安いがん保険でいいかも！？その理由をズバリ解説します！

記事監修者紹介

松葉　直隆 大学卒業後、損保ジャパン日本興亜代理店の保険会社にて5年以上勤務し、年間100組以上のコンサルティングを行う。 その後、2016年6月より保険ブリッジの記事監修を務める。

今回は、安いがん保険について検討していきましょう。

人生の大きなリスクを回避する術として、最適な組み合わせが導き出きだせるかもしれません。

この機会に、賢く備える方法を一緒に探ってみましょう！

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安いがん保険って？

一般的には月払い保険料が○百円などの百円単位であったりするものがやっぱり、「安いがん保険」ということになるのではないでしょうか。

安いがん保険の「正体」を探っていきましょう！

安いがん保険の正体！

人気の「がん保険」の中でもとくに保険料が安いがん保険の月額の保険料とは、いったいどれほどなのかを見ていきましょう。

現在人気のがん保険の中でも、保険料のお安いものは、３０歳男性の方であれば、ワンコインで加入することができます。

この３つのがん保険に共通していることは、がんの「治療費」に着目しているところです。

たとえば、一般的ながん保険に附帯されている、「診断時一時給付金」や、がんで入院したときの「入院給付金」、がんで手術を受けたときの「手術給付金」を無しにしたりして、保険料を極力低く押さえることで廉価な保険料が実現されています。

それぞれの保険商品の内容について、もうすこし、詳しく見ていきましょう。

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アクサダイレクト生命　がん定期

SBI損害保険　SBI損保のがん保険（自由診療タイプ）

アクサダイレクト生命　アクサの「治療保障」のがん保険

現在人気のがん保険の中で、保険料の安いものは、がんの治療にかかる費用の軽減に比重がおかれた非常にシンプルな保障内容となっています。

また、治療の一環として、SBI損害保険の「SBI損保のがん保険（自由診療タイプ）」では、セカンドオピニオン外来を利用した際の利用料金も、実費で給付を受けることができます。

セカンドオピニオンとは「主治医以外の別の医師にも、診断や治療方針を検討してもらう」ということです。

医療機関によっては「セカンドピニオン外来」として、診療科目が別途に設けられていることもあります。

アクサダイレクト生命の『アクサの「治療保障」のがん保険』では、通院したとき（通院給付）というくくりがなく、入院してもしなくても、がんの治療で放射線治療や抗がん剤治療を受けたときに、給付金が受け取れる仕組みとなっています。

また、がんによる疼痛などの緩和ケアについても、入院の有無にかかわらずに保障されています。

さらに、アクサダイレクト生命の「がん定期」と『アクサの「治療保障」のがん保険』では、一般的ながん保険であれば、給付対象外とされており、保険金の支払い事由からはずされていることの多い、「上皮がん」についても、主契約の中に含まれていることも特徴的です。

「上皮がん」とは、転移や再発のリスクが少なく、通常であれば、１回の手術などで完治が見込めるタイプのがんのことを言います。

現在、がんと診断確定された方の約７割程度の方が、この「上皮がん」であるとされています。

安いがん保険は「治療費」に注目！？

安いがん保険の「正体」とは、がんの治療費に注目し、それ以外は保障内容を絞ったシンプルな仕組みのがん保険です。

またがん保険に限らず、保険商品では保障される内容と同時に、注意を払うべきポイントがあります。

そのポイントとは、その保険で保障される期間がいつまでかというところです。

たとえば、死亡保険や医療保険に加入するときに、保険で保障を受ける期間を１０年間として加入した場合、１１年目に万が一のことが起こったとしても、保険金を受け取ることはできません。

当たり前のようなことですが、つまり、保険商品での「保障期間（保険期間）」とは、その保険の消費期限のようなものということになります。

次からは、このポイントから、安いがん保険の保障期間を、見ていきましょう。

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安いがん保険の保障期間って？

保険商品の中には、一生涯（死ぬまでずっと）、賞味期限が切れないタイプのものと、期限が決まっているものがあります。

前者は終身タイプ、後者は定期タイプと言われています。

この３つの保険商品については、それぞれに期限が決まっているので、定期タイプということになります。

通常、定期タイプのがん保険では、規定されている期日までに解約を申し込まななければ自動更新されていきます。

自動更新されると、あらためて健康状態の告知が必要であったり、免責期間（がん保険特有の待機期間、通常は９０日）が、設けられることはありません。

また、保険期間中にがんに罹患したとしても、それを理由に自動更新がなされないといったこともありません。

ただし、自動更新される年齢には、上限が設けらている場合があります。

この３つの、安いがん保険の自動更新される年齢の上限は、次のようになっています。

安いがん保険が安くなくなる！？

安いがん保険とはがんの治療費を軽減することに注目した、シンプルな保障内容のもので、保障期間（保険期間）は、５年間や１０年間などの、定期タイプであることが理解できてきたのではないでしょうか？

定期タイプであっても、自動更新されますから、保障が途切れることを心配する必要がありません。

更新される上限の年齢も、８０歳や９０歳までとなっているため、ほぼ一生涯と考えても差し支えないかと思われます。

それでは、安いがん保険で定期タイプを更新し続けた場合、払い込み保険料の総額はいくらになるのか計算してみましょう。

例 ： アクサダイレクト生命　 がん定期　３０歳男性　入院日額：１万円

それぞれの年代ごとの保険料を合計すると、総額は約１２８万円となります。

つまり、３０歳から７９歳までの４９年間の払込み保険料の総額は１３０万円弱ということになります。

これを年間にならすと、１年間で約２６万円、ひと月の保険料では２,１００円ほどということになります。

現在、３０歳の男性の方であれば、男性のほぼ平均寿命である８０歳までの期間を、月額が約２,１００円ほどの保険料で、がんの治療費を備えることができるとみる、

もしくは、「安いがん保険」だと思って契約したにもかかわらず、通算すると、契約時の約３倍ほどの保険料を支払うことになるとみるかは、人それぞれの価値観ではないでしょうか。

安いがん保険でいい理由って？

「安いがん保険でいい」と思われている方の中には、「まだまだ、がんを心配する年齢ではない」といった方や、なるべく、若いうち、健康なうちに加入しておきたいといった方も、多いのではないでしょうか。

基本に立ち戻って、安いがん保険を検討してみましょう。

がんの治療費に使える公的医療保険！

「安いがん保険にでも加入しておこうか」と思われた方の一番の理由としては、がんの治療費を準備しておきたいといったように、治療費の心配があるからではないでしょうか。

少し、興味深いアンケートの結果があります。

生命保険会社のアフラックが、２０１１年（平成２３年）におこなった、「がんに関する意識調査」で、がんの治療費について質問しました。

がん経験のない人のうち、がんの治療費として３００万円程度や、３００万円以上と回答した人の数が、半数以上を占めたのに対して、がん経験のある人は、実際にかかった治療費として５０万円～１００万円であったと回答した人の数が全体の約６割を占めていました。

反対に、がん経験のない人のうちで、がんの治療費として、５０万円～１００万円と回答した人の数は、全体の約２割強であり、がん経験のある人では、３００万円程度や３００万円以上であったと回答した人の数は、１割強という結果でした。

●アフラック　「がんに関する意識調査」

こういった違いは、私たちが、誰でも加入している公的な医療保険の、「高額医療費制度」が、あまり周知されていないことに、原因があるのではないかと思われます。

「高額医療費制度」って？

通常、私たちは会社にお勤めの方であれば健康保険、自営業や年金生活者の方であれば、国民健康保険といったように、よほどの事情がない限りは、公的な医療保険制度に加入しています。

健康保険や国民健康保険では、例えば、ケガや病気などで、医療機関を受診したときには、医療機関の窓口で健康保険証を提示すれば、実際にかかった治療費の３割負担で良いことが広く知られています。

しかしながら、「高額療養費制度」についてご存知の方は、あまり多くはおられないのではないでしょうか。

「高額療養費制度」とは、健康保険や国民健康保険を利用して、医療機関で、保険適用の治療を受けた時に、自己負担する金額が、ある一定の金額を超えない仕組みとなっている制度のことを言います。

つまり、１か月間のうちに支払う医療費の金額には、上限が設けられているということです。

上限の金額は、年齢や所得によって異なりますが、一般的な所得の方（年収が約３７０万円以上約７７０万円以下の方）であれば、８０，１００円＋【（医療費の総額－２６７，０００円）×１％】として計算されます。

例えば、１カ月のうちに、窓口負担した金額が、１０万円（３割負担）であった場合には、８０，１００円＋【（１００，０００円－２６７，０００円）×１％】＝８０，１００円＋（－１，６７０円）＝７８，４３０円となります。

窓口負担した金額が、３０万円（３割負担）であった場合であれば、８０，１００円＋【（３００，０００円－２６７，０００円）×１％】＝８０，１００円＋３３０円＝８０，４３０円となります。

仮に、窓口負担した金額が、１００万円（３割負担）であった場合でも、８０，１００円＋【（１，０００，０００円－２６７，０００円）×１％】＝８０，１００円＋７，３３０円＝８７，４３０円となり、約９万円ほどで良いことになります。

また、「高額療養費制度」では、世帯全員分の窓口負担した医療費を合算して計算することもできます。

さらに、３カ月を超えて、高額医療費制度を利用した場合には、４カ月目からは、「多数該当」といって、ひと月の上限が、４４，４００円に変更されます。

つまり「高額療養費制度」で「多数該当」した場合であれば年間の医療費としては、

１～３カ月目＝２４０，３００円＋α（８０，１００円＋α×３カ月）

４カ月目以降＝３９９，６００円（４４，４００円×９カ月）

年間合計６３９，９００円＋αとなります。

このように、「高額療養費制度」を利用すれば、仮にがんの治療費が必要になった場合であっても、医療機関で窓口負担する金額は年間７０万円以上にはならないのです。

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「限度額適用認定証」って？

「高額療養費制度」では、いったんは窓口で、自己負担する金額を支払った後で、精算される仕組みとなっています。

限度額適用認定証を申請して、手元に用意しておくと、窓口で負担する金額は上限の金額を超えることなく上限以内におさまります。

つまり、限度額適用認定証があれば、実際に窓口で負担する金額としては１～３カ月目までは８万円＋α、４カ月目からは４４，４００円で良いということです。

「限度額適用認定証」の申請は、健康保険の方であれ会社に問い合わせる、国民健康保険の方であれば自治体（各市町村）の窓口に問い合わせるなどして、交付方法など確認するとよいでしょう。

一般的には、所定の書類に記入して提出した後に、郵送にて手元に届くことが多いようですが、申請後～手元に届くまでに、１～２カ月ほど時間を要することがあります。

医療機関を受診して、がんが発見されたなどの場合であれば、なるべく早い段階で「限度額適用認定証」を申請するようにしておくと良いでしょう。

安いがん保険でいい理由~その２

すでに加入している公的な医療保険には高額療養費制度があり、その制度によって私たちがひと月に負担する金額には上限が決められています。

あらかじめ、「限度額適用認定証」を申請して、手元に準備しておき医療機関の窓口にて、健康保険証とともにこの「限度額適用認定証」を提示すれば、ひと月の医療費の上限を超える金額を、立て替え払いする必要もありません。

実際的に、がんの治療費としてかかる費用の内訳としては、ざっくりと、次の３つに分かれています。

ただし、これら３つの費用については、がん以外の一般的なケガや病気であっても、同じように発生します。

医療保険でカバーできること、カバーされないことをポイントに安いがん保険を探っていきましょう。

医療保険でカバーできる？

一般的な医療保険では、ケガや病気で入院した時に、入院日額として５千円や１万円といった、入院時給付金を受け取ることができます。

また所定の手術を受けた場合であれば、入院日額の１０倍や２０倍、４０倍、あるいは一律１０万円や２０万円といった定額の「手術給付金」を受け取ることができます。

一般的な医療保険のイメージ

一般的な医療保険では、入院時にかかる医療費の負担や、手術時の費用の負担軽減に着目されています。

つまり入院や手術の目的が、がんの治療の場合であったとしても、一般的な医療保険を利用して医療費の負担軽減をはかることは十分に可能です。

また一般的な医療保険では、支払限度日数といって、１回の入院につき６０日までなどというように、入院日額の給付される日数には、通常制限が設けられいます（がん保険では、入院時の支払限度日数に制限のないものが一般的です）。

ただし、最近のがん治療では、医療技術の進歩や、国の方針を受けて、入院日数が、短縮化される傾向にあります。

代表的ながんの平均入院日数と平均的な費用負担（３割負担）額の概算

●厚生労働省　平成２６年度「患者調査」より

こういったことからも、支払限度日数のある医療保険であっても、がんの治療のために入院した場合や、手術を受けた場合の費用負担をカバーすることは十分に可能です。

それでは、医療保険ではカバーできないものについては、どういったものがあるのか見ていきましょう。

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医療保険ではカバーできない？

がんの３大治療とは、「手術療法」、「化学療法」、「放射線治療」の３つを指して言われてます。

日本では、長らく、「手術療法」が、がん治療の中心にありました。

しかしながら、最近では、「化学療法」や「放射線治療」が、医療技術の進歩にともない、がんの種類や病期によっては、手術と変わらない効果が認められるようになってきています。

場合によっては、２つ以上の治療を組み合わせることもあります。

また、医療技術の進歩によって、入院日数の短縮化が実現され、さらには、１回も入院をすることなく、通院のみで、がんの治療が行われることも、見受けられるようになってきました。

つまり現在、がんの治療は入院して手術でなおす時代から、切らずに通院でなおす時代に変わりつつあると言うことです。

通常、医療保険では入院や手術することを前提として、給付金が受け取れるタイプのものが主流を占めています。

つまり、一般的な医療保険の場合には、通院のみの治療が前提とはされていないため、仮にがんの治療を通院のみで行った場合、給付金を受け取ることができません。

ただ、近年では、一般的な医療保険であっても、通院特約などを特約として、主契約に組み合わせることで、通院時にも給付金を受け取ることができ、治療費を軽減できるように、工夫されている保険商品もあります。

しかしながら、通常は医療保険で保障されるのは、入院や手術時の治療費のみということになります。

医療保険にあって、がん保険にないものって？

一般的な医療保険の場合、入院時の「支払限度日数」の他にも、「通算支払限度日数」が設けられています。

「通算支払限度日数」とは、医療保険で保障を受ける期間（保険期間）に、通算して、入院給付金を受け取ることができる日数に、限度（上限）があることを言います。

「通算支払限度日数」の日数は、７３０日、１,０００日、１,０９５日など、保険商品によって、さまざまに異なっています。

例えば、がんの治療のために、２０日間の入院をした場合、「通算支払限度日数」が、７３０日タイプのものでは、単純に計算すると、７３０日÷２０日＝３６．５回ということになります。

つまり、ざっくりと、「通算支払限度日数」が７３０日の医療保険の場合では、２０日間の入院であれば、３６回目までは、入院給付金が受け取れるということになります。

仮に入院した日数が、６０日間であれば、１２回目までは、入院給付金が受け取れることになります。

また、手術給付金については、無制限タイプの医療保険もありますから、今一度、ご加入中の医療保険を確認してみることを、おすすめします。

自分のライフプランを確認してみよう！

もし仮に、「がんの疑いあり」となった場合、一次検査や、二次検査など、さまざまな検査を受けながら、『どの治療方法が、がんに、もっとも効果を期待できるか』を探っていくことになります。

つまり、入院するしないや、どのような治療方法を選択するかは、その人それぞれの、がんの状態や、生活の質の維持に深くかかわったものとなります。

また、がんは、がんになった部位や、がんの状態（ステージ）によっては、手術して終わりではなく、術後に「化学療法」や「放射線治療」を、受けなければならないこともあります。

場合によっては、がんによる痛みを緩和させる「緩和ケア」が、必要になるかもしれません。

一般的な医療保険の場合、通院時の保障がなく、とくに「緩和ケア」を受けるなどの場合では、保障対象外となっている可能性が否めません。

こういった時の、がんへの備えをどうするか、ご加入中の医療保険の保障内容を確認するとともに、ご自分のライフプランの確認をするなどして、今一度チェックしておくことをおすすめします。

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まとめ

以上、「安いがん保険」について見ていきましたが、いかがでしかた？

すでに、医療保険に加入している方であれば、「安いがん保険」を使って、通院時の保障を確保しておくのも、賢い選択のひとつなのではないでしょうか？

やはり、一定の年齢以上の方は、がん保険を検討するとともに、緊急時の貯蓄を真剣に検討するようにしたほうがいいかもしれませんね。