医療保険はいらない?それとも必要?本当はどっちなのか解説します!

『保険相談したいけど、結局どこがおすすめ?』

店舗よりも自宅やカフェで相談できる方が移動が楽な上に、保険は一度きりで決められないこともあるはず。
そこで強くおすすめしたいのが、訪問型の無料保険相談サービスである、『保険見直しラボ 』です。

所属する全てのFP(ファイナンシャルプランナー)が30社全ての保険を扱うことのできる日本最大級の保険代理店です。
保険業界の経験者を採用しており、平均業界年数は11.8年と、他社よりも精鋭のベテラン揃いです。

保険相談は結局のところFPが信頼できるかに左右されるため、保険のことは、まず最初に「保険見直しラボ」で無料相談をしてみるのがよいでしょう。

「保険見直しラボ 」を見る

「医療保険が必要ない!」という話を聞いた事がありませんか?

それは本当でしょうか?

そもそも、どういう理由でそういう話が出てくると思いますか。

よく聞く話は、「貯蓄」。

「貯蓄」があれば、医療保険は必要ないという話です。

でも、本当の所はどうなのでしょうか。実際に、いろいろな話があります。

そもそも医療保険の役割を理解した上で、自分自身やご家族の為に必要かどうかを考える事が大事です。

そこで、今回は、医療保険のおさらいから始め、最終的にどういう人に医療保険が必要なのかまで整理していきます。1つ1つを整理する事で、自分自身やご家族の為に医療保険が必要かどうかを、しっかりと考えてみましょう。

目次

1:医療保険とは

  1-1:そもそも論|医療保険とは?

  1-2:民間医療保険と公的医療保険の違いを整理

  1-3:医療保険の保障内容を整理

  1-4:加入率から分析

2:医療保険が不要の理由を大分析

  2-1:不要理由1|時代背景

  2-2:不要理由2|長期リスクの対応

  2-3:不要理由3|特約の弱点

  2-4:不要理由4|国の制度を活用する

  2-5:不要理由5|収入源のカバー

3:医療保険の必要性は?

  3-1:高額療養費制度

  3-2:自営業者は?  

4:必要と不要 どう判断する?

  4-1:不要の人はこんな人

  4-2:必要な人はこんな人

5:医療保険をやめるには

  5-1:入院に必要なお金は?

  5-2:自己負担額について知っておこう

  5-3:貯金との関係

6:最終結論(まとめ) 

 1:医療保険とは

そもそもの話からはじめていきましょう。医療保険というモノが何かを知らないと、必要かどうかの判断はできません。まずは、「医療保険」についての整理からしていきましょう。

1-1:そもそも論|医療保険とは?

1961年に国民皆保険制度が発足し、既に50年以上が経過し今の日本社会になくてはならないものとなっています。既に、当たり前の制度になっている為、加入自体に違和感を持つ人は少ないといえます。

実際に、今、この瞬間に自分や家族が怪我をしたら、皆さんはすぐに病院へ行きますよね。その時、受付では保険証を出し費用の3割を支払います。全額ではなく3割を負担する制度、これが公的な医療保険制度になります。

でも、長期の入院をする際など、3割でも高額になります。その時に家計を助けてくれるのが民間の医療保険となります。

この民間の医療保険の存在は、常に必要か不必要かが議論されます。いざという時にたすけてくれる医療保険にも沢山の種類があり、公的・民間も含めていろいろとサポートをしてくれます。これらが医療保険(公的・民間)になります。

この2つが政府が運営する公的医療保険(健康保険)と、民間の保険会社が販売する医療保険となります。

1-2:民間医療保険と公的医療保険の違いを整理

医療保険の中には公的と民間の2種類がある事は、ご理解頂けましたか?では、その2つの違いも整理していきましょう。

医療保険|公的医療保険

既に少し触れましたが、私たちが住む日本は「国民皆保険制度」として、全ての人が公的な医療保険に加入することが義務付けられていますので、無条件でお給料から税金として支払われています。

この公的な医療保険は「健康保険」と呼ばれています。

この健康保険はそれぞれの人の職業によって全国健康保険協会、組合管掌健康保険、共済組合、国民健康保険、船員保険などの種類に分かれて加入する事になります。規模がある程度ある会社の会社員であれば組合管掌健康保険、中小企業であれば全国健康保険協会、自営業者や専業主婦などは国民健康保険の制度などに分類されていますので自分自身の健康保険証を見れば、どの団体に加入しているかが分かりますので確認してみてください。

この公的医療保険は会社によりどの団体に属するか(加入するか)が既に決まっていますので、自分自身の都合で自由に選択する事は出来ません。

先程の例を思い出して下さい。もしも、医療費が高額になった場合に自己負担を抑えることのできる「高額療養費制度」という制度は、公的医療保険により適用される制度です。その他にも公的医療保険には、「傷病手当金」や「出産手当金」などがありますが健康保険組合や協会けんぽのみで対応可能なモノで、国民健康保険にはこれと同様の制度はありません。

それだけではなく、人それぞれで毎月の保険料(医療保険の掛け金)が異なる点も理解しておいてください。これは年齢や所得によって保険料や自己負担割合が異なる仕組みとなっているためです。

医療保険|民間医療保険

民間の医療保険とは公的医療保険の制度とは異なり、自分で選び自分の意思で加入するものです。言い換えれば、加入するかしないか、加入するならどこの保険会社のなんという保険にするかは自由ということです。

当然、加入しなくても問題ありません。加入をする場合には、公的医療保険とは異なり、加入前の「診査(審査)」があります。ここは、2つの大きな違いでしょう。

よく聞く「告知(健康状態の)」をする場合や医療機関(場合によっては保険会社が指定)での検診がこれにあたります。

確かに任意、つまり自由意志での加入ですが、加入者(契約対象者)の健康状態や職業などにより加入制限を受ける事があります。

そして、加入時の年齢や契約内容に応じて支払う保険料が大きく変ってくる事も民間医療保険の特徴といえます。

民間の場合は、加入年齢での死亡率や入院確率を基に保険料を算出します。一般的に高齢になればなるほど死亡率や入院確率は上がりますので、必然的に保険料が上がっていく仕組みになるわけです。

先程もご紹介した健康状態についても保険料に関係する場合があります。健康状態が不安だと保険会社が判断する場合には、通常通り資産した金額と比較して割増した保険料で加入を案内する時や、加入自体がそもそもできない場合があります。

まとめ|公的医療保険と民間の医療保険の違い

2つの保険について、ご紹介しましたが改めてその違いをまとめていきます。

簡単に言えば、保険料を支払えば加入できる公的医療保険に対して、民間の医療保険には加入の際に診査があります。

そして、年齢、病歴に応じて保険料の金額が高くなる仕組みとなりますが、望む保障を受けれるメリットがあります。

通常の医療行為(通院など)の費用を削減する為には公的医療保険に加入していないといけなという事になります。

実際には、公的医療保険、民間医療保険の2つに加入している事が一般的だという事です。公的医療保険にも高額医療が発生した際の支援制度はありますが、サポートには限界があることも事実。この2つを活用し、もしも病気や怪我になった場合の心配をぬぐう対策をしている方法を選択している人が多いという事になります。

1-3:医療保険の保障内容を整理

公的医療保険と民間医療保険の違いについて整理しました。

ここからは、民間医療保険(以降 医療保険と記載)について、もう少しみていきましょう。

医療保険に加入する際には、保険金額よりも保障内容で加入を決めるのが一般的です。加入の際に必要と思う保障内容はある程度決まっています。選ばれる保障内容をいくつかご紹介しましょう。

医療保険の保障|入院給付金日額

病気や怪我で入院した際に入院1日につき支払われる保険金のことです。

基本となる医療保険の制度となり、価格は5,000円~1万円が一般的ですが、自由に金額を設定する事もできる場合があります。この価格が高くなれば当然、保険料も高くなります。

その為、いくらが妥当か?と思う方が多い部分でもありますが、各ご家庭の財布事情と入院時の必要経費から考えると、5,000円~1万円が最適という考え方があります。入院時に病室や料理に拘るのであれば、1万円は補償として欲しい所です。

医療保険の保障|手術給付金

こちらも受ける保障として一般的な項目となります。

手術1回につき受け取れる給付金が手術給付金となります。どんな手術を受けても保障が受け取れられるという事ではありません。医療保険の加入時に説明がありますが、予め約款(契約書など)に記載されている手術のみを対象として給付される事になります。

現在では、日帰り手術なども対象となる場合がありますが、全てがそうという訳ではない事に注意しましょう。支給されている手術給付金は「入院給付金日額×規定の倍数」の計算式で試算されますが手術の種類によって「規定の倍数」が設定されています。

医療保険保障|死亡保障金

考えたくない場合ですが、もしも契約者が死亡した場合に支払われる保障となります。病気や事故など死亡理由により支払われる金額が異なるのが一般的です。

こちらについても、加入時に受け取る金額を設定し、その内容により保険料が増減する事になります。当然ですが、保障を高くすれば保険料は高くなります。また、健康状態により受け取れる金額に制限が設定される場合もあります。

ここでご紹介したモノは、医療保険に加入する際に、受ける保障内容として基本となる項目です。

ご存知の通り、医療保険の保障内容はこれだけではありません。自分達が欲しい保障には何があり、どんな事を保障してほしいか等をまずは整理して加入する事が大事といえます。

1-4:加入率から分析

今度は、少し違う角度から見ていきましょう。

生命保険文化センターの「疾病入院給付金の支払われる生命保険の加入率」の調査によると、72.3%の人が民間の医療保険に加入していることになります。これだけ多くの人が民間の医療保険が必要だと考えているという事です。

この様に、現在は公的・民間の2つの医療保険制度を利用しているという事になり今では一般的だという事になります。

2:医療保険が不要の理由を大分析

いよいよ、「医療保険が不要」と言われる理由を分析していきましょう。

不要と言われる理由の中で、主なモノをここからは紹介していきます。これらの理由をどう感じるかによりご自身の必要、不必要の判断が出来るのではないでしょうか?では、5つの視点で不要と言われる理由をご紹介していきましょう。

2-1:不要理由1|時代背景

医療技術の進歩により従来の治療方法の変化が訪れました。今までは、入院給付を基礎としていた医療保険ですが、これが実は不要と言われだしたのです。

一般的に医療保険の主な保障として人気があるのは、「入院給付金」「手術給付金」だという事はご紹介した通りです。

しかし前述の通り、医療技術の進化により治療方法が変化しています。

それと同時に国全体の施策として医療費の抑制や医療連携の明確化を図る方法として、通院治療や在宅療養を強化し、入院日数の短縮化を図っています。

この結果、厚生労働省『患者調査の概況』によれば、2014年の平均在院日数は、病院全体で33.2日、一般診療所では17.4日と格段に入院日数が減ってきています。

もともと、医療保険に加入する目的は入院などにより医療費が高額となる事に備えるモノです。それが、こうした施策により比較的安価になる様にされている事で医療保険が必要かどうかという事になります。

2-2:不要理由2|長期リスクの対応

医療保険に加入しているからといって、長期間の入院日数が全て保障される訳ではありません。一般的に1度の入院で最大の保障日数が定めれています。

例えば、「1入院60日」と定められていれば「61日目」からは保障がないという事になります。この日数は保険の内容により異なりますが、60日、120日などと定められている事が殆どです。

医療保険には、1度の入院につき最大何日まで保険金を支払うかの上限が定められています。「1入院60日」の保険なら、入院61日目からは保険金を受け取れなくなるということです。

注意するのは、「1入院」の定義です。

この1入院とは「同じ病気が治るまでの1回の入院」と定められている事が殆どです。もしも仮に、一度入院し治療を行った後に再発して再度入院した場合は、同じ病気であり完治をしてなったと判断されてしまいますので前回の入院日数と再入院の日数は合算されてしまいます。

退院から180日を経過すれば別の入院として扱われますが、再発入院が想定される場合には約6カ月間は入院できないという事で不具合を感じる人がいるという事です。その為、再発入院時には貯蓄で賄うのであれば、高い保険料を支払うよりも貯蓄を考えた方がいいのではないかと言われる理由でもあります。

2-3:不要理由3|特約の弱点

医療保険の基本保障ではカバーできない部分を保障するのが「特約」というオプションです。特約は一見、得な様に思えます。

しかし、保障を受け取る事がない為、支払いだけ続けるという事もあります。

医療保険の中で不要と言われるのが『三大(特定)疾病保障特約』です。

脳卒中・急性心筋梗塞で、約款に定められている「所定の状態」というのが、ほとんど寝たきりのような状態が60日間継続している場合を指す事もあり、非常にまれなケースとされ保障を受け取る事はまずないと言われるゆえんです。

それ以外にも、安価だと思い複数の特約を付け最終的には高額になってしまったというのはよくある話です。医療保険の基本では、様々なケース全てに対応できないため、ある程度の貯蓄は必要と考える方が多い理由も不要と考える理由の1つだといえます。

2-4:不要理由4|国の制度を活用する

日本の健康保険でも高額となる医療費を抑える保障制度が完備されている事も医療保険が不要と考えられる理由でもあります。

その代表的なものが高額医療保険制度という制度になります。

こちらの制度は1ヵ月にかかった治療費の自己負担額が一定の額を超えた場合に、その超過分は公的保険が負担してくれる制度となります。保障される上限額は年齢と所得に応じて異なります。

この図の様に高額医療保険制度を利用する事で、実際の負担額が格段に下がり医療保険を利用しなくても負担できる金額であると考える人が多いのが実情です。

2-5:不要理由5|収入源のカバー

病気や怪我で働けなくなるとどうしても心配になるのが収入の問題。

必然的に減収またはすべてがストップしてしまう事を心配します。収入が下がってしまうとどうしても治療費どころではないと思ってしまいますが、そこにも国の保障制度があります。それが「傷病手当金」です。収入の全てがこの制度で保障されるという事ではありません。

基本的には従業員は健康保険から手取り額の約7割を最長1年6ヵ月まで請求できることになります。この制度を活用する事で、治療中の収入源の不安はないと考える人が多いようです。これが高いか安いかというのは各個人の判断によりますが、ある程度の収入があるという事は安心できるという事も不要説の1つの理由です。

3:医療保険の必要性は?

今度は、不要の逆の側面である「医療保険の必要性」についてもみてきましょう。

3-1:高額療養費制度

実は、医療保険が必要とされる理由は「高額療養費制度」への不安からきていると言われています。

ご存知の通り、国の医療保険制度は国会で何度も審議されています。

年々増え続ける医療費は2015年には過去最高の41.5兆円にまで膨れ上がっており、随時、個人の負担額の増額というテーマで話し合わせています。これらの背景を受け、高額医療保険制度の見直しがいつ行われるかという問題があるのです。

これは、いつを目途にという事が不明なだけに、もしも見直しをされた時に自分自身が高齢になってしまっていたら…と考えると対策を打つ方が良いと考える事になります。

いざ対策を打つとなった際に医療保険の加入を考えたとしても、高齢であれば加入できる医療保険の種類が限られていたり、既に病気の治療中で医療保険に加入できない場合や、高額の保険料となればそれも難しくなる事があります。

医療保険の保険料は年齢により負担額が変わる事もあり、不安が残るのであれば若い内から医療保険に加入しておこうと考える人が多いのです。

今の時代は、年金の受給年齢の見直しや金額の減額など、長期的な視点でみると国の施策に不安を残す事が多い事もあり、自分達の事は自分達で準備しておく事を考えるのは当たり前となってきています。

こうした背景もあり、医療保険に加入するのは必然と考える考え方も根強くなります。

3-2:自営業者は?

ご紹介をした傷病手当金は会社員だけが受けれる制度となります。

この様に自営業の方の場合には、いざという際の保障という面で不安を感じる方が多いのが現状です。また、現在、会社員である方が一生会社員でいるかも不明な時代です。大手企業の経営破綻などの不安がないと言えばうそになる時代だからこそ、今受けれる保障が全て続くとは言えません。

特に自営業者の方の場合は、働けなくなる=収入ストップという図式が成立しやすくなるため、自分自身で予防策をとる必然性は高くなります。こうした時に、今からできる予防策として医療保険に加入するという方法を選択する方が多いのです。

実際に自営業の方の場合は、職種や業種により加入している協会や団体が独自に作っている保険制度や商工会議所などが独自に作っている保険制度があります。これらは、一般的な医療保険よりも安価に加入する事ができるなどの魅力がある為、こうした制度を利用するなどして不安に対する対策を立てる事になります。

4:必要と不要 どう判断する?

それでは、結局、医療保険は必要なのでしょうか?今度は、必要な人、そうでない人がどういう人なのかを基準に見ていきましょう。

4-1:不要の人はこんな人

ずばり、貯蓄があり医療費の支払いに問題ない。と言える人には医療保険は不要です。

1つの目安は300万円。

この金額を常に準備できると考える人には医療保険は不要です。この金額は、1つの目安です。一般的な治療と入院、そして、その後の治療期間3カ月程度を治療に専念すると考えた場合に算出される金額です。ただし、治療内容が特殊な場合などは、この限りではなく、また家族構成や家族のライフプランによってもこの金額は前後する事をご理解ください。

4-2:必要な人はこんな人

先程の逆です。貯蓄がない、又は、自由になるお金がないと判断した場合には医療保険の活用をお勧めします。

この時、サラリーマンであるか自営業であるか等で必要な保障内容は当然変わってきますが、いざという際に利用できる保障を整理し医療保険に加入する事が必要だといえます。

5:医療保険をやめるには

いろいろとご紹介してきましたが、やはり医療保険は不要と考える場合や、医療保険をやめたいと考える方もいらっしゃると思います。そこで、ここからは、医療保険を止める場合に準備しておきたいことについてご紹介していきます。

5-1:入院に必要なお金は?

医療保険に加入しないのであれば、避けて通れないのがある程度のお金を準備しておくという事です。

そこで、ここでは入院に必要なお金がどの程度であるかをご紹介していきます。

入院をする際に必要となるのは「医療費(健康保険適用)」「自己負担額(健康保険適用外)」の2つです。

一般的な医療費とは、医療行為の費用なりますが、この図の「平均医療費総額」が各病気に関する医療行為の費用全額の目安となります。

実際にはこの金額の3割を負担する事になりますので約9万円前後の費用を負担していく事になります。

これだけを見ると意外と安いと思われる方が多いのではないでしょうか。でも、実際にはこれだけで終わらないという事です。

ここで追加となるのが次にご紹介する自己負担額(健康保険適用外)です。

5-2:自己負担額について知っておこう

入院時に発生する自己負担額(健康保険適用外)には食事代、差額ベッド代、家族の交通費などがあります。

この中で最も高額となりやすいのが差額ベット代となります。

この図をご覧ください。

どうしてもかかってしまう差額ベット代として、1日に掛かる費用は部屋の人数により異なりますが、この様になっています。

病気の状態やご意向により希望があると思いますが、もしも一番安い部屋に入院した場合には、1カ月(30日)×2,325円=69,750円が先程の医療費に加算されます。(医療費約9万円+69,750円=約16万円/月)これ以外にも家族の交通費、パジャマなどの日用品などを加算していくと月に約20万円程度は最低必要になる計算となります。

入院費の目安として紹介されている計算式はこちらになります。

780円(食事代)+5,820円(差額ベッド代)+1,000円(交通費)=7,600円

これが、一般的な平均として1日に必要な金額。差額ベット代や家族の交通費を平均値で算出しています。ここまでご紹介した内容を踏まえて、自己負担額の算出をしたのがこちらの図となります。

5-3:貯金との関係

ここまでの内容を参考にして頂きながら、いざという時にポンとそのお金が準備できれば医療保険は不要となります。

ローンの返済、子供の学費、住宅の購入、老後の生活費、子供の結婚資金など、それぞれの家庭には支出の項目にもばらつきがあります。ある程度の貯蓄をされていれば、こうした支出以外に1度の出費には対応できる方も多いかと思いますが、再発などが起きた場合やご紹介していない病気など高額な医療行為(抗がん剤や複数回の手術など)が行われた場合は、この限りではありません。

実際に、いざという時は計画できるものではないため、その時にこれらのお金が用意できるとは、こちらも確約ができないという点を考慮すると確実に貯金をしていた方が良いという事になります。つまり、医療費用には別に貯蓄をしておく事ができれば医療保険は不要となるという事です。

 6:最終結論(まとめ) 

ここまで、色々な事をご紹介してきました。

最終的な結論としては「医療保険は必要」といえます。

これは、ここまでご紹介した内容や各ご家庭の状況を平均的にかつ、総合的に判断した場合です。その為、当然ですが「不要」なご家庭もあります。

医療保険の特徴は既にご紹介してきていますが、実際に、万が一が起きる可能性や時期、その度合いは誰にも予測できません。貯金という方法も当然大事ですが、どんな状況にも全て対応できる金額という事になるとかなり高額となってしまいます。

そこで、「公的医療保険」「民間の医療保険」「貯蓄」の3つの柱を準備し活用する事が最も安全な方法になるといえます。1つ1つでは、不足してしまう部分をほかのモノで埋めるという方法です。公的医療保険の場合には、受けれる保障の限界があります。

これは、働いている職種や所得などで決まっていまいますので選択できる範囲はまずありません。民間の医療保険の場合には、希望を出せば出すだけ高額な保険料となりますので、支払い続ける事は難しくなる可能性があります。

そこで、もう1つの選択肢である「貯蓄」で多少の部分は補える様にする事で、民間の医療保険の保険料をある程度までは制限するという事です。これらの3つを活用する事で毎月の保険料、貯蓄額を減らす事ができ、確実に準備する事や万が一の場合に困らない様にすることが可能です。

色々な方法がある中で、1つですべてを解決できることが最も望ましいと思いますが、どうしてもできない事や賄えない事が出てしまうのでは仕方ありません。

そこで、この様に複数の施策を絡ませて対策を打つ事が最善になるのです。

冒頭でご紹介している通り、かなり多くの割合の方が民間の医療保険に加入しています。中には、入院をして困ったから改めて医療保険に加入したという方もいらっしゃるのも事実ですが、このような場合には保険料が高くなってしまう事はご紹介した通りです。

出来るだけ多くの方に、費用面での心配をせず治療に専念して頂きたいと考えています。また、ご自身もそうした場面では同様に考えられるでしょう。それだけではなく、治療中にご家族の負担を軽減する事も大事。これらがそろわないと、どうしても治療を中断してでも働くという事を迫られてしまい病気の完治が遅れてしまう事になりかねません。

病気やケガは出来るだけ避けて通りたい事項ではありますが、人間の身体は完全ではありませんのである程度の対策や予防策は、出来るだけ早いうちから開始して頂きたいと思います。時期が早ければ、保険料も安く、貯金額も少額から開始できる事になります。少しでも早くこうした事を考えて対策をとって頂ければ、より安心して治療に専念できる環境を準備できるという事を繰り返しお話したいと思います。

今回あくまでご紹介した内容は一般的な事(平均的、または、ニーズの高い)を前提としています。その為、ここに該当しない方がいらしゃる事も踏まえて、参考にして頂けばと思います。

『保険相談したいけど、結局どこがおすすめ?』

店舗よりも自宅やカフェで相談できる方が移動が楽な上に、保険は一度きりで決められないこともあるはず。
そこで強くおすすめしたいのが、訪問型の無料保険相談サービスである、『保険見直しラボ 』です。

所属する全てのFP(ファイナンシャルプランナー)が30社全ての保険を扱うことのできる日本最大級の保険代理店です。
保険業界の経験者を採用しており、平均業界年数は11.8年と、他社よりも精鋭のベテラン揃いです。

保険相談は結局のところFPが信頼できるかに左右されるため、保険のことは、まず最初に「保険見直しラボ」で無料相談をしてみるのがよいでしょう。

「保険見直しラボ 」を見る

人気記事ランキング

がん保険?これだけ読めば大丈夫!