマネージメントに関して、ご一緒に見てまいりたいと思います。

目次

1.先進医療とは
1.1先進医療の歴史と理念
1.2先進医療の実績

2.先進医療の種類
2.1先進医療A
2.2先進医療B

3.疾病別に見る先進医療の種類
3.1がん/悪性腫瘍/悪性新生物に関する技術
3.2歯/口腔に関する技術
3.3検査/試験/診断に関する技術
3.4先天疾患に関する技術
3.5その他の医療技術

4.先進医療を受けるには
4.1実施可能な医療機関
4.2先進医療受診の流れ

5.先進医療に掛かる費用
5.1自己負担額
5.2保険外併用療養費
5.3費用例

6.公的保障制度
6.1保障の種類
6.2ケース別に見る保障の実情

7.先進医療に備える保険
7.1医療保険の仕組みと特徴
7.2先進医療対応の終身医療保険

8.まとめ

1.先進医療とは

冒頭でも申し上げましたが、先進医療と聞くと最先端の医療技術を駆使した治療法、と言うイメージがあります。

はたしてそうなのでしょうか。

まずこの章では、先進医療の基礎知識から見てまいりたいと思います。

 

1.1先進医療の歴史と理念

先進医療は、平成16年12月に下記を目的に施行された比較的新しい制度で、保険内診療との併用を認めたものです。

国民の安全性の確保
患者負担の増大防止
選択肢を広げることによる利便性の向上

保険対象とするか否か、その医療技術が適正であるか否かを客観的に評価を行うべき医療技術とされ、その技術を有するに足りる、指定の医療施設からの届け出により、保険診療と併用することが出来るようになっています。

現時点でその数は92種類に及んでおり、この数は医療の発達とともに、今後も増え続けるであろうことが予測されています。

 

1.2先進医療の実績

それでは、先進医療と名の付く治療は、どれだけ行われているかを、見てまいりましょう。

実績報告
対象期間
先進医療
技術数
実施医療
機関数
全患者数 総金額 保険外併用療養
費の総額
(保険診療分)
先進医療費
用の総額
1入院全医療
費のうち先進
医療分の割合
2015.7.1~2016.6.30 100種類 811施設 24,785人 約252億円 約67億円 約184億円 73.2%

上記は、平成28年6月末日時点での、実績報告になります。

複数の先進医療技術の活用も、カウント1とされているため、実数はもっと大きいことになります。

 

2.先進医療の種類

それでは一体どのようなものが、先進医療と認定されているのでしょうか。

実は先進医療は大きく2種類にわけられており、それぞれの定義がことなります。

そこでこの章では、それらの違いなどを見てまいりましょう。

 

2.1先進医療A

まず、先進医療Aとされている定義は、下記になります。

・未承認等の医薬品もしくは、医療機器の使用/医薬品、もしくは医療機器の適応外

・使用を伴わない医療技術

・以下のような医療技術であって、当該検査薬等の使用による人体への影響が極めて小さいもの

*未承認等の体外診断薬の使用又は体外診断薬の適応外使用を伴う医療技術

*未承認等の検査薬の使用又は検査薬の適応外使用を伴う医療技術

少々難解ではありますが、そんな先進医療Aに該当する技術を、見てまいりましょう。

番号 先進医療技術名 適応症 技術の概要
1 高周波切除器を用いた子宮腺筋症核出術 子宮腺筋症 子宮腺筋症は、これまで子宮全摘術によって治療されてきた。腺筋症組織は、子宮筋層の中に複雑に入り込んでいることから、従来、腺筋症組織のみを正常の子宮筋層と分離して切除することは困難であったが、本技術は開腹後、新たに開発されたリング型の高周波切除器を用いることにより腺筋症組織のみを切除(核出)するものである。
2 陽子線治療 頭頚部腫瘍(脳腫瘍を含む。)肺・縦隔腫瘍、消化管腫瘍、肝胆膵腫瘍、泌尿器腫瘍、乳腺・婦人科腫瘍又は転移性腫瘍(いずれも根治的な治療法が可能なものに限る。) 放射線の一種である粒子線(陽子線)を病巣に照射することにより悪性腫瘍を治療する。
3 骨髄細胞移植による血管新生療法 閉塞性動脈硬化症又はバージャー病(いずれも従来の治療法に抵抗性を有するものであって、フォンタン分類III度又はIV度のものに限る。) 虚血に陥った患肢に、自己の骨髄細胞を移植することで血管新生を促す新しい治療法。
4 神経変性疾患の遺伝子診断 脊髄小脳変性症、家族性筋萎縮性側索硬化症、家族性低カリウム血症性周期性四肢麻痺又はマックリード症候群 PCR法、DNAシークエンサー装置等を用いて責任遺伝子の異常を探索し正確な診断を行う。
5 重粒子線治療 肺・縦隔腫瘍、消化管腫瘍、肝胆膵腫瘍、泌尿器腫瘍、乳腺・婦人科腫瘍又は転移性腫瘍(いずれも根治的な治療法が可能なものに限る。) 重粒子線(炭素イオン線)を体外から病巣に対して照射する治療法。
6 抗悪性腫瘍剤治療における薬剤耐性遺伝子検査 悪性脳腫瘍 手術中に得られた組織からPCR法にて抗がん剤耐性遺伝子を測定し、腫瘍に対する抗がん剤の感受性を知ることができる。これに基づいて抗がん剤を使用することにより、より高い効果を得、不必要な副作用を避けることができる。
7 家族性アルツハイマー病の遺伝子診断 家族性アルツハイマー病 家族性アルツハイマー病の原因遺伝子の変異に対する診断を行う。正確な診断により、個々の患者ごとに、遺伝的背景の差異に基づく病気の特徴を踏まえた予後の推定を可能にし、将来に向けた療養方針やリハビリ計画を患者やその家族に示すことができる。
8 腹腔鏡下膀胱尿管逆流防止術 膀胱尿管逆流症(国際分類グレードVの高度逆流症を除く。) 腹腔鏡下に膀胱外アプローチにより尿管を膀胱筋層内に埋め込み、逆流防止を行う。
9 泌尿生殖器腫瘍後腹膜リンパ節転移に対する腹腔鏡下リンパ節郭清術 泌尿生殖器腫瘍(リンパ節転移の場合及び画像によりリンパ節転移が疑われる場合に限る。) 精巣腫瘍、膀胱腫瘍等の摘出後、追加の化学療法・放射線療法の必要性を判断するために、腹腔鏡を用いて後腹膜リンパ節を切除しリンパ節転移の有無を確認する。切除したリンパ節に腫瘍の転移がなければ、追加の化学療法・放射線療法を行わず、その副作用を避けることができる。
10 末梢血単核球移植による血管再生治療 慢性閉塞性動脈硬化症又はバージャー病(従来の内科的治療及び外科的治療が無効であるものに限り、三年以内に悪性新生物の既往歴を有する者又は未治療の糖尿病性網膜症である者に係るものを除く。) 慢性閉塞性動脈硬化症等の末梢血管障害のある患肢に対して、末梢血単核球を局所注射することによって、末梢血管の再生を図る技術。
11 歯周外科治療におけるバイオ・リジェネレーション法 歯周炎による重度垂直性骨欠損 本法は、セメント質の形成に関与する蛋白質を主成分とする歯周組織再生誘導材料を用い、フラップ手術と同様な手技を用いた上で、直接、歯槽骨欠損部に填入するだけであり、短時間で低侵襲な手術が期待できる。
12 樹状細胞及び腫瘍抗原ペプチドを用いたがんワクチン療法 腫瘍抗原を発現する消化管悪性腫瘍(食道がん、胃がん又は大腸がんに限る。)、原発性若しくは転移性肝がん、膵臓がん、胆道がん、進行再発乳がん又は肺がん がんワクチンによって、がん細胞に対する特異的な免疫を担当するTリンパ球を活性化し、患者自身の免疫系によりがんを攻撃する。活性化Tリンパ球移入療法とは異なり、がん細胞に特異的なTリンパ球のみを活性化する点が特徴。
13 自己腫瘍・組織及び樹状細胞を用いた活性化自己リンパ球移入療法 がん性の胸水若しくは腹水又は進行がん 末梢血から採取した自己リンパ球と、自己の腫瘍と混合培養するなどして接触させた樹状細胞、もしくは、既に体内で腫瘍と接触のあったと考えられる腫瘍浸潤リンパ節由来樹状細胞とを、体外でインターロイキン2などの存在下で培養し、腫瘍に特異的と期待されるキラー細胞を誘導し、増殖させ、再び体内に戻す療法。
14 多焦点眼内レンズを用いた水晶体再建術 白内障 多焦点眼内レンズは、無水晶体眼の視力補正のために水晶体の代用として眼球後房に挿入される後房レンズである点では、従来の単焦点眼内レンズと変わりはない。
しかし、単焦点眼内レンズの焦点は遠方又は近方のひとつであるのに対し、多焦点眼内レンズはその多焦点機構により遠方及び近方の視力回復が可能となり、これに伴い眼鏡依存度が軽減される。
術式は、従来の眼内レンズと同様に、現在主流である小切開創から行う超音波水晶体乳化吸引術で行う。
15 培養細胞によるライソゾーム病の診断 ライソゾーム病(ムコ多糖症I型及びII型、ゴーシェ病、ファブリ病並びにポンペ病を除く。) 先天性代謝異常の罹患リスクが高い胎児、新生児及び先天性代謝異常が疑われる症状を有する小児から、胎児の場合は、羊水を採取し、羊水細胞を培養後、細胞中の酵素活性を測定する。新生児や小児においては、末梢血を採取してリンパ球を培養、あるいは、皮膚生検を行い線維芽細胞を培養して、培養細胞中の酵素活性を測定する。
酵素活性の測定後、酵素補充療法の適応とならないものについては、造血幹細胞移植等の種々の治療法や、治療法がない場合においては、早期の対症療法や生活指導を行うことにより、患者のQOLの向上を可能とする。
16 培養細胞による脂肪酸代謝異常症又は有機酸代謝異常症の診断 脂肪酸代謝異常症又は有機酸代謝異常症 酵素活性の測定には、静脈血液5~10mlまたは米粒大の皮膚片から、培養リンパ球や培養皮膚線維芽細胞を樹立する。これらの技術によって得た培養細胞を用いて、酵素活性を測定して先天性代謝異常症の確定診断を行う。
17 角膜ジストロフィーの遺伝子解析 角膜ジストロフィー 本技術によって原因遺伝子を明らかにすることにより、病型に加え、発症年齢、重症度や予後も推定可能となり、治療により進行を遅らせることが可能な例を特定することや、角膜移植後の再発リスクを明らかにすることができる。さらに、患者が自分の病気を遺伝病として理解した上で、自身や家族の結婚や出産に関連して生じる諸問題について計画的に対処することが可能となる。
18 MEN1遺伝子診断 多発性内分泌腫瘍症1型(MEN1)が疑われるもの(原発性副甲状腺機能亢進症(pHPT)(多腺症でないものにあっては、四十歳以下の患者に係るものに限る。)又は多発性内分泌腫瘍症1型(MEN1)に係る内分泌腫瘍症(当該患者の家族に多発性内分泌腫瘍症1型(MEN1)に係る内分泌腫瘍を発症したものがある場合又は多発性内分泌腫瘍症1型(MEN1)に係る内分泌腫瘍を複数発症している場合に限る。)) 1)発端者診断
MEN1の疑われる患者(発端者)が対象となる。遺伝カウンセリングを施行し患者の同意を得た上で採血を行い、末梢血白血球よりDNAを抽出する。次に、MEN1遺伝子のエクソン2~10のすべてをPCR法を用いて一度に増幅し、塩基配列をDNAシーケンサーにより解析する。変異が認められた場合、MEN1であることが確定する。
2)保因者診断
MEN1遺伝子変異が判明している家系の血縁者が対象となる。上記1)と同様の手順で遺伝子診断を行うが、既知の変異部位のみのシーケンスを行う。変異を認めた場合は、MEN1に関する各種検査を行い、治療適応のあるものに関しては早期治療が可能になる。一方、MEN1遺伝子の変異が認められない血縁者に対しては、遺伝していないことが判明し、以後の臨床検査は不要となり、医療費の節約が可能となる。
19 ウイルスに起因する難治性の眼感染疾患に対する迅速診断(PCR法) 豚脂様角膜後面沈着物若しくは眼圧上昇の症状を有する片眼性の前眼部疾患(ヘルペス性角膜内皮炎又はヘルペス性虹彩炎が疑われるものに限る。)又は網膜に壊死病巣を有する眼底疾患(急性網膜壊死、サイトメガロウイルス網膜炎又は進行性網膜外層壊死が疑われるものに限る。) ヘルペス性角膜内皮炎、ヘルペス性虹彩炎が疑われる片眼性の前眼部疾患。急性網膜壊死、サイトメガロウイルス網膜炎、進行性網膜外層壊死が疑われる網膜壊死病巣を有する眼底病変は、ヒトヘルペスウイルスが病因と疑われる。このような症例の前房水を前房穿刺、あるいは硝子体液を手術時に採取して、これらの眼内液からDNAを抽出し、 本診断法によりHSV-1,HSV-2,VZV,EBV,CMV,HHV-6,HHV-7,HHV-8のDNAの同定と定量を おこなう。この診断に基づいて適正な抗ウイルス治療をおこなう。当院眼科においては年間約100~150例の患者が本検査の対象となる。
当該技術(難治性ウイルス眼感染疾患に対する包括的迅速PCR診断)は、必要なプライマーとプローブを作製して研究室にて用いている。プライマーとプローブは現時点ではキット化できていないため、院内で調整する。
20 細菌又は真菌に起因する難治性の眼感染疾患に対する迅速診断(PCR法) 前房蓄膿、前房フィブリン、硝子体混濁又は網膜病変を有する眼内炎 内眼手術直後からの眼痛、前房蓄膿、硝子体混濁を呈する外因性眼内炎、体内に感染巣があり眼痛、前房蓄膿、硝子体混濁を呈する内因性眼内炎では早急に細菌感染を疑い検査する必要がある。このような症例の前房水を前房穿刺、あるいは硝子体液を手術時に採取して、これらの眼内液からDNAを抽出し、本診断により細菌16SrDNAの定量をおこなう。この診断に基づいて適正な抗生剤投与、硝子体手術をおこなう。当院眼科においては年間約30例の患者が本検査の対象となる。
経中心静脈高栄養法や各種カテーテルの留置に伴った真菌血症が全身的にあり、網膜後局部に網膜滲出斑、硝子体混濁、牽引性網膜剥離、前眼部炎症を呈する眼内炎では早急に真菌感染を疑い診断を付ける必要がある。このような症例の前房水を前房穿刺、あるいは硝子体液を手術時に採取して、これらの眼内液からDNAを抽出し、本診断により真菌28SrDNAの定量をおこなう。この診断に基づいて適正な抗生剤投与、硝子体手術をおこなう。当院眼科においては年間約20例の患者が本検査の対象となる。従来の検査で眼科検体を用いた真菌の検査法の中で、現在保険でおこなわれているものは、培養があるが感度と特異度は本検査法よりも劣る。
当該技術(難治性細菌・真菌眼感染疾患に対する包括的迅速PCR診断)は、必要なプライマーとプローブを作製して研究室にて用いている。プライマーとプローブは現時点ではキット化できていないため、院内で調整する。
21 LDLアフェレシス療法 難治性高コレステロール血症に伴う重度尿蛋白症状を呈する糖尿病性腎症 本件は、重度尿蛋白(3 g/day 以上、又は尿蛋白/尿クレアチニン3 g/gCr 以上)を伴い血清クレアチニンが2 mg/dL 未満、薬物治療下で血清LDL-コレステロールが120 mg/dL 以上である糖尿病性腎症患者を対象として、LDL アフェレシス治療の有効性及び安全性を評価する多施設共同単群試験である。リポソーバーを用い、LDL アフェレシスを施行する。原則として、登録後2 週間以内にLDL アフェレシスを開始し、これまでの報告(添付文献1 から3 及び5)に沿って、6 から12 回を12 週間以内に施行する。なお、LDL アフェレシス開始以降のLDL コレステロールや尿蛋白等の低下推移や全身状態の変化等が多様であり、上記のとおりこれまでの報告に沿い6 から12 回までで総合的に施行回数を判断するため、被験者毎にその回数が異なる。標準的には、1 回の施行時間を2~3 時間、血漿処理量を約3,000 mL(目安:体重kg あたり血漿処理量50 mL)、施行間隔を2~7 日とするが、被験者の体重や状態により調節する。抗凝固薬は、ヘパリンを標準的に使用する。ブラッドアクセスは、直接穿刺又は留置カテーテルにて行う。
22 多項目迅速ウイルスPCR法によるウイルス感染症の早期診断 ウイルス感染症が疑われるもの(造血幹細胞移植(自家骨髄移植、自家末梢血幹細胞移植、同種骨髄移植、同種末梢血幹細胞移植又は臍帯血移植に限る。)後の患者に係るものに限る。) 1)移植後多項目迅速ウイルスPCR 検査のタイミング
造血幹細胞移植を受けた患者においてa)発熱、b)咳・呼吸困難、c)黄疸・肝障害、d)出血性膀胱炎、e)意識障害、f)発疹、g)下痢・血便および腹痛の症状が出現した際に、血中ウイルス検査を実施する。
2)多項目迅速ウイルスPCR 検査の方法
・分離した血漿から自動核酸抽出装置でDNA を抽出後、あらかじめ、12 種類のウイルスに対するprimer-mix を含むPCR 試薬と混合し、PCR 反応を行う。PCR 終了後、LightCyclerRを用いた解離曲線分析により各ウイルスを識別する。これにより12 種類のウイルスの有無が同時に決定できる。検査時間がDNA ウイルスであれば75 分で検出できる。また、同じ12 種類のウイルスに関してリアルタイムPCR 法(定量検査)を同時に行い、多項目迅速定性ウイルスPCR 法における正確度を、陽性的中率、および陰性的中率を算出することによって評価する。
3)ウイルス感染症の診断
ウイルスが検出されたら、臨床症状、身体所見、画像診断、および臨床検査(血液、尿、髄液、喀痰、および肺胞洗浄液などの検査)により、ウイルス血症かウイルス病かの診断を行う。
23 CYP2D6遺伝子多型検査 ゴーシェ病 1)xTAG CYP2D6 kit v3 RUO によるCYP2D6 遺伝子多型検査のタイミング
ゴーシェ病患者において、経口投与治療薬の投与が適切であると研究責任者が判断し、患者も希望した場合に、経口投与治療薬の投与前に本検査を実施する。
2)xTAG CYP2D6 kit v3 RUO によるCYP2D6 遺伝子多型検査の流れ
[1]治療医から本研究への参加を希望する被験者の紹介を受けて、研究責任者は、個人情報管理補助者、及び中央検査部に被験者の来院日を連絡する。
[2]研究責任者又は研究分担者が被験者に対して倫理委員会で承認された患者用の説明文書を用いて、本研究の説明を行い、文書同意を取得する。
[3]個人情報管理補助者は被験者から採血し、匿名化ID ラベルを採血管に添付し、中央検査部へ送る。データの管理については、10. 試料・情報の保管及び廃棄の方法に基づいて管理を行う。
[4]個人情報管理補助者は個人情報分担管理者に院内患者識別番号と匿名化ID を連絡する。
[5]個人情報分担管理者は対応表を作成し、管理する。
[6]中央検査部技師又は小児科学講座研究補助者は、検査を行い、結果を個人情報分担管理者へ報告する。
[7]個人情報分担管理者は、匿名化ID と結果を統合する。
[8]研究責任者又は研究分担者からの匿名化解除の依頼を受けて、個人情報分担管理者は研究責任者又は研究分担者へ、結果を開示する。
[9]研究責任者又は研究分担者は、治療医、被験者に結果を連絡する。
3)xTAG CYP2D6 kit v3 RUO によるCYP2D6 遺伝子多型検査の方法
CYP2D6 遺伝子多型検査キット、xTAG CYP2D6 kit v3 RUO を使用する。詳細は取扱説明書に準ずる。
[1]抗凝固剤EDTA またはクエン酸塩存在下で採血した全血から、ゲノムDNA を抽出、精製する(本キットで使用するDNA サンプル量の範囲: 24 ng – 1800 ng)。
[2]マルチプレックスPCR を行う。精製したDNA を用い、PCR A と、PCR B の2 種類のPCR を行う。
[3]2 種のPCR 産物、PCR (A)とPCR (B)を混合する。
[4]dNTP とプライマー不活化のため、混合したPCR 産物を、アルカリフォスファターゼ(SAP;Shrimp Alkaline Phosphatase)/エクソヌクレアーゼ処理(SAP-EXO 処理)する。
[5]SAP-EXO 処理したPCR 産物を用いて、マルチプレックスプライマーエクステンション(ASPE; Allele Specific Primer Extension)を行う。
[6]ASPE 反応液とビーズミックスをハイブリダイゼーションする。
[7]ビーズハイブリダイゼーション後、Streptavidin R-Phycoerythrin(SA-PE)で蛍光標識する。
[8]Luminex 100/200 システムを用いて検出、解析する。
4)xTAG CYP2D6 kit v3 RUO によるCYP2D6 遺伝子多型検査結果の解析
研究責任者又は研究分担者は遺伝子型から判断して表現型を特定する。表現型がIntermediate metabolizer (IM)又はExtensive metabolizer (EM)の場合には、経口治療薬1 回100mg、1 日2 回の投与が可能となる。Ultra Rapid Metabolizer (URM) 、及びPoorMetabolizer(PM)の患者には投与を避けることが望ましい。経口治療薬の用法用量は、添付文書の記載に従う。
5)研究責任者又は研究分担者はCYP2D6 遺伝子多型から判断された表現型を被験者に伝える。被験者のゴーシェ病の治療医が研究責任者(又は研究分担者)ではない場合、研究責任者(又は研究分担者)は治療を担当する医師にも伝える。電子媒体で伝える場合は、パスワードを設定し電子媒体の暗号化を図る。パスワードは電子媒体とは別に連絡する。
6)本研究によって得られた日本人患者におけるCYP2D6 遺伝子多型の分布の傾向を過去に報告されている日本人データ4) 5) と比較を行い、傾向の類似性を確認する。これらのデータは海外データと共に薬事申請時の資料とすることを計画している。
24 MRI撮影及び超音波検査融合画像に基づく前立腺針生検法 前立腺がんが疑われるもの(超音波により病変の確認が困難なものに限る。) まず、血清PSA 値が4.0ng/mL 以上20.0ng/mL 以下の患者を候補とする。候補患者に対してMRI を実施し、Significant cancer が疑われた症例のうち、除外基準を満たさない患者を選定する。
本生検では、事前にBioJet ソフトウェアにMRI(DICOM 画像)を取り込み、前立腺尖部から底部まで、および癌を疑う部位(Region of Interests, ROI)のセグメンテーション(輪郭を明確に示すこと)を行い、画像処理技術により、3 次元モデルを作成。座標センサーが搭載されたアームに取りつけられた経直腸的超音波プローブを肛門から挿入。MRI の3 次元モデルとリアルタイムのTRUS 前立腺画像をプローブのマニュアル操作および弾性融合機能により一致させる。前立腺観察時のプローブの動きは、座標センサーによりBioJet ソフトウェアに認識されるため、TRUS により観察されている部位のMRI が、同一画面上にリアルタイムで表示される(MRI-TRUS 融合画像)。術者は、この融合画像に基づき、ROI の前立腺組織を生検することができる。
25 腹腔鏡下傍大動脈リンパ節郭清術 子宮体がん(ステージがIA期であってグレード3若しくは特殊型(漿液性腺がん、明細胞腺がん、がん肉腫等)のもの又はステージがIB期若しくはII期と疑われるものに限る。) 早期子宮体がんで行っている腹腔鏡下子宮体がん根治術に準じた方法で手術を行う。
腹腔鏡下手術は、臍部に12mmのカメラ用トロッカーを挿入し、炭酸ガスで腹腔内にガスで気腹させ、腹部に4-5か所に5mmのトロッカーおよび下腹部正中に12mmトロッカーを挿入し行う。摘出した子宮は、膣から摘出する。骨盤リンパ節郭清術を施行し、続いて傍大動脈リンパ節郭清は開腹術における子宮体がん根治手術と同様の方法で行うこととする。
手術は、
[1]腹腔鏡下子宮全摘出術+両側附属器摘出術を行う。
[2]腹腔鏡下に骨盤リンパ節郭清術を行う。
[3]カメラを下腹部正中から上腹部の方向に向け、後腹膜を切開し、腹膜を腹壁側につり上げまたは圧拝し空間を確保し、腹大動脈、下大動脈より下腸間膜動脈・腎静脈を確認した上で、腎静脈以下の傍大動脈リンパ節郭清術を行う。安全性及び有効性については
Primary endpoint; 術中出血量、
Secondary endpoint; 摘出リンパ節個数、輸血率、術中・術後合併症の有無、術後QOL、3年無再発生存期間、5年全生存割合
*いずれの結果も、2008年1月から2016年3月までに当科で施行した子宮体がんに対する開腹手術における傍大動脈リンパ節郭清術と比較検討する。
26 糖鎖ナノテクノロジーを用いた高感度ウイルス検査 インフルエンザ ウイルス(インフルエンザウイルスA型、B型)を対象とし、未承認の検査用試薬として供給されている糖鎖を固定化した磁性金ナノ粒子(SMGNP)で処理したもの)を使用して、遺伝子を定量的リアルタイム PCR により測定する。検体(唾液、または鼻汁、または喀痰)を等張リン酸緩衝液で希釈し、SMGNPを加える。SMGNPは固定化されている糖鎖を介してウイルスに結合し、磁力により分離する。分離したウイルスとナノ粒子の混合物にSDS(高性能石けん水)を加えてウイルス粒子を破壊し、遊離してくる遺伝子を定量的リアルタイムPCRで検出する。なお、患者診療時には、患者が発熱などのインフルエンザ症状が現れてから診断するまでの時間を記録する。保険診療として医師の判断によってイムノクロマト法である迅速診断キットを用いても検査する。これらのデータを総合的に統計処理する事によって、本法が現行のイムノクロマト法に比べて陽性率が優れている時間帯を決定することを主たる評価項目とする。検査後は、医師と患者(または家族)に以下の項目のアンケート調査を行い、近い将来にPMDAへの認可申請の際の参考データとする。医師へのアンケート項目(5段階評価とする):(1)診療に役立ったか;(2)院内感染対策に役立ったか;(3)隔離を行ったか;(4)薬を処方したか;(5)検体採取は容易だったか;(6)検査は迅速だったか;(7)従来法と比べて有用か患者(家族)へのアンケート項目(5段階評価とする):(1)従来法に比べて良い検査法か;(2)検査費用は妥当か
27 腹腔鏡下スリーブ状胃切除術及び十二指腸空腸バイパス術 重症肥満症(内科的治療に抵抗性を有するものであって、糖尿病である者に係るものに限る。) 手術は全身麻酔下に腹腔鏡下に施行する。まず腹部に 5 箇所にポートを挿入し炭酸ガスにて気腹したのち、通常のスリーブ状胃切除術を施行する。次いで十二指腸を球部で自動縫合器にて離断、さらにトライツ靭帯から約 100-150cm 肛門側の空腸を同様に自動縫合器にて離断する。離断した空腸の肛門側を挙上し十二指腸の近位断端と吻合したのち、十二指腸空腸吻合部から約100-150cm 肛門側の空腸に Y 吻合を行う手術である。
28 血中TARC濃度の迅速測定 汎発型の皮疹(皮膚科専門医(公益社団法人日本皮膚科学会が認定したものをいう。以下同じ。)が重症又は重症化の可能性があると判断したものであって、薬疹が疑われるものに限る。) 1)血清TARC 迅速検査の対象患者の選択
・ 皮膚科専門医は「皮膚科専門医が重症あるいは重症化の可能性があると判断した汎発型皮疹の患者で、かつ薬疹が疑われるもの」を選択し、院内検査室に血清TARC 迅速検査を依頼する。
2)血清TARC 迅速検査の実施
・ 対象患者の静脈採血から分取された血清成分の一部(30μl)を自動免疫測定装置HISCL とHISCLRTARC 試薬を用いて血清TARC 濃度の自動測定(17 分)を行う。
3)皮膚科専門医へ測定結果の迅速報告
・ 臨床検査技師は血清TARC 検査と一般血液検査(好酸球数、好中球数、白血球数、CRP、肝機能、腎機能等))の結果をまとめ、採血から1 時間半程度で臨床医に報告する。
4)皮膚科専門医による迅速な総合診断
・ 皮膚科専門医は、病歴・薬歴・臨床所見に加え本TARC 検査、一般血液検査を総合的に鑑みて診断を行い、治療法を選択する。

「陽子線治療」などは、メディアなので聞き及んでいますが、インフルエンザなどの身近な症例まで含まれていたりと、少々驚きます。

 

2.2先進医療B

続いては、先進医療Bの定義から、見てまいりたいと思います。

・未承認等の医薬品/医療機器の使用、又は医薬品/医療機器の適応外使用を伴う医療技術

・未承認等の医薬品/医療機器の使用、又は医薬品若しくは医療機器の適応外使用を伴わない医療技術であって、当該医療技術の安全性、有効性等に鑑み、その実施に係り、実施環境、技術の効果等について特に重点的な観察/評価を要するものと判断されるもの

そんな先進医療Bに該当する、先進医療技術を見てまいりましょう。

番号 先進医療技術名 適応症 技術の概要
1 パクリタキセル静脈内投与(一週間に一回投与するものに限る。)及びカルボプラチン腹腔内投与(三週間に一回投与するものに限る。)の併用療法 上皮性卵巣がん、卵管がん又は原発性腹膜がん 局所麻酔または硬膜外麻酔下の小開腹を行い、腹腔ポートを留置する。このポートより、カルボプラチンを腹腔内に直接投与する。また、全身化学療法としてパクリタキセル経静脈内投与を併用する。
この化学療法は21日間を1コースとして行い、パクリタキセルは第1日目、第8日目及び第15日目に標準量(80mg/m2 )を経静脈投与、カルボプラチンを第1日目に標準量(※AUC6 (mg/L)・h)を腹腔内投与し、計6コースを行う。
※AUC : area under the blood concentration time curve(薬物血中濃度-時間曲線下面積)
2 十二種類の腫瘍抗原ペプチドによるテーラーメイドのがんワクチン療法 ホルモン不応性再燃前立腺がん(ドセタキセルの投与が困難な者であって、HLA-A24が陽性であるものに係るものに限る。) まず、血液検査にてヒト白血球抗原(HLA)のタイプがHLA-A24陽性であることを確認する。
次に、HLA-A24により特異的に抗原提示される12種類のがんペプチドに対する血液中の抗体量を測定し、抗体量の多い、つまり免疫反応性が高いと推測されるがんペプチドを最大4種類まで選択する。
以上のように患者個別に選択したがんペプチドワクチンを、それぞれ週に1回の頻度で皮下注射し、計8回投与にて第1治療期間終了とする。第2治療期間以降は2週間に1回の頻度とし、1治療期間の投与回数は同様に計8回とする。
3 経胎盤的抗不整脈薬投与療法 胎児頻脈性不整脈(胎児の心拍数が毎分百八十以上で持続する心房粗動又は上室性頻拍に限る。) 本治療は入院、24時間の安全性管理のもとで行われる。
まず、胎児心エコーにて、上室性頻脈、心房粗動等の頻脈性不整脈の分類を行う。各胎児診断と胎児水腫の有無により、抗不整脈薬であるジゴキシン、ソタロール、フレカイニド又はその組み合わせの中から使用薬剤及び投与量を選択する。胎児心拍モニタリング下で、母体に対し経口又は経静脈的に抗不整脈薬を投与し、胎盤を介した胎児への効果を期待する。
4 重症低血糖発作を伴うインスリン依存性糖尿病に対する脳死ドナー又は心停止ドナーからの膵島移植 重症低血糖発作を伴うインスリン依存性糖尿病 膵島移植は、血糖不安定性を有するインスリン依存状態糖尿病に対して、他人より提供された膵臓から分離した膵島組織を移植することで血糖の安定性を取り戻すことを可能とする医療である。局所麻酔下に膵島組織を門脈内に輸注する方法で移植され、低侵襲かつ高い安全性を有することが特徴である。本治療法においては、血糖安定性を獲得するまで移植は複数回(原則3回まで)実施でき、免疫抑制法は新たに有効性が確認されているプロトコールが採用されている。
5 ペメトレキセド静脈内投与及びシスプラチン静脈内投与の併用療法 肺がん(扁平上皮肺がん及び小細胞肺がんを除き、病理学的見地から完全に切除されたと判断されるものに限る。) PEM+CDDP併用療法は、1日目にPEMは500mg/m2とCDDPは75 mg/m2を投与し、3週毎に4回投与する。進行非扁平上皮非小細胞肺癌に対する有効性、および安全性が確立した治療であり、さらには術後補助化学療法としても期待されている治療法である。
6 ゾレドロン酸誘導γδT細胞を用いた免疫療法 非小細胞肺がん(従来の治療法に抵抗性を有するものに限る。) 患者末梢血から単核細胞(PBMC)を採取し、その中に含まれるγδT細胞をゾレドロン酸とIL-2を用いて体外で刺激培養した後、再び患者の体内に戻す(点滴静注)。アフェレーシスで採取したPBMCを分注して凍結保存し、培養に用いる。γδT細胞の投与(点滴静注)を2週間毎に6回実施する。効果が確認された患者ではさらに治療を継続する。
7 コレステロール塞栓症に対する血液浄化療法 コレステロール塞栓症 動脈硬化性プラークの破綻によりコレステロール結晶が飛散し、末梢小動脈を塞栓し、他臓器に重篤な障害が発生するコレステロール塞栓症のうち、血管内操作および血管外科的手術が誘発因子となり、腎機能障害を示した患者を対象とし、リポソーバーLA-15を用いた血液浄化療法と薬物治療の併用により、腎機能を改善させられるかを検証する。
8 NKT細胞を用いた免疫療法 頭頸部扁平上皮がん(診断時のステージがIV期であって、初回治療として計画された一連の治療後の完全奏功の判定から八週間以内の症例(当該期間内に他の治療を実施していないものに限る。)に限る。) 標準治療終了後の頭頸部扁平上皮がんを適応症とした、末梢血単核球由来の培養細胞にNKT 細胞特異的リガントを提示させて鼻粘膜に投与し、内在性NKT 細胞を活性化させ抗腫瘍効果を得る新規の免疫細胞治療である。
9 C型肝炎ウイルスに起因する肝硬変に対する自己骨髄細胞投与療法 C型肝炎ウイルスに起因する肝硬変(Child-Pugh分類による点数が七点以上のものであって、従来の治療法(肝移植術を除く。)ではその治療に係る効果が認められないものに限る。) 全身麻酔下で患者の腸骨より骨髄液を約400ml採取の上、骨髄採取キットにより骨片を除去し(血液疾患の骨髄移植に準じて)、無菌的に単核球分画の分離精製を行い、末梢静脈から約2-3時間かけて投与する。
10 経皮的乳がんラジオ波焼灼療法 早期乳がん(長径が一・五センチメートル以下のものに限る。) 全身麻酔導入後、通常は、RFA治療前にセンチネルリンパ節生検を施行する。RFAの手技はUSで腫瘍を確認し穿刺部位を決定したのち、穿刺予定部位を消毒、局所麻酔を行なう。US画像をガイドとして電極針を腫瘍に刺入して、ジェネレーターというラジオ波発生装置に接続し、通電を開始する。1回の通電につき通常10分前後でインピーダンスが上昇し、通電完了する。通電終了後は電極針を抜去する。USを再度撮像し、治療効果および合併症の有無を観察し、治療終了となる。治療時間は検査、準備も含めて約20分である。
RFA施行後、数週間後より通常の乳房照射を追加し局所治療を終了する
11 インターフェロンα皮下投与及びジドブジン経口投与の併用療法 成人T細胞白血病リンパ腫(症候を有するくすぶり型又は予後不良因子を有さない慢性型のものに限る。) くすぶり型と慢性型成人T 細胞白血病リンパ腫(ATL)に対してIFNα/AZT 療法群とWatchful waiting群の2群に無作為割り付けを実施。主要評価項目として無イベント生存期間を両群で比較する多施設共同無作為割り付け試験。組み込み予定症例は片群37例、両群74例。登録期間3年、追跡期間2年、総試験期間5年である。IFNα/AZT 療法群に割りつけられた症例には、レトロビル?カプセル(600 mg)を連日経口投与する。また、IFNαとしてスミフェロン?注DS 300万単位を1サイクル目には1日1回連日皮下投与し、day8から600万単位に増量する。2サイクル目以降はday1から600万単位を投与する。1治療サイクルを28日(4週)とし、 第4治療サイクルからはレトロビル?カプセル(400 mg)を連日経口投与、スミフェロン?注DS 300万単位を連日皮下投与に減量する。当初10日間入院し、以後外来治療を増悪または毒性中止まで継続する。この間、2週毎に外来受診し、日和見感染予防薬の連日内服と定期的な診察と血液/画像検査を行う。
12 冠動脈又は末梢動脈に対するカテーテル治療におけるリーナルガードを用いた造影剤腎症の発症抑制療法 腎機能障害を有する冠動脈疾患(左室駆出率が三十パーセント以下のものを除く。)又は末梢動脈疾患 eGFRが45 ml/min/1.73m2又はそれ以下の腎機能障害を有し、かつ左室駆出分画(EF)が30%を超える冠動脈又は末梢動脈疾患患者で、カテーテル治療を受ける造影剤使用患者を対象に、リーナルガードの有用性、安全性を検討する、多施設共同非盲検単群試験。予定組み込み症例は60例。
造影剤を使用するカテーテル治療開始90分前に、輸液ルート確保のため18G以上の留置針で末梢静脈確保し、導尿カテーテルを留置。リーナルガードの輸液セットを患者に繋ぎポンプに装着する。30分以上かけて、250 mlの生理食塩水を急速輸液する。尿量が300ml/時以上を維持するように補液排尿バランスを本機器により調整。適宜フロセミドの静脈内投与を許容する(最大2回まで0.50mg/kg)。最終造影剤注入4時間後にこれらのシステムを抜去する。
主要評価項目は造影剤腎症発生率(有効性評価)および重大な有害事象の発生率(安全性評価)。造影剤腎症の定義は、造影剤使用後3日以内に血清クレアチニンが前値より25%以上又は0.5 mg/dl以上増加した場合とする。
13 トレミキシンを用いた吸着式血液浄化療法 特発性肺線維症(急性増悪の場合に限る。) 本研究に組み入れた全ての患者に対し、薬物治療(ステロイド大量療法、好中球エラスターゼ阻害薬及び免疫抑制剤の併用療法)に加えて、トレミキシンを用いたPMX療法を施行する。PMX療法は、抗凝固剤(ナファモスタットメシル酸塩 30mg/時)投与下で、流量60~100mL/分、トレミキシン1本につき6時間以上(24時間まで)、最低2本(最大3本)を使用することとし、PMX療法終了後12週間までは経過観察する。主要評価項目はPMX療法開始後4週間の生存率とする。そのほかの評価項目は1)肺酸素化能の短期効果(P/F比、AaD02)、2)胸部画像の短期および中期効果、X線画像又はHRCT画像、3)血中CRPの短期効果、4)肺酸素能の中期効果(P/F比、AaD02)、5)人口呼吸器の使用期間、6)PMX療法開始後12週間の生存率(Kaplan-Meier法)。予定組み込み症例は20症例である。
14 腹腔鏡下センチネルリンパ節生検 早期胃がん 本試験は術前診断T1N0M0、腫瘍長径4cm以下と診断された単発性の早期胃癌症例を対象として、「SNをLN転移の指標とした個別化手術群」を行い、その根治性・安全性を検証する第II相多施設共同単群試験である。すべての症例にSN生検を行い、術中SN転移陰性の場合にはSN流域切除を原則とした縮小胃切除(噴門側胃切除、幽門保存胃切除、胃部分切除、分節切除)を行って「縮小手術群」(A群)とする。流域切除範囲によって縮小手術が困難な場合には従来通りの胃切除術(幽門側胃切除術・胃全摘術)(B群)を実施する。また、SN転移が陽性の場合にはD2LN郭清と定型胃切除(幽門側胃切除術・胃全摘術)(C群)を行う。Primary Endpointは5年無再発生存割合、Secondary EndpointsはSN同定率、転移検出感度、3年無再発生存割合、3年・5年全生存割合、術後QOLとする。Primary Endpointすなわち個別化手術の根治性・安全性の評価は、本試験登録A~C群(個別化手術群)の手術成績とこれまで報告されてきた同じ早期胃癌に対する手術成績を比較し、A群のみの部分集団での予後についてもSecondary Endpontとして同時に検証する。術後QOLに関しては「個別化手術群」内での比較も行う。
15 オクトレオチド皮下注射療法 先天性高インスリン血症(生後二週以上十二月未満の患者に係るものであって、ジアゾキサイドの経口投与では、その治療に係る効果が認められないものに限る。) ジアゾキサイド不応性先天性高インスリン血症(高インスリン血性低血糖症)を対象にオクトレオチド持続皮下注射療法の有効性、安全性を検討する多施設単群非盲検試験。有効性の主要評価項目は短期有効性(投与開始前24時間と、投与開始後48時間以内で同一治療条件ごとの平均血糖値を患者ごとに比較し、投与前と比較して50mg/dL以上上昇したものを有効例とし有効例/総患者数を有効率として評価する)、副次評価項目は長期有効性(ブドウ糖輸液量が6mg/kg/分(8.64g/kg/日)以下に減量できたものを有効例、離脱できたものを著効例とし、有効例/総患者数を有効率、著効率/総患者数を著効率として評価する)、発達予後及び治療中の低血糖である。安全性の評価項目は身体計測値、有害事象、臨床検査、腹部超音波検査、胸部超音波検査・心拍モニターによる心合併症の評価で、予定組み込み症例数は5例である。初期治療は入院にて行い、症状改善に応じて外来治療へ移行して継続する。
16 アルテプラーゼ静脈内投与による血栓溶解療法 急性脳梗塞(当該疾病の症状の発症時刻が明らかでない場合に限る。) 試験デザイン:第III相国際多施設共同オープンラベル無作為化臨床試験
・主要評価項目:90日後modified Rankin Scale(mRS)0~1の割合。
副次評価項目:試験開始24時間後、7日後におけるNIH Stroke Scale値のベースライン値からの変化。試験開始90日後におけるmRSを0~2とする臨床的改善率。試験開始90日後におけるmRSをシフト解析を用いて評価した臨床的改善率。
安全性評価項目:試験開始後24時間以内のsICH発現率。試験期間中の大出血発現率。試験期間中の全死亡。
・対象:20歳以上の、最終未発症確認時刻から治療開始可能時刻まで4.5時間超12時間以内で発見から4.5時間以内に治療開始可能な脳梗塞患者。頭部MRI検査の拡散強調画像でASPECTS?5かつFLAIRで初期虚血病変と考えられる明らかな高信号所見がみられず、NIHSS 5~25。
・治療:rt-PA(0.6mg/kg、34.8万国際単位/kg)10%をボーラス注射投与し、残りの90%を1時間で点滴静注投与、もしくはrt-PA静注療法を除く脳梗塞の通常治療
・目標症例数:300例
・登録:コンピュータプログラムを用いて中央審査方式により、rt-PA群または通常治療群のいずれかに1:1の割合で無作為に割り付け登録する。
17 放射線照射前に大量メトトレキサート療法を行った後のテモゾロミド内服投与及び放射線治療の併用療法並びにテモゾロミド内服投与の維持療法 初発の中枢神経系原発悪性リンパ腫(病理学的見地からびまん性大細胞型B細胞リンパ腫であると確認されたものであって、原発部位が大脳、小脳又は脳幹であるものに限る。) 初発中枢神経系原発悪性リンパ腫(PCNSL)に対する照射前大量メトトレキサート療法(HD-MTX療法)+テモゾロミド(TMZ)併用放射線療法+維持TMZ療法が、標準治療である照射前大量メトトレキサート療法(HD-MTX療法)+放射線治療に対して優れていることをランダム化比較試験にて検証する。
18 FDGを用いたポジトロン断層・コンピューター断層複合撮影による不明熱の診断 不明熱(画像検査、血液検査及び尿検査により診断が困難なものに限る。) ”38℃以上の熱が3週間以上繰り返し出現し、3日間の入院検査あるいは3回の外来検査で診断がつかない”という従来の定義から、現在の医療水準を鑑み2週間以上発熱が継続し、新たに設定した胸部腹部CT等の検査項目を施行したにも関わらず診断のつかない不明熱患者を対象にFDG-PET/CTの有用性を検討するために主要評価項もこうをFDG-PET/CT及びガリウムSPECTによる熱源部位検出感度の紗を比較する試験。予定症例数は180例である。不明熱とは、構成士官は極めて多岐にわたるため、いかに速やかに高い精度で正しい診断にたどり着けるかが診療の成否を分ける。一般的な画像診断や血液検査で診断がつかないとき、FDG-PET/CTにより全身の活動性の病変の有無を検索し、病理診断や細菌検査などで確定診断に到達することができる。
19 FDGを用いたポジトロン断層撮影によるアルツハイマー病の診断 アルツハイマー病 ADとFTLDの診断制度向上を目的にこれらの症例を対象に1年間の経過観察後に再評価した最終的な臨床診断結果をゴールドスタンダードとして、FDG-PETの画像所見(中央読影所見および関心領域による定量解析)とCSF中のp-tau181のADとFTLDの鑑別診断における診断能感度の差を主要評価項目として検討を行う。同意取得ができたAD、FTLDの被験者に対し、臨床検査、神経心理検査、MRI検査を行い、登録可能であれば、登録後4週間以内にFDG-PET検査、CSF検査を行い、12ヵ月後に神経心理検査、MRI検査を再評価する。登録時のFDG-PETについて、臨床診断、FDG-PET以外の検査結果、臨床経過を全て盲検化した上で、視察による画像評価、定量的関心領域(ROI)解析を行う。1年間の臨床経過を考慮した最終的な臨床診断を基準診断として、FDG-PET検査の診断能とCSF中のp-tau181の診断能を比較検討して、FDG-PET検査の診断能がすでに保険収載されているCSF中のp-tau181よりも高いことを確認する。
20 全身性エリテマトーデスに対する初回副腎皮質ホルモン治療におけるクロピドグレル硫酸塩、ピタバスタチンカルシウム及びトコフェロール酢酸エステル併用投与の大腿骨頭壊死発症抑制療法 全身性エリテマトーデス(初回の副腎皮質ホルモン治療を行っている者に係るものに限る。) 全身性エリテマトーデス患者を対象に、初回ステロイド治療開始と同時に、抗血小板薬(クロピドグレル硫酸塩)、高脂血症治療剤(ピタバスタチンカルシウム)、ビタミンE(トコフェロール酢酸エステル)の3剤を3ヶ月間併用投与することによる大腿骨頭壊死の発生抑制効果を検討する多施設共同単群介入試験である。主要評価項目は治療開始6ヶ月後のMRIによる両股関節の大腿骨頭壊死症発生の有無である。予定組み込み症例は150例。ヒストリカルコントロールを比較対照とし、統計学的有意差をもって大腿骨頭壊死症発生率が低下した場合、本介入が有効であると判断する。
21 術前のTS-1内服投与、パクリタキセル静脈内及び腹腔内投与並びに術後のパクリタキセル静脈内及び腹腔内投与の併用療法 根治切除が可能な漿膜浸潤を伴う胃がん(洗浄細胞診により、がん細胞の存在が認められないものに限る。) 21日を1コースとし、TS-1は基準量(80mg/m2)を14日間内服し、7日間休薬する。パクリタキセルは第1, 8日目に50mg/m2を経静脈投与、20mg/m2を腹腔内投与する。術前に3コース施行後42日以内(56日間まで許容)に手術を施行する。加えて術術後は21日を1コースとし、パクリタキセルを第1, 8日目に50mg/m2経静脈投与、20mg/m2腹腔内投与を3コース施行する。
22 NKT細胞を用いた免疫療法 肺がん(小細胞肺がんを除き、ステージがIIA期、IIB期又はIIIA期であって、肉眼による観察及び病理学的見地から完全に切除されたと判断されるものに限る。) 原発性肺がんは年間死亡者数が7万人を超えて更に増加傾向であり,その大半を占める進行期症例は化学療法により治療されるものの治癒は困難である。完全切除後肺がんに用いられる補助化学療法としての抗がん剤には,シスプラチン,ビノレルビンなどが用いられ,再発死亡率を減少させることが証明されているが,それは10~20%程度と不充分である。NKT細胞は特異的リガンドであるαガラクトシルセラミドにより活性化すると強力な抗腫瘍効果を示すと同時に,他の免疫担当細胞を活性化するアジュバント効果を示し,抗腫瘍効果を発揮する。体内NKT細胞の活性化を誘導するために,末梢血から成分採血で単核球を採取して1?2週間培養を行い,樹状細胞を誘導する。投与前にαガラクトシルセラミドを樹状細胞に提示させ,本人の静脈内へ培養1週目と2週目に点滴投与する。投与されたαガラクトシルセラミド提示細胞が体内NKT細胞を活性化し,抗腫瘍効果を発揮する。進行期または再発非小細胞肺がん患者に対して,本治療法を開発した千葉大学において2001年以降,24例の臨床試験の報告がなされている。本試験の目的は,II-IIIA期非小細胞肺がん完全切除例で,術後補助化学療法後にαガラクトシルセラミドパルス樹状細胞を用いた免疫療法の有無で2群にランダム化する第II相試験を行い,無再発生存期間を主要評価項目として,その有効性,安全性を検討し,新たな治療の選択法を開発することである。予定組み込み症例は片群28例、両群56例である。総試験期間は5年を予定している。
23 ベペルミノゲンペルプラスミドによる血管新生療法 閉塞性動脈硬化症又はビュルガー病(血行再建術及び血管内治療が困難なものであって、フォンタン分類III度又はIV度のものに限る。) 代替治療が困難な慢性動脈閉塞症(閉塞性動脈硬化症又はビュルガー病)患者に対するAMG0001の筋肉内投与の有効性及び安全性を検討するために、同患者を対象に以下の方法で治療を行い、主要評価項目を(1) Fontaine分類III度の患者:安静時疼痛(VAS)の改善(投与前値から20 mm以上減少した場合を「改善」と定義)、(2) Fontaine分類IV度(潰瘍)の患者:潰瘍の改善(:投与前値から75%以下に潰瘍が縮小した場合を「改善」と定義する)とする多施設共同前向き非盲検単群試験。予定登録症例数は6例。
AMG0001を日局生理食塩液で希釈し、対象肢の虚血部位に対して1部位あたり0.5 mgずつ8部位(合計4.0 mg)に筋肉内投与する。投与は4週間の間隔をあけて2回行う。治療期8週後において改善傾向が認められない場合には、更に3回目の投与を実施する。有効性及び安全性の評価は、AMG0001の1回目投与12週後に行う。
希釈後のAMG0001の1部位あたりの投与液量は3.0 mLとし、投与対象筋が小さい場合には2.0 mLまで減じてよい。注射部位はエコーガイド下で虚血の状態により被験者ごとに決定する。
24 腹膜偽粘液腫に対する完全減量切除術における術中のマイトマイシンC腹腔内投与及び術後のフルオロウラシル腹腔内投与の併用療法 腹膜偽粘液腫(画像検査により肝転移及びリンパ節転移が認められないものであって、放射線治療を行っていないものに限る。) 腹膜偽粘液腫の患者を対象に、CRS(右壁側腹膜切除、右半結腸切除、左壁側腹膜切除、骨盤腹膜切除、低位前方切除、子宮・付属品切除、右横隔膜下腹膜切除、肝被膜切除、胆摘、左横隔膜下腹膜切除、大網切除、脾摘、小網切除、胃切除等の組み合わせ)を行う。残存病変の大きさが2.5mm以下となった場合を完全減量切除とする。完全減量切除が達成できた症例に、MMC10mg/m2を2000~3000mLの41℃~42℃の温生食に溶解し、高温を維持したまま1時間腹腔内に還流させる(HIPEC)。HIPEC終了後閉腹する。術翌日より、腹腔内に5-FU15mg/kg/NS1000mLを腹腔内に投与し、24時間毎に薬剤の入れ替えを行う。これを4日間連続で繰り返す。本治療法終了後は、5年間経過観察を行い、5年生存割合を主要エンドポイントとする、その他、無再発生存期間、無病生存期間、全生存期間を推定する。安全性はプロトコール治療終了後30日後まで、有害事象の収集を行い、CTCAEv3.0に従ってGrade判定を行う。
25 C11標識メチオニンを用いたポジトロン断層撮影による再発の診断 頭頸部腫瘍(原発性若しくは転移性脳腫瘍(放射線治療を実施した日から起算して半年以上経過した患者に係るものに限る。)又は上咽頭、頭蓋骨その他脳に近接する臓器に発生する腫瘍(放射線治療を実施した日から起算して半年以上経過した患者に係るものに限る。)であり、かつ、再発が疑われるものに限る。) メチオニン合成装置(CT-MET100)を用い製造した炭素11標識メチオニンを用いたPET検査が、先行する医薬品であるフッ素18標識FDGを用いたPETと比較し有用性が高いことを検討するために、原発性および転移性脳腫瘍もしくは隣接臓器の腫瘍に対する放射線治療後半年以上経過した後に生じた放射線治療後の再発が疑われる患者でCT ・ MRIでは十分な診断情報が得られない患者を対象として、両画像の感度を比較する多施設一部盲検単群試験。予定組み込み症例は99例。試験期間:先進医療承認~平成28年10月31日。 病理診断は第3者による中央読影とし、画像診断は第3者読影期間による部分盲検化を行う。また、病理組織を採取しない内科的治療が選択された患者に対しては早期に外科的・放射線的治療が追加された場合がないかどうかを追跡調査し検討する。
26 術前のS-1内服投与、シスプラチン静脈内投与及びトラスツズマブ静脈内投与の併用療法 切除が可能な高度リンパ節転移を伴う胃がん(HER2が陽性のものに限る。) HER2過剰発現が確認された高度リンパ節転移を有する胃癌に対するトラスツズマブ併用術前化学療法(S-1+CDDP+トラスツズマブ併用療法)が、術前化学療法(S-1+CDDP併用療法)に対してprimary endpointである全生存期間において有意に上回るかどうかを判断する。
27 リツキシマブ点滴注射後におけるミコフェノール酸モフェチル経口投与による寛解維持療法 特発性ネフローゼ症候群(当該疾病の症状が発症した時点における年齢が十八歳未満の患者に係るものであって、難治性頻回再発型又はステロイド依存性のものに限る。) 小児期発症難治性頻回再発型/ステロイド依存性ネフローゼ症候群の患者を対象としたミコフェノール酸モフェチル(MMF)の臨床試験である。リツキシマブを点滴注射した後にMMFを内服する場合に、プラセボを内服する場合と比べて、寛解を維持する効果(再発を抑制する効果)が高くなるか、安全に使えるかを評価する。
【この試験で行う治療】
[1]リツキシマブの点滴注射
リツキシマブ375mg/m2/回(最大量500mg/回)を1日1回、約4時間かけて点滴注射する。これを1週間間隔で4回繰り返す。1回目の点滴注射は入院して行う。点滴注射は、遅い速度からはじめて、状態を観察しながら、少しずつ点滴速度を速くする。1回目の点滴注射時に副作用(薬による好ましくない作用)がみられなかった場合(もしくは軽度の場合)、2回目以降は外来で行うことができる。
[2]ミコフェノール酸モフェチルもしくはプラセボミコフェノール酸モフェチルもしくはプラセボは、リツキシマブの点滴注射後の決められた時期に開始する。毎日、1,000~1,200 mg/m2/日(最大量2g/日)1日2回(食後)17ヵ月間服用する。病気の状態や副作用の出かたにより内服する量を調整することがある。
28 ステロイドパルス療法及びリツキシマブ静脈内投与の併用療法 特発性ネフローゼ症候群(当該疾病の症状が発症した時点における年齢が十八歳未満の患者に係るものであって、難治性ステロイド抵抗性のものに限る。) 小児期発症難治性ステロイド抵抗性ネフローゼ症候群患者を対象としたリツキシマブの臨床試験である。ステロイドパルス療法[最大5クール、1クール:コハク酸メチルプレドニゾロンナトリウム30 mg/kg/日(最大投与量1000 mg/日)静注投与3日間]を併用して、リツキシマブを4回投与した場合に、寛解導入効果があるか安全に投与できるかを1年間評価する。この試験では効果と安全性を確認するために、決められた時期に来院して診察や検査を受ける。
29 周術期カルペリチド静脈内投与による再発抑制療法 非小細胞肺がん(CT撮影により非浸潤がんと診断されたものを除く。) 現在、本邦では、肺癌は悪性腫瘍による死因の第一位である。非小細胞肺癌完全切除例に対する手術療法はすでに確立された治療法であるが、根治術を施行できても約半数に再発を認めているのが現状である。周術期に転移再発抑制を講じる治療法は未だ確立されていない。一方、これまでの臨床研究から、ヒト心房性ナトリウム利尿ぺプチド(hANP) の周術期投与は非小細胞肺癌の術後再発を抑制する有望な治療法である可能性が示唆されている。そこで、肺癌手術の術後再発抑制としての hANP の有用性をランダム化比較試験で評価することを目的に、術後2 年無再発生存期間を主要評価項目とした臨床試験を計画した。
30 コラーゲン半月板補填材を用いた半月板修復療法 半月板損傷(関節鏡検査により半月板の欠損を有すると診断された患者に係るものに限る。) 現在、半月板損傷に対する有効な薬剤はなく、外科的な修復術にも限界がある。修復不能な損傷に対し切除術が行われ、一時的な疼痛緩和が得られるが、中長期的には関節に力学的負荷を増大し変形性関節症を発症する。以上のことから、新たな半月板補填材の開発が必要であると考えられる。本技術では生体適合性の高いコラーゲンを用いて、半月板と同等の強度を有するコラーゲン半月板補填材を作成し、これを補填材として用いて修復する。
対象疾患:欠損を伴う半月板損傷
手技:コラーゲン半月板補填材を用いた半月板修復術
1) 本登録前に関節鏡視下で、半月板の損傷形態を確認する。
2) 本登録されたのを確認した後、試験物を半月板の欠損に合う形に形成する。
3) 試験物を半月板欠損部に補填後、半月板を縫合する。
4) 試験物の補填後、術翌日から24週間、リハビリテーションを実施する。
31 LDLアフェレシス療法 閉塞性動脈硬化症(薬物療法に抵抗性を有するものであり、かつ、血行再建術及び血管内治療が困難なものであって、フォンタン分類IIB度以上のものに限る。) 現在までの研究成果により、デキストラン硫酸カラム吸着法によるLDLアフェレシス療法が、慢性腎不全に合併した従来治療抵抗性の高コレステロール血症を伴わない閉塞性動脈硬化症に対し、酸化ストレスの抑制、血管内皮特異的NO合成酵素の活性化を伴う血管内皮細胞の機能改善を介し持続的に臨床症状を改善させることが明らかになっている。そこで、本療法では、20歳以上80歳未満の閉塞性動脈硬化症患者のうち、Fontaine分類IIB度以上の症状を有し、血中総コレステロール値220 mg/dL以下、かつLDLコレステロール値 140 mg/dL以下の正コレステロール血症の者であって、膝窩動脈以下の閉塞又は広範な閉塞部位を有する等、血管内治療や血管外科的治療による血行再建が困難で、かつ従来の薬物療法では十分な効果を得られない従来治療抵抗性の閉塞性動脈硬化症患者に限定して、デキストラン硫酸カラム吸着法によるLDLアフェレシス療法を行う。本療法の治療手技は、本療法一回における血漿処理量は3?4リットルとし、血液流量50?100ml/minのうち約30%を血漿流量とするため、一回の治療時間は約2-3時間である。副作用も重篤なものはなく低血圧などであり低侵襲である。原則週1日もしくは2日の頻度で本療法を施行し、1回目開始から3ヶ月以内に1クール10回のスケジュールで施行するものとする。この1クール10回のLDLアフェレシス療法の施行が完了した時点で、プロトコル治療の完了とする。原則初回施行時のみ、入院治療とする。有効性については、(1) 足関節上腕血圧比(ABI)の変化、(2 )VascuQOL (閉塞性動脈硬化症の疾患特異的なQOL評価)の変化、にて検討する。(1)、(2)ともに、(LDLアフェレシス療法10回目終了後1週以内の測定値) ? (LDLアフェレシス療法1回目施行前2ヶ月以内の測定値)。なお、プロトコル治療期間(10回1クール)終了3ヶ月後の測定値の変化は副次的評価項目として評価する。
32 自己心膜及び弁形成リングを用いた僧帽弁置換術 僧帽弁閉鎖不全症(感染性心内膜炎により僧帽弁両尖が破壊されているもの又は僧帽弁形成術を実施した日から起算して六ヶ月以上経過した患者(再手術の適応が認められる患者に限る。)に係るものに限る。) 外科的手術が必要な僧帽弁閉鎖不全症症例を対象に自己心膜を用いたステントレス僧帽弁置換術の有用性を検討するために主要評価項目を手術2週間後、12ヶ月後における経胸壁心エコー法評価による僧帽弁逆流(MR)の有無、副次評価項目を術後12ヶ月以内におけるイベント及び有害事象の発生の有無、とした多施設共同非盲検単群試験。予定組み込み症例は25例。本手術の概要:胸骨正中切開後、自己心膜を採取。手術室内クリーンベンチにて自己心膜弁(Normo弁)を作成。心停止下、僧帽弁を露出、弁切除。まず前後2対の脚部をマットレス縫合で乳頭筋に縫着。次に連続縫合で前尖側弁リング部分を弁輪に縫着。最後に残りのリング部(後尖側)を連続縫合。大動脈遮断解除。心拍再開。十分な血圧を確認後、人工心肺離脱、経食道エコーで弁の閉鎖状態を確認する。
33 骨髄由来間葉系細胞による顎骨再生療法 腫瘍、顎骨骨髄炎、外傷等の疾患による広範囲の顎骨又は歯槽骨欠損(上顎にあっては連続した三分の一顎程度以上の顎骨欠損又は上顎洞若しくは鼻腔への交通が認められる顎骨欠損に限り、下顎にあっては連続した三分の一顎程度以上の歯槽骨欠損又は下顎区域切除以上の顎骨欠損に限り、歯槽骨欠損にあっては歯周疾患及び加齢による骨吸収を除く。) 顎顔面外傷、顎骨腫瘍摘出術、嚢胞摘出術等による顎骨欠損を有する患者を対象とし、MSCsを培養・分化誘導した骨髄由来間葉系細胞による骨造成を行い、その有効性及び安全性を検討する。以下の手順で臨床試験を実施する。
1. 骨髄由来間葉系細胞の調製(間葉系細胞群のみ)
2. 多血小板血漿(PRP)の調製
3. 試験製剤(対照群:PRP+ヒトトロンビン+塩化カルシウム+β-TCP、間葉系細胞群:骨髄由来間葉系細胞+PRP+ヒトトロンビン+塩化カルシウム+β-TCP)の作製
4. 試験製剤を骨欠損又は骨移植部位に移植
5. 移植後以下の評価項目を評価する。
1)主要評価項目:十分な骨再生が得られた部位の割合
2)副次評価項目:
[1] パノラマX線画像及びCT画像による再生骨の高さ
[2] パノラマX線画像及びCT画像による再生骨量率
[3] CT画像によるCT値の評価
[4] インプラントが埋入出来た割合
[5] 移植からインプラントの埋入が実施されるまでの期間
[6] インプラント生存率及び生存期間
[7] 動揺度
[8] 咬合力
[9] 組織学的評価
3)安全性評価項目
[1] 有害事象
[2] 口腔内感染
[3] 臨床検査値
[4] パノラマX線画像及びCT画像による評価(骨形成の異常(腫瘍化等))
34 テモゾロミド用量強化療法 膠芽腫(初発時の初期治療後に再発又は増悪したものに限る。) 初回再発および増悪膠芽腫に対して、用量強化テモゾロミド療法とその再発後のベバシズマブ療法の優越性を標準治療であるベバシズマブ療法とのランダム化比較試験にて検証する。
■ A群(ベバシズマブ療法群)
14日(-1日~+3日以内)を1コースとしてベバシズマブ10 mg/kgをday 1に静脈内点滴
注射、中止規準に該当するまで継続する。
■ B群(用量強化テモゾロミド、再発後ベバシズマブ療法群)
1) 一次治療
Day1~7テモゾロミド120 mg/m2/day、1日1回内服投与
14日(-1日~+3日以内)を1コースとして最大48コース繰り返す。
*3コース目に増量規準を満たした場合150 mg/m2/dayに増量する。
2) 二次治療
・一次治療完了後、または原病の増悪以外による一次治療中止後で、増悪を認めない場合は増悪を認めるまで無治療経過観察とする。
・一次治療完了後、または原病の増悪以外による一次治療中止後、MRI画像上で再発・増悪が認められた場合、二次治療としてベバシズマブ療法を行う。
・ベバシズマブの投与方法は、A群での治療法と同じ投与方法とする。
・ただし、再発・増悪後の治療のため、コース開始規準はA群とは異なる。
14日(-1日~+3日以内)を1コースとしてベバシズマブ 10 mg/kgをday 1に静注する。
35 ハイパードライヒト乾燥羊膜を用いた外科的再建術 再発翼状片(増殖組織が角膜輪部を超えるものに限る。) 翼状片は結膜の下のTenon 嚢の線維芽細胞が異常増殖し、角膜に侵入したために起こる疾患であり、重篤になると不正乱視、矯正視力低下を引き起こす。高齢者、紫外線暴露の多い労働従事者に多く発症するが、原因は明確でなく、予防し難い疾患である。悪性ではなく進行も遅いが、若年において発症した場合には、再発する可能性がきわめて高く、再発例では外見だけでなく眼運動の制限をともなうなど患者のQOLを著しく低下させる可能性が高い。
本法では、従来利用されていた自己結膜や凍結保存羊膜に代わり、切除した再発翼状片の部位にHD羊膜を添付し、Tenon嚢からの再度の結合組織伸展を抑制する。すなわち、再発翼状片基部の結膜、Tenon嚢を剥離し、強膜を露出した後、翼状片を切除する。切除部を0.04%マイトマイシンで処理後、翼状片切除後に露出した強膜上に切除面に相応の形状に成形したHD羊膜を添付する。この際に強膜面を羊膜間質面、結膜面を羊膜上皮面と接着するように装着する。HD羊膜は剥離結膜上皮内に収まるように装着する。
なお、翼状片切除部位の形状に合わせたHD羊膜を添付する点、HD羊膜の上皮面、間質面を考慮して添付することで結合組織の再伸展を抑制する処置を施行可能である。
36 多血小板血漿を用いた難治性皮膚潰瘍の治療 褥瘡又は難治性皮膚潰瘍(美容等に係るものを除く。) 従来型保存治療において治療抵抗性かつ手術不能(または拒絶)な褥瘡を含む難治性皮膚潰瘍を対象疾患とし、2年間で23例の患者に対して本治療を行う。患者本人から1回に最大で10%輸血用クエン酸ナトリウム含有末梢血液20?40mLを採血し、血液成分分離容器に注入後、遠心型血液成分採取装置で約15分間遠心分離して自己多血小板血漿を分取する。分取した多血小板血漿を患部(潰瘍部位)の大きさに応じた用量を塗布する。PRP治療開始後、7日おきに写真撮影を行い、4回の治療終了後、創傷部の面積測定、写真撮影を行う。完全上皮化に至っていない場合、更に4回治療を行う。
37 mFOLFOX6及びパクリタキセル腹腔内投与の併用療法 胃がん(腺がん及び腹膜播種であると確認されたものであって、抗悪性腫瘍剤の経口投与では治療が困難なものに限る。) 経口摂取困難な腹膜播種陽性胃癌症例を対象として、mFOLFOX6+パクリタキセル腹腔内投与併用療法を施行し、有効性と安全性を評価する。28 日間を1 コースとして、第1 日と第15 日にレボホリナートおよびオキサリプラチンを点滴静注した後、フルオロウラシルを急速静注し、その後、5-FU を持続静注する(mFOLFOX6 療法)。mFOLFOX6 療法と併用して、第1, 8, 15 日にPTX を腹腔内投与する。
主要評価項目は1 年全生存割合、副次的評価項目は無増悪生存期間、治療成功期間、奏効割合、腹水細胞診陰性化割合、有害事象発現状況とする。本試験には、先進医療制度下に腹腔内化学療法の臨床試験を実施中の腹腔内化学療法研究会の15 施設が参加し、登録症例数は34 例を予定する。
38 FOLFIRINOX療法 胆道がん(切除が不能と判断されたもの又は術後に再発したものに限る。) 本試験は、切除不能または術後再発胆道癌症例を対象として、FOLFIRINOX 療法の有効性と安全性を評価することを目的とする。14 日を1 コースとして、投与する。本療法は腫瘍進行が確認されるか、有害事象により継続困難となるか、奏効が確認され手術を決定するまで反復する。
主要評価項目は無増悪生存期間、副次的評価項目は奏効率、全生存期間および安全性とする。本試験には5 施設(予定)が参加し、登録症例数は35 例を予定する。
39 内視鏡下手術用ロボットを用いた腹腔鏡下広汎子宮全摘術 子宮頸がん(FIGOによる臨床進行期分類がIB期以上及びIIB期以下の扁平上皮がん又はFIGOによる臨床進行期分類がIA2期以上及びIIB期以下の腺がんであって、リンパ節転移及び腹腔内臓器に転移していないものに限る。) 手術的には他の開腹手術に比べて出血量が多く、また侵襲性の高い子宮頸癌(但し、FIGOによる臨床進行期IB以上、IIB以下の扁平上皮癌、あるいは臨床進行期IA2以上、IIB以下の腺癌に限る、転移は認めない)の症例を対象に、ロボット支援広汎子宮全摘出術を施行し、従来の開腹術との間で有効性、安全性を比較する。(内視鏡下の子宮広範全摘術は2015年から先進医療Aにて試験開始となったところである)。全身麻酔・二酸化炭素気腹下に腹腔鏡を用いて広汎子宮全摘出術を行う。portの位置、本数、種類、小開腹創の位置は規定せず、「腹腔内の検索」はすべて内視鏡下で行い、「リンパ節郭清および主幹動脈の処理」、「併施手術」は原則すべてロボット支援下にて行う。
術中腫瘍の進展により他臓器合併切除が必要となった場合は、ロボット支援下続行か開腹手術に移行するかは手術担当責任医の判断に委ねられ、合併切除を行った場合は切除臓器をCRFに記載する。プロトコル治療完了後は新病変が確認されるまでは後治療を行わない。ただし、術後再発リスク因子を有する症例に関しては、術後再発リスク評価(子宮頸癌の術後再発リスク分類:子宮頸癌治療ガイドライン2011年度版:日本婦人科腫瘍学会)にしたがって後治療を考慮する。また切除断端陽性が確認された場合又は子宮癌以外の疾患であった場合の後治療は規定しない。
予定症例数は100例、予定試験期間は6.5年(登録期間:1.5年,追跡期間:5年)である。
40 11C標識メチオニンを用いたポジトロン断層撮影による診断 初発の神経膠腫が疑われるもの(生検又は手術が予定されている患者に係るものに限る。) 本研究では、炭素11 標識メチオニンによるPET 診断が、造影MRI への上乗せ検査として高い臨床的有用性を示すことを検証する。また、併せて有害事象、血液および生化学的変化を判断指標とし総合的に安全性を評価する。造影MRI で造影されずMet-PET 検査陽性の部位が存在した場合は同部位からNavigation system 等を用い正確な生検部位を記録した上で生検を行う。病理診断は第3 者による中央判定とし、腫瘍細胞「陽性」・「陰性」の判断を行う。生検部位に関しては第3 者読影委員会により造影MRI 陰性かつMet-PET検査陽性であるかを「適正」「不適正」の判断を行う。病理中央判定委員会、第3 者読影委員会の結果を基に造影MRI 陰性かつMet-PET 検査陽性部位におけるPPV を算出し有用性を検証する。
41 自家嗅粘膜移植による脊髄再生治療 胸髄損傷(損傷後十二月以上経過してもなお下肢が完全な運動麻痺(米国脊髄損傷教会によるAISがAである患者に係るものに限る。)を呈するものに限る。) 自家嗅粘膜移植では、全身麻酔下に患者自身の鼻腔内に存在する嗅粘膜組織を内視鏡下に摘出する。そして摘出した嗅粘膜を手術室内で洗浄、細切後、脊髄損傷部位に存在する瘢痕組織を摘出して作製した移植床に直ちに移植する。嗅粘膜移植技術には、[1]損傷高位の脊椎を安全に切削し損傷脊髄を露出する、[2]損傷脊髄を顕微鏡下に正確に見極め瘢痕組織を切除する、[3]採取した嗅粘膜を母床に適切に移植する技術が必要である。移植後は少なくとも1年間は週35 時間程度のリハビリテーションを遂行し、軸索再生と新たに獲得された神経回路の維持の為訓練を行っていく。
42 陽子線治療 肝細胞がん(初発のものであって、肝切除術、肝移植術、エタノールの局所注入、マイクロ波凝固法又はラジオ波焼灼療法による治療が困難であり、かつChild―Pugh分類による点数が七点未満のものに限る。) 本治療法は、加速された粒子線の一種である陽子線を患者の腫瘍性病変に照射して治療する。投与線量は、1回6.6GyE、1日1回、計10回、週5回、総線量66GyEとする。許容総治療期間は28日間とする。線量指示についてはClinical target volume(CTV)に対するD99指示とする(CTV の99%volumeをカバーする線量、98.5~99.4%までを許容)。門脈一次分枝、門脈本幹の少なくとも1つと主病変との距離が20mm未満の場合は、1日1回照射、計22回、週5回、総線量72.6GyE(RBE=1.1)。許容総治療期間は46日間とする。主要評価項目は全生存期間(3年全生存割合)である。
肝切除および局所療法の適応とならない肝細胞癌のうち、初発・単発・前治療無で、Child-Pugh Aの肝機能を有している場合に、本邦において保険診療上選択可能な治療はTACE、ソラフェニブ、X線による放射線治療であるが、本邦のコンセンサスに基づく肝細胞癌治療アルゴリズム2010(日本肝臓学会編)の推奨治療はTACE 単独治療となっており、最近はさらに超選択的TACEが主流になっている。同病態は2000-2005年に1485例が超選択的TACE単独治療(TACE後2年間他治療なし)がなされ、その累積生存率は3年で73%、5年で52%と報告されている。これに対し、同病態の1989?2009年の133症例に対する陽子線治療の生存率は3年82.6%、5年63.2%である。いずれもretrospective研究であるが、これらより陽子線治療の優位性が期待できる。
また、TACE後の有害反応として高率に疼痛、発熱、倦怠感、食欲低下、嘔気・嘔吐、肝機能低下などの塞栓後症候群と呼ばれる症状をきたすことが知られ、対症療法で軽快するが7-10日程度持続し、QOL低下や入院期間延長の原因となる。一方陽子線治療ではGrade3以上の急性期有害反応は報告されておらず、TACEの在院日数は本邦では7-10日程度が一般的だが陽子線治療は必ずしも入院を必要とせず、外来治療も可能である。
43 重粒子線治療 肝細胞がん(初発のものであって、肝切除術、肝移植術、エタノールの局所注入、マイクロ波凝固法又はラジオ波焼灼療法による治療が困難であり、かつChild―Pugh分類による点数が七点未満のものに限る。) 本試験では、切除不能かつ穿刺局所療法不適の肝細胞癌のうち、初発、単発、腫瘍径12cm 以下、門脈および胆管一次分枝もしくは下大静脈への浸潤がない、肝機能がChild Aの患者を対象とする。重粒子線治療は、重粒子線照射装置を用いて1日1回行う。 1回15.0Gy(RBE)、合計4 回、総線量60.0Gy(RBE)(週4回法)。ただし、門脈一次分枝、門脈本幹、消化管の少なくとも1つと主病変との距離が10mm以下の場合は、1回5.0Gy(RBE)、合計12回、総線量60.0Gy(RBE)(週4 回法)の線量分割を用いることも許容する。本研究では、多施設共同臨床試験で重粒子線治療の有効性および安全性の評価を目指す。主要評価項目は3年全生存割合、副次的評価項目は、3年無増悪生存割合、3年局所無増悪生存割合、有害事象発生割合、放射線肝障害(Radiation induced liverdisease;RILD)の発生割合である。有害事象の評価基準には、「有害事象共通用語規準ver4.03日本語訳JCOG/JSCO版」を用いる。探索的解析として、EQ-5D-5L(EuroQol 5Dimension five-level)を用いた費用対効果評価、QOL評価を行う。予定症例数は130例である。
44 アキシチニブ単剤投与療法 胆道がん(切除が不能と判断されたもの又は術後に再発したものであって、ゲムシタビンによる治療に対して抵抗性を有するものに限る。) ゲムシタビンベースの化学療法が耐性となった切除不能または再発胆道癌患者(肝内
胆管癌、肝外胆管癌、胆嚢癌、乳頭部癌)を対象として、分子標的治療薬アキシチニブ
の有効性と安全性を検討する。主要評価項目は無増悪生存期間、副次評価項目は奏効割合、全生存期間、有害事象発生割合、重篤な有害事象発生割合、血管新生に係わるバイオマーカーの発現とする。
45 重粒子線治療 非小細胞肺がん(ステージがI期であって、肺の末梢に位置するものであり、かつ肺切除術が困難なものに限る。) 医用重粒子加速器および照射装置を用い、1日1回15.0GyE、計4回、総線量60.0GyEの重粒子線治療を行う。照射法は1日2門以上、総照射門数4門以上の呼吸同期照射、治療期間は15日以内とする。
有効性の評価は、主要評価指標として3年全生存割合を用いる。副次的評価指標として全生存期間中央値、全生存割合(2年)、疾患特異的生存割合(2年および3年)、無増悪生存割合(2年および3年)、局所無増悪生存割合(2年および3年)、増悪形式を用いる。
また、安全性の評価は、副次的評価指標として有害事象発生割合を用いる。また、探索的評価として、医療経済評価(費用調査、QOL調査、費用効果分析)も行う。有害事象の評価には、「National Cancer Institute-Common Terminology Criteria for Adverse Events (CTCAE version 4.0)」を用いる。
本研究では、多施設共同で肺野末梢型I期非小細胞肺癌患者に対する重粒子線治療の有効性および安全性の評価を目指すものである。
46 ゲムシタビン静脈内投与及び重粒子線治療の併用療法 膵臓がん(遠隔転移しておらず、かつ、TNM分類がT4のものに限る。) 治療法は、炭素イオン線治療は各実施医療機関に設置された医用重粒子加速器および照射装置を用い、1日1回4.6Gy(RBE)、合計12回、総線量55.2Gy(RBE)【週4回法】を照射する。ただし、週4回以内を原則とし、週5回以上の照射は許容されない。重粒子線治療開始と同時に、ゲムシタビン(GEM)治療を開始する。GEMは1回1000mg/m2を30分かけて点滴静注し、週1回投与を3週連続し、4週目は休薬する。有効性の評価は、主要評価指標として2年生存率を用いる。副次的評価指標として[1]局所制御期間[2]無増悪生存期間を用いる。また安全性の評価としては、正常組織の照射に伴う反応を、早期(照射開始後3ヶ月以内)と、遅発性(3ヶ月以降)に分けて評価する。評価には、「NationalCancer Institute-Common Terminology Criteria for Adverse Events(version 4.0)」を用いる。本試験では、多施設共同でその治療効果および安全性の評価を目指すものである。
47 ゲムシタビン静脈内投与、ナブ―パクリタキセル静脈内投与及びパクリタキセル腹腔内投与の併用療法 腹膜播種を伴う膵臓がん 腹膜播種を伴う膵癌症例を対象として、ゲムシタビン/ナブ-パクリタキセル点滴静注+PTX 腹腔内投与併用療法を施行し、導入相試験にて推奨投与量の決定と安全性の確認をし、探索相試験にて有効性および安全性の評価を行うことを目的とする。探索相試験の主要評価項目は全生存期間、副次評価項目は抗腫瘍効果(奏効率・病勢制御率)、安全性、無増悪生存期間、投与完遂性、腹水細胞診陰性化率とし、登録症例数は導入相試験で推奨投与量に決定されたコホートを含む35例とする。
48 治療抵抗性の子宮頸がんに対するシスプラチンによる閉鎖循環下骨盤内非均衡灌流療法 子宮頸がん(術後に再発したものであって、同時化学放射線療法に不応かつ手術が不能なものに限る。) 一般的に化学療法は薬物最大血中濃度と薬物血中濃度-時間曲線下面積の増減が治療効果に影響を及ぼすとされている。また、抗腫瘍効果の指標としてIC50(50%の割合で腫瘍が縮小するのに必要な抗がん剤濃度)が用いられている。過去に抗がん剤治療を受けた患者ではこのIC50が治療前と比較し5~10倍へ上昇するため治療抵抗性となる。既存の投与方法では投与可能な抗がん剤濃度に限界があり、高い抗腫瘍効果を得るための新たな抗がん剤治療システムを考案する必要性があった。本治療法は動注化学療法に体外循環を組み合わせた体外循環動注化学療法であり、骨盤内悪性腫瘍の薬剤流入路である動脈と、薬剤流出路である静脈を制御することで標的領域を閉鎖循環下に管理することで全身への抗がん剤漏出を防ぐことが可能である。このため、標的領域に対して高濃度の抗がん剤曝露が可能となり、非常に高い治療効果を得ている。また薬剤を回路上から除去するシステムが本治療技術には含まれ、抗がん剤に関連する副作用の低減を図ることが出来る。本療法は手術不能な進行がん患者においても有効性が期待できる。
49 陽子線治療 肝内胆管がん(切除が不能と判断されたものであって、化学療法が奏効しないもの又は化学療法の実施が困難なものに限る。) 本治療法は、荷電粒子線である陽子線を腫瘍病変に照射して治療するものである。対象疾患は切除不能かつ化学療法非奏効または不耐例の肝内胆管癌患者である。照射線量は72.6GyE/22回であり、治療は陽子線治療単独で行う。陽子線治療終了後は3か月間隔で抗腫瘍効果、有害事象の評価、肝障害の有無を評価する。有害事象については急性期で皮膚炎、軽度の肝機能異常は多くの症例で認められるが、そのほとんどは一時的で容易に対応可能である。晩期有害事象では胆管障害、消化管潰瘍、皮膚炎、肋骨骨折の可能性があるが、その頻度はきわめて低い。
50 ヒドロキシクロロキン療法 関節リウマチ(既存の合成抗リウマチ薬による治療でDAS28が二・六未満を達成できないものに限る。) ヒドロキシクロロキンはもともと抗マラリア薬として開発されたが、1950年代から膠原病や関節リウマチに対して、本邦を除く諸外国では標準的治療薬として汎用される極めて有効性・安全性の高い薬剤である。メトトレキサート、サラゾスルファピリジンとの併用療法は生物学的製剤に匹敵する高い治療効果が大規模臨床試験で報告されていること、高額な生物学的製剤と比して約10分の1程度の安価であることから、患者面からも医療経済面からも必要性は高い。特に日本の現状では、既存の抗リウマチ薬で効果がない場合生物学的製剤が適応となるが、経済的な理由で治療を断念する患者も多く、ヒドロキシクロロキンの追加、併用は生物学的製剤導入前の有用な治療となりうる。
本試験は、慶應大学病院リウマチ内科外来通院中または入院中で、生物学的製剤治療の適応となりうる既存DMARD治療で寛解非達成患者を対象とし、ヒドロキシクロロキンの内服を追加併用し、24週時有効性、安全性を当院におけるヒストリカルコントロールと比較検討する。投与量は、日本人の体格とSLEにおける承認用量を勘案して、欧米での添付文書上の用量400-600mg/日よりも減量し、200-400mg/日と設定することで網膜症をはじめとする副作用回避に配慮する。
51 水素ガス吸入療法 心停止後症候群(院外における心停止後に院外又は救急外来において自己心拍が再開し、かつ、心原性心停止が推定されるものに限る。) 成人院外心停止後患者のうち、自己心拍再開後も昏睡が持続する患者を対象とし、集中治療室で18時間2%水素添加酸素を人工呼吸器下に吸入する。この間、ガイドラインに準拠した集中治療を行う。主要評価項目は90日後神経転帰良好の割合とし、副次的評価項目は90日生存率、生存期間、modified Rankin Scale(mRS),GCS,およびMini-MentalState Exam (MMSE)とする。
52 トラスツズマブ静脈内投与及びドセタキセル静脈内投与の併用療法 乳房外パジェット病(HER2が陽性であって、切除が困難な進行性のものであり、かつ、術後に再発したもの又は転移性のものに限る。) 切除不能な進行期乳房外パジェット病に対して、トラスツズマブ、ドセタキセル2剤を投与し、その効果と安全性を評価する。いずれも乳癌における治療と同様に21日を1クールとし、3クール時に評価する。11例を対象とした単群・オープン試験である。
53 術後のカペシタビン内服投与及びオキサリプラチン静脈内投与の併用療法 小腸腺がん(ステージがI期、II期又はIII期であって、肉眼による観察及び病理学的見地から完全に切除されたと判断されるものに限る。) 治癒切除後病理学的Stage I/II/III小腸腺癌を対象に、手術単独群に対し術後化学療法群の無再発生存期間(RFS:relapse-free survival)が優位に優るかを判断する。
54 S-1内服投与並びにパクリタキセル静脈内及び腹腔内投与の併用療法 膵臓がん(遠隔転移しておらず、かつ、腹膜転移を伴うものに限る。) 他臓器に遠隔転移のない画像上局所進行膵癌に対して審査腹腔鏡検査もしくはバイパス手術を行い、腹膜播種や腹腔洗浄(腹水)細胞診陽性を病理学的に診断する。腹腔内投与ルート作成のために、腹壁ポートを留置する治療開始後21日間を1コースとし、S-1は80mg/m2を14日間内服、7日間休薬。パクリタキセルは第1, 8日目に50mg/m2を経静脈投与、20mg/m2を腹腔内投与。1週間休薬後コースを繰り返す。プロトコールを遵守して、治療を継続する。病勢悪化、重篤な有害事象、患者の希望などのあるときにはプロトコール治療を中止もしくは終了する。試験期間中に根治切除が行われた場合、術後も当該治療を継続する。
55 S-1内服投与、シスプラチン静脈内投与及びパクリタキセル腹腔内投与の併用療法 腹膜播種を伴う初発の胃がん 本試験は、腹膜播種陽性の初発胃癌症例を対象として、S-1/シスプラチン+パクリタキセル腹腔内投与併用療法の有効性と安全性を評価することを目的とする。35日を1コースとして、S-1 80mg/m2を21日間内服、14日間休薬し、シスプラチン60mg/m2を第8日目に点滴静注、パクリタキセル20mg/m2を第1, 8, 22日目に腹腔内投与する。本療法は腫瘍進行が確認されるか、有害事象により継続困難となるまで反復する。
56 陽子線治療 根治切除が可能な肝細胞がん(初発のものであり、単独で発生したものであって、その長径が三センチメートルを超え、かつ、十二センチメートル未満のものに限る。) 根治切除可能な初発・単発・結節型肝細胞癌患者を対象として、標準治療である外科的切除に対して、試験治療である陽子線治療が全生存期間で劣っていないことを非ランダム化同時対照試験により検証する。
57 131I-MIBGを用いた内照射療法 神経芽腫(COGリスク分類又はINRG治療前分類で高リスク群と診断されるものであって、化学療法及び造血幹細胞移植が行われる予定のものに限る。) 大量化学療法および造血幹細胞移植を計画している高リスク群神経芽腫の初発及び再発例に対して、大量化学療法に先行して臨床的最大用量の131I-MIBG(666MBq/kg)を投与する。131I-MIBG単独での安全性を評価したのち、引き続いて大量化学療法および造血幹細胞移植を実施し最終的に有効性および安全性の評価を行う。
58 シクロホスファミド静脈内投与及び自家末梢血幹細胞移植術の併用療法 全身性強皮症(ステロイド又は少なくとも一種類のステロイド以外の免疫抑制剤に抵抗性を有するものに限る。) 全身性硬化症のうち高度のびまん性皮膚硬化と内臓病変を有する重症例の5年生存率は50-60%と予後不良であり、また皮膚硬化や間質性肺炎による呼吸困難などのため日常生活の質は著しく低下する。これらの症例を治癒、寛解に導くために全身性硬化症において病態形成に大きな役割を持つ、自己反応性リンパ球を体内より一掃するため、大量免疫抑制療法に引き続き自己造血幹細胞移植を行う。具体的には、まずシクロホスファミド4g/m2と顆粒球・コロニー刺激因子(G-CSF)を用いて、造血幹細胞の骨髄より末梢血中への動員を行う。アフェレーシスによって造血幹細胞を含む末梢血単核球を採取後、自己反応性リンパ球を除去する目的でCliniMACSシステムを用いてCD34陽性細胞すなわち造血幹細胞を免疫学的に分離する。移植前治療としてシクロホスファミド200mg/kgの投与を行う事により自己反応性リンパ球の根絶を目指す。シクロホスファミドの大量免疫抑制療法は骨髄破壊的であるため、アフェレーシスで採取したCD34陽性細胞(2×106/kg以上)の移植によって骨髄レスキューを行う。このようにCD34陽性細胞に純化した後に移植すると、CD34陽性細胞すなわち造血幹細胞より再構築された免疫系は自己寛容が回復する(自己に反応しない)と考えられる。自己造血幹細胞移植は九州大学病院内の無菌病棟において、造血幹細胞移植に習熟した血液専門医と膠原病専門医が共同で行う。
59 自家骨髄単核球移植による下肢血管再生治療 バージャー病(従来の治療法に抵抗性を有するものであって、フォンタン分類III度又はIV度のものに限る。) バージャー病に対する自家骨髄単核球細胞を用いた下肢血管再生治療に関する臨床試験
60 ニボルマブ静脈内投与及びドセタキセル静脈内投与の併用療法 進行再発非小細胞肺がん(ステージがIIIB期、IIIC期若しくはIV期又は術後に再発したものであって、化学療法が行われたものに限る。) 試験方法は以下の通りである。
[1] 既治療の進行・再発と診断された非小細胞肺癌症例に対して文書同意を得た後、本研究
に登録する。
[2] データセンターで、標準治療(A 群:ニボルマブ単剤療法)又は試験治療(B 群:ニボ
ルマブ+ドセタキセル併用療法)に無作為割り付けされる。
[3] 標準治療(A 群:ニボルマブ単剤療法)に割り付けられた場合、ニボルマブを2 週間毎
で投与を行う。
[4] 試験治療(B 群:ニボルマブ+ドセタキセル併用療法)に割り付けられた場合、ドセタ
キセルを4 週間毎、ニボルマブを2 週間毎で投与を行う。
[5] この治療を中止規準に該当するまで繰り返す。
主要評価項目は、全生存期間の比較である。
61 術後のアスピリン経口投与療法 下部直腸を除く大腸がん(ステージがIII期であって、肉眼による観察及び病理学的見地から完全に切除されたと判断されるものに限る。) Stage III(UICC-TNM 第 7 版)の下部直腸を除く大腸癌[結腸(C、A、T、D、S)、直腸 S 状部(RS)、上部直腸(Ra)]の治癒切除患者を対象とし、術後補助療法として低用量アスピリンを併用することが、プラセボに対して、無病生存期間において優れていることを検証する。
主要評価項目:無病生存期間
副次評価項目:全生存期間、無再発生存期間、有害事象発生割合、重篤な有害事象発生割合
予定試験期間:登録期間:3 年。追跡期間:登録終了後 6 年(主たる解析は登録終了後 3 年の時点で行う)。解析期間:1 年。総研究期間:10 年
予定症例数:A 群(術後補助化学療法+試験薬(プラセボ))440 名、B 群(術後補助化学療法+試験薬(アスピリン))440 名の計 880 名
治療:術後補助化学療法+プラセボ/アスピリンプラセボ/アスピリン:1 日 1 回 1 錠(100 mg)、連日内服する。内服期間は 3 年とする。pStage IIIA/IIIB ではカペシタビン療法、pStage IIIC ではオキサリプラチン併用療法(mFOLFOX6療法、または CAPOX 療法)を行うことを原則とする。ただし、患者希望により、pStage IIIA/IIIB に対するオキサリプラチン併用療法(mFOLFOX6 療法、または CAPOX 療法)、pStage IIIC に対するカペシタビン療法も許容する。
62 TRPV2阻害薬経口投与療法 心不全(十三歳以上の患者に係るものであって、筋ジストロフィーによるものに限る。) 本研究に同意した心不全筋ジストロフィー患者(BNP100pg/ml 以上)20 例に、トラニラスト300mg/day を28 週間投与、28 週時点で継続投与の同意を再確認できた患者ではさらに116 週間投与を継続。BNP 低下や心機能改善、心イベント減少などの効果が見られるか、安全性に問題が無いか非盲検単群試験で評価する。
63 マルチプレックス遺伝子パネル検査 進行再発固形がん(切除が困難で進行性のもの又は術後に再発したものであって、原発部位が不明なもの又は治療法が存在しないもの、従来の治療法が終了しているもの若しくは従来の治療法が終了予定のものに限る。) 目的
治癒切除不能または再発の病変を有する原発不明がん、または、標準治療がない、標準治療が終了している、もしくは終了が見込まれる固形がん(原発不明がんを除く)患者を対象として、当センター研究所で開発した、多数のがん関連遺伝子の変異、増幅、融合を1アッセイで検出可能なマルチプレックス遺伝子パネル検査であるNCC オンコパネルを用いて解析し、actionable な遺伝子異常を有する症例の割合を求めることで、遺伝子プロファイリング検査の臨床的有用性を検証する。対象患者
16 歳以上で全身状態良好(ECOG performance status 0~1)の治癒切除不能または再発の病変を有する原発不明がん、または、標準治療がない、標準治療が終了している、もしくは終了が見込まれる固形がん(原発不明がんを除く)患者。方法
本研究参加について説明し文書同意が得られた患者を登録する。腫瘍組織検体および非腫瘍検体(血液)を外注検査会社(株式会社理研ジェネシス)に提出し、NCC オンコパネルによる解析を行い、解析結果のレポート原案を得る。レポート原案をもとにエキスパートパネルにおいてactionable な遺伝子異常および推奨される治療についての検討を行い、結果を患者に説明する。
64 重粒子線治療 6月12日 直腸がん(術後に再発したものであって、骨盤内に限局するものに限る。) 本試験は、遠隔転移が無い直腸癌術後骨盤内再発で、治癒切除の適応のない症例を対象とし、重粒子線治療の有効性および安全性を評価することを目的とした、多施設共同非盲検単群試験である。炭素イオン線治療(重粒子線治療)は各施設に設置された医用重粒子加速器および照射装置を用い、1 日1回4.6GyE、2 週間で6-8回を原則とし、合計16 回、総線量73.6GyE を照射する。
・主要評価項目:3 年生存率
・副次評価項目:局所制御期間、全生存期間、無増悪生存期間、費用対効果、uality of Life(QOL)の評価、有害事象
・予定試験期間:5年(登録期間:2年、観察期間3年)
・予定症例数:32 例

現時点で、これらの92種類の技術が、先進医療として認定されています。

 

3.疾病別に見る先進医療の種類

前章にて、概念別の視点で、先進医療をご紹介してまいりましたが、これから実際に治療を受ける、もしくは治療中の方々にとっては、見にくい分類なので、この章では目的別に分類した、先進医療技術を見てまいりましょう。

3.1がん/悪性腫瘍/悪性新生物に関する技術

まずは日本人の死亡要因上位にあげられる、がんなどの悪性新生物に対する先進医療技術を、見てまいりましょう。

Markがん、悪性腫瘍、悪性新生物に関する技術
1 アキシチニブ単剤投与療法
2 悪性腫瘍に対する陽子線治療
3 悪性脳腫瘍に対する抗悪性腫瘍剤治療における薬剤耐性遺伝子解析
4 インターフェロンα皮下投与及びジドブジン経口投与の併用療法
5 カペシタビン内服投与、シスプラチン静脈内投与及びドセタキセル腹腔内投与の併用療法
6 経皮的乳がんラジオ波焼灼療法
7 ゲムシタビン静脈内投与及び重粒子線治療の併用療法
8 ゲムシタビン静脈内投与、ナブ―パクリタキセル静脈内投与及びパクリタキセル腹腔内投与の併用療法
9 骨軟部腫瘍切除後骨欠損に対する自家液体窒素処理骨移植
10 周術期カルペリチド静脈内投与による再発抑制療法
11 自己腫瘍・組織及び樹状細胞を用いた活性化自己リンパ球移入療法
12 自己腫瘍・組織を用いた活性化自己リンパ球移入療法
13 十二種類の腫瘍抗原ペプチドによるテーラーメイドのがんワクチン療法
14 重粒子線治療
15 重粒子線治療 肝細胞がん
16 重粒子線治療 非小細胞肺がん
17 樹状細胞及び腫瘍抗原ペプチドを用いたがんワクチン療法
18 術後のホルモン療法及びS-1内服投与の併用療法
19 術前のS-1内服投与、シスプラチン静脈内投与及びトラスツズマブ静脈内投与の併用療法
20 ゾレドロン酸誘導γδT細胞を用いた免疫療法
21 治療抵抗性の子宮頸がんに対するシスプラチンによる閉鎖循環下骨盤内非均衡灌流療法
22 テモゾロミド用量強化療法
23 内視鏡下手術用ロボットを用いた腹腔鏡下広汎子宮全摘術
24 内視鏡下手術用ロボットを用いた腹腔鏡下胃切除術
25 内視鏡下頸部良性腫瘍摘出術
26 内視鏡下甲状腺悪性腫瘍手術
27 内視鏡下手術用ロボットを用いた内視鏡下咽喉頭切除術 中咽頭がん、下咽頭がん又は喉頭がん(TNM分類がTis、T1又はT2、NO及びMOである患者に係るものに限る。)
28 パクリタキセル静脈内投与(一週間に一回投与するものに限る。)及びカルボプラチン腹腔内投与(三週間に一回投与するものに限る。)の併用療法
29 パクリタキセル腹腔内投与併用療法
30 腹腔鏡下センチネルリンパ節生検
31 腹腔鏡下広汎子宮全摘術
32 ペメトレキセド静脈内投与及びシスプラチン静脈内投与の併用療法
33 陽子線治療 肝細胞がん
34 陽子線治療 肝内胆管がん(切除が不能と判断されたものであって、化学療法が奏効しないもの又は化学療法の実施が困難なものに限る。)
35 NKT細胞を用いた免疫療法
36 NKT細胞を用いた免疫療法
37 NKT細胞を用いた免疫療法 肺がん(小細胞肺がんを除き、ステージがIIA期、IIB期又はIIIA期であって、肉眼による観察及び病理学的見地から完全に切除されたと判断されるものに限る。)
38 NKT細胞を用いた免疫療法
39 MRI撮影及び超音波検査融合画像に基づく前立腺針生検法
40 mFOLFOX6及びパクリタキセル腹腔内投与の併用療法
41 11C標識メチオニンを用いたポジトロン断層撮影による診断
42 FOLFIRINOX療法
43 FOLFOX6単独療法における血中5-FU濃度モニタリング情報を用いた5-FU投与量の決定

 

3.2歯/口腔に関する技術

続いては、腔内に関する先進医療を、見てまいりましょう。

歯/口腔に関する技術
1 歯周外科治療におけるバイオ・リジェネレーション法

 

3.3検査/試験/診断に関する技術

続いては、診断を下すための検査や、試験に関する先進医療を見てまいりましょう。

Mark検査、試験、診断に関する技術
1 角膜ジストロフィの遺伝子解析
2 三次元形状解析による顔面の形態的診断
3 神経変性疾患のDNA診断
4 自家嗅粘膜移植による脊髄再生治療
5 実物大臓器立体モデルによる手術支援
6 上肢カッティングガイド及び上肢カスタムメイドプレートを用いた上肢骨変形矯正術
7 スキンドファイバー法による悪性高熱症診断法
8 切除支援のための気管支鏡下肺マーキング法
9 前眼部三次元画像解析
10 前眼部三次元画像解析
11 多項目迅速ウイルスPCR法によるウイルス感染症の早期診断
12 定量的CTを用いた有限要素法による骨強度予測評価
13 培養細胞による脂肪酸代謝異常症又は有機酸代謝異常症の診断
14 培養細胞によるライソゾーム病の診断
15 フェニルケトン尿症の遺伝子診断
16 ベペルミノゲンペルプラスミドによる血管新生療法
17 リアルタイムPCRを用いた迅速診断
18 リツキシマブ点滴注射後におけるミコフェノール酸モフェチル経口投与による寛解維持療法 特発性ネフローゼ症候群(当該疾病の症状が発症した時点における年齢が十八歳未満の患者に係るものであって、難治性頻回再発型又はステロイド依存性のものに限る。)
19 FDGを用いたポジトロン断層・コンピューター断層複合撮影による不明熱の診断
20 FDGを用いたポジトロン断層撮影によるアルツハイマー病の診断
21 MEN1遺伝子診断
22 11C標識メチオニンを用いたポジトロン断層撮影による再発の診断
23 Verigeneシステムを用いた敗血症の早期診断

 

3.4先天疾患に関する技術

次は、先天性疾患に対する、先進医療技術を見てまいりましょう。

先天的疾患に関する技術
1 CYP2D6遺伝子多型検査

 

3.5その他の医療技術

最後は、ここまでに含まれていなかった、その他の疾病に対する先進医療技術を見てまいりましょう。

その他の医療技術に関する項目
1 アルテプラーゼ静脈内投与による血栓溶解療法
2 ウイルスに起因する難治性の眼感染疾患に対する迅速診断(PCR法)
3 オクトレオチド皮下注射療法
4 冠動脈又は末梢動脈に対するカテーテル治療におけるリーナルガードを用いた造影剤腎症の発症抑制療法
5 急性心筋梗塞に対するエポエチンベータ投与療法
6 急性リンパ性白血病細胞の免疫遺伝子再構成を利用した定量的PCR法による骨髄微小残存病変(MRD)量の測定
7 金属代替材料としてグラスファイバーで補強された高強度のコンポジットレジンを用いた三ユニットブリッジ治療
8 経カテーテル大動脈弁植込み術
9 経胎盤的抗不整脈薬投与療法
10 高周波切除器を用いた子宮腺筋症核出術
11 硬膜外腔内視鏡による難治性腰下肢痛の治療
12 骨髄細胞移植による血管新生療法
13 骨髄由来間葉系細胞による顎骨再生療法
14 コラーゲン半月板補填材を用いた半月板修復療法
15 コレステロール塞栓症に対する血液浄化療法
16 細菌又は真菌に起因する難治性の眼感染疾患に対する迅速診断(PCR法)
17 最小侵襲椎体椎間板掻爬洗浄術
18 食道アカラシア等に対する経口内視鏡的筋層切開術
19 自家嗅粘膜移植による脊髄再生治療
20 自己口腔粘膜及び羊膜を用いた培養上皮細胞シートの移植術
21 自己心膜及び弁形成リングを用いた僧帽弁置換術
22 重症心不全に対する免疫吸着療法 重症心不全
23 重症低血糖発作を伴うインスリン依存性糖尿病に対する心停止ドナーからの膵島移植
24 術前のTS-1内服投与、パクリタキセル静脈内及び腹腔内投与並びに術後のパクリタキセル静脈内及び腹腔内投与の併用療法
25 術前のTS-1内服投与、パクリタキセル静脈内及び腹腔内投与並びに術後のパクリタキセル静脈内及び腹腔内投与の併用療法
26 水素ガス吸入療法
27 全身性エリテマトーデスに対する初回副腎皮質ホルモン治療におけるクロピドグレル硫酸塩、ピタバスタチンカルシウム及びトコフェロール酢酸エステル併用投与の大腿骨頭壊死発症抑制療法
28 全身性エリテマトーデスに対する初回副腎皮質ホルモン治療におけるクロピドグレル硫酸塩、ピタバスタチンカルシウム及びトコフェロール酢酸エステル併用投与の大腿骨頭壊死発症抑制療法 全身性エリテマトーデス(初回の副腎皮質ホルモン治療を行っている者に係るものに限る。)
29 多血小板血漿を用いた難治性皮膚潰瘍の治療
30 多血小板血漿を用いた難治性皮膚潰瘍の治療
31 多焦点眼内レンズを用いた水晶体再建術
32 短腸症候群又は不可逆的な機能性小腸不全に対する生体ドナーからの小腸部分移植
33 低出力体外衝撃波治療法
34 凍結保存同種組織を用いた外科治療
35 トレミキシンを用いた吸着式血液浄化療法
36 ハイパードライヒト乾燥羊膜を用いた外科的再建術
37 培養骨髄細胞移植による骨延長術
38 ヒトIL-11製剤を用いた心筋保護療法
39 ヒドロキシクロロキン療法
40 腹腔鏡下仙骨膣固定術
41 腹膜偽粘液腫に対する完全減量切除術における術中のマイトマイシンC腹腔内投与及び術後のフルオロウラシル腹腔内投与の併用療法
42 放射線照射前に大量メトトレキサート療法を行った後のテモゾロミド内服投与及び放射線治療の併用療法並びにテモゾロミド内服投与の維持療法
43 膀胱尿管逆流症に対する腹腔鏡下逆流防止術
44 末梢血幹細胞による血管再生治療
45 末梢血単核球移植による血管再生治療
46 門脈圧亢進症に対する経頸静脈肝内門脈大循環短絡術
47 S-1内服投与、オキサリプラチン静脈内投与及びパクリタキセル腹腔内投与の併用療法
48 FDGを用いたポジトロン断層撮影によるアルツハイマー病の診断
49 LDLアフェレシス療法 閉塞性動脈硬化症
50 LDLアフェレシス療法
51 C型肝炎ウイルスに起因する肝硬変に対する自己骨髄細胞投与療法
52 131I-MIBGを用いた内照射療法
53 短腸症候群又は不可逆的な機能性小腸不全に対する脳死ドナーからの小腸移植

実に多種多様な様相を呈しておりますが、実際に治療に直面すると、他人事ではなくなりますので、医師からつげられた内容などと照らし合わせて、このチャートを活用下さればと思います。

 

4.先進医療を受けるには

さてここまで、先進医療の基礎知識をご覧いただきました。

そこでこの章では、実際に先進医療を受ける場合のあれこれを、ご覧いただきたいと思います。

 

4.1実施可能な医療機関

実は先進医療は、どのような医療機関でも受けられるというわけではありません。

実施医療機関は厚生労働省によって認定された機関のみとなりますので、治療に際してご希望のエリアがある場合は、下記からピックアップをしていただきたいと思います。

まずは、先進医療Aに該当する治療を受けられる医療機関です。

*暫定的に先進医療Aとして実施する技術

 

30年6月1日現在 第2項先進医療技術 【先進医療A】 28種類
番号 先進医療技術名 都道府県 実施している医療機関の名称
1
高周波切除器を用いた子宮腺筋症核出術
茨城県 独立行政法人 国立病院機構 霞ヶ浦医療センター
東京都 東京大学医学部附属病院
神奈川県 聖マリアンナ医科大学病院
秋田県 秋田大学医学部附属病院
栃木県 自治医科大学附属病院
2
陽子線治療
千葉県 国立がん研究センター東病院
兵庫県 兵庫県立粒子線医療センター
静岡県 静岡県立静岡がんセンター
茨城県 筑波大学附属病院
福島県 一般財団法人脳神経疾患研究所附属 南東北がん陽子線治療センター
鹿児島県 一般財団法人メディポリス医学研究所 メディポリス国際陽子線治療センター
福井県 福井県立病院
愛知県 名古屋市立西部医療センター
北海道 北海道大学病院
長野県 社会医療法人財団慈泉会 相澤病院
岡山県 津山中央病院
北海道 社会医療法人禎心会 札幌禎心会病院
大阪府 医療法人伯鳳会 大阪陽子線クリニック
兵庫県 兵庫県立粒子線医療センター附属神戸陽子線センター
3 骨髄細胞移植による血管新生療法 京都府 京都府立医科大学附属病院
4
神経変性疾患の遺伝子診断
群馬県 群馬大学医学部附属病院
長野県 国立大学法人 信州大学医学部附属病院
山形県 国立大学法人 山形大学医学部附属病院
熊本県 熊本大学医学部附属病院
千葉県 千葉大学医学部附属病院
静岡県 浜松医科大学医学部附属病院
東京都 順天堂大学医学部附属順天堂医院
島根県 島根大学医学部附属病院
5
重粒子線治療
千葉県 国立研究開発法人 量子科学技術研究開発機構 放射線医学総合研究所病院
兵庫県 兵庫県立粒子線医療センター
群馬県 群馬大学医学部附属病院
佐賀県 九州国際重粒子線がん治療センター
神奈川県 神奈川県立がんセンター
6
抗悪性腫瘍剤治療における薬剤耐性遺伝子検査
香川県 香川大学医学部附属病院
宮崎県 宮崎大学医学部附属病院
宮城県 宮城県立がんセンター
愛知県 名古屋大学医学部附属病院
大分県 大分大学医学部附属病院
兵庫県 神戸大学医学部附属病院
福井県 福井大学医学部附属病院
千葉県 千葉県がんセンター
東京都 慶應義塾大学病院
東京都 東京大学医学部附属病院
沖縄県 琉球大学医学部附属病院
熊本県 熊本大学医学部附属病院
佐賀県 佐賀大学医学部附属病院
愛知県 医療法人豊田会 刈谷豊田総合病院
7
家族性アルツハイマー病の遺伝子診断
兵庫県 神戸大学医学部附属病院
東京都 順天堂大学医学部附属順天堂医院
8
腹腔鏡下膀胱尿管逆流防止術
京都府 京都府立医科大学附属病院
愛知県 名古屋市立大学病院
大阪府 大阪市立総合医療センター
福島県 公立大学法人福島県立医科大学附属病院
9
泌尿生殖器腫瘍後腹膜リンパ節転移に対する腹腔鏡下リンパ節郭清術
宮城県 東北大学病院
愛知県 国立大学法人 名古屋大学医学部附属病院
岡山県 川崎医科大学附属病院
東京都 杏林大学医学部付属病院
大阪府 大阪医科大学附属病院
京都府 京都府立医科大学附属病院
大阪府 地方独立行政法人大阪府立病院機構 大阪国際がんセンター
大阪府 大阪府済生会吹田病院
10 末梢血単核球移植による血管再生治療 三重県 三重大学医学部附属病院
11
歯周外科治療におけるバイオ・リジェネレーション法
東京都 東京医科歯科大学歯学部附属病院
北海道 北海道医療大学歯科内科クリニック
新潟県 新潟大学医歯学総合病院
鹿児島県 鹿児島大学病院
東京都 日本大学歯学部付属歯科病院
福岡県 公立大学法人 九州歯科大学附属病院
千葉県 東京歯科大学千葉病院
千葉県 日本大学松戸歯学部付属病院
神奈川県 鶴見大学歯学部附属病院
大阪府 大阪歯科大学附属病院
熊本県 伊東歯科口腔病院
岐阜県 朝日大学医科歯科医療センター
東京都 東京歯科大学水道橋病院
東京都 昭和大学歯科病院
宮城県 東北大学病院
福岡県 九州大学病院
長崎県 長崎大学病院
東京都 慶應義塾大学病院
北海道 北海道医療大学病院
愛知県 愛知学院大学歯学部附属病院
山梨県 山梨大学医学部附属病院
14
多焦点眼内レンズを用いた水晶体再建術
岡山県 中平眼科クリニック
東京都 東京歯科大学水道橋病院
福岡県 医療法人社団研英会 林眼科病院
大阪府 医療法人聖明会 坪井眼科
京都府 医療法人社団聖医会 バプテスト眼科クリニック
大阪府 医療法人コスモス会フジモト眼科
神奈川県 安藤眼科医院小田原クリニック
東京都 医療法人社団創樹会 大木眼科
東京都 慶應義塾大学病院
大阪府 医療法人 ハマダ眼科
新潟県 山口眼科医院
東京都 医療法人社団達洋会 杉田眼科
大阪府 医療法人 良仁会 柴眼科医院
徳島県 医療法人 藤田眼科
兵庫県 医療法人社団秀明会 遠谷眼科
愛知県 医療法人 セントラル アイ クリニック
神奈川県 スカイビル眼科医院
神奈川県 深作眼科内科リハビリ科横浜西口楠町本院
茨城県 高田眼科
埼玉県 医療法人社団 豊栄会 さだまつ眼科クリニック
東京都 医療法人社団済安堂井上眼科病院
宮崎県 宮田眼科病院
北海道 医療法人社団江山会 江口眼科病院
福島県 医療法人明信会 今泉西病院
富山県 小沢眼科医院
千葉県 医療法人社団 三敬会 忍足眼科医院
香川県 医療法人社団 明圭会 まなべ眼科クリニック
愛知県 名古屋アイクリニック
北海道 医療法人社団 誠心会 誠心眼科病院
岡山県 医療法人 眼科康誠会 岡山南眼科
秋田県 小林眼科医院
香川県 医療法人社団 聖モニカ会 聖母眼科医院
福島県 医療法人明信会 今泉眼科病院
東京都 二本松眼科病院
福岡県 医療法人 岡眼科クリニック
東京都 医療法人社団 誠雪会 等々力眼科
静岡県 杉浦眼科
北海道 医療法人社団 大橋眼科
岡山県 医療法人 鶴馬会 高須眼科
宮崎県 医療法人財団 シロアム会 新城眼科医院
富山県 片山眼科医院
神奈川県 国家公務員共済組合連合会 横浜南共済病院
埼玉県 さけみ眼科
愛知県 医療法人 社団同潤会 眼科杉田病院
和歌山県 医療法人涼悠会 トメモリ眼科・形成外科
広島県 医療法人社団 越智眼科
静岡県 焼津こがわ眼科
石川県 医療法人社団若林眼科 わかばやし眼科クリニック
愛媛県 医療法人幸友会 岡本眼科クリニック
神奈川県 大塚眼科クリニック
茨城県 筑波大学附属病院
広島県 医療法人社団ひかり会 木村眼科内科病院
東京都 吉野眼科クリニック
愛知県 富田眼科クリニック
福岡県 医療法人 朔夏会 さっか眼科医院
茨城県 松本眼科
東京都 三田眼科クリニック
三重県 三重県厚生農業協同組合連合会 菰野厚生病院
京都府 医療法人千照会 千原眼科医院
東京都 社会福祉法人 三井記念病院
静岡県 小野眼科クリニック
兵庫県 先端医療センター
埼玉県 医療法人社団聖凌会 中村眼科
高知県 医療法人 葵 田内眼科
沖縄県 三愛眼科
宮城県 医療法人 桑友会 佐藤裕也眼科医院
岩手県 医療法人小笠原眼科クリニック
愛知県 医療法人 明眼会西垣眼科医院
神奈川県 医療法人 松鵠会 みたに眼科クリニック
福岡県 医療法人松井医仁会 大島眼科病院
群馬県 いその眼科
東京都 たなし中村眼科クリニック
佐賀県 谷口眼科
東京都 東京慈恵会医科大学附属病院
岡山県 一般財団法人操志会 高畠眼科医院
茨城県 医療法人 小沢眼科内科病院
神奈川県 医療法人社団三穂会 満尾医院
東京都 医療法人 泰晴会 あおば眼科クリニック
広島県 医療法人 みやた眼科
愛知県 医療法人湘山会 眼科三宅病院
埼玉県 医療法人社団 優美会 川口あおぞら眼科
東京都 医療法人社団 瞳好会 京王八王子 松本眼科
埼玉県 大宮七里眼科
滋賀県 医療法人弘鳳会 おぐりクリニック
岩手県 社団医療法人ひとみ会 花巻中央眼科
兵庫県 医療法人三栄会 ツカザキ病院
茨城県 医療法人社団雄々会 中村眼科医院
福島県 財団法人脳神経疾患研究所附属南東北眼科クリニック
愛知県 医療法人 安間眼科
栃木県 獨協医科大学病院
神奈川県 稲村眼科クリニック
静岡県 医療法人社団海仁 海谷眼科
神奈川県 学校法人北里研究所 北里大学病院
東京都 日本医科大学付属病院
兵庫県 眼科 中橋クリニック
大阪府 小林眼科
佐賀県 医療法人 美川眼科医院
東京都 医療法人社団スモールサクセス こなり眼科
千葉県 医療法人社団柏眼科クリニック
大阪府 独立行政法人地域医療機能推進機構 大阪みなと中央病院
鹿児島県 医療法人高倉眼科
愛知県 独立行政法人地域医療機能推進機構 中京病院
兵庫県 三菱神戸病院
茨城県 医療法人赤津眼科
富山県 真生会富山病院
神奈川県 公立大学法人 横浜市立大学附属病院
神奈川県 大船田園眼科
神奈川県 医療法人社団律心会 辻眼科クリニック
広島県 小浦眼科
愛知県 医療法人豊潤会 松浦眼科医院
神奈川県 おおたけ眼科つきみ野医院
愛知県 ひらばり眼科
神奈川県 医療法人若草会 横須賀中央眼科
東京都 清水眼科
埼玉県 医療法人社団彩鳴会 やながわ眼科
東京都 医療法人社団星英会 眼科スターアイクリニック
神奈川県 横浜市立大学附属市民総合医療センター
神奈川県 医療法人社団久里浜眼科
神奈川県 医療法人社団蒼風会 あおと眼科
東京都 医療法人社団南 南眼科
石川県 金沢医科大学病院
愛知県 医療法人 とつか眼科
兵庫県 おじま眼科クリニック
静岡県 医療法人社団杞葉会 きゅう眼科医院
徳島県 福本眼科
大阪府 医療法人仁志会 西眼科病院
大阪府 大阪市立大学医学部附属病院
神奈川県 医療法人沖縄徳洲会 湘南鎌倉総合病院
東京都 聖路加国際病院
愛媛県 医療法人住友別子病院
埼玉県 医療法人共愛会 新越谷アイクリニック
熊本県 医療法人優心会 眼科こがクリニック
静岡県 吉村眼科内科医院
広島県 みはら眼科
兵庫県 医療法人吉徳会 あさぎり病院
大阪府 医療法人 創夢会 むさしドリーム眼科
長野県 医療法人おおくぼ眼科 長野クリニック
愛媛県 医療法人 正岡眼科
群馬県 医療法人春光会 宮久保眼科
東京都 順天堂大学医学部附属順天堂医院
兵庫県 医療法人社団 和田眼科
兵庫県 医療法人社団 松原眼科クリニック
神奈川県 医療法人社団 光耀会 山本眼科医院
京都府 宇治武田病院
京都府 医療法人社団景和会 大内眼科
京都府 京都大学医学部附属病院
愛媛県 医療法人とりかい眼科クリニック
北海道 医療法人社団 ささもと眼科クリニック
京都府 京都府立医科大学附属病院
大阪府 山岸眼科
栃木県 医療法人圭明会原眼科病院
栃木県 医療法人 青木眼科医院
東京都 医療法人社団 調布眼科医院
千葉県 柿田眼科
長野県 三村・渋木眼科医院
福井県 福井赤十字病院
大分県 医療法人 祥成会 みなと眼科クリニック
千葉県 医療法人社団瑞光会 青木眼科
神奈川県 あんどう眼科 向ヶ丘遊園クリニック
大阪府 医療法人増進会 本田眼科クリニック
群馬県 医療法人 小林眼科クリニック 城西眼科
埼玉県 眼科龍雲堂医院
愛媛県 医療法人みやもと眼科クリニック
福岡県 さかもとひでひさ眼科
熊本県 医療法人樹尚会 佐藤眼科・内科
広島県 福島眼科クリニック
山梨県 医療法人千野眼科医院
兵庫県 ゆう眼科クリニック
新潟県 石田眼科医院
群馬県 高山眼科緑町医院
静岡県 医療法人社団浩仁会 矢田眼科医院
東京都 医療法人社団馨風会 徳島診療所
高知県 医療法人翠祥会 こまつ眼科
茨城県 山王台病院附属眼科・内科クリニック
埼玉県 医療法人白水会 栗原眼科病院
千葉県 医療法人社団雅凰会 ほたるの眼科
和歌山県 医療法人英悠会 眼科松本クリニック
大分県 医療法人清瞳会 岡田眼科医院
千葉県 医療法人社団暢華会 安藤眼科
神奈川県 医療法人慶恭会 鎌倉小町通り眼科
福岡県 荒川眼科医院
長崎県 長崎大学病院
栃木県 いばらき眼科クリニック
大阪府 医療法人行岡医学研究所 行岡病院
大阪府 やまぐち眼科
長野県 まつだアイクリニック
兵庫県 医療法人社団 医新会 レイ眼科クリニック
兵庫県 医療法人社団 医新会 新見眼科
福井県 福井県済生会病院
大阪府 医療法人 新緑瞳会 杉田眼科クリニック
大阪府 多根記念眼科病院
愛知県 愛知医科大学病院
北海道 医療法人社団 明治眼科医院
兵庫県 医療法人社団 えの眼科クリニック
宮城県 医療法人社団 古川中央眼科
愛媛県 愛媛大学医学部附属病院
愛知県 岡崎南 上地眼科クリニック
埼玉県 生生眼科クリニック
兵庫県 医療法人社団 渡部眼科
大阪府 医療法人 原眼科医院
静岡県 むらまつ眼科医院
広島県 医療法人輝眸会 小川眼科
山梨県 医療法人若月会 若月医院
東京都 杏林大学医学部付属病院
和歌山県 坂ノ下眼科
岐阜県 岐阜ほりお眼科
福岡県 医療法人光咲会 吉永眼科クリニック
福井県 齋藤眼科
埼玉県 川越西眼科
福島県 伊藤眼科
東京都 医療法人社団 南青山アイクリニック
埼玉県 医療法人社団明優会 宮原眼科医院
奈良県 医療法人かない眼科クリニック
広島県 みぞて眼科
大分県 医療法人健眼会 野田眼科
東京都 博慈会記念総合病院
愛知県 医療法人史正会 鍋田眼科医院
三重県 カイバナ眼科クリニック
青森県 たかはし眼科
大阪府 医療法人優光会 おかもと眼科クリニック
岐阜県 朝日大学歯学部附属病院村上記念病院
大阪府 医療法人法星会 はい眼科
広島県 すぎもと眼科
山口県 ふなつ眼科防府分院かわもと眼科
奈良県 医療法人社団誠明会永田眼科
兵庫県 カトウ眼科
千葉県 医療法人社団桜仁会 さくらだ眼科
愛知県 医療法人 NEO 西春眼科クリニック
大阪府 医療法人敬生会 フジモト眼科
兵庫県 サトウ眼科
秋田県 なべしま眼科クリニック
東京都 医療法人社団祥正会 高砂眼科
北海道 帯広眼科
兵庫県 野本眼科
東京都 酒井眼科
岡山県 岡眼科クリニック
和歌山県 日本赤十字社 和歌山医療センター
山口県 独立行政法人国立病院機構関門医療センター
北海道 医療法人社団 札幌かとう眼科
静岡県 順天堂大学医学部附属静岡病院
東京都 医療法人社団 信和会 阿佐ヶ谷眼科
京都府 医療法人社団真医会 四条烏丸眼科小室クリニック
東京都 武蔵野タワーズゆかり眼科
岡山県 一般財団法人操志会 高畠西眼科
茨城県 医療法人悠生会 おかざき眼科皮膚科
兵庫県 おおしま眼科
秋田県 社会医療法人明和会 中通総合病院
神奈川県 医療法人風航会シーサイド眼科茅ヶ崎
富山県 国立大学法人富山大学附属病院
大阪府 医療法人南眼科
山形県 よねざわ眼科
大阪府 一般財団法人住友病院
大阪府 医療法人東和会第一東和会病院
山口県 医療法人 広田眼科
東京都 永本アイクリニック
佐賀県 佐賀県医療センター好生館
大阪府 くぼ眼科クリニック
千葉県 さいとう眼科
大阪府 関西医科大学附属枚方病院
広島県 アイビー眼科
神奈川県 だんのうえ眼科クリニック
大阪府 医療法人太咲会 みずのや眼科
広島県 医療法人社団 河野眼科
広島県 医療法人 くが眼科医院
兵庫県 フタバ眼科
山形県 医療法人社団慈心会井出眼科病院
埼玉県 こんの眼科
千葉県 医療法人社団藤和会加藤眼科
愛知県 眼科冨田クリニック
大阪府 医療法人 永井眼科
栃木県 医療法人 志明会 みどり眼科クリニック
岐阜県 医療法人社団 新成会 石田眼科
兵庫県 医療法人社団 ししだ眼科クリニック
兵庫県 長田眼科
沖縄県 医療法人水晶会 安里眼科おもろまち駅前
埼玉県 医療法人社団 東飯会 東飯能眼科
愛知県 医療法人明峰会馬嶋眼科医院
山口県 医療法人社団 大西眼科
大阪府 松本眼科
大阪府 社会医療法人 生長会 府中病院
東京都 医療法人社団 時春会 えぎ眼科クリニック
兵庫県 伊田眼科クリニック
宮崎県 医療法人 慶明会 宮崎中央眼科病院
岐阜県 医療法人 信光会 光華眼科医院
愛知県 ほしの眼科
山口県 ふなつ眼科
大阪府 関西医科大学総合医療センター
栃木県 医療法人 雄三会 おおくぼ眼科
神奈川県 横浜みなと眼科
奈良県 王寺ステーション眼科
愛知県 いりなか眼科クリニック
愛知県 愛岐眼科
東京都 桜新町せきぐち眼科
兵庫県 医療法人社団 新長田眼科病院
大阪府 大阪医科大学附属病院
福岡県 医療法人秋桜会 福山眼科医院
鹿児島県 医療法人奏和会 菅田眼科クリニック
兵庫県 兵庫医科大学病院
宮城県 医療法人 清宮眼科医院
神奈川県 医療法人風航会 大和中央眼科
福岡県 医療法人 望月眼科
神奈川県 総合新川橋病院
兵庫県 柴田眼科
鹿児島県 医療法人陽山会 井後眼科
東京都 国家公務員共済組合連合会 虎の門病院
鳥取県 まつい眼科クリニック
山形県 医療法人社団泰道会 佐藤眼科医院
福岡県 藤嶋眼科クリニック
埼玉県 医療法人社団正祐会 かがやき眼科皮膚科クリニック
佐賀県 医療法人圭生会 やまさき眼科
栃木県 もりや眼科
鹿児島県 医療法人恕心会 さめしま眼科
岐阜県 倉知眼科
岐阜県 松下眼科医院
宮城県 医療法人永昇 野田眼科クリニック
埼玉県 医療法人社団トータルアイケア アイケアクリニック
愛知県 愛岐中央眼科
愛知県 医療法人いさな会 中京眼科
福岡県 新井眼科医院
千葉県 さかもと眼科
福岡県 岡眼科天神クリニック
神奈川県 医療法人 戸塚駅前鈴木眼科
奈良県 きのした眼科クリニック
大阪府 医療法人 かみづる眼科
秋田県 おのば眼科
東京都 地方独立行政法人 東京都健康長寿医療センター
兵庫県 医療法人社団 さいとう眼科
兵庫県 落合眼科医院
神奈川県 塚原眼科医院
岐阜県 村瀬眼科クリニック
岩手県 医療法人愛恵会 本町石部眼科クリニック
兵庫県 こじま眼科
千葉県 医療法人社団博瞳会 大木眼科クリニック
福島県 医療法人社団明誠会 小林眼科医院
福井県 福井大学医学部附属病院
神奈川県 医療法人社団 ライト クイーンズ アイクリニック
群馬県 下之城眼科クリニック
埼玉県 医療法人社団 順孝会 あだち眼科
東京都 医療法人社団 慶緑会 あまきクリニック
愛知県 浅野眼科クリニック
宮城県 平成眼科病院
兵庫県 伊丹中央眼科
埼玉県 たかしまアイクリニック
埼玉県 社会福祉法人 恩賜財団 済生会支部 埼玉県 済生会 川口総合病院
大阪府 国家公務員共済組合連合会 大手前病院
大阪府 はやかわ眼科
大阪府 医療法人聖佑会 おおしま眼科クリニック
滋賀県 医療法人社団新緑会 森井眼科医院
大阪府 社会医療法人愛仁会 高槻病院
大阪府 互恵会 大阪回生病院
福岡県 医療法人 前原木村眼科クリニック
福岡県 医療法人道西会 山名眼科医院
宮崎県 稲原眼科医院
愛知県 松原眼科岩塚クリニック
長野県 医療法人 間宮眼科医院
愛知県 奥田眼科クリニック
青森県 山崎眼科
岩手県 医療法人泰明会 谷藤眼科医院
愛知県 工藤眼科クリニック
茨城県 サトウ眼科
埼玉県 医療法人社団実直会 川口とみた眼科
東京都 医療法人社団実直会 冨田実アイクリニック銀座
福岡県 医療法人 宮本眼科
東京都 眼科 松原クリニック
大阪府 ゆう眼科
神奈川県 医療法人社団復明館 すずき眼科クリニック
兵庫県 奥村眼科
神奈川県 眼科根崎医院
愛知県 藤田保健衛生大学病院
鹿児島県 医療法人六幸会 田中眼科
東京都 帝京大学医学部附属病院
東京都 医療法人社団インフィニティメディカル 近藤眼科
大阪府 大浦アイクリニック
大阪府 関西医科大学香里病院
東京都 深作眼科 六本木院
兵庫県 せきむかい眼科クリニック
神奈川県 聖マリアンナ医科大学病院
兵庫県 いまだ眼科
北海道 医療法人社団 ことに眼科クリニック
茨城県 結城眼科
鳥取県 ふなこし眼科ペインクリニック
東京都 白山ながみね眼科
福岡県 福岡県済生会八幡総合病院
神奈川県 金沢文庫アイクリニック
東京都 医療法人社団翔風会 町田ながほり眼科
岐阜県 岐阜赤十字病院
兵庫県 さくら眼科
長野県 医療法人佳生会 裏川眼科
鹿児島県 医療法人 こがひさお眼科クリニック
栃木県 たかはし眼科
山梨県 いまい眼科
広島県 医療法人櫻馬会 中山眼科
兵庫県 ささお眼科クリニック
秋田県 スギ眼科クリニック
大阪府 大阪掖済会病院
大阪府 医療法人清澄会 中田眼科
青森県 吹上眼科
広島県 医療法人芳仁会 ひとみ眼科
長野県 畠山眼科医院
静岡県 医療法人社団駿明会 中村眼科医院
大阪府 医療法人 さわだ眼科
愛知県 すえしげ眼科
北海道 医療法人社団玄心会 吉田眼科医院
佐賀県 医療法人輝秀会 くらとみ眼科医院
山梨県 医療法人アウゲン 田辺眼科
愛知県 医療法人 内田眼科
愛知県 医療法人 宮田眼科
石川県 金沢赤十字病院
広島県 医療法人社団 ハイマート眼科クリニック
福岡県 医療法人 中森眼科医院
三重県 名張よこやま眼科
岐阜県 くまだ眼科クリニック
岐阜県 医療法人徳洲会 大垣徳洲会病院
福岡県 久留米大塩眼科クリニック
東京都 おおはら眼科
大阪府 医療法人明誠会 眼科高橋クリニック
大阪府 宗教法人 在日本南プレスビテリアンミッション 淀川キリスト教病院
大阪府 医療法人晃晴会 もりの眼科診療所
埼玉県 医療法人 行定病院
神奈川県 鶴見中央眼科 分院
大阪府 医療法人慈明会 こうやま眼科
埼玉県 医療法人早来良会 高萩さくら眼科
岡山県 古賀眼科
神奈川県 いせはら桜台眼科
岐阜県 医療法人英明会 近藤眼科医院
北海道 医療法人社団 川口眼科クリニック
東京都 アイケアクリニック銀座院
神奈川県 ささお眼科
山梨県 柏木眼科クリニック
岡山県 聖眼科クリニック
神奈川県 菊地眼科クリニック
北海道 医療法人社団 北広島おぎの眼科
富山県 富山県立中央病院
愛媛県 はなみずき眼科
東京都 医療法人社団積徳杜 狛江眼科クリニック
佐賀県 医療法人北士会 北川眼科
愛知県 医療法人弘鳳会 神戸神奈川アイクリニック 名古屋院
神奈川県 湘南ごしょみ眼科
兵庫県 眼科やまなか医院
大阪府 高槻赤十字病院
埼玉県 医療法人ひかり会 パーク病院
富山県 ゆあさ眼科
兵庫県 医療法人社団 ほしな眼科クリニック
三重県 医療法人社団プログレス 四日市消化器病センター
兵庫県 よこやま眼科クリニック
兵庫県 瞳潤会 田村眼科
岩手県 たかはし眼科
大阪府 医療法人敬仁会 今里胃腸病院
愛知県 田中眼科
東京都 医療法人社団柿木会 馬詰眼科
東京都 医療法人社団 秋山眼科医院
山口県 医療法人 まつもと眼科
石川県 西村眼科クリニック
徳島県 すがい眼科
大阪府 医療法人 大谷眼科クリニック
大阪府 医療法人宏明会 福地眼科
東京都 東京医科歯科大学医学部附属病院
長野県 長野赤十字病院
広島県 山村眼科
愛知県 よしだ眼科
岐阜県 ふかがや眼科
千葉県 医療法人社団健鳳会 よつかいどう眼科
埼玉県 医療法人社団豊栄会 ほしあい眼科
東京都 医療法人社団公愛会 冲永眼科クリニック
神奈川県 秦野赤十字病院
東京都 医療法人社団 アイウェル くみこ恋ヶ窪眼科
東京都 医療法人社団 おはらざわ眼科
東京都 医療法人社団幸星会 日本橋白内障クリニック
沖縄県 外間眼科医院 崇元寺
茨城県 社会福祉法人恩賜財団済生会支部茨城県済生会 水戸済生会総合病院
東京都 新宿近視クリニック新宿院
愛知県 鈴木眼科クリニック緑
埼玉県 医療法人三愛会 三愛会総合病院
東京都 神戸神奈川アイクリニック新宿院
京都府 医療法人福冨士会 京都ルネス病院
大阪府 医療法人契成会 ひのうえ眼科
山口県 医療法人 さくらだ眼科
大阪府 医療法人社団稜歩会 神戸神奈川アイクリニック梅田院
東京都 高井戸駅前眼科
長野県 松本歯科大学病院
東京都 医療法人社団健鳳会 アイクリニック神楽坂
神奈川県 きくな湯田眼科
山口県 医療法人社団 ひろしげ眼科医院
広島県 医療法人 みぞべ眼科
兵庫県 かみもと眼科
兵庫県 神戸百年記念病院
兵庫県 やまいけ眼科
東京都 医療法人社団ひいらぎ会 若葉台眼科
大阪府 あい眼科クリニック
広島県 医療法人徹慈会 堀病院
宮城県 医療法人 前川眼科医院
群馬県 新田眼科
大阪府 いまいずみ眼科クリニック
奈良県 医療法人瞭彩会 さかもと眼科
北海道 松井眼科医院
広島県 野間眼科医院
大阪府 市立貝塚病院
大阪府 医療法人 岩下眼科
大阪府 国家公務員共済組合連合会 枚方公済病院
徳島県 医療法人 山田眼科
愛知県 成田記念病院
新潟県 医療法人信眼会 長岡眼科医院
東京都 秋葉原アイクリニック
愛知県 北名古屋眼科
千葉県 医療法人社団聖鳥会 北林医院
東京都 医療法人社団博陽会 おおつき眼科
大阪府 医療法人睦会 福井眼科
兵庫県 医療法人社団 福地眼科
北海道 眼科西坂医院
鹿児島県 医療法人愛里会 姶良みやもと眼科
秋田県 のしろ眼科クリニック
大阪府 医療法人翔洋会 平木眼科
和歌山県 和歌山県立医科大学附属病院
愛知県 コスモス眼科
茨城県 医療法人 小沢眼科内科病院附属五軒町診療所
京都府 にしじま眼科
神奈川県 日本医科大学武蔵小杉病院
福岡県 冨士本眼科医院
長野県 医療法人 あおやぎ眼科
長野県 保谷眼科
埼玉県 しらさき眼科医院
茨城県 医療法人歩隆会 つくば橋本眼科
沖縄県 ちねん眼科
京都府 医療法人社団洛和会 洛和会音羽病院
埼玉県 正田眼科
大阪府 かわさき眼科クリニック
埼玉県 よつばアイクリニック
奈良県 かつらぎ眼科クリニック
大阪府 いくの眼科
沖縄県 医療法人こうぶん会 比嘉眼科病院
東京都 品川近視クリニック 東京院
東京都 医療法人社団史光会 東中野とみどころ眼科
福岡県 医療法人孝友会 槇眼科医院
東京都 武蔵小金井さくら眼科
東京都 医療法人社団慶翔会 両国眼科クリニック
千葉県 医療法人社団千輝会 我孫子おがわ眼科
神奈川県 医療法人社団蒼風会 追浜駅前眼科
山口県 鈴木眼科
大阪府 なかやま眼科クリニック
大阪府 医療法人 たかやま眼科
東京都 医療法人財団 順和会 山王病院
兵庫県 すやま眼科
兵庫県 なかにし眼科クリニック
佐賀県 にった眼科医院
宮崎県 医)佐々木眼科医院
千葉県 医療法人社団 一武会 えのもと眼科
北海道 のみやま眼科
岡山県 医療法人大本眼科医院
埼玉県 医療法人 視心会 えのき眼科
福岡県 医療法人中武眼科クリニック
岐阜県 柳津あおやま眼科クリニック
岡山県 やまぐち眼科
高知県 土佐市立土佐市民病院
北海道 高柳眼科クリニック札幌
北海道 高柳眼科クリニック
福岡県 品川近視クリニック 福岡院
埼玉県 春日部市立医療センター
神奈川県 アイクリニックイシハラ
茨城県 龍ケ崎済生会病院
埼玉県 米山眼科
埼玉県 医療法人社団 豊栄会 岩槻いまい眼科
愛知県 にしはら眼科クリニック
香川県 ふくだ眼科クリニック
新潟県 医療法人社団せき眼科医院
兵庫県 医療法人社団 高井眼科医院
東京都 医療法人社団大英会 浜田山ふじわら眼科
群馬県 医療法人ルミエール だるま眼科
茨城県 尾﨏眼科クリニック
神奈川県 医療法人社団恵生会 上白根病院
広島県 ソレイユ眼科・矯正歯科
福岡県 原田眼科
東京都 日本医科大学多摩永山病院
東京都 東京逓信病院
大阪府 医療法人 新緑瞳会 竹中眼科クリニック
大阪府 医療法人 誉祐会 はりの眼科
埼玉県 独立行政法人地域医療機能推進機構 埼玉メディカルセンター
栃木県 医療法人社団 松島眼科医院
山口県 ふじつ眼科
和歌山県 和歌山県立医科大学附属病院 紀北分院
大阪府 よねだ眼科・整形外科クリニック
愛知県 ながき眼科
東京都 だんのうえ眼科 熊野前院
福岡県 川原眼科
岡山県 医療法人 喜多嶋眼科
東京都 東海大学医学部付属八王子病院
東京都 医療法人社団 慧眼会 はるやま眼科
広島県 医療法人社団豊仁会三原医院 みはら眼科みなみざおうクリニック
広島県 たにもと眼科
福島県 医療法人 河田眼科医院
鹿児島県 医療法人明和会 鹿児島宮田眼科
愛知県 いがや眼科クリニック
京都府 あだち眼科
東京都 大沢眼科内科
富山県 小矢部たがわ眼科
滋賀県 医療法人社団 平田眼科
東京都 医療法人社団知泉会 鴨下眼科クリニック
大阪府 よしだ眼科クリニック
富山県 しのだ眼科クリニック
埼玉県 医療法人 順正会 したら眼科クリニック
埼玉県 はんがい眼科
岡山県 医療法人博温会 川島眼科
大阪府 医療法人 沖縄徳洲会 吹田徳洲会病院
兵庫県 もりむら眼科
滋賀県 やすはら眼科クリニック
東京都 諸星眼科クリニック
広島県 古江中野眼科
広島県 祇園すやま眼科クリニック
広島県 医療法人節和会 三好眼科
山形県 霞城眼科クリニック
神奈川県 独立行政法人労働者健康安全機構 横浜労災病院
宮崎県 医療法人おざきメディカルアソシエイツ尾﨑眼科
広島県 菅眼科
愛知県 八事眼科
鳥取県 松井眼科
三重県 水野眼科
富山県 新田眼科
富山県 たかた眼科
兵庫県 神戸大学医学部附属病院
愛知県 社会医療法人 大雄会 大雄会第一病院
鳥取県 前嶋眼科医院
京都府 ほった眼科
東京都 メル眼科クリニック
東京都 南葛金町眼科
神奈川県 学校法人 総持学園 鶴見大学歯学部附属病院
大阪府 社会福祉法人恩賜財団大阪府済生会中津病院
宮城県 医療法人天悠会 大街道もり眼科医院
北海道 医療法人社団 太平眼科
鹿児島県 今給黎総合病院
新潟県 医療法人おおふち眼科
大阪府 江富眼科
兵庫県 宮の前眼科
富山県 岡本眼科
岡山県 医療法人寿会 小山眼科
石川県 医療法人社団 上田眼科医院
沖縄県 とよみ眼科
広島県 医療法人社団康貴会 つまもと眼科
京都府 医療法人社団弓削眼科診療所
神奈川県 かやま眼科クリニック
千葉県 医療法人社団積善会 伊藤医院
静岡県 志太眼科
静岡県 眼科オガタ医院
愛媛県 野口眼科・内科・循環器内科
兵庫県 せや眼科
岐阜県 みわ眼科
岡山県 医療法人 眼科康誠会 井上眼科
三重県 いくわ眼科
福岡県 医療法人健翔会 こにし眼科
神奈川県 神奈川北央医療生活協同組合 さがみ生協病院
高知県 医療法人石丸眼科
大阪府 さくらもと眼科
北海道 医療法人社団慶優会 たかみや眼科
兵庫県 いとう眼科クリニック
兵庫県 医療法人財団 神戸海星病院
静岡県 医療法人 社団 浩陽会 石川眼科医院
静岡県 掛川市・袋井市病院企業団立 中東遠総合医療センター
千葉県 いしい眼科
埼玉県 獨協医科大学埼玉医療センター
宮城県 医療法人 社団 渡辺眼科医院
大阪府 にしがき眼科
大阪府 医療法人 志成会 つじおか眼科
大阪府 大阪大学医学部附属病院
東京都 保谷伊藤眼科
東京都 医療法人 美昭会 たけなか眼科
東京都 かきのき眼科
東京都 茗荷谷かさい眼科
東京都 大森ふるや眼科クリニック
沖縄県 医療法人一二三会こうむら眼科
広島県 そえだ眼科
兵庫県 眼科山口クリニック /td>
千葉県 医療法人社団泰正会 くまがい眼科
千葉県 医療法人社団泰正会 くまがい眼科分院
兵庫県 やながわ眼科
兵庫県 神戸市神戸アイセンター病院
愛知県 医療法人かとう眼科クリニック
三重県 医療法人 東海眼科
富山県 富山県厚生農業協同組合連合会高岡病院
大阪府 医療法人 小路眼科クリニック
大阪府 市立池田病院
大阪府 医療法人星和会 ホシノ眼科
石川県 おかやま眼科医院
長野県 飯田中央眼科
埼玉県 明優会 宮原眼科大宮クリニック
東京都 望月眼科
大分県 医療法人 大塚眼科医院
福岡県 有田眼科
新潟県 東新潟まやま眼科
岐阜県 木村眼科
広島県 医療法人社団 公仁会 槇殿順記念病院
東京都 医療法人社団 もりもと眼科
石川県 眼科わじま医院
石川県 さいとう眼科
栃木県 自治医科大学附属病院 6月12日
北海道 旭川たかはし眼科 6月12日
埼玉県 大野眼科クリニック 6月12日
長野県 博愛こばやし眼科 6月12日
広島県 やまね眼科 6月12日
大阪府 医療法人真山会 山口眼科 6月12日
大阪府 まつもと眼科クリニック 6月12日
大阪府 医療法人愛葉会しま眼科クリニック 6月12日
富山県 ながた裕子眼科 6月12日
群馬県 高崎佐藤眼科 6月12日
群馬県 羽生田眼科医院 6月12日
兵庫県 藤井眼科 6月12日
15 培養細胞によるライソゾーム病の診断 大阪府 大阪市立大学医学部附属病院
16 培養細胞による脂肪酸代謝異常症又は有機酸代謝異常症の診断 島根県 島根大学医学部附属病院
17
角膜ジストロフィーの遺伝子解析
山口県 山口大学医学部附属病院
京都府 京都府立医科大学附属病院
大阪府 大阪大学医学部附属病院
東京都 順天堂大学医学部附属順天堂医院
18
MEN1遺伝子診断
大分県 財団法人野口記念会 野口病院
東京都 日本大学医学部附属板橋病院
大阪府 大阪市立総合医療センター
19
ウイルスに起因する難治性の眼感染疾患に対する迅速診断(PCR法)
東京都 東京医科歯科大学医学部附属病院
鳥取県 鳥取大学医学部附属病院
大分県 大分大学医学部附属病院
宮城県 東北大学病院
島根県 国立大学法人 島根大学医学部附属病院
福岡県 九州大学病院
東京都 東京医科大学病院
東京都 東京大学医学部附属病院
福井県 国立大学法人 福井大学病院
京都府 京都府立医科大学附属病院
群馬県 群馬大学医学部附属病院
20
細菌又は真菌に起因する難治性の眼感染疾患に対する迅速診断(PCR法)
東京都 東京医科歯科大学医学部附属病院
鳥取県 鳥取大学医学部附属病院
大分県 大分大学医学部附属病院
宮城県 東北大学病院
島根県 国立大学法人 島根大学医学部附属病院
東京都 東京大学医学部附属病院
福井県 国立大学法人 福井大学病院
群馬県 群馬大学医学部附属病院
21
LDLアフェレシス療法
神奈川県 医療法人 沖縄徳洲会 湘南鎌倉総合病院
千葉県 医療法人財団明理会 新松戸中央総合病院
静岡県 地方独立行政法人 静岡県立総合病院
大阪府 公益財団法人田附興風会医学研究所 北野病院
石川県 金沢医科大学病院
福岡県 福岡大学病院
宮城県 東北大学病院
岡山県 岡山大学病院
愛知県 独立行政法人地域医療機能推進機構 中京病院
島根県 国立大学法人 島根大学医学部附属病院
新潟県 新潟大学医歯学総合病院
京都府 京都大学医学部附属病院
石川県 国立大学法人金沢大学附属病院
愛知県 名古屋大学医学部附属病院
愛知県 藤田保健衛生大学病院
宮崎県 宮崎大学医学部附属病院
東京都 日本大学医学部附属板橋病院
大阪府 大阪市立大学医学部附属病院
新潟県 新潟県地域医療推進機構 魚沼基幹病院
東京都 順天堂大学医学部附属順天堂医院
神奈川県 聖マリアンナ医科大学病院
福井県 福井大学医学部附属病院
高知県 高知大学医学部附属病院
大分県 大分大学医学部附属病院
京都府 社会福祉法人京都社会事業財団 京都桂病院
福岡県 九州大学病院
香川県 香川大学医学部附属病院
22
多項目迅速ウイルスPCR法によるウイルス感染症の早期診断
兵庫県 社会医療法人神鋼記念会 神鋼記念病院
東京都 東京医科歯科大学医学部附属病院
島根県 国立大学法人 島根大学医学部附属病院
23 CYP2D6遺伝子多型検査 東京都 東京慈恵会医科大学附属病院
24
MRI撮影及び超音波検査融合画像に基づく前立腺針生検法
東京都 東海大学医学部付属八王子病院
埼玉県 社会福祉法人恩賜財団済生会支部 埼玉県済生会川口総合病院
北海道 社会医療法人 恵佑会札幌病院
愛知県 名古屋市立大学病院
東京都 順天堂大学医学部附属順天堂医院
石川県 金沢医科大学病院
香川県 国家公務員共済組合連合会 高松病院
25
腹腔鏡下傍大動脈リンパ節郭清術
大阪府 大阪医科大学附属病院
三重県 国立大学法人三重大学医学部附属病院
愛知県 豊橋市民病院
鹿児島県 鹿児島大学病院
福岡県 福岡県済生会福岡総合病院
大阪府 大阪大学医学部附属病院
北海道 市立函館病院
島根県 国立大学法人島根大学医学部附属病院
岡山県 倉敷成人病センター
神奈川県 横浜市立市民病院
大阪府 近畿大学医学部附属病院
京都府 京都大学医学部附属病院
神奈川県 医療法人社団三成会 新百合ヶ丘総合病院
富山県 富山県立中央病院
26
糖鎖ナノテクノロジーを用いた高感度ウイルス検査
鹿児島県 鹿児島大学病院
鹿児島県 医療法人あゆみ会・村上こどもクリニック
27 腹腔鏡下スリーブ状胃切除術及び十二指腸空腸バイパス術 宮城県 東北大学病院
28 血中TARC濃度の迅速測定 奈良県 奈良県立医科大学附属病院

 

続いては、先進医療Bに該当する医療機関一覧です。

番号 先進医療技術名 都道府県 実施している医療機関の名称
1
パクリタキセル静脈内投与(一週間に一回投与するものに限る。)
及びカルボプラチン腹腔内投与(三週間に一回投与するものに限る。)の併用療法
上皮性卵巣がん、卵管がん又は原発性腹膜がん
埼玉県 埼玉医科大学国際医療センター
栃木県 自治医科大学附属病院
新潟県 新潟県立がんセンター 新潟病院
宮城県 東北大学病院
愛媛県 独立行政法人国立病院機構 四国がんセンター
鳥取県 鳥取市立病院
埼玉県 埼玉医科大学総合医療センター
栃木県 地方独立行政法人 栃木県立がんセンター
群馬県 群馬大学医学部附属病院
神奈川県 横浜市立市民病院
広島県 市立三次中央病院
広島県 広島県厚生農業協同組合連合会 廣島総合病院
茨城県 筑波大学附属病院
新潟県 新潟大学医歯学総合病院
大阪府 市立貝塚病院
大阪府 地方独立行政法人大阪府立病院機構 大阪国際がんセンター
奈良県 奈良県立医科大学附属病院
兵庫県 神戸市立医療センター中央市民病院
岩手県 岩手医科大学附属病院
東京都 公益財団法人がん研究会 有明病院
広島県 独立行政法人国立病院機構 呉医療センター 中国がんセンター
鹿児島県 鹿児島市立病院
長崎県 社会福祉法人恩賜財団済生会支部 済生会長崎病院
東京都 東京慈恵会医科大学附属病院
千葉県 東京慈恵会医科大学附属柏病院
東京都 東京慈恵会医科大学附属第三病院
群馬県 群馬県立がんセンター
東京都 昭和大学病院
兵庫県 兵庫医科大学病院
福岡県 独立行政法人国立病院機構九州医療センター
東京都 慶應義塾大学病院
東京都 東京女子医科大学東医療センター
神奈川県 東海大学医学部付属病院
愛知県 愛知県がんセンター中央病院
三重県 三重大学医学部附属病院
大阪府 大阪医科大学附属病院
大阪府 大阪大学医学部附属病院
静岡県 静岡県立静岡がんセンター
福井県 福井大学医学部附属病院
京都府 京都府立医科大学附属病院
兵庫県 兵庫県立がんセンター
東京都 順天堂大学医学部附属順天堂医院
愛媛県 愛媛大学医学部附属病院
青森県 弘前大学医学部附属病院
東京都 東京大学医学部附属病院
2
十二種類の腫瘍抗原ペプチドによるテーラーメイドの
がんワクチン療法 ホルモン不応性再燃前立腺がん
(ドセタキセルの投与が困難な者であって、
HLA―A24が陽性であるものに係るものに限る。)
福岡県 久留米大学病院
青森県 弘前大学医学部附属病院
大阪府 近畿大学医学部附属病院
埼玉県 獨協医科大学越谷病院
神奈川県 神奈川県立がんセンター
鹿児島県 鹿児島大学病院
東京都 東京慈恵会医科大学附属病院
3
経胎盤的抗不整脈薬投与療法
胎児頻脈性不整脈
胎児の心拍数が毎分百八十以上で持続する
心房粗動又は上室性頻拍に限る。)
大阪府 国立循環器病センター
大阪府 大阪府立母子保健総合医療センター
福岡県 久留米大学病院
茨城県 筑波大学附属病院
東京都 国立成育医療研究センター
東京都 東邦大学医療センター大森病院
神奈川県 神奈川県立こども医療センター
北海道 北海道大学病院
兵庫県 兵庫県立こども病院
長野県 長野県立こども病院
静岡県 静岡県立こども病院
兵庫県 神戸市立医療センター中央市民病院
三重県 国立大学法人 三重大学医学部附属病院
岡山県 独立行政法人国立病院機構 岡山医療センター
大阪府 大阪大学医学部附属病院
4
重症低血糖発作を伴うインスリン依存性糖尿病に対する
脳死ドナー又は心停止ドナーからの膵島移植
重症低血糖発作を伴うインスリン依存性糖尿病
福島県 公立大学法人 福島県立医科大学附属病院
宮城県 東北大学病院
千葉県 国立病院機構千葉東病院
京都府 京都大学医学部附属病院
大阪府 大阪大学医学部附属病院
福岡県 福岡大学病院
5
ペメトレキセド静脈内投与及びシスプラチン静脈内投与の併用療法
肺がん(扁平上皮肺がん及び小細胞肺がんを除き、病理学的見地から
完全に切除されたと判断されるものに限る。)
静岡県 静岡県立静岡がんセンター
東京都 順天堂大学医学部附属順天堂医院
東京都 東京都立駒込病院
福岡県 独立行政法人国立病院機構九州がんセンター
福岡県 独立行政法人国立病院機構九州医療センター
熊本県 熊本大学医学部附属病院
愛知県 名古屋第一赤十字病院
埼玉県 埼玉医科大学国際医療センター
愛知県 名古屋大学医学部附属病院
大阪府 大阪市立大学医学部附属病院
新潟県 新潟県立がんセンター新潟病院
和歌山県 日本赤十字社和歌山医療センター
宮城県 一般財団法人厚生会仙台厚生病院
千葉県 独立行政法人国立がん研究センター東病院
千葉県 千葉大学医学部附属病院
東京都 国家公務員共済組合連合会 虎の門病院
神奈川県 神奈川県立循環器呼吸器病センター
神奈川県 横浜市立市民病院
大阪府 近畿大学医学部附属病院
大阪府 大阪市立総合医療センター
岡山県 財団法人 倉敷中央病院
山口県 独立行政法人国立病院機構山口宇部医療センター
広島県 広島大学病院
愛媛県 独立行政法人国立病院機構四国がんセンター
埼玉県 埼玉県立がんセンター
東京都 東京医科大学病院
愛知県 国立病院機構名古屋医療センター
京都府 京都大学医学部附属病院
大阪府 独立行政法人国立病院機構近畿中央胸部疾患センター
岡山県 岡山大学病院
広島県 地方独立行政法人広島市立病院機構 広島市立広島市民病院
兵庫県 神戸市立医療センター中央市民病院
兵庫県 兵庫県立がんセンター
大阪府 大阪はびきの医療センター
愛知県 愛知県がんセンター中央病院
長崎県 長崎大学病院
東京都 公益財団法人がん研究会 有明病院
長野県 信州大学医学部附属病院
福岡県 産業医科大学病院
大阪府 公益財団法人田附興風会医学研究所 北野病院
岡山県 川崎医科大学附属病院
大分県 大分大学医学部附属病院
福岡県 九州大学病院
鳥取県 鳥取大学医学部附属病院
東京都 帝京大学医学部附属病院
愛知県 名古屋第二赤十字病院
和歌山県 和歌山県立医科大学附属病院
岐阜県 岐阜市民病院
神奈川県 神奈川県立病院機構 神奈川県立がんセンター
東京都 国立研究開発法人国立がん研究センター中央病院
6
ゾレドロン酸誘導γδT細胞を用いた免疫療法
非小細胞肺がん
(従来の治療法に抵抗性を有するものに限る。)
東京都 東京大学医学部附属病院
東京都 慶應義塾大学病院
7
コレステロール塞栓症に対する血液浄化療法
コレステロール塞栓症
宮城県 独立行政法人地域医療機能推進機構 仙台病院
茨城県 筑波大学附属病院
福岡県 小倉記念病院
三重県 三重大学医学部附属病院
東京都 順天堂大学医学部附属順天堂医院
富山県 富山県立中央病院
石川県 公立松任石川中央病院
長野県 国立大学法人 信州大学医学部附属病院
東京都 杏林大学医学部付属病院
島根県 島根大学医学部附属病院
東京都 帝京大学医学部附属病院
愛知県 藤田保健衛生大学病院
埼玉県 自治医科大学附属さいたま医療センター
石川県 国立大学法人金沢大学附属病院
8 NKT細胞を用いた免疫療法 頭頸部扁平上皮がん
(診断時のステージがIV期であって、初回治療として
計画された一連の治療後の完全奏功の判定から
八週間以内の症例
(当該期間内に他の治療を実施していないものに限る。)に限る。)
千葉県 千葉大学医学部附属病院
9 C型肝炎ウイルスに起因する肝硬変に対する自己骨髄細胞投与療法 C型肝炎ウイルスに起因する肝硬変(Child-Pugh分類による点数が七点以上のものであって、従来の治療法(肝移植術を除く。)ではその治療に係る効果が認められないものに限る。) 山口県 山口大学医学部附属病院
10
経皮的乳がんラジオ波焼灼療法 早期乳がん
(長径が一・五センチメートル以下のものに限る。)
東京都 独立行政法人国立がん研究センター中央病院
北海道 独立行政法人国立病院機構北海道がんセンター
群馬県 群馬県立がんセンター
千葉県 独立行政法人国立がん研究センター東病院
千葉県 千葉県がんセンター
岡山県 岡山大学病院
広島県 地方独立行政法人広島市立病院機構 広島市立広島市民病院
愛媛県 独立行政法人国立病院機構四国がんセンター
岐阜県 国立大学法人岐阜大学医学部附属病院
11
インターフェロンα皮下投与及びジドブジン経口投与の併用療法
成人T細胞白血病リンパ腫
(症候を有するくすぶり型又は予後不良因子を有さない慢性型のものに限る。)
千葉県 独立行政法人国立がん研究センター東病院
東京都 国立研究開発法人 国立がん研究センター中央病院
宮城県 東北大学病院
群馬県 群馬大学医学部附属病院
愛知県 独立行政法人国立病院機構 名古屋医療センター
愛知県 名古屋大学医学部附属病院
福岡県 国立病院機構九州医療センター
福岡県 国立病院機構九州がんセンター
鹿児島県 鹿児島大学病院
沖縄県 琉球大学医学部附属病院
愛知県 愛知県厚生農業協同組合連合会豊田厚生病院
愛媛県 愛媛大学医学部附属病院
熊本県 熊本大学医学部附属病院
三重県 三重大学医学部附属病院
京都府 京都府立医科大学附属病院
福岡県 福岡大学病院
鹿児島県 公益財団法人慈愛会 今村総合病院
秋田県 秋田大学医学部附属病院
愛知県 名古屋第二赤十字病院
長崎県 長崎大学病院
北海道 社会医療法人北楡会 札幌北楡病院
愛知県 愛知県がんセンター中央病院
長崎県 日本赤十字社 長崎原爆病院
福井県 福井大学医学部附属病院
愛知県 名古屋市立大学病院
福岡県 産業医科大学病院
佐賀県 佐賀大学医学部附属病院
大分県 大分県立病院
愛知県 愛知医科大学病院
広島県 広島大学病院
長崎県 地方独立行政法人 佐世保市総合医療センター
静岡県 浜松医科大学医学部附属病院
北海道 独立行政法人国立病院機構 北海道がんセンター
兵庫県 兵庫県立がんセンター
石川県 金沢医科大学病院
埼玉県 埼玉医科大学総合医療センター
東京都 NTT東日本関東病院
12
冠動脈又は末梢動脈に対するカテーテル治療における
リーナルガードを用いた造影剤腎症の発症抑制療法
腎機能障害を有する冠動脈疾患(左室駆出率が三十パーセント以下のものを除く。)又は末梢動脈疾患
神奈川県 国家公務員共済組合連合会 横浜栄共済病院
宮城県 一般財団法人 厚生会 仙台厚生病院
13
トレミキシンを用いた吸着式血液浄化療法
特発性肺線維症(急性増悪の場合に限る。)
東京都 日本医科大学付属病院
神奈川県 神奈川県立循環器呼吸器病センター
14
腹腔鏡下センチネルリンパ節生検 早期胃がん
東京都 慶應義塾大学病院
千葉県 東京慈恵会医科大学附属柏病院
東京都 東京慈恵会医科大学附属病院
石川県 国立大学法人金沢大学附属病院
石川県 金沢医科大学病院
石川県 石川県立中央病院
鹿児島県 鹿児島大学病院
三重県 三重大学医学部附属病院
埼玉県 防衛医科大学校病院
静岡県 静岡県立静岡がんセンター
静岡県 浜松医科大学医学部附属病院
千葉県 千葉大学医学部附属病院
15
オクトレオチド皮下注射療法
先天性高インスリン血症
(生後二週以上十二月未満の患者に係るものであって、
ジアゾキサイドの経口投与では、その治療に係る効果が認められないものに限る。)
大阪府 大阪市立総合医療センター
北海道 北海道大学病院
神奈川県 聖マリアンナ医科大学病院
16
アルテプラーゼ静脈内投与による血栓溶解療法
急性脳梗塞
(当該疾病の症状の発症時刻が明らかでない場合に限る。)
大阪府 独立行政法人国立循環器病研究センター
北海道 社会医療法人医仁会 中村記念病院
群馬県 公益財団法人 脳血管研究所附属美原記念病院
東京都 国家公務員共済組合連合会 虎の門病院
福岡県 福岡赤十字病院
山形県 山形市立病院済生館
新潟県 新潟市民病院
兵庫県 神戸市民病院機構神戸市立医療センター中央市民病院
福岡県 国立病院機構九州医療センター
長崎県 長崎大学病院
神奈川県 聖マリアンナ医科大学病院
岡山県 川崎医科大学附属病院
岡山県 川崎医科大学総合医療センター
福岡県 製鉄記念八幡病院
熊本県 熊本赤十字病院
宮城県 一般財団法人広南会 広南病院
岐阜県 岐阜大学医学部附属病院
兵庫県 兵庫医科大学病院
福岡県 小倉記念病院
京都府 京都第二赤十字病院
兵庫県 医療法人社団英明会 大西脳神経外科病院
北海道 JA北海道厚生連 帯広厚生病院
東京都 東京慈恵会医科大学附属病院
徳島県 徳島大学病院
愛知県 トヨタ記念病院
秋田県 秋田県立脳血管研究センター
神奈川県 昭和大学藤が丘病院
神奈川県 東海大学医学部付属病院
愛知県 名古屋第二赤十字病院
東京都 日本医科大学付属病院
千葉県 順天堂大学医学部附属浦安病院
東京都 杏林大学医学部付属病院
岩手県 岩手県立中央病院
京都府 独立行政法人国立病院機構 京都医療センター
神奈川県 北里大学病院
佐賀県 佐賀大学医学部附属病院
東京都 武蔵野赤十字病院
神奈川県 聖マリアンナ医科大学東横病院
鳥取県 独立行政法人労働者健康安全機構 山陰労災病院
熊本県 済生会熊本病院
17
放射線照射前に大量メトトレキサート療法を行った後の
テモゾロミド内服投与及び放射線治療の併用療法並びに
テモゾロミド内服投与の維持療法 初発の中枢神経系原発悪性リンパ腫
(病理学的見地からびまん性大細胞型B細胞リンパ腫であると
確認されたものであって、原発部位が大脳、小脳又は脳幹であるものに限る。)
埼玉県 埼玉医科大学国際医療センター
東京都 国立研究開発法人 国立がん研究センター中央病院
山形県 山形大学医学部附属病院
東京都 杏林大学医学部付属病院
東京都 慶應義塾大学病院
静岡県 静岡県立静岡がんセンター
熊本県 熊本大学医学部附属病院
宮城県 東北大学病院
新潟県 新潟大学医歯学総合病院
大阪府 地方独立行政法人大阪府立病院機構 大阪国際がんセンター
広島県 広島大学病院
鹿児島県 鹿児島大学病院
岩手県 岩手医科大学附属病院
京都府 京都大学医学部附属病院
青森県 弘前大学医学部附属病院
東京都 東京大学医学部附属病院
兵庫県 神戸大学医学部附属病院
北海道 北海道大学病院
神奈川県 北里大学病院
福岡県 九州大学病院
北海道 社会医療法人医仁会中村記念病院
愛媛県 愛媛大学医学部附属病院
愛知県 藤田保健衛生大学病院
大分県 大分大学医学部附属病院
東京都 日本大学医学部附属板橋病院
大阪府 関西医科大学附属病院
茨城県 筑波大学附属病院
大阪府 大阪大学医学部附属病院
千葉県 千葉大学医学部附属病院
愛知県 名古屋大学医学部附属病院
岡山県 岡山大学病院
栃木県 獨協医科大学病院
東京都 東京医科歯科大学医学部附属病院
18
FDGを用いたポジトロン断層・コンピューター断層複合撮影による
不明熱の診断 不明熱
(画像検査、血液検査及び尿検査により診断が困難なものに限る。)
東京都 国立国際医療研究センター病院
宮城県 東北大学病院
山形県 山形大学医学部附属病院
東京都 東京医科歯科大学医学部附属病院
神奈川県 横浜市立大学附属病院
大阪府 大阪大学医学部附属病院
大阪府 大阪市立大学医学部附属病院
香川県 香川大学医学部附属病院
栃木県 獨協医科大学病院
東京都 慶應義塾大学病院
東京都 東京都健康長寿医療センター
石川県 公立松任石川中央病院
大阪府 社会福祉法人恩賜財団大阪府済生会中津病院
宮崎県 宮崎大学医学部附属病院
京都府 京都大学医学部附属病院
長崎県 長崎大学病院
福岡県 九州大学病院
19
FDGを用いたポジトロン断層撮影による
アルツハイマー病の診断 アルツハイマー病
愛知県 独立行政法人 国立長寿医療研究センター
大阪府 近畿大学医学部附属病院
広島県 独立行政法人国立病院機構 広島西医療センター
大分県 大分大学医学部附属病院
静岡県 浜松医科大学医学部附属病院
岡山県 川崎医科大学附属病院
東京都 地方独立行政法人東京都健康長寿医療センター
福岡県 産業医科大学病院
東京都 国立研究開発法人国立精神・神経医療研究センター
岡山県 一般財団法人操風会 岡山旭東病院
愛知県 名古屋大学医学部附属病院
20
全身性エリテマトーデスに対する初回副腎皮質ホルモン治療における
クロピドグレル硫酸塩、ピタバスタチンカルシウム及び
トコフェロール酢酸エステル併用投与の大腿骨頭壊死発症抑制療法
全身性エリテマトーデス
(初回の副腎皮質ホルモン治療を行っている者に係るものに限る。)
福岡県 九州大学病院
東京都 慶應義塾大学病院
北海道 北海道大学病院
千葉県 千葉大学医学部附属病院
京都府 京都大学医学部附属病院
21
術前のTS-1内服投与、パクリタキセル静脈内及び腹腔内投与並びに術後のパクリタキセル静脈内及び腹腔内投与の併用療法 根治切除が可能な漿膜浸潤を伴う胃がん(洗浄細胞診により、がん細胞の存在が認められないものに限る。)
大阪府 近畿大学医学部附属病院
新潟県 新潟県立がんセンター新潟病院
東京都 帝京大学医学部附属病院
神奈川県 関東労災病院
東京都 東邦大学医療センター大森病院
福井県 福井大学医学部附属病院
愛知県 愛知県がんセンター中央病院
京都府 国立病院機構京都医療センター
大阪府 大阪警察病院
大阪府 公益財団法人田附興風会医学研究所 北野病院
鹿児島県 鹿児島大学病院
大阪府 地方独立行政法人堺市立病院機構 堺市立総合医療センター
大阪府 市立豊中病院
大阪府 地方独立行政法人大阪府立病院機構 大阪国際がんセンター
兵庫県 独立行政法人労働者健康安全機構 関西労災病院
愛知県 愛知医科大学病院
愛知県 名古屋大学医学部附属病院
22
NKT細胞を用いた免疫療法 肺がん
(小細胞肺がんを除き、ステージがIIA期、
IIB期又はIIIA期であって、肉眼による観察及び
病理学的見地から完全に切除されたと判断されるものに限る。)
愛知県 独立行政法人 国立病院機構 名古屋医療センター
福岡県 国立病院機構九州がんセンター
岐阜県 国立病院機構長良医療センター
三重県 国立病院機構三重中央医療センター
大阪府 国立病院機構大阪医療センター
山口県 国立病院機構山口宇部医療センター
愛媛県 国立病院機構四国がんセンター
福岡県 国立病院機構九州医療センター
福岡県 国立病院機構福岡病院
福岡県 国立病院機構福岡東医療センター
佐賀県 国立病院機構嬉野医療センター
長崎県 国立病院機構長崎医療センター
大分県 国立病院機構別府医療センター
大分県 国立病院機構大分医療センター
鹿児島県 国立病院機構南九州病院
23
ベペルミノゲンペルプラスミドによる血管新生療法
閉塞性動脈硬化症又はビュルガー病
(血行再建術及び血管内治療が困難なものであって、
フォンタン分類III度又はIV度のものに限る。)
大阪府 大阪大学医学部附属病院
兵庫県 神戸大学医学部附属病院
佐賀県 佐賀大学医学部附属病院
新潟県 新潟大学医歯学総合病院
徳島県 徳島大学病院
愛媛県 愛媛大学医学部附属病院
24 腹膜偽粘液腫に対する完全減量切除術における術中の
マイトマイシンC腹腔内投与及び術後の
フルオロウラシル腹腔内投与の併用療法
腹膜偽粘液腫
(画像検査により肝転移及びリンパ節転移が認められないものであって、
放射線治療を行っていないものに限る。)
東京都 国立国際医療研究センター病院
25
11C標識メチオニンを用いたポジトロン断層撮影による再発の診断 頭頸部腫瘍(原発性若しくは転移性脳腫瘍(放射線治療を実施した日から起算して半年以上経過した患者に係るものに限る。)又は上咽頭、頭蓋骨その他脳に近接する臓器に発生する腫瘍(放射線治療を実施した日から起算して半年以上経過した患者に係るものに限る。)であり、かつ、再発が疑われるものに限る。)
北海道 北海道大学病院
大阪府 大阪大学医学部附属病院
福島県 公立大学法人福島県立医科大学附属病院
26
術前のS-1内服投与、シスプラチン静脈内投与及びトラスツズマブ静脈内投与の併用療法
切除が可能な高度リンパ節転移を伴う胃がん(HER2が陽性のものに限る。)
静岡県 静岡県立静岡がんセンター
岐阜県 岐阜大学医学部附属病院
兵庫県 兵庫医科大学病院
徳島県 徳島赤十字病院
北海道 社会福祉法人函館厚生院 函館五稜郭病院
山形県 山形県立中央病院
新潟県 新潟県立がんセンタ一新潟病院
大阪府 近畿大学医学部附属病院
兵庫県 兵庫県立がんセンター
和歌山県 和歌山県立医科大学附属病院
栃木県 地方独立行政法人栃木県立がんセンター
神奈川県 神奈川県立がんセンター
兵庫県 独立行政法人労働者健康安全機構 関西労災病院
大阪府 大阪医科大学附属病院
大阪府 市立豊中病院
大阪府 地方独立行政法人大阪府立病院機構 大阪急性期・総合医療センター
兵庫県 市立伊丹病院
富山県 富山県立中央病院
静岡県 地方独立行政法人静岡県立病院機構 静岡県立総合病院
京都府 独立行政法人国立病院機構 京都医療センター
大阪府 地方独立行政法人大阪府立病院機構 大阪国際がんセンター
広島県 広島大学病院
北海道 社会医療法人 恵佑会札幌病院
愛知県 名古屋大学医学部附属病院
岩手県 岩手医科大学附属病院
宮城県 独立行政法人国立病院機構 仙台医療センター
新潟県 長岡中央綜合病院
大阪府 関西医科大学附属病院
広島県 地方独立行政法人広島市立病院機構 広島市立広島市民病院
東京都 東京医科歯科大学医学部附属病院
東京都 国立がん研究センター中央病院
神奈川県 北里大学病院
石川県 石川県立中央病院
愛知県 愛知県がんセンター中央病院
大阪府 独立行政法人労働者健康安全機構 大阪労災病院
広島県 地方独立行政法人広島市立病院機構 広島市立安佐市民病院
埼玉県 埼玉医科大学国際医療センター
千葉県 国立研究開発法人 国立がん研究センター東病院
大分県 大分大学医学部附属病院
埼玉県 埼玉県立がんセンター
岐阜県 岐阜市民病院
大阪府 地方独立行政法人 堺市立病院機構 堺市立総合医療センター
大阪府 大阪大学医学部附属病院
大阪府 独立行政法人国立病院機構 大阪医療センター
兵庫県 神戸大学医学部附属病院
広島県 福山市民病院
宮城県 宮城県立がんセンター
東京都 東京都立墨東病院
愛媛県 独立行政法人国立病院機構 四国がんセンター
27
リツキシマブ点滴注射後におけるミコフェノール酸モフェチル経口投与による
寛解維持療法 特発性ネフローゼ症候群
(当該疾病の症状が発症した時点における年齢が十八歳未満の患者に係るものであって、
難治性頻回再発型又はステロイド依存性のものに限る。)
兵庫県 神戸大学医学部附属病院
新潟県 新潟大学医歯学総合病院
愛知県 名古屋第二赤十字病院
兵庫県 兵庫県立こども病院
和歌山県 和歌山県立医科大学附属病院
北海道 国立病院機構 北海道医療センター
東京都 東京都立小児総合医療センター
東京都 国立成育医療研究センター
神奈川県 横浜市立大学附属市民総合医療センター
滋賀県 滋賀医科大学医学部附属病院
岡山県 公益財団法人 大原記念倉敷中央医療機構 倉敷中央病院
大阪府 地方独立行政法人大阪市民病院機構 大阪市立総合医療センター
広島県 県立広島病院
東京都 日本大学医学部附属板橋病院
石川県 国立大学法人金沢大学附属病院
大阪府 大阪大学医学部附属病院
佐賀県 佐賀大学医学部附属病院
福岡県 久留米大学病院
福岡県 福岡市立こども病院
宮城県 東北大学病院
栃木県 獨協医科大学病院
北海道 北海道大学病院
愛知県 あいち小児保健医療総合センター
大阪府 地方独立行政法人大阪府立病院機構 大阪母子医療センター
東京都 東京医科歯科大学医学部附属病院
愛知県 藤田保健衛生大学病院
大阪府 関西医科大学附属病院
28
ステロイドパルス療法及びリツキシマブ静脈内投与の併用療法
特発性ネフローゼ症候群(当該疾病の症状が発症した時点における年齢が
十八歳未満の患者に係るものであって、難治性ステロイド抵抗性のものに限る。)
東京都 国立成育医療研究センター
滋賀県 滋賀医科大学医学部附属病院
29
周術期カルペリチド静脈内投与による再発抑制療法
非小細胞肺がん(CT撮影により非浸潤がんと診断されたものを除く。)
大阪府 大阪大学医学部附属病院
東京都 東京大学医学部附属病院
大阪府 国立病院機構刀根山病院
山形県 山形大学医学部附属病院
大阪府 地方独立行政法人大阪府立病院機構 大阪国際がんセンター
山形県 山形県立中央病院
大阪府 大阪はびきの医療センター
北海道 北海道大学病院
千葉県 国立研究開発法人国立がん研究センター東病院
兵庫県 神戸大学医学部附属病院
30 コラーゲン半月板補填材を用いた半月板修復療法
半月板損傷(関節鏡検査により半月板の欠損を有すると
診断された患者に係るものに限る。)
大阪府 大阪大学医学部附属病院
31 LDLアフェレシス療法 閉塞性動脈硬化症
(薬物療法に抵抗性を有するものであり、
かつ、血行再建術及び血管内治療が困難なものであって、
フォンタン分類IIB度以上のものに限る。)
神奈川県 横浜市立大学附属病院
32
自己心膜及び弁形成リングを用いた僧帽弁置換術
僧帽弁閉鎖不全症(感染性心内膜炎により僧帽弁両尖が破壊されているもの
又は僧帽弁形成術を実施した日から起算して六ヶ月以上経過した患者
(再手術の適応が認められる患者に限る。)に係るものに限る。)
東京都 日本心臓血圧研究振興会附属榊原記念病院
京都府 京都府立医科大学附属病院
宮城県 東北大学病院
兵庫県 神戸大学医学部附属病院
東京都 慶應義塾大学病院
大阪府 大阪大学医学部附属病院
東京都 帝京大学医学部附属病院
33 骨髄由来間葉系細胞による顎骨再生療法 腫瘍、顎骨骨髄炎、
外傷等の疾患による広範囲の顎骨又は歯槽骨欠損
(上顎にあっては連続した三分の一顎程度以上の顎骨欠損
又は上顎洞若しくは鼻腔への交通が認められる顎骨欠損に限り、
下顎にあっては連続した三分の一顎程度以上の歯槽骨欠損又は
下顎区域切除以上の顎骨欠損に限り、歯槽骨欠損にあっては
歯周疾患及び加齢による骨吸収を除く。)
愛知県 名古屋大学医学部附属病院
34
テモゾロミド用量強化療法 膠芽腫
(初発時の初期治療後に再発又は増悪したものに限る。)
東京都 杏林大学医学部付属病院
京都府 京都大学医学部附属病院
宮城県 東北大学病院
東京都 慶應義塾大学病院
東京都 国立がん研究センター中央病院
山形県 山形大学医学部附属病院
大阪府 地方独立行政法人大阪府立病院機構 大阪国際がんセンター
福岡県 九州大学病院
鹿児島県 鹿児島大学病院
北海道 社会医療法人 医仁会 中村記念病院
岩手県 岩手医科大学附属病院
茨城県 筑波大学附属病院
神奈川県 北里大学病院
静岡県 静岡県立静岡がんセンター
大阪府 大阪大学医学部附属病院
広島県 広島大学病院
北海道 北海道大学病院
青森県 弘前大学医学部附属病院
埼玉県 埼玉医科大学国際医療センター
愛知県 藤田保健衛生大学病院
大阪府 関西医科大学附属病院
愛媛県 愛媛大学医学部附属病院
東京都 東京大学医学部附属病院
兵庫県 神戸大学医学部附属病院
熊本県 熊本大学医学部附属病院
新潟県 新潟大学医歯学総合病院
岡山県 岡山大学病院
栃木県 獨協医科大学病院
東京都 日本大学医学部附属板橋病院
東京都 東京医科歯科大学医学部附属病院
愛知県 名古屋大学医学部附属病院
千葉県 千葉大学医学部附属病院
35
ハイパードライヒト乾燥羊膜を用いた外科的再建術
再発翼状片(増殖組織が角膜輪部を超えるものに限る。)
富山県 富山大学附属病院
長崎県 国立大学法人 長崎大学病院
東京都 東邦大学医療センター大森病院
36
多血小板血漿を用いた難治性皮膚潰瘍の治療
褥瘡又は難治性皮膚潰瘍(美容等に係るものを除く。)
神奈川県 聖マリアンナ医科大学病院
石川県 金沢医科大学病院
滋賀県 滋賀医科大学医学部附属病院
東京都 国立研究開発法人 国立国際医療研究センター病院
福井県 福井大学医学部附属病院
37
mFOLFOX6及びパクリタキセル腹腔内投与の併用療法
胃がん(腺がん及び腹膜播種であると確認されたものであって、
抗悪性腫瘍剤の経口投与では治療が困難なものに限る。)
東京都 東京大学医学部附属病院
北海道 国家公務員共済組合連合会 斗南病院
東京都 東邦大学医療センター大森病院
新潟県 新潟県立がんセンタ一新潟病院
福井県 福井大学医学部附属病院
大阪府 市立豊中病院
大阪府 大阪警察病院
大阪府 公益財団法人田附興風会医学研究所 北野病院
兵庫県 兵庫医科大学病院
兵庫県 独立行政法人労働者健康安全機構 関西労災病院
福岡県 独立行政法人国立病院機構 九州医療センター
茨城県 茨城県立中央病院
栃木県 自治医科大学附属病院
愛知県 愛知県がんセンター中央病院
鹿児島県 鹿児島大学病院
東京都 東京都立多摩総合医療センター
神奈川県 関東労災病院
大阪府 地方独立行政法人大阪府立病院機構 大阪急性期・総合医療センター
福岡県 独立行政法人国立病院機構 九州がんセンター
山形県 山形大学医学部附属病院
愛知県 名古屋大学医学部附属病院
38 FOLFIRINOX療法 胆道がん
(切除が不能と判断されたもの又は術後に再発したものに限る。)
東京都 東京大学医学部附属病院
39
内視鏡下手術用ロボットを用いた腹腔鏡下広汎子宮全摘術
子宮頸がん(FIGOによる臨床進行期分類がIB期以上及び
IIB期以下の扁平上皮がん又はFIGOによる臨床進行期分類が
IA2期以上及びIIB期以下の腺がんであって、リンパ節転移及び
腹腔内臓器に転移していないものに限る。)
東京都 東京医科大学病院
京都府 京都大学医学部附属病院
島根県 島根大学医学部附属病院
大阪府 近畿大学医学部附属病院
静岡県 静岡県立総合病院
青森県 弘前大学医学部附属病院
神奈川県 公立大学法人 横浜市立大学附属病院
鹿児島県 鹿児島大学病院
40
11C標識メチオニンを用いたポジトロン断層撮影による診断
初発の神経膠腫が疑われるもの
(生検又は手術が予定されている患者に係るものに限る。)
北海道 北海道大学病院
大阪府 大阪大学医学部附属病院
福島県 公立大学法人福島県立医科大学附属病院
41 自家嗅粘膜移植による脊髄再生治療 胸髄損傷
(損傷後十二月以上経過してもなお下肢が完全な運動麻痺
(米国脊髄損傷教会によるAISがAである患者に係るものに限る。)を呈するものに限る。)
大阪府 大阪大学医学部附属病院
42
陽子線治療 肝細胞がん
(初発のものであって、肝切除術、肝移植術、エタノールの局所注入、
マイクロ波凝固法又はラジオ波焼灼療法による治療が困難であり、
かつChild―Pugh分類による点数が七点未満のものに限る。)
北海道 北海道大学病院
千葉県 国立がん研究センター東病院
長野県 社会医療法人財団慈泉会 相澤病院
静岡県 静岡県立静岡がんセンター
愛知県 名古屋市立西部医療センター
福島県 一般財団法人脳神経疾患研究所附属 南東北がん陽子線治療センター
茨城県 筑波大学附属病院
福井県 福井県立病院
兵庫県 兵庫県立粒子線医療センター
鹿児島県 一般社団法人メディポリス医学研究所 メディポリス国際陽子線治療センター
岡山県 津山中央病院
43
重粒子線治療 肝細胞がん(初発のものであって、肝切除術、
肝移植術、エタノールの局所注入、マイクロ波凝固法
又はラジオ波焼灼療法による治療が困難であり、
かつChild―Pugh分類による点数が七点未満のものに限る。)
群馬県 群馬大学医学部附属病院
千葉県 量子科学技術研究開発機構 放射線医学総合研究所病院
佐賀県 九州国際重粒子線がん治療センター
兵庫県 兵庫県立粒子線医療センター
44
アキシチニブ単剤投与療法 胆道がん
(切除が不能と判断されたもの又は術後に再発したものであって、
ゲムシタビンによる治療に対して抵抗性を有するものに限る。)
東京都 杏林大学医学部付属病院
神奈川県 神奈川県立がんセンター
東京都 国立研究開発法人 国立がん研究センター中央病院
45
重粒子線治療 非小細胞肺がん
(ステージがI期であって、肺の末梢に位置するものであり、
かつ肺切除術が困難なものに限る。)
佐賀県 九州国際重粒子線がん治療センター
群馬県 群馬大学医学部附属病院
千葉県 量子科学技術研究開発機構 放射線医学総合研究所病院
兵庫県 兵庫県立粒子線医療センター
46
ゲムシタビン静脈内投与及び重粒子線治療の併用療法
膵臓がん(遠隔転移しておらず、かつ、TNM分類がT4のものに限る。)
千葉県 量子科学技術研究開発機構 放射線医学総合研究所病院
群馬県 群馬大学医学部附属病院
佐賀県 九州国際重粒子線がん治療センター
神奈川県 神奈川県立がんセンター
47 ゲムシタビン静脈内投与、ナブ―パクリタキセル静脈内投与
及びパクリタキセル腹腔内投与の併用療法 腹膜播種を伴う膵臓がん
東京都 東京大学医学部附属病院
48 治療抵抗性の子宮頸がんに対するシスプラチンによる閉鎖循環下骨盤内非均衡灌流療法
子宮頸がん(術後に再発したものであって、同時化学放射線療法に不応かつ手術が不能なものに限る。)
東京都 日本医科大学付属病院
49
陽子線治療 肝内胆管がん(切除が不能と判断されたものであって、化学療法が奏効しないもの又は化学療法の実施が困難なものに限る。)
茨城県 筑波大学附属病院
北海道 北海道大学病院
福井県 福井県立病院
長野県 社会医療法人財団慈泉会 相澤病院
愛知県 名古屋市立西部医療センター
兵庫県 兵庫県立粒子線医療センター
岡山県 津山中央病院
福島県 一般財団法人 脳神経疾患研究所 附属 南東北がん陽子線治療センター
鹿児島県 一般社団法人メディポリス医学研究所 メディポリス国際陽子線治療センター
静岡県 静岡県立静岡がんセンター
千葉県 国立研究開発法人 国立がん研究センター東病院
50 ヒドロキシクロロキン療法 関節リウマチ
(既存の合成抗リウマチ薬による治療でDAS28が二・六未満を達成できないものに限る。)
東京都 慶應義塾大学病院
51
水素ガス吸入療法 心停止後症候群
(院外における心停止後に院外又は救急外来において自己心拍が再開し、
かつ、心原性心停止が推定されるものに限る。)
東京都 慶應義塾大学病院
山口県 山口県立総合医療センター
山口県 独立行政法人 地域医療機能推進機構 徳山中央病院
東京都 東京都済生会中央病院
京都府 独立行政法人国立病院機構京都医療センター
静岡県 順天堂大学医学部附属静岡病院
鹿児島県 鹿児島大学病院
神奈川県 川崎市立川崎病院
広島県 広島大学病院
香川県 香川大学医学部附属病院
熊本県 国立病院機構熊本医療センター
熊本県 熊本大学医学部附属病院
鹿児島県 鹿児島市立病院
52 トラスツズマブ静脈内投与及びドセタキセル静脈内投与の併用療法
乳房外パジェット病(HER2が陽性であって、切除が困難な進行性のものであり、
かつ、術後に再発したもの又は転移性のものに限る。)
東京都 慶應義塾大学病院
53
術後のカペシタビン内服投与及びオキサリプラチン静脈内投与の併用療法
小腸腺がん(ステージがI期、II期又はIII期であって、肉眼による観察
及び病理学的見地から完全に切除されたと判断されるものに限る。)
東京都 国立がん研究センター中央病院
高知県 高知県・高知市病院企業団立 高知医療センター
大阪府 地方独立行政法人大阪府立病院機構 大阪国際がんセンター
神奈川県 神奈川県立がんセンター
新潟県 新潟県立がんセンター新潟病院
愛知県 愛知県がんセンター中央病院
栃木県 地方独立行政法人栃木県立がんセンター
愛媛県 独立行政法人国立病院機構四国がんセンター
福岡県 独立行政法人国立病院機構九州がんセンター
静岡県 静岡県立静岡がんセンター
大阪府 独立行政法人国立病院機構大阪医療センター
大分県 大分大学医学部附属病院
埼玉県 埼玉県立がんセンター
石川県 国立大学法人金沢大学附属病院
大阪府 大阪医科大学附属病院
熊本県 熊本大学医学部附属病院
千葉県 国立研究開発法人 国立がん研究センター東病院
神奈川県 東海大学医学部付属病院
広島県 県立広島病院
54
S-1内服投与並びにパクリタキセル静脈内及び腹腔内投与の併用療法
膵臓がん(遠隔転移しておらず、かつ、腹膜転移を伴うものに限る。)
大阪府 関西医科大学附属病院
北海道 北海道大学病院
55
S-1内服投与、シスプラチン静脈内投与及びパクリタキセル腹腔内投与の併用療法
腹膜播種を伴う初発の胃がん
愛知県 名古屋大学医学部附属病院
石川県 国立大学法人金沢大学附属病院
福井県 福井大学医学部附属病院
大阪府 公益財団法人田附興風会医学研究所 北野病院
兵庫県 独立行政法人労働者健康安全機構関西労災病院
福岡県 独立行政法人国立病院機構九州がんセンター
福岡県 独立行政法人国立病院機構九州医療センター
栃木県 自治医科大学附属病院
神奈川県 関東労災病院
大阪府 地方独立行政法人大阪府立病院機構大阪国際がんセンター
兵庫県 兵庫医科大学病院
徳島県 徳島大学病院
福島県 一般財団法人慈山会医学研究所付属坪井病院
大阪府 大阪警察病院
北海道 国家公務員共済組合連合会 斗南病院
新潟県 新潟県立がんセンター新潟病院
東京都 帝京大学医学部附属病院
大阪府 市立豊中病院
鹿児島県 鹿児島大学病院
東京都 東邦大学医療センター大森病院
56
陽子線治療 根治切除が可能な肝細胞がん
(初発のものであり、単独で発生したものであって、
その長径が三センチメートルを超え、かつ、十二センチメートル未満のものに限る。)
【陽子線治療を実施する施設】
千葉県 国立研究開発法人 国立がん研究センター東病院
愛知県 名古屋市立西部医療センター
北海道 北海道大学病院
茨城県 筑波大学附属病院
静岡県 静岡県立静岡がんセンター
陽子線治療 根治切除が可能な肝細胞がん
(初発のものであり、単独で発生したものであって、その長径が三センチメートルを超え、
かつ、十二センチメートル未満のものに限る。)【外科的治療を実施する施設】
千葉県 国立研究開発法人 国立がん研究センター東病院
大阪府 地方独立行政法人大阪府立病院機構 大阪国際がんセンター
東京都 国立研究開発法人 国立がん研究センター中央病院
神奈川県 公立大学法人横浜市立大学附属市民総合医療センター
大阪府 独立行政法人国立病院機構大阪医療センター
静岡県 静岡県立静岡がんセンター
福岡県 独立行政法人国立病院機構九州がんセンター
栃木県 地方独立行政法人栃木県立がんセンター
千葉県 千葉県がんセンター
東京都 帝京大学医学部附属病院
石川県 国立大学法人金沢大学附属病院
埼玉県 埼玉県立がんセンター
57 131I-MIBGを用いた内照射療法 神経芽腫
(COGリスク分類又はINRG治療前分類で高リスク群と診断されるものであって、
化学療法及び造血幹細胞移植が行われる予定のものに限る。)
石川県 国立大学法人 金沢大学附属病院
58 シクロホスファミド静脈内投与及び自家末梢血幹細胞移植術の併用療法 全身性強皮症
(ステロイド又は少なくとも一種類のステロイド以外の免疫抑制剤に抵抗性を有するものに限る。)
福岡県 九州大学病院
59
自家骨髄単核球移植による下肢血管再生治療
バージャー病(従来の治療法に抵抗性を有するものであって、
フォンタン分類III度又はIV度のものに限る。)
京都府 京都府立医科大学附属病院
神奈川県 公立大学法人 横浜市立大学附属病院
60
ニボルマブ静脈内投与及びドセタキセル静脈内投与の併用療法
進行再発非小細胞肺がん(ステージがIIIB期、IIIC期
若しくはIV期又は術後に再発したものであって、化学療法が行われたものに限る。)
神奈川県 横浜市立市民病院
北海道 独立行政法人 地域医療機能推進機構 北海道病院
青森県 弘前大学医学部附属病院
神奈川県 公立大学法人横浜市立大学附属市民総合医療センター
神奈川県 北里大学病院
京都府 独立行政法人国立病院機構京都医療センター
長崎県 国立大学法人 長崎大学病院
宮城県 一般財団法人 厚生会 仙台厚生病院
愛知県 名古屋第一赤十字病院
長崎県 独立行政法人国立病院機構 長崎医療センター
新潟県 新潟県立がんセンター新潟病院
大阪府 地方独立行政法人大阪府立病院機構 大阪国際がんセンター
61 術後のアスピリン経口投与療法 下部直腸を除く大腸がん
(ステージがIII期であって、肉眼による観察及び病理学的見地から
完全に切除されたと判断されるものに限る。)
東京都 国立研究開発法人 国立がん研究センター中央病院
62 TRPV2阻害薬経口投与療法 心不全
(十三歳以上の患者に係るものであって
筋ジストロフィーによるものに限る。)
大阪府 国立病院機構刀根山病院
63 マルチプレックス遺伝子パネル検査 進行再発固形がん
(切除が困難で進行性のもの又は術後に再発したものであって
、原発部位が不明なもの又は治療法が存在しないもの、
従来の治療法が終了しているもの若しくは従来の治療法が終了予定のものに限る。)
東京都 国立がん研究センター中央病院
64 重粒子線治療 直腸がん(術後に再発したものであって、骨盤内に限局するものに限る。) 6月12日 千葉県 量子科学技術研究開発機構 放射線医学総合研究所病院

自宅からの距離や、介護する側の状況、受診したい医師がいることなどから、様々な場所での治療を検討されることだと思いますので、厚生労働省発信の医療機関一覧を、ぜひご活用下さい。

先進医療を実施している医療機関の一覧

 

4.2先進医療受診の流れ

実際に受診したい医療機関が決まったと思いますので、この章では実際の先進医療を受ける際の流れを、見ておきましょう。

①保険証を医療機関窓口に提出

先進医療であっても、通常の保険手続きとは、何ら変わりはありませんので、まずは保険証の提示を行います。

実際には主治医が必要性と合理性を認めた上で、初めて先進医療の選択肢が生まれるわけですが、そこには必ず患者さんの同意が必要となります。

②同意書への署名

先進医療を受けるにあたり、治療内容や費用など、医療機関から受ける説明に十分に納得した上で、同意書に署名をし、治療を開始することになります。

③領収書を保管する

確定申告による医療費控除を受ける場合などに、必ず必要になりますので、大切に保管しておきましょう。

 

5.先進医療に掛かる費用

先進医療と言う選択を行った場合、非常に重要になってくるのが、実際の費用ではないでしょうか。

そこでこの章では、先進医療に関わるお金の話を、見てまいりましょう。

 

5.1自己負担額

冒頭でも申し上げましたが、基本的に先進医療は全額自己負担です。

そこでまずは、仕組みを見ておきましょう。

下記は、70歳未満であり、一般所得の方が、1カ月の医療費が300万円かかった中で、先進医療に掛かった金額が200万円だったと仮定したケースです。

患者さんの自己負担30万円のうち、212,570円は高額療養費として給付対象になるので、実際の医療費自己負担額は87,430円になります。。

プラス全額自己負担の先進医療技術料となりますので、2087,430円が治療費として、必要だと言うことになります。

なお、高額療養制度の計算は、下記を目安としましょう。

所得区分 ひと月あたりの
自己負担限度額
多数回該当
(4月目以降)
年収約1.160万円~
健保:標準83万円以上
国保:年間所得901万円超
252.600円+
(医療費-842.000)×1%
140.100円
年収約770~約1.160万円
健保:標準53万円~79万円
国保:年間所得600万~901万円
167.400円+
(医療費-558.000円×1%
93.000円
年収約370~約770万円
健保:標準28万円~50万円
国保:年間所得210万~600万円
80.100円+
(医療費-267.000円)×1%
44.400円
~年収約370万円
健保:標準26万円以下
国保:年間所得210万円以下
57.600円 44.400円
住民税非課税者 35.400円 24.600円

つまりどう考えても、決して安くはない医療費が、家計にのしかかってくるのです。

 

5.2保険外併用療養費

保険診療との併用が認められている先進医療や、療養に関する情報も、少し見ておきましょう。

評価療養

保険導入の為の評価を行うもの

選定療養

保険導入を堰堤としないもの

 

評価療養 選定療法
先進医療医薬品/医療機器/再生医療などの製品の治験に関わる診療 特別の療養環境(差額ベッド)
薬事法承認着で保険収載前の医薬品/医療機器/冴え性医療などの製品の使用 歯科の金合金など
薬価基準収載医薬品の適応外使用 金属床総義歯
保険適用医療機器/再生医療などの製品の適応外使用 予約診療
時間外診療
大病院の初診
小児う蝕の指導管理
大病院の最新
180日以上の入院
制限回数を超える医療行為

自由料金に該当する選定療法は、出来るだけ回避すれば、保険料を抑えることが出来るので、覚えておくと良いかもしれません。

 

5.3費用例

次は実際に掛かると想定される、先進医療の技術料を見てまいりましょう。

下記は実績件数と、平均的な数値の情報です。

先進医療の種類
技術名一覧
(調査時期)
平成26年7月1日~平成27年6月30日
(調査時期)
平成27年
6月30日時点
平均技術料 平均入院期間 年間実施件数 医療機関数
陽子線治療 2,680,804円 13.0日 3,012件 10機関
重粒子線治療 3,086,340円 12.1日 1,889件 4機関
内視鏡下頸部良性腫瘍摘出術 235,644円 6.2日 102件 9機関
ペメトレキセド静脈内投与及びシスプラチン
静脈内投与の併用療法肺がん(扁平上皮
肺がん及び小細胞肺がんを除き、病理学的見地から
完全に切除されたと判断されるものに限る。)
1,031,929円 26.7日 111件 37機関
内視鏡下手術用ロボットを用いた腹腔鏡下腎部分
切除術腎がん(長径が七センチメートル以下であって、
リンパ節転移及び遠隔転移していないものに限る。)
927,130円 13.3日 105件 14機関

代表的な技術に関して、もう少し詳しく料金を見ておきましょう。

技術番号 先進医療技術名 年間実施件数
1件当たりの自己負担金額(円)
33 重粒子線治療 1889 3,086,341
22 陽子線治療 3012 2,680,805
73 自己腫瘍・組織を用いた活性化自己リンパ球移入療法 17 1,583,422
72 樹状細胞及び腫瘍抗原ペプチドを用いたがんワクチン療法 102 1,052,441
3 凍結保存同種組織を用いた外科治療 20 827,496
117 自家嗅粘膜移植による脊髄再生治療 1 752,300
134 腹腔鏡下広汎子宮全摘術 41 732,109
77 多焦点眼内レンズを用いた水晶体再建術 9877 535,218
25 経頸静脈肝内門脈大循環短絡術 13 444,375
49 泌尿生殖器腫瘍後腹膜リンパ節転移に対する腹腔鏡下リンパ節郭清術 29 419,828
74 自己腫瘍・組織及び樹状細胞を用いた活性化自己リンパ球移入療法 116 397,019
28 骨髄細胞移植による血管新生療法 31 309,101
121 腹腔鏡下仙骨膣固定術 31 301,158
1 高周波切除器を用いた子宮腺筋症核出術 138 301,000
128 内視鏡下甲状腺悪性腫瘍手術 81 267,016
55 末梢血単核球移植による血管再生治療 15 262,240
61 非生体ドナーから採取された同種骨・靱帯組織の凍結保存 112 260,036
129 内視鏡下頸部良性腫瘍摘出術 102 235,645
112 最小侵襲椎体椎間板掻爬洗浄術 2 223,200
54 末梢血幹細胞による血管再生治療 13 207,154
130 FOLFOX6単独療法における血中5-FU濃度モニタリング情報を用いた5-FU投与量の決定 1 180,000
115 多血小板血漿を用いた難治性皮膚潰瘍の治療 24 169,778
37 硬膜外腔内視鏡による難治性腰下肢痛の治療 35 159,082
13 悪性高熱症診断法(スキンドファイバー法) 5 155,120
123 食道アカラシア等に対する経口内視鏡的筋層切開術 379 151,624
84 角膜ジストロフィーの遺伝子解析 10 122,400
114 急性リンパ性白血病細胞の免疫遺伝子再構成を利用した定量的PCR法による骨髄微小残存病変(MRD)量の測定(検体の採取以外の業務を受託) 17 113,272
92 実物大臓器立体モデルによる手術支援 607 105,509
39 自家液体窒素処理骨移植 22 102,455
114 急性リンパ性白血病細胞の免疫遺伝子再構成を利用した定量的PCR法による骨髄微小残存病変(MRD)量の測定(自施設のみで実施) 5 96,53

がん治療でよく使われる陽子線治療などを見ると、300万円の準備が必要なことが分かります。

勿論、先ほど見ていただいた医療費自己負担分がこれに加算されますので、高額療養費を活用しても、焼け石に水と言った現実が、待ち構えているのです。

 

6.公的保障制度

ここまでご覧いただいた中で、先進医療を視野に入れるのであれば、多く見積もって300万円以上が必要であることは、ご理解いただけたかと思います。

しかしながら日本では、公的保障制度が整備されていますので、満額は望めなくても、貰える部分は貰っておくにかぎります。

そこでこの章では、公的保障制度について、少し情報を入手しておきましょう。

 

6.1保障の種類

健康保険には大きく分けて、「社会保険」と「国民健康保険」の2種類が存在しており、風邪やケガなどで受診した場合などに活用されているので、比較的身近に感じられる制度となっています。

お手元の健康保険証を見ていただくとお分かりのように、公的健康保険は下記の4種類があります。

国民健康保険 国民健康保険被保険者証 世帯主
国民健康保険被扶養者証 扶養家族
社会保険 健康保険被保険者証 被保険者
健康保険被扶養者証 扶養家族

健康保険と言うと、先ほども申し上げた通り、風邪やケガなどで医療施設で診察を受けた場合の、自己負担額の軽減が根強い印象かと思いますが、健康保険により受けられる公的医療保障は、実はかなりの数が存在します。

区分
給付の種類
被保険者 被扶養者
病気やけがをしたとき
被保険者証で治療を受ける
療養給付 家族療養費
入院時食事療養費
家族訪問看護療養費
入院時生活療養費
保険外併用療養費
訪問看護療養費
立て替え払い
療養費 家族療養費
高額療養費 高額療養費
高額介護合算療養費 高額介護合算療養費
緊急時の移送 移送費 家族移送費
療養のための欠勤 傷病手当金
 出産/死亡/退職
出産
出産育児一時金
家族出産育児一時金
出産手当金
死亡 埋葬費 家族埋葬費
退職後
(継続/一定期間給付)
傷病手当
出産手当金
出産育児一時金
埋葬費

先ほどもお伝えした様に、一定額を超過した医療費の支払いが、1カ月以内に発生した場合は、高額療養費が活用できます。

更に、1世帯当たりの1年間の医療費合計が10万円を超過していれば、確定申告を行うことによって、還付が望めます。

また、療養などにより休職/退職を余儀なくされて、就業不能状態に陥った場合には、傷病手当金の申請が可能ですので、減滅した給与満額はもらえませんが、家計には大きな足しになります。

また、医療費支払いに際して活用できる制度が、下記のように存在します。

高額医療費の払い戻し申請 自己負担限度額を超過した、支払済みの高額医療費に関して、所定の申請を行うことで全額または一部が還元される
世帯合算 1疾病では自己負担限度額を超過しなくても、同一世帯内であれば合算可能で、自己負担限度額超過分に関して、全額または一部が還元される
多数該当 長期間高額医療費の支給を受ける場合、年3回以上であれば4回目からの自己負担額が軽減される
限度額適用認定証 高額な医療費が見込まれる疾病の場合、あらかじめ保険者に申請をしておけば、受診医療機関での窓口における自己負担額を軽減できる
高額医療費受領委任払制度 保険者へ「医療費支払困難」との申立てをすることにより、高額療養費の請求/受付を医療機関が代行してくれる
高額療養費支払資金貸付制度 医療費支払が困難な場合、保険者に事前に申請をすることで、医療費の8~9割までの貸付金を受ける事が出来る

先ほども申し上げました通り、焼け石に水でも、とにかく貰っておくにかぎりますので、領収書保管の習慣化と申請可能な保障制度を、きちんと覚えておきましょう。

 

6.2ケース別に見る保障の実情

高額な医療費の準備が必要なことは、皆さんの知るところとなりました。

しかしながら漠然としたイメージを抱いても、何の足しにもなりませんので、ここで公的保障制度を活用した場合の実情を見ておきましょう。

会社員の方、自営業の方を一例として、ご覧いただくと一目瞭然ですが、働けなくなったその時から、家計は大ダメージを受け、生活が困難な状況に陥ります。

つまり、潤沢な預貯金があれば問題は些少で済みますが、そうでなければ、他の方法で高額な医療費と家計を支える必要性が、必ず出てくると言う訳です。

 

7.先進医療に備える保険

公的保障制度を活用しても、家計がひっ迫することは、前章まででご理解いただけたことだと思います。

「では一体どうすれば?」と言う、悲鳴にも近い声が聞こえてまいります。

そこで考えたいのが生命保険で、中でも医療系に特化した商品の活用です。

この章では、先進医療を見据えた生命保険の活用法を、見てまいりましょう。

 

7.1医療保険の仕組みと特徴

万が一に備えることはもとより、生命保険には実は様々な活用法や、種類が存在します。

中でも今回注目しておきたいのが、疾病への備えに優れた医療保険です。

医療保険とは、その名の示す通り、医療方面への備えを強化した生命保険商品で、「人生100年」もあながち夢ではなくなった近年、非常に人気が高い商品でもあります。

そんな医療保険ではで、一生涯保障がなされる終身型と、一定期間(5年/10年など)や一定年齢(80歳/90歳など )の期限付きで保障がなされる定期型が存在します。

下記イメージ図をご覧いただくとお分かりのように、入院と手術が主な保障対象となっており、その保障内容は商品によって様々です。

現在では多くのユーザーのニーズに対応すべく、様々なオプションが展開されており、自身の描くプランに見合ったカスタマイズが、可能となっています。

そんな医療保険ですが、下記のような商品群が展開されています。

分類  概略  イメージ図 被保険者 保険者 給付事由
終身医療保険 一生涯続く医療保険
加入時の保険料が継続される
 
保険会社の加入条件を満たせば、誰でも契約可能
保険会社
保険会社の規定によるが、治療を目的として疾病/ケガで入院/手術した場合
定期医療保険 一定期間だけ医療保障が必要とされる際に活用される
定期見直しが可能なのでライフプラン変更に対応しやすい
文字通り掛捨て型なので、保険料が割安
契約満了後の更新はその時点の年齢で再計算されるため、保険料が上がる
  
女性保険 一般的な疾病/けがの入院手術に対応しているのは勿論のこと、女性に多く見られる、乳がん/子宮筋腫/子宮がん/子宮・卵巣に関わる疾病に手厚い  
引受基準緩和型保険 契約条件を緩和し、持病や既往歴があっても加入しやすい
契約から一定期間の保障が減額されたり、通常より保険料が高い
 

中でも、先進医療も見据えた保険商品として知っていただきたいのが、終身型の医療保険です。

掛捨て型ではないため、定期保険と比較すると、どうしてもその保険料は割高にはなります。

しかしながら一定期間を超過すれば、解約返戻金が受け取れ、概ね元本割れを引き起こすことはありません。

また、近年「低解約返戻金型」と言って、規定期間前の解約返戻金の利率を低く抑えることで、保険料の安さを実現している商品も展開されています。

また、長い人生を一生保障してくれる終身型は、1本契約しておくと非常に安心で、ライフプランにおける主軸を担う保険商品にもなり得ます。

そこで次章にて、先進医療に特化した終身医療保険を、見てまいりたいと思います。

 

7.2先進医療対応の終身医療保険

今回ご紹介する先進医療特化型の終身医療保険は、先進医療特約を付加するタイプのものです。
また、保険料を押さえるべく、解約返戻金が無いものが殆どですので、貯蓄増を狙うのであれば主旨が異なるので、注意が必要です。

 引受生命保険会社  商品名  備考
アフラック

ちゃんと応える医療保険EVER

ちゃんと応える医療保険EVER

 日帰り/短期入院を保障
入院前後の通院を保障
1,000種類の手術を保障

+

ネオファースト生命

ネオdeいりょう

ネオdeいりょう <無解約返戻金型終身医療保険> 上皮内がんをはじめ、三大疾病に幅広く備えられる医療保険

 特約が豊富
保険料免除(がん告知/心疾患手術/脳血管疾患)

健康割引あり

+

三井住友海上あいおい生命保険

新医療保険Aプレミア

&LIFE 新医療保険Aプレミア

 日帰り~入院5日目まで一律5日分保障
疾病/けがの手術保障(先進医療も該当)
放射線治療保障
ICU保障

楽天生命保険

楽天生命スーパー医療保険

楽天生命 スーパー医療保険 (終身医療保険2018)

 日帰り入院保障
入院の有無は問わず手術1,000種類保障
8大疾病入院は支払限度額延長あり
放射線治療保障
先進医療通算2,000万円まで保障
保険料免除(身体障害状態)
先進医療特約2018の保険期間は10年で、10年ごとに最長95歳まで更新
アクサ生命保険

アクサの「一生保障の医療保険」スマート・ケア

 日帰り入院保障
入院前後の通院、術後通院保障
1,000種類の手術を保障
先進医療の療養を1回につき最高1,000万円まで保障

チューリッヒ生命

終身医療保険プレミアムDX

終身医療保険プレミアムDX

 3/7大疾病入院は無制限
1,000種類の手術を保障
先進医療の技術料を通算2,000万円まで保障
退院後の通院治療を保障
SBI生命

も。

終身医療保険「も。」

 通院/在宅治療保障
日帰り入院保障
先進医療保障
SBI生命 終身医療保険「も。」保障図
アクサダイレクト生命

アクサダイレクトの終身医療

アクサダイレクトの 終身医療

 
FWD富士生命

さいふにやさしい医療保険

 日額給付タイプ
日帰り~60日を保障
日帰り手術を保障
先進医療通算2,000万円まで保障
健康ボーナスあり
オリックス生命保険

死亡保障付医療保険リリーフ・ダブル

死亡保障付医療保険 >Relief W [リリーフ・ダブル]〈無配当 七大生活習慣病入院保険 入院医療特約付・先進医療特約〉

 入院/手術/先進医療を一生涯保障
死亡保障500万円
先進医療2,000万円まで保障
オリックス生命保険

医療保険 新キュア

医療保険 新CURE キュア病気・ケガの中でも七大生活習慣病は特に手厚く保障。保障が一生涯にわたって確保できます。

 

保障内容例

ライフネット生命保険

終身医療保険「新じぶんへの保険」

終身医療保険「新じぶんへの保険」 特長

 日帰り/短期入院を保障
3大生活習慣病での入院は
支払限度日数が無制限
公的医療保険の対象となる手術を保障
がんの診断/治療に最大5回まで一時金
先進医療通算2,000万円保障

 

8.まとめ

いかがでしたでしょうか。

医療技術の進歩により、私たちが選択できる治療法は、日々増え続けています。

中でも先進医療は、患者さんとそのご家族にとって、光明となることは間違いがありません。

しかしながら、あくまでも全額自己負担で、高額な技術料を必要とする先進医療は、金銭的な状況からあきらめざるを得ないと言う、悲しい結果も生み出しかねません。

お金が十二分にある方が、改めて医療保険で備える必要はないと言っても過言ではありません。

一生懸命働きながら日々を送り、限られた収入でやりくりをしている大多数の方こそが、医療保険で備えを固めるべきでなのではないでしょうか。

どうかご自身と大切な家族の為に、未来に向けた安心の足掛かりとして、今から備えてくださればと願ってやみません。

 

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