自動車保険の平均って！？その疑問、すっきり解決します！

「いったい、自動車保険の保険料の平均って、いくらくらいなの・・・？」

自動車を運転される方でしたら、一度ならず、疑問に思われたことがあるのではないでしょうか？

たとえば、よく聞くアドバイスに、「自動車保険に加入する時は、数社から見積りをとりましょう！」というものがあります。

でも、たとえ、数社からお見積りをとったとしても、平均的な保険料がわからないことには、高いのか安いのか、判断がつきませんよね。

今回は、平均的な自動車保険の保険料や、考え方をご紹介しつつ、よりリーズナブルに、自動車保険に加入する方法を、ご一緒に、探っていきたいと思います。

自動車保険に加入する時には、お得に、賢く、加入しましょう！

１．自動車保険の平均って？

自動車免許をお持ちの方でしたら、車を運転する時には、必ず、自賠責保険に加入しなければならいことは、よくご存じですよね。

自賠責保険は、加入する義務のある強制的な自動車保険で、年間の保険料は、一般的な乗用車の場合でしたら、１万５,０００円ほどになります。

自動車保険には、強制的に加入する自賠責保険とは別に、任意（＝自由意志）で加入する自動車保険もあります。

任意（＝自由意志）で加入する自動車保険の場合、年間の保険料は、一般的な乗用車であっても、軽自動車か、コンパクトカー、ファミリーカーなど、車の種類だけでなく、運転する人の年齢や、運転歴、自動車を使用する目的などなど、さまざまな要素が関係して、決められています。

たとえば、１８歳で免許をとったばかりの方でしたら、年間の保険料が１０万以上になるなど、高額になる一方で、運転歴が長く、事故歴のない５０歳の方でしたら、年間の保険料が、１万円程度ということも、決して、珍しいことではなくなります。

こういったことからも、任意（＝自由意志）で加入する自動車保険の保険料は、一概に、「○○円が平均です」と、非常に、言いにくいのが、現状です。

そうはいっても、そこまでの極端なケースではなく、ざっくりと、平均的な保険料の金額は、いったい、いくらくらいかなのかが、気になるところですよね。

手がかりとして、損害保険料率算出機構という、自動車保険や火災保険、傷害保険などの保険料を計算する時に、民間の保険会社が参考にする、保険料率（＝純保険料率）を算定している機関から、公表されている数字を見ていきましょう。

損害保険料率算出機構では、保険料率（純保険料率）を計算して公表するだけでなく、損害保険に関する、さまざまなデータを集計して、インターネット上で公開したり、刊行物として発行しています。

任意加入の自動車保険への加入状況（契約台数や保険料）や、保険金の支払い状況なども、『自動車保険の概況』として、公開されています。

２０１９年に発行された、損害保険料率算出機構の『自動車保険の概況』（２０１８年版）によりますと、任意加入の自動車保険の契約台数は、自家用乗用車（普通・小型）は、それぞれ、１,６２７万５,４１５台・１,６７４万９,９７０台、軽自動車（軽四輪自動車の乗用車）は、１,８３２万２,４８５台となっています。

また、それぞれの保険料は、自家用乗用車（普通・小型）は、１兆２,１９０億１,６８４万３,０００円・９０９億２４３万６,０００円、軽自動車（軽四輪自動車の乗用車）は、８,９８８億５,４７７万２,０００円と発表されています。

これらの数字を、【保険料÷契約台数】で、単純計算すると、普通乗用車の年間の保険料は、７万４,８９９円、小型乗用車は、５万９,１５８円、軽自動車では、４万９,０５７円になります。

つまり、ざっくりと、普通乗用車では、年間、７万５,０００円ほど、小型乗用車であれば、年間、６万円ほど、軽自動車の場合では、年間、４万９,０００円ほどが、任意加入の自動車保険の平均した保険料であることがわかります。

また、別の損害保険会社のアンケート調査では、税金やローン返済金を除いた、毎月の自動車の維持費（ガソリン代、駐車場代、修理代など）は、１２,４００円であると、回答された方が、最も多くみられています。

年間で計算すると、１２,４００円×１２カ月＝１４万８,８００円と、約１５万円ほどになりますので、そのうちの約３割（約４万５,０００円）～５割（７万５,０００円）が、任意加入の自動車保険の平均的な保険料であると言ってよいかもしれません。

２．年齢別の平均って？

一般的に、任意加入の自動車保険では、保険に加入する車を運転している人が抱えているリスクごとに、過去の統計データに基づいた数値が計算され、その値を参考に、各保険会社の保険料が、決定されています。

たとえば、自動車には、さまざまな種類がありますが、事故発生率が高い車種の保険料は、他の車種に比べて、割高に設定される一方で、自動ブレーキなど、一定基準以上の安全装置のある自動車の保険料は、割安に設定されるなるなど、自動車を運転する際のリスクごとに応じて、自動車保険の保険料は、高くなったり低くなったりする仕組みを持っています。

こういった、リスクごとに区切って、細やかに保険料が決まる仕組みの自動車保険のことを、リスク細分型、あるいは、リクス細分型の自動車保険と言っています。

最近では、リスク細分型が、自動車保険の主流になっています。

また、自動車保険では、自動車の種類だけでなく、その車を運転する人（これを、記名被保険者と言います）の事故に対するリスク（＝運転リスク）も、非常に、重要視されています。

中でも、一番、大きなリスク要因とされているものが、「年齢」です。

一般的には、年齢が若い人ほど、運転歴が浅く、運転技術な未熟であるといった理由のほかにも、ついつい、運転中にスピードを出しすぎたり、一時停止ラインを無視したりなど、交通ルール違反を起こしやすく、そのため、事故を起こしやすいとされています。

若年層の方の中には、心外だと思われる方もいらっしゃるでしょうが、案外、みなさん、思い当たるフシがおありかもしれませんね。

年齢が若い人ほど、事故率が高いことは、警視庁の統計からも、見てとれます。

●平成３０年（２０１８年）　年齢層別免許保有者１０万人当たり交通事故件数

※「 平成３０年における交通事故の発生状況」および「運転免許統計」(警察庁交通局）より抜粋

この統計からも、年齢が高くなるにしたがって、事故件数が減少していることが、わかります。

やはり、１６歳から２４歳までの若年層の交通事故の件数が、特出して多いことが読み取れるのではないでしょうか。

ただし、年齢が高くなるにつれて、事故件数が減少していくのは、５０代までで、６０歳以上の高齢者ドライバーになると、再び、上昇していきますが、１６～１９歳の交通事故件数（１,４８９件／人口１０万人当たり）には、遠く及びません。

このようなことから、一般的な自動車保険では、原則として、２１歳以下である人と、それ以外の年齢の人の２つの区分に、ざっくりと、分けて考えられています。

次からは、保険料に関わる、１番大きな要素である、「年齢」ごとの保険料を見ていきましょう。

２．１ ２０代の平均的な保険料って？

自動車保険に加入する車を運転している人（これを、記名被保険者と言います）が、２０代の方の場合では、２１歳未満、２１歳以上、２６歳以上と、３つの区分に分かれて、保険料が設定されていることが、一般的です。

３つの年齢区分ごとに、人気のあるダイレクト型自動車保険の年間保険料が、どのように変化するのかを、見ていきましょう。

●２１歳未満の方の保険料

年齢が２０歳の方の年間保険料は、次のようになります。

●加入要件

契約者：２０歳／男性

居住地：東京都

契約する車の車名と型式：トヨタ・プリウス（ZVW51）

免許の色：グリーン

補償の範囲：本人のみ

使用目的：日常・レジャー（年間走行距離：７０００ｋｍ程度）

※初めて自動車保険に、加入するものとします。

※車両保険は、つけないものとします。

※インターネット割引き、証券不発行割引きなどがある場合には、利用するものとします。

●２１歳以上の方の保険料

同じ加入要件で、２１歳の方の年間保険料は、次のようなります。

●加入要件

契約者：２１歳／男性

※運転者の補償範囲は、本人のみ（２１歳以上限定）としています。

●２６歳以上の方の保険料

同じ加入要件で、２６歳の方の年間保険料は、次のようなります。

●加入要件

契約者：２６歳／男性

※運転者の補償範囲は、本人のみ（２６歳以上限定）としています。

それぞれの年齢で、年間の保険料を平均した金額は、次のようになります。

２０歳の方と、２６歳の方では、年間保険料が、ほぼ倍以上になることが、わかります。

２．２ ３０代の平均的な保険料って？

一般的な自動車保険では、運転する人の年齢が、３０歳未満か、３０歳以上かでも、年間の保険料が変化します。

３０歳の方では、２０歳の方と、同じ条件・同じ保険会社であっても、年間の保険料が、次のように変わります。

●３０歳以上の方の保険料

●加入要件

契約者：３０歳／男性

※運転者の補償範囲は、本人のみ（３０歳以上限定）としています。

３０歳の方では、３社の自動車保険の年間保険料を平均すると、約５万１,０００円となります。

また、同じ３０代の方であっても、３５歳以上の方では、ご加入される自動車保険によっては、年齢条件を、「３５歳以上」に限定することが、可能な商品もあります。

その場合であれば、年間の保険料を、さらに、ぐっとリーズナブルにすることができるでしょう。

２．３ ４０代の平均的な保険料って？

２０歳の方と同じ条件・同じ保険会社であっても、４０歳の方の年間の保険料は、次のように変わります。

●加入要件

契約者：４０歳／男性

※運転者の補償範囲は、本人のみ（３０歳以上、または、３５歳以上限定）としています。

４０歳の方の３社の自動車保険の年間保険料を平均すると、約４万９,０００円となります。

以上のように、同じ車、同じ免許の色（グリーン）、同じ使用目的など、加入要件がまったく同じであっても、２０歳の方の年間の平均保険料が、約１５万７,０００であったところが、４０歳の方では、ほぼ１／３の金額（約４万９,０００円）になるなど、自動車保険の保険料は、年齢の変化によって、割高になったり、割安になったりします。

３．車種別の平均って？

みなさんは、自動車には、３ナンバーのものや、５ナンバーのものがあることは、ご存じですよね。

特に車に興味があったり、車好きという方でなくても、なんとなく、聞いたことはあるのではないでしょうか。

３ナンバーや、５ナンバーというのは、ナンバープレート（＝自動車登録番号標）の１番上（１行目）に書かれてある２桁、あるいは、３桁の数字の始まりの数字で、その自動車の種類や使用目的を表しています。

始まりの数字は、０～９まであり、たとえば、トラックなら「１」、バスなら「２」で、必ず、始まっています。

私たちが、普段、日常生活の中で使用する車（＝自家用車）でしたら、「３」、あるいは、「５」で始まり、車を登録した運輸支局が、「品川」であれば、「品川」、「横浜」であれば、「横浜」の文字のすぐ右横に、「３００」や、「５００」と、記載されています。

自家用車の３ナンバー（＝普通乗用車）や、５ナンバー（＝小型乗用車）への振り分けは、車体サイズや、排気量で決められています。

一般的には、車体サイズが、全長：４．７ｍ、幅：１．７ｍ、高さ：２ｍ以下で、排気量が、２０００ｃｃ（＝２リットル）以上であれば、３ナンバー（＝普通乗用車）、以下であれば、５ナンバー（＝小型乗用車）と、判断されています。

３ナンバーと、５ナンバーでは、自動車に関わる税金の金額が、異なっています。

かつては、３ナンバーの自動車の重量税が、５ナンバーの倍額以上という時代もありましたが、現在では、同じ重さの車であれば、３ナンバーであっても、５ナンバーであっても、同じ金額となっています。

また、自家用車の中でも、全長：３．４m、幅：１．４８ｍ、高さ：２ｍ以下で、排気量が、６６０ｃｃ（＝０．６６リットル）以下の車は、軽自動車として分類されています。

●３ナンバー、５ナンバー、軽自動車の代表的な車種

自動車保険では、３ナンバーや、５ナンバー、あるいは、軽自動車かによっても、保険料が変化します。

任意加入の自動車保険では、車種によって異なる保険料の仕組みのことを、「料率クラス」と言っています。

「料率クラス」とは、簡単に言うと、各保険会社が、自動車保険の保険料を決定する時に、参考にする要素のひとつです。

「料率クラス」は、毎年１月に、損害保険料率算出機構によって、自動車の種類ごとに、事故の発生状況や、保険金の支払い状況などを参考に、計算しなおされた数値が、公表されています。

各保険会社は、この数値をもとにして、自動車保険の保険料を判断しています。

「料率クラス」は、１～１７（※２０２０年１月１日以降）のクラスに分類されています。

※２０１９年１２月３１日までは、１～９段階に分類されています。

数字が小さいクラスほど、保険料は割安に、数字が大きいクラスほど、保険料は割高になる仕組みをもっています。

損害保険料率算出機構が、「料率クラス」を計算する時に、自動車を分類するために使用している公的な単位を、『型式』と言います。

『型式』は、自動車を分類する時に使われている公式の単位で、自動車検車証（車検証）に記載されています。

３ナンバーや５ナンバーなどのナンバープレート（＝自動車登録番号標）と、『型式』とは、まったく、別ものですが、一般的には、３ナンバーに該当する車よりも、５ナンバーに該当するコンパクトカーなどの方が、盗難被害に合うリスクや、修理にかかる費用がリーズナブルなため、料率クラスは、低く、設定されています。

このため、３ナンバーの車よりも、５ナンバーの車の保険料の方が、割安になる傾向がみられます。

次からは、普通乗用車、小型乗用車、軽自動車で、年間の保険料は、どのようになっているのか、それぞれの保険料について、具体的な例を参考に、見ていきましょう。

３．１ 普通自動車の年間平均保険料って？

【例】トヨタ／ハイエース（型式：TRH219W）

●加入要件

契約者：３５歳／男性

居住地：東京都

免許の色：ブルー

補償の範囲：本人のみ、および、本人と配偶者のみ

使用目的：日常・レジャー（年間走行距離：７０００ｋｍ程度）

※初めて自動車保険に、加入するものとします。

※インターネット割引き、証券不発行割引きなどがある場合には、利用するものとします。

３社の年間保険料を平均した金額は、車両保険なしのケースでは、約４万５，０００円、車両保険ありのケースでは、約９万８，０００円になります。

３．２ 小型乗用車の年間平均保険料って？

【例】ホンダ／ステップワゴン（型式：RP２）

普通乗用車と同じ加入要件で、小型乗用車の場合、年間の保険料を平均した金額は、車両保険なしで、約３万４,０００円、車両保険ありでは、約８万２,０００円になります。

３．３軽自動車の年間平均保険料って？

【例】ダイハツ／ウェイク（型式：LA710S）

３社の年間保険料を平均した金額は、軽自動車では、車両保険なしで、約３万４,０００円、車両保険ありで、約７万５,０００円になります。

一覧表にまとめると、次のようになります。

上記の保険料は、あくまでも、一例です。

実際的には、無事故割引き（等級による割引き制度）や、その他にも、さまざまな割引き制度が利用可能であったり、年齢条件や、補償の範囲、特約を付帯するかしないかなど、さまざまな要素によって、決定されます。

４．補償内容で変わる？

ここまでで、自動車保険の保険料が決まる、２つの大きな要素である、「年齢」と、「車種」について、ざっくりと、年間保険料を平均した金額を見ていきました。

「年齢」と、「車種」以外で、自動車保険の保険料を決める大きな要素には、運転する人の事故歴や、保険を契約する車を運転する人の範囲などがあります。

運転する人の事故歴は、等級（ノンフリート等級）によって、振り分けられています。

等級（ノンフリート等級）では、たとえば、まったくの初心者の方でしたら、一般的には、６等級からスタートされます。

その後、１年間、保険事故（保険を使った事故）がなければ、翌年には、１ランク上の７等級にアップされ、保険料の割引き率もアップします。

反対に、１年のうちで、もしも、保険事故（保険を使った事故）があった場合には、等級はダウンされ、保険料は、ダウンした等級の保険料が適用されるため、割り増しされることがあります。

●保険料のイメージ　【例】６等級、保険料：３万円の場合

また、保険を契約する車を運転する人の範囲では、本人（おもに、その車を運転する人）、本人とその配偶者、本人とその家族など、補償を受けることができる人の範囲を狭く設定することで、保険料を、ぐっとリーズナブルにすることができます。

保険料は、本人→本人と配偶者→本人と家族→誰でも（範囲を設定しない）の順に、割高になります。

また、補償を受けることができる人の範囲を設定する場合、たとえば、おもに運転する人の年齢が、「年齢条件」に該当している年齢であれば、合わせて設定することで、さらに、保険料の割引きを受けることができます。

具体的には、２１歳以上、２６歳以上、３０歳以上（または、３５歳以上）の年齢条件を付帯しますが、この時、もしも、設定した年齢以下の方が運転する可能性があるのであれば、年齢条件を付帯してしまうと、自動車保険での補償を受けることができなくなることがありますので、その点は、よく確認するようにしておきましょう。

また、自動車を使用する目的（日常・レジャー、通勤通学、業務で使用する）や、年間の走行距離によっても、運転リスクが異なるため、保険料が変化します。

５．自動車保険、３つのポイントって？

自動車保険は、「賠償責任保険」、「傷害保険」、「車両保険」の、異なる３つの性質の保険から成り立っています。

たとえば、もしも、自動車を運転している時に、交通事故を起こしまうと、相手の方をケガをさせてしまった時には、他人（ヒト）に対して、または、相手のお車や所有物を破損してしまった時には、その物（モノ）に対して、私たちは、賠償責任を負うことがあります。

こういった時に、経済的な負担を軽くするために、加入するものが、自動車保険です。

また、賠償責任だけでなく、たとえば、自動車を運転して、友人や、家族とショッピングやドライブに出かけたときに、交通事故をおこしてしまい、同乗していた人にケガをさせてしまうかもしれません。

あるいは、ご自身がケガを負ってしまうことがあるかもしれません。

こういった場合には、自動車保険の中の傷害保険で備える必要があるかもしれません。

交通事故以外でも、ご自身の車が盗難や、相手がわからないあて逃げ被害にあってしまうかもしれません。

こういった場合については、自動車保険の中の車両保険を利用することで、備えていきます。

５．１　自賠責保険と自動車保険の関係って？

ここで、今一度、自賠責保険と、自動車保険の関係もおさらいしておきましょう。

自賠責保険は、正式名称を、「自動車損害賠償責任保険」と言います。

一般的には、自動車を運転する時には、必ず、自賠責保険に加入していなければならず、もしも、未加入のまま、運転してしまうと、とても重い罰則や罰金を受けることがあります。

自賠責保険は、「自動車損害賠償保障法」（自賠法）に基づいた自動車保険で、補償の対象は、自動車事故で、他人を死傷させた場合のみとなっています。

また、保険金の支払い限度額には、上限が設けられています。

●自賠責保険での支払い限度額

自賠責保険では、賠償責任保険の対人（ヒト）について、基本的な補償を備えていきます。

損害保険料算出機構の統計によりますと、約２割～３割の方で、自動車保険は、自賠責保険にのみ加入しているという報告があります。

つまり、約７割～８割の方では、自賠責保険に上積みする形で、賠償責任保険の対人（一般的には、保険金額は無制限として加入します）や、対物（一般的には、保険金額は無制限として加入します）、ご自身のケガや同乗者への補償として、人身傷害保険や、搭乗者傷害保険、お車の備えとして、車両保険に加入されています。

６．まとめ

最近、「サポートカー」とか、「自動ブレーキ（衝突被害軽減ブレーキ）」というフレーズを、よく聞くようになったと思いませんか？

また、近頃では、セーフティ・サポートカー割引きが、税金面だけでなく、自動車保険でも適用が広がりをみせるようになってきています。

ますます、複雑化する趣きのある自動車保険ですが、保険料をリーズナブルにするための、唯一の方法、それは・・・

「安全運転！」、この一言に尽きますよね。

平均的な保険料を探るとともに、自動車保険に加入する時には、大きく、３つの補償について、しっかりと、考えるようにするとよいかもしれませんね！