医療保険が不要と思っていた私が考え直した3つのポイント

  • このエントリーをはてなブックマークに追加
  • Pocket
  • LINEで送る

医療保険不要という認識を持っている方も多いのが現状です。実際に、医療保険に加入している人は年々増えてきていますが、現在も未加入の方は大勢いらしゃいます。どうして、医療保険不要と思うのでしょうか?それは、万が一はそうそう来ないと思うから。という理由が最も大きいのです。特に年齢が若ければ若いほど、そう思ってしまいがちです。しかし、本当に医療保険は不要なのでしょうか?実際に、医療保険が不要だと思っていた私が、考え方を直して○つの理由をポイントに整理してご紹介していきます。

私も最初はそうだった

女性雑誌や、経済週刊誌やマネー雑誌などを読んでいると、「医療保険なんて必要ない」と唱えるFPや元保険セールスマンの記事が多く掲載されているのを見てきました。中には、本当に説得力のある内容が掛かれていたので、私も医療保険不要と考える一人でした。しかし、家族が入院した事をきっかけに本当に、「医療保険不要」という考え方が正しいのか?実際に医療費がかさむ場合に大丈夫なのか?という疑問が出てきました。確かに入院した家族は医療保険に加入していました。そのおかげで給付金が出たのも事実です。しかし、絶対に入らないといけないものという思いが生まれてこず、ただ漠然と「大丈夫かな?」という思いのみが先行しました。そこで、「一旦、本当に必要なのかを考え直してみよう。」と思い始めました。これは、医療保険に加入していない私を心配した家族からのアドバイスもあったからです。万が一は、自分のこととは全然かけ離れていた世界の話と思っていた自分が居ましたが、家族にその万一が起きた事に同様した事もきっかけの1つとなりました。そこで、いろんな側面から本当に必要なのかについて考えていきたいと思います。今が元気だからこそ、毎月の負担をする医療保険料は無駄だし、その分を他につかいたいと思っていた私ですが、これからご紹介している内容でその考え方は変わってきたのです。ここで、その考え方の元を整理してみました。こちらの記事を参考例として頂ければと思います。

論点1:高額医療費制度があるから、医療費の心配は不要

「入院=高額な医療費」つまり、入院が決まると「お金をどうしよう」と最初に思うイメージがありませんか?外来などは、窓口で3割の自己負担をすれば済みますが、入院となると高額、手術費、入院費が重なってくるので3割の負担といっても軽視できない金額となると思う方が多いと思います。専門機関が発表している数値として、入院費の1か月平均は20.6万円という数字が出ています。20万と言えば、安い金額とは言いにくい金額です。それが、長期的な入院(数か月に及ぶ)となると、本当に払えるだろうか?と考えてしまいます。

そこで、病院からも進められるのが高額療養費制度の活用です。公的な医療保険には、「高額になり過ぎた医療費は国が負担する」という仕組みが備わっています。予め、被保険者、被扶養者ともに所得に応じた自己負担額が設定されており、それを越えて支払った分は後ほど返金される仕組みの事です。収入が高ければ高いほど、自己負担額が高くなるのは必然ですが、一定の条件を満たすことで医療費が戻ってくる仕組みはありががたいものです。

【医療費の自己負担限度額(70歳未満)】▼

%e5%8c%bb%e7%99%82%e8%b2%bb%e3%81%ae%e8%87%aa%e5%b7%b1%e8%b2%a0%e6%8b%85%e9%99%90%e5%ba%a6%e9%a1%8d%ef%bc%8870%e6%ad%b3%e6%9c%aa%e6%ba%80%ef%bc%89

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

この図をご覧頂いたらご理解頂ける通り、「70歳未満の一般所得者」であれば、1ヵ月の自己負担額は9万円程度で済むことになります。4回目(4ヵ月目)の利用からはさらに負担が減り、律で4万4400円でよくなります。いったん、9万円を支払う必要はありますが、20万円に比べる負担の量は格段になくなります。

論点2:傷病手当金があるから大丈夫082980

万が一、病気や怪我で一時的に働けなくなった場合には、収入がなくなる(止まってしまう)可能性があります。収入が無いのに出費が増える事があれば、医療費を支払うどころか生活自体も難しくなります。こうしたピンチを乗り切るためには、医療保険に加入するのもいいですが、もしサラリーマンであれば、傷病手当金があるからそこまで心配する必要はないという説です。でもこれは、サラリーマンであるという前提がついて周ります。この傷病手当金とは、会社員が病気や怪我などで就業できない状態になった場合に支給される給付金の事を示しています。会社を休んでから待機期間を設けた4日目から1年半までが支給期限で、その間は手取り額のおよそ7割が毎月支給される事になります。

【傷病手当金の計算方法】 ▼

支給額 = 標準報酬日額(標準報酬月額を30で割った額)×3分の2×支給日数

会社が加入している組合健保によっては、7割ではなく8割程度を支払うものや、給付期間が3年間というケースもあります。会社独自の保障を上乗せしている先もあるという事です。これは、会社に応じて異なりますので、予め確認しておくことが安心を得る手法となります。確かに、この制度を活用できれば収入の全てがストップという最悪の事態は免れることができます。何より1年半の保証があるということです。これだけの長期間の保証は、非常医魅力的です。

論点3:支払った分を全て回収できない?

ここから話す内容は、医療保険商品全般に言えることです・特に医療保険は、支払った保険料に対し得られる給付金が少なすぎるのではないかという点がいつも話題になるからです。以下に例えの例を示します。

32歳の私がA社の終身医療保険(60歳払済)を見積もってみました。

siharai

 

 

 

 

 

 

 

 

B

人気記事ランキング

1 2

がん保険?これだけ読めば大丈夫!

  • このエントリーをはてなブックマークに追加
  • Pocket
  • LINEで送る