テレビでも雑誌でも盛んにコマーシャルが流れている終身医療保険、日本は全世帯の9割が生命保険に加入しているという保険大国です。たくさんの生命保険会社が存在し、多種多様な保険商品が販売されている今日ですが、賢い消費者はどのような終身医療保険を選択しているのでしょうか。たくさんの選択肢があるからこそ知っておきたい保険のあれこれ、しっかりチェックしてみましょう。
どうして終身医療保険が必要なの？
終身医療保険とは保障が一生続く医療保険です。現在の医療保険商品の主流であり、圧倒的に売れているのも終身医療保険です。定期医療保険ではなく終身医療保険を選ぶ理由は何でしょうか。ほんとうに自分に必要な保険をしっかり見極めたいものです。
定期医療保険ではダメなの？
定期医療保険はほとんどが10年毎の契約で、10年経過すると更新する必要があります。当然10歳歳を重ねていますので、10年後には月々の保険料が増加しているケースがほとんどです。一定年齢に達して保険が終了してしまうと、病気や怪我をしたときに困ります。病気になる可能性は加齢と主に上昇しますが、年を重ねるほどに医療保障による安心が必要となります。収入や貯蓄が十分にある場合は医療費や療養費は気にする必要がないため、定期医療保険で十分かもしれません。
終身医療保険加入のタイミングはいつ？
就職したばかりの若いうちは病気の心配が少ないため、あまり医療費についての心配をすることがないかもしれません。ところが終身医療保険は若くて健康なときに加入すると、毎月の支払が安い保険料のままで将来も保険料が上がらないのです。保険料の上昇がありませんので、将来の生活設計が立てやすくなります。
医療保険への加入は中年期・老年期に入って健康への不安がつのってからでは遅いのです。また、近年では若い世代のがんの発生、発見も増えており、早いうちからイザという時のために備えておくことも決してムダではなくなっています。
掛け捨て型終身医療保険が人気な本当のワケ
近年はシンプルでムダのない掛け捨ての終身医療保険で良い商品が数多く発売されています。逆に最近は貯蓄型の保険商品に魅力的なものが少ないようで、ますます掛け捨ての終身医療保険が人気となっているようです。売れる商品に人気が集まったため、より良い商品が生まれるというサイクルができてしまっているのです。マイナス金利時代なので貯蓄型は保険会社も加入者も旨味が少ないのでしょう。この動きは日本経済の動きと連動して今後は変化する可能性が高くなります。
公的な医療保障が充実している日本
終身医療保険に加入しない場合にはどうなるのかを考えてみましょう。日本国内においては様々な医療保障が充実しており、社会全体を支えています。健康保険、高額療養費制度、介護保険、公的年金、生活保護など、どのような保障があるのかチェックして、自分に万が一のことが及んだ際にはどのように利用できるか覚えておく必要があります。
保険大国日本ならではの国民皆保険制度
日本では会社員なら健康保険、自営業なら国民健康保険、公務員なら共済保険、船員の船員保険など、すべての国民が何らかの公的医療保険に加入しています。相互扶助の精神に基づいた国民皆保険制度が基本となっており、病気や怪我をしてしまっても健康保険証さえあれば公的医療保険が約7割をカバーしてくれます。これらによって日本は世界最高レベルの平均寿命と保険医療水準を実現し、それを維持しています。
一定以上の医療費が払い戻される高額療養費
同一月の医療費の自己負担額が高額になり、同一の医療機関での支払いが一定の限度を超えた場合に後日払い戻しが行われる高額療養費制度もあります。これは1973年の医療制度改革によって始まったものです。近年は現物給付化されており、70歳未満の被保険者または70歳以上の低所得者はあらかじめ保険者に高額療養費限度額適用認定証の申請を行ない、交付された認定証を医療機関に提示して、後ほど還付される高額療養費を見越した自己負担限度額のみの支払いで精算が可能となっています。大きな病気や怪我の場合にもこの制度があるので、安心して治療を受けることができます。
高度先進医療や入院した際の食事の一部負担金、差額ベッド代などには適用されません。
勤務先の保障や福利厚生
保障や福利厚生の充実した企業に勤める場合には、従業員や配偶者、その家族に及ぶ経済的保障がある場合があります。病気や怪我で長期間休暇が必要な場合の傷病手当金などがあります。健康保険や企業年金などもこれに含まれており、その他にも毎年の健康診断などで従業員の健康増進を推進しています。
必要な人に必要な介護を行なう介護保険
介護保険は、加齢にともなって生じた心身の変化に原因のある病気などによって要介護状態となり、日常生活をおくるのに著しい制約を受ける人が、自立した生活を送れるように、保健医療サービスや福祉サービスを受けるための金銭負担を軽減させるものです。
この法律は、加齢に伴って生ずる心身の変化に起因する疾病等により要介護状態となり、入浴、排せつ、食事等の介護、機能訓練並びに看護及び療養上の管理その他の医療を要する者等について、これらの者がその有する能力に応じ自立した日常生活を営むことができるよう、必要な保健医療サービス及び福祉サービスに係る給付を行うため、国民の共同連帯の理念に基づき介護保険制度を設け、その行う保険給付等に関して必要な事項を定め、もって国民の保健医療の向上及び福祉の増進を図ることを目的とする。
要介護者が品人や家族の貧富の差の区別なく、必要で十分な介護サービスを介護事業者から受けられる制度であり、要介護者の家族を介護負担と介護費用負担から開放して、社会全体の労働力と財源で介護する目的があります。また、一方では多様な事業者によるサービスを展開し、専門的サービス産業としての介護事業を確立する狙いがあります。医療と介護の役割分担を明確にして急性期や慢性期の医療が必要ない要介護者を介護サービスによって介護し、介護目的の入院をなくして介護施設に移します。
手厚い国民年金と厚生年金
日本は公的年金もほとんどの国民が加入しています。年金の給付は、定められた年齢になる受けられる老齢給付、被保険者に障害が発生した場合に受けられる障害給付、被保険者が死亡した場合残された遺族が受けられる遺族給付の3種類があります。大きな病気や怪我が原因となった後遺障害のために労働に支障が出る場合は、一定の基準をクリアすると障害年金が給付されます。
世代間格差や急速な少子高齢化、年金の不正受給といった問題も多くはらんでおり、今後の制度の維持については日本国全体で考えるべき政治的、社会的に大きな問題となっています。
公的扶助である生活保護
経済的に困窮する国民に対して国や自治体が、健康で文化的な最低限度の生活を保証する公的扶助制度で、日本の生活保護法によって定められています。
日本国憲法第25条「すべて国民は、健康で文化的な最低限度の生活を営む権利を有する。」
生活保護法第1条「この法律は、日本国憲法第二十五条 に規定する理念に基き、国が生活に困窮するすべての国民に対し、その困窮の程度に応じ、必要な保護を行い、その最低限度の生活を保障するとともに、その自立を助長することを目的とする。」
病気や怪我などにより労働が不可能となり、労働による収入を得ることが困難となった場合に給付を受けることができる可能性があります。
国民健康保険や後期高齢者医療制度からは脱退となり、医療制度においては、投薬、処置、手術、入院などの直接給付により現物支給が行なわれます。
公的保障に足りない部分を補う民間医療保険
民間の保険会社による終身医療保険は、公的な医療保障では足りない部分を補うものです。先ほど上げた公的な保障内容についてしっかり把握した上で自分にあった民間保険を契約することが非常に重要となります。そうでないと保険料はただの無駄金になってしまいます。どんなリスクに備える必要があるのか、そのリスクについて公的保障でどのくらいカバーできるのか、公的保障だけではどのくらいカバーできないのか、カバーできない部分について民間医療保険でどれだけカバーできるのか、加入する前に確認しておきましょう。
病気や怪我をしたら医療費の他にどのくらいお金がかかるの？
病気や怪我が長引いてしまった場合には、収入の減少が最も大きなダメージとなります。サラリーマンの場合には加入している健康保険から1年半程度は給与の2/3の傷病手当が給付されます。自営業の場合にはなんの保障もありません。その他に医療費の自己負担分、食事代、差額ベッド代、バリアフリーへの改築などさまざまな形で高額な負担が重荷となります。要介護や要支援認定を受けた場合には介護保険から改築費用が給付されます。
最先端の先進医療を受けることは可能？
公的医療保険制度の給付対象とならない先進医療に対する保障があったり、特約がある民間医療保険が多くあります。がんの陽子線治療や重粒子線治療などには数百万円単位の自己負担が生じます。医療保険でカバーされないからあきらめるのか、先進医療による治療を受けるのか、選択を迫られることがあるかもしれません。先進医療にかかる技術料やそれにともなう諸治療には当然高額療養費制度は適用されません。先進医療特約は契約時に締結する必要があり、契約後に付加することができない商品が多いので契約時にしっかりと確認しましょう。月々数百円で付加できるため、万が一に備えて加入する人が増えています。主契約で行なう保険もあります。
日帰り手術でも給付対象になる？
終身医療保険では医療機関での手術を受けた場合に手術給付金の対象となりますが、入院した場合と通院外来での手術の場合に給付金の計算の方法が変わるケースが多くあります。現在は医療技術の発達によって日帰り通院での手術も珍しくなくなっていますので、加入する終身医療保険ではどのようにカバーしているのかしっかりと把握しておきましょう。近年は日帰り手術もカバーする保険が人気となっています。手術保障自体が特約となる保険もあるので注意が必要です。
終身医療保険の給付対象にならないのはどんなケース？
民間保険会社の終身医療保険では保障の対象にならないケースもあります。
- 人間ドックや健康診断、がん検診、美容整形など治療を目的としないもの
- レーシック手術などの屈折矯正手術、調節異常矯正手術
- 疾病を直接の原因としない不妊治療
- 被保険者の恋または重大な過失、犯罪行為、精神障害や泥酔の状態を原因とする自己、無免許運転、酒気帯び運転などを原因とする事故、薬物依存
- むち打ち症や腰痛で、医師が指針、触診、画像診断によって症状を裏付けすることができないもの
契約の際には約款をしっかりと確認しましょう。
分娩や分娩にともなう入院は保証対象外となることが多ようですが、女性専用保険などの特約でカバーされる場合もあるので確認が必要となります。普通分娩では支払われませんが、帝王切開術を受けた場合には保障対象となるケースもあります。妊娠中にも申し込みできるものとできないものがあります。不妊治療や精神疾患に対する特約が付加できる保険も近年は新しく発売されていますので、自分に合わせてきちんと検討する必要があります。
主契約や特約で必ずおさえたいのはどんな保障？
親や家族で既往症や特別な死因がある場合にはその疾病についての保証は必ず契約しましょう。その他、カバーされる疾病は契約によって変わりますので、時代や年齢に合わせてチョイスすることが必要となります。主な主契約や特約にあげられる保障について考察してみましょう。
一時金
終身医療保険の給付には一時金と入院1日につき給付金額を設定している契約があります。がんや重度三大疾病などの特定の病気にかかったときに手術や入院の有無にかかわらず支払われる一時金があります。入院一時金特約の場合には入院前に支払われるため、パジャマなど必要な物の購入や医療機関への交通費などに当てることができます。その他に健康祝い金の一時金特約などもあります。
入院保障
1入院につき60日や120日、180日などの制限がある保険商品が多くなります。三大疾病や七大疾病の保証特約を付加することで保障日数の延長や無制限化することができます。また、多くの保険では免責期間があり、短期間の入院では給付が受けられない場合があります。
保障が手厚くなればなるほど月々の支払保険金も増加しますので、生活プランや予算に応じて必要最低限を見極めることが求められます。会社員の場合と自営業の場合、家庭の大黒柱である場合と専業主婦である場合などで必要な保障は大きく変わります。
三大疾病って何？
三大疾病は日本人の死亡順位ワースト3を占めるもので、主に「がん (悪性新生物)」「急性心筋梗塞」「脳卒中」のことを指します。ほかの疾病に比べて治療は長期化しやすく、簡単には治癒しないため、入院日数も長くなる傾向があります。当然医療費の負担も大きくなります。患者本人も家族も経済的、精神的な負担が非常に大きくなります。退院できたとしても後遺障害が残ってしまうケースもあります。
七大疾病保証は必要？
七大疾病で入院した場合に入院日数の制限なしに給付金が受けられる特約となります。七大疾病とは七大生活習慣病とも言われ、「がん (悪性新生物・上皮内新生物)」「糖尿病」「心疾患」「高血圧性疾患」「脳血管疾患」「肝硬変」「慢性腎不全」のことを指します。九大疾病の場合にはこれらに「慢性膵炎」と「ウイルス性肝炎」が加わります。九大疾病により死亡した方の割合は合計で45.9％にものぼります。不慮の事故や災害などを除いて、病気が原因の場合だけを見ると、30代男性の場合は九大疾病が全体の70％と高確率を占めるようになります。長期化、高額化する治療が多いため、特約は必要といえるでしょう。近年は住宅ローンでも七大疾病や九大疾病の保障が付いたプランが発売され、人気を集めています。
手術給付金
手術の際に受け取ることができる一時給付金特約です。日帰り手術と入院しての手術に分けられる場合と、入院の有無が関係ない場合があります。日帰り手術とは入院日と退院日が同一の入院のことです。保険会社によって、また、保険商品によって対象となる手術が異なり、給付金額も変化するので注意が必要となります。
退院前後の通院
月々の支払額が上がらないように通院補償なしのケースが多いようです。近年の入院は短期間となった分、入院の前後に通院が必要なことも多くなっていますので、保障内容と月々の支払額をよく比較する必要があります。
在宅医療・訪問医療
外来、入院に続く第三の医療として在宅医療が注目されています。厚生労働省でも在宅医療の推進がされるため今後は手厚い保証が付加されるかもしれません。介護保険との住み分けもあるので、見直しの際にはしっかりチェックしたい項目です。一般的に入院するより安く、通院より高くなります。
在宅ケアは入院による相部屋などのストレスがなく、住み慣れた自分の家でゆっくりと治療できるため、人気が高まっています。最期は自分の家で家族とともに迎えたいという人も増えています。対応する医師や医療機関がまだあまり多くないのが現状です。
骨髄ドナー給付金
近年目にするようになった特約で、骨髄や末梢血幹神経のドナー (提供者) が再手術を受けた時に保障されるものです。特定の臓器移植のドナーが対象となる保険もあります。被保険者の病気による入院や手術ではないため、不慮のものではありませんが、先進医療に貢献するために付加されているケースが多いようです。イザという時の保険の本質から外れるため不要なもので、おまけとしてついてきているという感覚で良いかと思います。
死亡保障
万一のことがあっても残った家族に迷惑をかけたくない場合に必要になるのが死亡保障です。治療するため、生きるための保険ではありませんので、本当に必要なのか見極める必要があります。子どもが小さいなどで一家の大黒柱を失った場合の保障を求めるなら学資保険を検討するべきかもしれません。ファイナンシャルプランナーに相談してより良い商品を選びましょう。
女性は女性専用保険に入ったほうがいい？
女性特有の疾病に対する保障が倍になるなど、手厚くなっているのが女性専用保険の特徴となります。毎月の保険料自体が通常の医療保険よりも安くなるケースが多いので、大いに検討すべきです。乳がんで形成外科などで乳房再建の手術を行なう際に特別給付金がある保険も発売されています。若い世代でも乳がんの発生率は高くなっています。乳がんの治療が終わっても、女性として乳房がなくなってしまうことは精神的に大きな負担となります。乳房再建術がなされれば、乳がん闘病後も温泉や銭湯などを周囲の目を気にしないで楽しむことができます。
また、出産や不妊治療には医療保険が適用されないことが多いですが、最近は不妊治療をサポートする保険も話題となっています。
最近良く聞くT-PECセカンドオピニオンサービスって何？
納得して安心した上で治療を受けたい場合にセカンドオピニオンを受けることはとても重要になります。T-pec は日本の医療サービス会社で、トータルプライベートエマージェンシーセンターの頭文字に由来しています。
日本ではじめて24時間対応の電話医療相談を立ち上げた会社です。T-pec がセカンドオピニオン手配紹介サービスなどで事業を拡大しています。
セカンドオピニオンとはよりよい決断をするために第三者に意見を求めることで、主治医以外に病状や治療方針について相談する行為です。複数の専門家の意見を聞くことで、より適した治療法を患者や患者の家族が選択するべきだという考え方にのっとったものです。
セカンドオピニオンは診察ではなく相談になるため、健康保険の給付対象とならず、自費診療となります。このセカンドオピニオンを適切な医療機関に手配してくれるのがT-pecとなります。セカンドオピニオンの実施後により、経験を積んだ総合相談医が「高度な専門性が必要である」と判断した場合には、病気や症状に合わせた専門医を紹介してくれます。
24時間電話健康相談付帯サービス
急な発熱、夜間や休日の発症などであわてたことがある人も多いのではないでしょうか。終身医療保険に24時間対応の電話健康相談が付帯していれば、医療機関や救急車への問い合わせの前に専門家に相談でき、急ぎの症状にもきめ細かいアドバイスをしてくれます。医療機関情報や夜間・休日の医療機関情報、専門窓口別医療機関情報なども提供してくれます。
健康や医療だけでなく、介護や育児、メンタルヘルスなどに対する悩みにも応えてくれるので、健康について悩むことがあったら気軽に相談してみましょう。
自宅でできる郵送方式の簡単検査
自宅で簡単にできる郵送方式の検査キットが保険加入者への優待価格で販売されていますので、糖尿病検査キットや生活習慣病検査キット、ピロリ菌検査キットなど数千円で受健できます。医療機関に行く必要がなく、仕事で忙しい方にオススメです。
健康アプリで健康増進
いくつかの質問に答えて健康度合いを判断し、それにあった健康習慣を勧めて管理するスマートフォンアプリです。体重管理グラフなど、定期的な計測と結果の可視化でモチベーションを高めます。健康的な毎日を送るために生活習慣の改善を促し、生活習慣病から遠ざけてくれます。
がん保険って何が特別なの？
がん保険ではがんによる入院日額の支払いが無制限になる契約が多いようです。しかし、近年はがんでの入院日数が短くなってきているのであまり日数の制限は気にする必要がないかもしれません。
がん保険は商品の数が多く、保障内容も各社まちまちなため、違いがわかりにくい保険です。上皮内新生物 (初期がん) での保障があるものとないものがあります。高額な先進医療となる放射線治療や抗癌剤治療に対する特約についてはしっかりと検討する必要があります。
がんも治るケースが増えてきていますが、それでも死亡率の高い難病です。治療は長期化しやすく、精神的にも経済的にもダメージが大きいため、慎重に保険を選ぶ必要があります。
ズバリ！ 終身医療保険の保険料はいくらになるの？
終身医療保険は加入時に若ければ若いほど毎月の保険料は安くなります。定期医療保険も若いほど安くなります。医療保険は加齢によって病気のリスクが高くなるためです。高齢になっても加入できる医療保険もありますが、毎月の支払が10,000円を超えるなど、イザという時の保障と毎月かかる費用が見合わなくなるケースがほとんどとなります。収入に見合わない保険料負担は家計は単につながりますので、身の丈にあった保険契約が必要となります。
保険料の支払いは何歳まで？
生涯払い続ける終身払いに人気が集まっていますが、60歳や65歳までの保険もあります。月々支払う金額を抑えるのか、働いている間に保険料を支払って退職後は保険費用の負担をなくすのかで選びましょう。生涯トータルでいくら払い込むことになるのか試算してもらうことも重要となります。終身払込でも先進医療特約などの一部の特約は10年毎に更新となるケースがありますので注意が必要となります。
終身医療保険は一生涯保障が続くの？
終身医療保険は無期限の保険ではないという事実
終身医療保険は無期限に保障が続くものではありません。入院が長期に渡る場合に終身にわたって保険の給付が受けれられるというものではないのです。病気や事故がなく歳を重ねた場合には保障が一生涯続きますが、途中で病気や怪我によって給付金を受け取った場合には一定の限度までの給付となるケースがほとんどです。通算限度日数が730日や1,095日などに制限され、また給付金の支払い回数50回などで制限されます。特約の有無などによって無期限に変化するものもありますので、契約時にしっかりと確認する必要があります。
持病があっても契約できる保険、自分も加入できる？
持病がある方や、過去に入院・手術した経験がある方も何項目かの告知義務に該当しなければ加入できる収支に両保険があります。持病の再発や悪化にも対応可能です。がんは他の病気に比べて再発する可能性が高いと言われているため、若いうちに罹患した場合には完治後に加入を検討するべきです。
持病があった場合には完治から数年経過することが必要となるものもありますので、確認が必要となります。
保険料払込免除制度
不慮の事故などで所定の身体障害を負った場合や要介護状態になった場合、三大疾病や五大重度慢性疾患に罹患した場合などに、保険掛金の払込が免除されるものです。払込が免除されても、契約した保障はそのまま継続されます。
傷病手当金のない自営業や専業主婦、パートタイマー
国民健康保険では傷病手当金制度がないため、公的な休業補償がありません。失職してしまった場合の失業給付もありません。健康保険組合からの傷病手当がある会社員とは医療保険での保障内容を変える必要があります。入院日額保障は差額ベッド代の補填だけでなく、働けない間の休業補償の意味を持つことを忘れないようにしましょう。専業主婦や兼業主婦のパートタイマーなど、一家の大黒柱でない場合にはあまり大きな保障は必要ないかもしれません。
見直しの時期
ライフプランの見直しが必要なときに終身医療保険も保障内容を見直しましょう。
- 就職、転職、失職、退職
- 結婚、離婚、配偶者との離別
- 出産、子どもの独立など家族環境の変化
- 持ち家の購入、売却
解約返戻金の有無
近年は解約払戻金の少ない医療保険が主流となっています。医療保険自体が年々進歩しており、保険料の節約が可能となっています。
生存金ボーナスや祝い金などの特約は毎月の支払額が高額になるケースが多いため、とくに必要はないものと言えます。
確定申告や年末調整で節税ができる
納税者が一定の生命保険料、介護医療保険料及び個人年金保険料を支払った場合には、一定の金額の所得控除を受けることができます。そのため、収入や貯蓄に余裕が有る場合には貯蓄型の医療保険を検討することも節約につながります。
満期になった際や10年毎などの一時金は課税されますが、一定の控除がなされます。現在は特別控除の50万円を引いた額の半分が所得税の課税対象となります。
ファイナンシャルプランナーへの相談は必要？
保険の一括資料請求サービスがインターネットの広告でよく見られますが、取り寄せた資料だけで終身医療保険を決めてしまうのは、加入者が損をすることが多いので気をつけなくてはいけません。終身医療保険は年齢や収入、貯蓄、将来設計などの条件で大きく支払額が変化します。保険の専門家であるファイナンシャルプランナーは終身医療保険の保障内容や給付条件などについて熟知しているので、その知識を味方につけるべきです。適切なタイミングで適切な保険をライフプランや予算に応じてチョイスしてくれるプロなので、思い切っていろいろと相談してみましょう。何度でも相談でき、情報収集だけで保険契約がなかった場合でも問題ありません。
インターネットや電話で気軽に相談申込ができるのもうれしいところです。インターネットや郵送での保険加入もできますが、詳細をしっかり相談してからの契約のほうが、より自分にあった保険商品を見つけることができるでしょう。
終身医療保険まとめ
終身医療保険はあくまでも公的医療保障に足りない部分の補填のためのものなので、月々の負担をあまり重くしないで最低限の保証にしましょう。特約オプションは親や祖父母などの既往症や死因などを考慮して選ぶことが重要です。
ともあれ、老若男女関わらず健康な生活をおくるのが何よりの宝物です。食生活や睡眠サイクルを見直し、適度な運動を継続して、病気にならないからだを作ることが何よりも大切であることは忘れないようにしましょう。長生きの秘訣は健康第一ですね。
