結婚しても保険に入らない人って宗教上の理由でもあるのでしょうか?結婚したら読むべき生命保険の全知識

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結論から言ってしまうと、私は結婚したら直ぐに保険に入るべきだと考えています。

保険に入っていない夫に万が一のことがあった場合、仮に子どもがいなかったとしても妻が生活に困窮してしまうという場合も多いはずです。

今回は「結婚したから保険に入ろう、でも保険って難しそうだな。」と思っている方や、「保険の事はなんとなくわかっているんだけど、何を入ったらいいのかな?」と思っている方に、保険の超基礎知識から順番に、保険の種類や内容を説明していきます。

 

そもそも生命保険とは

考えている若い夫婦

まず最初に説明するのは、ここからです。

何事にも理由はあるので、ただ結婚したから保険に入ろうでは、間違った保険に入りかねない。

生命保険とは、名前の通り人の生命にかかわる保険です。なので、もちろん死亡した時の保障です。それ以外にも、医療保険やがん保険も同じ生命保険です。要は人に関する保険です。

そして生命保険は少ない掛け金で大きな保障を買う商品なのです。

ではなぜ、大きな保障金額を少ない掛け金で賄えるのか。

生命保険に関わらず、保険と言うのは「大数の法則」と言うもので支えられています。これは、1人の人に支払う保険金を、その他の大勢の人が支払う保険料の中から支払うという事です。なので、あなたが支払った保険料は、困っているその他の方の保険金支払いに回っています。

それ以外にも、保険会社が独自に資金運用しお金を増やしています。

なので、少ない保険料で大きな保障が買えるのです。

生命保険はなぜ必要なのか

次はこれを説明していきます。

「生命保険はなぜ必要なのか?」と問いかければ、大抵の方は「残された家族の為に」や「病気になった時に心配だから」と答えます。

この答えは正解です。

まず、人は生まれてから死ぬまで、置かれた状況は変化していきます。

就職・結婚・出産・育児・定年退職などイベントごとは続きます。

その時々で必要な保険も変化していきます。

独身の頃に、何かあった時に困るのは両親です。

結婚後、何かあって困るのは、配偶者です。

子供が生まれ育児期に入った時にはさらに子供も困ります。

そして、子供が独立し定年退職した後は、また配偶者だけです。

この様に状況が変わる中で、適切な保険に入っていれば、残された方は、金銭的な苦労を取り除くことが出来ます。これが責任を負うという事なのです。

保険の種類

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では、「どんな保険に入らないといけないのか。」の説明の前に保険の種類と基本形の説明をしていきます。これが保険の基本になります。

①死亡保険

②医療保険

③がん保険

これが、基本的な種類になります。これに次のような基本形の形が来ます。

a.終身タイプ b.定期タイプ c.養老タイプ

では、説明していきます。

a.終身タイプ

文字通り死ぬまでの保障になります。

保険会社は絶対に保険金を支払わないといけないので、保険料は高くなります。

b.定期タイプ

これも文字通り、期間が限られている保障です。(例.10年定期型死亡保障)これは契約している期間の10年間の間にもしお亡くなりになられたら保険金を支払います。と言うものです。

なので、若い方など死亡するリスクが少ない方は安くなります。保険会社にとっては、支払うリスクが少ないので、保険料は安くても大丈夫である為。

c.養老タイプ

これは、定期タイプの仲間です。満期(保険が終わる日)までに保障額と同じ金額を保険期間(保障されている期間)で貯めると言うタイプです。

なので、10年で300万とか1000万とかを貯める様な商品なので、保険料は、3つの中で一番高いです。貯蓄性はあるように見えますが、現在ではゆうちょ生命が少し力を入れているぐらいで、主流商品ではないですので、あまり覚えなくていいです。

保険は、種類とタイプを組み合わせて考えて行けば簡単です。

まずどの種類の保険か。次にどのタイプの保障にするかだけです。

結婚したらどんな保険を検討すべきか

これまで説明してきた事も踏まえて、結婚したらどんな保険が必要かを説明していきます。

結婚するという事は、配偶者と共に人生を歩んでいくという事と共に、相手の生活に責任を持たないといけないという事です。

では、単刀直入に書きましょう。

結婚したら、収入保障保険に入りましょう。

これが初めの第一歩です。理由は次の通りです。

世帯主の方の収入で、配偶者も生活をするとなると、もし世帯主の方が死亡したり・働けなくなった場合、たちまち生活に困りますよね。

その為に、収入保障保険と言う、死亡に備える保険を検討するのが良いでしょう。

これは、もし生計を支えている方が亡くなった時にその後残された家族は、路頭に迷う事になります。なので、仕事が見つかるまでなど当面の生活資金を残してあげないといけませんよね。そのために死亡保険です。

そして次にタイプです。いつまでの期間その保障があればよいのかを考えれば、決めることができます。ずっと要るのか、末子(最後の子供)が大学を卒業するまでなのかだけです。

これによって、終身か、定期か決めれますね。

大体の方は定期タイプにします。理由は大きな保障を安く買えるからです。そしてその大きな保障を死ぬまで要らないからです。

その説明もしておきましょう。

最近流行っている収入保障保険とは、保険期間が進むにつれ保障金額が少なくなっていくのです。

収入保障保険

では何故、収入保障保険が流行っているのか。収入保障保険とはどんな保険なのかを説明していきます。

収入保障保険とは、死亡保障の定期タイプです。これは昔からある形なのですが、収入保障保険はより合理的な形になった商品です。

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上の図が、収入保障保険のイメージです。

この三角形の形が流行っている理由なのです。

ではなぜ三角形なのかです。

以前の定期保険は、責任開始から満期まで同じ保障金額でした。30歳で3000万円の死亡保険に加入した場合、60歳が満期であれば、60歳になっても3000万円の保障があります。

なので、縦軸が死亡保険金で横軸が加入年数なので、普通の定期保険は長方形の形になります。

しかし収入保障保険は、年々保障額が下がるので、三角形になるのです。

そして、その保障額です。

収入保障保険は、万が一の時に毎月お給料の様に支給される保険です。

なので、30歳で加入し60歳まで保障期間にし、毎月20万円もらえる保障条件であれば、万が一31歳でお亡くなりになられた場合、(月20万円×12か月)×29年で、総額の受け取り金額は6,960万円になります。

それがもし50歳の時であれば、(月20万円×12か月)×10年で総額受取金額は2400万円になります。

この様に、万が一お亡くなりになられた年齢によって、受け取る総額は変わるのです。

では何故、この保険が良いのかを具体的に説明していきましょう。

もしもの生活費の為に

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この収入保険は、もし一家の大黒柱が亡くなってしまった時に、毎月のお給料の様に受け取れる様になっています。なので、天国のパパからの贈り物とも呼ばれているとか、いないとか。

と言う様な保険ですので、人生設計をある程度しないと、適正な保険金額を設定できないのです。

そして、家族を養うのに必要な金額って考えた事あるでしょうか。

まず夫婦二人の場合は、さほどかかりませんが、子供が生まれてくると、色々お金がかかると思います。

例えば、教育費や食費など、それに住宅ローンや自動車ローンなどなど、住宅ローンは何とかなるので省きますが、もし大黒柱が亡くなった後、残された家族はいつまで間で、いくらぐらいのお金が必要か。

例えば、お父さん35歳・お母さん30歳・お子さん5歳と2歳の4人家族としましょう。

もしお父さんが35歳で亡くなってしまったら、30歳のお母さんと5歳・2歳のお子さんが残されます。この時に下のお子さん(末子)が大学を卒業するであろう22歳まで教育費が要るとすれば、20年後という事で、55歳までの保障が要りますね。それが保険の保障が必要な期間となります。

そして保障金額の決め方は、今現在一か月いくらで生活しているか。が必要になります。

例えば、今の生活費(手取り収入)が30万円とすれば、30万円あれば生活は出来ますね。4人で生活していたのが3人での生活になるので、金銭的には行けると思います。しかしここで月30万円もらえる設定にするのかどうか。

30万円にしても良いですが、保険料が高くなります。

ではどうするのか。

遺族年金

知っている方がどれだけいているでしょうか。

保険の仕事をしている方やファイナンシャルプランナーの方なら知っている事とは思います。一般の方は知らない方も多いのが遺族年金です。

では軽く説明します。

遺族年金とは、国民年金の保険者(年金を払っている人)が死亡した場合に残された遺族に支払われるものです。これは、会社員であれば大体が厚生年金に加入していると思いますので、遺族厚生年金になりますが、自営業やフリーランスで仕事をしている方など、国民年金の方は遺族基礎年金になります。

遺族厚生年金も遺族基礎年金も支払いの対象になるのは、亡くなられた方の配偶者と18歳未満の子となります。

そして支払われる金額が、遺族厚生年金と遺族基礎年金では違います。

遺族厚生年金は簡単に言うと、会社勤めしていた時の月給により金額が変わるので、それぞれのご家庭で違ってきます。

なので今回は遺族基礎年金で説明します。

先ほどの様な家族(お父さん35歳・お母さん30歳・こども5歳・2歳)で言うと、最初の貰える年額は、1,229,100円です。月々に直すと、102,425円になります。

これが上の子が18歳を迎えると、子供一人分の224,500円分が無くなります。なので、年額が1,229,100円から1,004,600円になります。月々では約83,700円になります。

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