終身保険の必要性を理解して、現在から未来における不安を低減させませんか?

  • このエントリーをはてなブックマークに追加
  • Pocket
  • LINEで送る

 

 

                         平均寿命と健康寿命の差

健康でない状態は、生活を楽しむどころか、医療費や介護費発生などのネガティブな問題へと、発展していきます。

充実したセカンドライフを送るためには、日ごろからの健康への気遣いなどが欠かせません。

6.3老後の生活(セカンドライフ)に掛かる費用

長い就業生活を終えやっと訪れた自由時間が、セカンドライフという方も多いのではないでしょうか。

 

折角訪れたセカンドライフは、趣味や旅行など、今までそうそうできなかったことを楽しみたいという気持ちは、誰しもが持つものです。

しかしながら、何といってもそのような素敵な時間を過ごすには、生活費も含め先立つものが無くてはなりません。

では一体どれくらいの貯蓄をセカンドライフ向けに用意すればいいのでしょうか。

 

現役時代とセカンドライフの年収と生活費

 

当然就業現役時代に割いていた支出の項目は、退職とともに下記の様に変化します。

定年によって不要となる 支出の例 住宅ローン(完済する場合)
会社員としての交際費食費
スーツ、ワイシャツ、ネクタイなど
ビジネス被服代
子供の教育扶養費用(成人独立の場合)
厚生年金保険料
雇用保険料
健康保険料
定年に関係なく発生し続ける 支出の例 食費や光熱水道代など生活費
家賃
住居費(固定資産税、リフォーム費用など)
生命保険や損害保険の保険料
介護保険料
定年によって発生する 支出の例 近所づきあいの交際費
趣味や生きがいのための費用
妻の国民年金保険料(妻が 60歳になるまで)
国民健康保険料

 

2.10章でお伝えしましたが、ライフイベントにおけるセカンドライフを、夫婦2人でゆとりある老後として過ごそうとするならば、月々約40万円前後は確保しておく必要があります。

 

老後の最低日常生活費

 

 

 

ゆとりある老後生活費

 

 

老後のゆとりのための上乗せ額の使途

 

しかしながらすでに退職している場合、収入のつては公的年金や自身の貯蓄などであり、それらに頼らざるを得ません。

それまでの人生の中でいかに貯蓄を持てるかにより、生活様式が変わりますので、老後に備え盤石なライフプランニングをしておかなければ、なりません。

 

7.介護への不安

核家族化と高度医療による寿命の延長で、「老々介護」という言葉も多く聞かれるようになり、もはや高齢になればなるほど、自身もしくは家族への、介護の必要性が高まっています。

 

そんな不安を払拭する前に、まずは介護にまつわるあれこれを、見てまいりましょう。

7.1介護や支援が必要になるケース

介護とはもはや他人事ではなく、どの家庭にも降りかかる可能性も高く、社会問題ともなっています。

 

要介護度別認定者数の推移

 

上の棒グラフを見ていただくと一目瞭然ですが、2000年から比較してもおよそ2倍以上の方々が、要介護と認定されています。

 

年代別人口に占める要支援・要介護認定者の割合

退職後の数年は健康でセカンドライフを楽しめる高い可能性を持っていますが、70歳を超過した時点から徐々に要介護者は増加し、85歳以上になると半数以上の方々が介護を必要としている状況になります。

先述の余命表と照らし合わせても、要介護認定を受けてからの平均余命は複数年にわたるため、この間の介護費用を用意する必要性を、強く感じずにはいられません。

 

7.2介護や支援に掛かる年数

下記表を見ていただくとお分かりのように、その介護期間で最も多いとされるのは4~10年未満です。

これは決して短い時間ではなく、この間家族に掛かる介護そのものや精神的負担、介護費の負担は重く伸し掛かります。

 

介護期間

6カ月未満 6カ月~1年未満 1~2年未満 2~3年未満 3~4年未満 4~10年未満 10年以上 不明 平均
5.8% 6.2% 11.6% 14.2% 14.5% 29.9% 15.9% 1.9% 59.1ヵ月
(4年11ヵ月)

 

7.3介護や支援に掛かる費用

介護に必要な経費を一体いくら用意しておけばいいのかという問題は、いざその立場になってみないと、具体的なイメージはわきにくいかと思います。

そこで一般的にかかる費用分布を見てまいりましょう。

 

一時的介護費用

一時的費用合計 掛かった費用は

ない

15万円未満 15~25万円

未満

25~50万円

未満

50~100万円

未満

100~150万円

未満

150~200万円

未満

200万円以上 不明 平均
17.3% 13.9% 8.3% 7.7% 9.0% 7.9% 1.9% 7.1% 26.8%

80万円

分布に開きが出ていますが、これは介護が必要になった時の病状と、認定種により異なると言う傾向が表れていますので、一概に「いくらあれば大丈夫」と言うラインはないと言うことを、頭に置いておきましょう。

 

月額介護費用

月額 支払った費用はない 1万円未満 1万~

2万5千円未満

2万5千~

5万円未満

5万~

7万5千円未満

7万5千~

10万円未満

10万~

12万5千円

未満

12万5千~

15万円未満

15万円以上 不明 平均
5.2% 4.9% 15.1% 10.2% 13.8% 7.1% 9.8% 3.4% 16.4% 14.1% 7.9万円

月額介護費用も一時的に必要となった初期費用と同様に、その分布はまちまちです。

もちろん公的保障制度で賄える部分が下記のようにありますが、それでは不安だと言う方は、さらに上乗せした金額を、ライフプランニングにおける「介護」項目に追加しておく必要があります

 

高額介護合算療養費(70歳未満の基準額)

所得区分 基準額
①区分ア
(標準報酬月額83万円以上の方)
(報酬月額81万円以上の方)
212万円
②区分イ
(標準報酬月額53万~79万円の方)
(報酬月額51万5千円以上~81万円未満の方)
141万円
③区分ウ
(標準報酬月額28万~50万円の方)
(報酬月額27万円以上~51万5千円未満の方)
67万円
④区分エ
(標準報酬月額26万円以下の方)
(報酬月額27万円未満の方)
60万円
⑤区分オ(低所得者)
(被保険者が市区町村民税の非課税者等)
34万円

 

高額介護合算療養費(70~74歳の基準額)

被保険者の所得区分 基準額
①現役並み所得者
(標準報酬月額28万円以上で高齢受給者証の負担割合が3割の方)
67万円
②一般所得者
(①および③以外の方)
56万円
③低所得者
Ⅱ(※1) 31万円
Ⅰ(※2) 19万円

 

いずれにせよ月々の出費は大なり小なり必要になりますので、きっちりとセカンドライフへ、一項目として追加をしておきましょう。

8.リスクマネージメントの手法

ここまでお伝えした中で、「人生とは何てお金がかかるんだ」と思われた方が、大半を占めると思われます。

そこで構築しなければならないのが、「備えあれば患いなし」の、リスクマネージメントです。

ここからはその手段を見てまいりましょう。

8.1公的保障

まず注目しておくべきポイントは、公的保障制度です。

下記表をご覧いただくとお分かりいただけるように、様々な公的保障制度が整備されています。

また、下記以外にも居住エリアの自治体特有の保障制度などもあるため、まずは受けられる保障制度の確認をすることは、とても重要になってまいります。

冒頭でお伝えしたライフイベントの中の幾つかは、下記の保障制度で賄えます。

ライフプランニングを行った際に、「これら公的保障制度だけでは不足」だと感じたところを、私的保障で補うと言うのが、最も効率的な手法です。

療養給付
入院時食事療養費
入院時生活療養費
保険外併用療養費
訪問看護療養費
療養費
高額療養費
高額介護合算療養費
移送費
傷病手当金
出産育児一時金
出産手当金
埋葬費
傷病手当
出産手当金
出産育児一時金
埋葬費
遺族基礎年金基金
遺族厚生年金
寡婦年金/死亡一時金/中高齢寡婦加算/経過的寡婦不可
自治体による育児支援

8.2私的保障

次は私的保障です。

これは民間の生命保険会社の生命保険商品などに加入することで、前述でご説明をした公的保障部分では不十分だと不安を感じている部分へのフォローアップが、可能になります。

9.私的保障でのリスクに対する備え

生命保険には、保障機能/貯蓄積立機能/節税効果など、多くのメリットが存在しています。

上手にライフプランニングに組み込むことで、より盤石なライフプランニングが可能になります。

しかしながら、やみくもに保険商品を利用しても、訂正な効果は見られず、むしろ家計への負担になりかねません。

以降の章で、生命保険を活用したリスクマネージメントを見てまいりましょう。

9.1生命保険加入率

気になる生命保険ですが、一体どれくらいの人が活用しているのでしょうか。

若年期の生命保険加入率は決して高くはありませんが、30歳代に突入すると、90%前後というかなりの加入率になることが、見て取れます。

就職後、結婚などにより新たな家族が増えた時点から老後への備えまで、各世代が自身のリスクマネージメントに、生命保険商品を利用していることが分かります。

9.2生命保険金で賄える生活の備え

それでは一体何を目的に、生命保険の加入を決めたのでしょうか。

医療費や入院費のため 58.5
万一のときの家族の生活保障のため 53
万一のときの葬式代のため 13
子どもの教育/結婚資金のため 7.9
災害/交通事故などにそなえて 7.7
老後の生活資金のため 7.7
貯蓄のため 6.1
介護費用のため 2.9
万一のときの等の返済のため 1.9
相続及び相続税の支払いを考えて 1.8
税金が安くなるので 1.5
財産づくりのため 1.2
土地/家屋の取得/増改築のため 0.4
その他 0.7
不明 0.5

ご覧いただくとお分かりいただけるように、疾病への備え/生活保障/災害や事故への備え/貯蓄などと言った目的が、上位を占めています。

貯蓄としては銀行/証券会社などの金融商品という手段もありますが、ここであえて生命保険を選択するのは、「保障」がついているいうと言う点だと言えるでしょう。

それでは次章から、そんな生命保険を見てまいりましょう。

10.私的保障における生命保険の種類

私的保障を目的とした生命保険には、一体どんな種類があるのでしょうか。

インターネットなどで調べると、数多の保険商品情報が掲載されていて、生命保険の仕組みなどが非常に難解なものになってしまっていますが、実は主たる契約はそう多くはありません。

定期保険
収入保障保険
養老保険/学資保険
変額保険(有期型)
生存給付金付定期保険
終身保険
変額保険(終身)

それでは次章から、上記の生命保険の代表的な保険商品を、見てまいりましょう。

 

10.1定期保険

定期保険とはいわゆる「掛捨て型」の生命保険を指し、下記のような特徴があります。

 

定期保険は、生命保険の中で最も割安な保険料設定になっているため、解約返戻金が0円ないしごくわずかとなっているため、貯蓄性はありません。

しかしながら少額の保険料で、死亡時にはまとまった保険金を受け取ることが出来るので、働き盛りの若い世代の加入が、多く見られます。

 

定期保険 掛捨て型
保険期間 定期(5~10年が平均的)
月々の保険料 割安
解約返戻金 0円もしくは微小
満期金 無し

 

そんな定期保険ですが、下記の2種類があります。

更新型定期保険 10年/15年といった任意の期間ををあらかじめ定め、

都度更新をしていく

更新の都度実年齢で保険料が

再計算されるので、都度保険料が上がる

全期型定期保険 保障が必要な期間=保険期間とするため、更新型と比較すると保険料は割高だが、全期間を通した総支払保険料は更新型よりも割安になる。 保険料は契約時のまま変更がないため、家計管理がスムーズ。

 

更新型定期保険イメージ図                          全期型定期保険イメージ図

 

 

上記以外にも下記のような定期型保険があります。

逓減定期保険
逓増定期保険
低解約返戻金型保険
収入保障保険(生活保障保険)
共済による定期保険
団体信用生命保険

10.2収入保障保険

家計を担う、一家の大黒柱である被保険者に万が一(死亡/高度障害)があった時、残された家族が毎月の給料のように、生活費などに充当すべく年金を受け取れるのが、収入保障の大きな特徴です。

収入保障保険
保険金の支払事由 被保険者が死亡した時
補償/保障割合 年収に関係なく保障額を設定可能
保険金の支払方式 一時金で受け取るタイプや一定期間毎月受け取るタイプがある
保険期間 10年、20年など長期間のものが多い
その他 解約返戻金のない掛け捨て型のタイプが多く、その代わり保険料が割安となっている

 

イメージ向け契約例:年金月額10万円、保険期間30年の収入保障保険

加入時点では、年金月額10万円×12ヶ月×保険期間30年=3600万円が保険金の受取総額

 

 

 

 

加入10年後に亡くなった場合、年金月額10万円×12ヶ月×残りの保険期間20年=2400万円が保険金の受取総額

 

働き盛りの大黒柱に万が一があると、残された家族は生活費/住宅などの各種ローン/子供の養育費/教育費などが、その双肩に重くのしかかってきます。

そんな万が一のリスクを回避できるのが、収入保障保険というわけです。

 

10.3養老保険/学資保険

次に養老保険/学資保険を見てまいりましょう。

この2種類は非常に似通った仕組みを持っている、貯蓄型生命保険です。

有期の期間を設定し、その期間に被保険者が死亡した場合は死亡保険金が受け取れ、契約満了まで健在であった場合には、死亡保険と同額の満期金を受け取れるのが、養老保険です。

 

保険期間60歳満了の養老保険                         養老保険の仕組み図

    

 

養老保険では、満期時(契約終了時)に死亡保険金と同額の満期金が支払われますが、保険料は変わりません。

同じように有期の期間を設定する学資保険は、被保険者が死亡した場合、それ以降の保険料の納入は免除になり、入学のタイミングなどでお祝い金を受け取れるシステムを、有しています。

しかしながらいずれも貯蓄性が高い保険商品なため、養老保険は最も割高、学資保険はその次に割高な保険料設定となっています。

 

前述のライフイベントにおいて、子供の教育費やセカンドライフの必要費用などの記載を参考に、自身の家計/家庭状況に応じた契約内容の精査が重要となってくるのは、言うまでもありません。

 

10.4変額保険(有期型)

変額保険とは、契約者が受け取れる保険金や解約返戻金が変動するタイプの、ハイリスクハイリターンな保険商品を指します。

契約者が払い込んだ保険料を、生命保険会社が資産として運用するので、その運用実績如で受け取れる金額に差が生じるという仕組みです。

有期型は、その保険期間は一定で、満期時には満期保険金を受け取れますが、最低保証部分を設けていないため、元本割れを起こすリスクも抱えています。

 

満期時に満期保険金が基本保険金を上回った場合

満期時に満期保険金が基本保険金を下回った場合

 

10.5生存給付金付定期保険

保険期間中に被保険者が死亡した場合は死亡保険金が受け取れ、生存していれば一定期間が経過するたびに、保険期間の途中で生存給付金が受け取れるのが、生存給付金付定期保険です。

取扱機関 生命保険会社、保険代理店など
カバーリスク 死亡、高度障害など
保険期間 一定期間
加入年齢 商品により異なる
保険金 死亡保険金、高度障害保険金、生存給付金
貯蓄性 有り
メリット 一定期間の保障が得られる
一定期間毎に給付金が受け取れる
デメリット 定期保険に比べて保険料が割高になる
生存していないと給付金が受け取れない
備考 各種特約が付けられる
活用にあたっては給付金と保険料のバランスがポイント

こちらもやはり貯蓄性が高い保険商品なので、その保険料は割高になります。

10.6終身保険

次に終身保険を見てまいりましょう。

各種保障を得ながらも貯蓄性の高い保険商品が、終身保険です。

中途解約をしなければ、契約時の死亡保障は一生涯続き、途中解約をすれば満期返戻金が手元に入って来る上、月々の保険料は契約時のまま変動しないので、家計管理がスムーズになります。

また、終身保険の解約返戻金は、様々な活用方法がありますので、老後の資金として備えたり、子供の教育資金としたり、住宅ローンの完済への足掛かりとしたり、自身の葬儀費用の準備金とするなど、自身に合った使い道次第で、いかようにも選択肢の幅が広がるのが魅力の保険商品だと、言えるでしょう。

 

 

また、終身保険は非常にバラエティに富んでいますので、その詳細は10章でお伝えしたいと思います

10.7変額保険(終身)

先程は有期型の変額保険をご紹介しましたが、こちらは終身型の変額保険になりますが文字通り、受け取れる保険金が保険会社の資産運用実績によって変動します。

しかしながら重大なチェックポイントは、最低保証がないと言う点です。

ハイリスクハイリターンである代わりに、月々の保険料は割安に抑えられていますが、運用にはやはり家計のゆとり部分で行うことが安全だと言える商品です。

11.終身保険での備え

私的保障における生命保険の種類を、ここまで見てまいりましたが、ライフプランニングを構築する際、銀行預金などでは限界があり、いかに生命保険商品を上手にとりいれるかによって、各ライフイベントへの備え方が変わると言うことは、ご理解いただけたかと思います。

しかしながら、列挙した保険商品の一体どれが自身のライフプランニングに合うか、迷われてしまった方も少なからずいらっしゃるかと思います。

そこで貯蓄目的とした場合、かなりの柔軟性を持ちつつ一生涯を保障してくれる終身保険に、スポットを当てまいりたいと思います。

11.1終身保険の仕組

一生涯の保障が続きながらも、死亡保険金や解約返戻金が受け取れる貯蓄性があるのが、終身保険です。
掛捨て型の定期保険と比較すると、その保険料は貯蓄性を有する分だけ割高にはなりますが、銀行預金などの金融商品と比較しても優遇されているので、保険料の割高感は払拭されるかと思います。

 

 

11.2終身保険の活用方法

終身保険の魅力は何といっても使用目的が個人の数だけ存在すると言うことです。

一例を挙げただけでも下記の用なケースが考えられます。

 

下記のような目的に向け、あらかじめ必要な解約返戻金を算出し、その場合に発生する月々の保険料を払込満了まで支払続けられるかどうかを検討すれば、おのずと自身に必要な終身保険のアウトラインが見えてくるはずです。

 

少額でもいいから、安心な一生涯の死亡保障がほしい
家計に余裕があり、保険料が高めでも支払い続けられる
死亡保障を確保しつつ、いざというときは解約返戻金を老後資金などに充てたい
子や孫に何がしかを残してあげたい
相続税対策をしておきたい

12.終身保険の種類と商品

一口に終身保険と言っても様々な種類の保険商品が、存在します。

ここからはそんな終身保険の、主だった商品を見てまいりましょう。

定額終身保険
変額終身保険
低解約返戻金型終身保険
積立利率変動柄型終身保険
外貨建て終身保険

12.1定額終身保険

終身保険として、最も認知度が高く一般的な商品が、定額終身保険です。

最大の特徴は、契約時に設定した保険料/保険金/解約返戻金が変動することがないため、家計管理が非常にスムーズになると言う点です。

そんな終身保険ですが、保険料の払い込みが一定年齢、または一定期間で満了する有期払込タイプと、一生涯払い続ける終身払込タイプが存在します。

 

 

また解約返戻金は保険期間が長くなる分だけ、徐々に増えていくので、銀行などの金融商品よりも、はるかに効率よく貯蓄できる秀逸な手段だと言えます。

12.2変額終身保険

保険会社が契約者から受け取った保険料で資産運用を行い、その運用実績如何で、受け取れる保険金や解約返戻金の額が変動するのが、変額終身保険です。

基本保険金額は運用実績の影響は受けないため、その部分は確保できますので、0円になってしまうことはありませんが、ハイリスクハイリターン商品なので、自身の家計におけるゆとり部分で運用することを、お勧めいたします。

12.3低解約返戻金型終身保険

近年台頭してきた低解約返戻金型終身保険は、月々の保険料を低く抑えるために、解約返礼率を低めに設定している保険商品です。

しかしながら下記のイメージ図でお分かりいただけるように、払込満了前に中途解約を行ってしまうと、保険料払込累計額を下回る解約返戻金になってしまうので、ずばり元本割れを引き起こします。

しかしながら無事に払込満了を迎えられれば、前章でお伝えした定額終身保険と同等の解約返戻率になるので、少ない保険料で同等の保障/保険金/解約返戻金を受け取れるというメリットが発生します。

一体自分が何年間保険料を支払い続けられるかの、見極めがとても大切になってきます。

12.4積立利率変動柄型終身保険

「積立利率変動型」「利回り変動型」などと、保険会社により呼称は異なりなすが、契約者から受け取った保険料の一部または、将来発生する保険金の支払の備えとして積み立てられています。

この積立金を運用する際の利率が「積立利率」と呼ばれ、市場金利に応じて、一定期間ごとに見直しが行われます。

当然積立利率が上昇すれば、受け取れる保険金や解約返戻金が上昇しますが、下落すればまた逆もしかり、受け取れる金額は減少してしまいます。

しかしながら積立利率は最低保証されていますので、市場金利の上昇がみられなくても契約時に設定した「基本保険金額」+「解約返戻金」は保証されている、比較的安全な保険商品となっています。

12.5外貨建て終身保険

保険料支払/保険金/解約返戻金を日本円ではなく外貨で行うのが、外貨建て終身保険です。

そのため外貨と日本円を換金する際の為替相場の影響が、如実に反映します。

もちろん為替の差益により、資産増を望めるチャンスがあるのは、ハイリスクハイリターンだからこその商品です。

その反面、換金時に為替手数が別途発生することや、円で払い込んだ保険料払込総額を下回る元本割れを引き起こす可能性などがありますので、やはり家計内のゆとりの部分で行った方が無難な保険商品だと言えるでしょう。

 

12.6人気の終身保険

それではここで、現在人気のある終身保険をリストアップしてみました。

契約例は30歳男性の終身保険で設定しています。

引受保険会社 保険商品 30歳男性
月払保険料
契約年齢 保険期間 保険料払込期間 死亡保障 高度障害保障 解約返戻金 配当金 支払方法

オリックス生命

終身保険RISE

10,920円 15~75歳 終身 10年/15年/20年
50歳/55歳/60歳/65歳
70歳/75歳/80歳/終身
500万円 500万円 あり

(低解約払戻金型)

なし

口座振替

クレカ

メットライフ生命

つづけトク終身

13,540円 満20~60歳 終身 70歳 500万円※2 500万円 あり

(低解約返戻金型)

なし

口座振替

クレカ

マニュライフ生命

こだわり終身保険v2

11,530円 満0~満50歳 終身 60歳 500万円 500万円 あり

(低解約返戻金型)

なし

口座振替

クレカ

ネオファースト生命

ネオdeとりお

1,771円 満20~満85歳 終身 終身 100万円 ※1 なし あり

(低解約返戻金型)

なし

口座振替

クレカ

アクサダイレクト生命

アクサダイレクトの終身保険

4,386円 満20~満69歳 終身 終身 300万円 300万円 あり

(低解約返戻金型)

なし

口座振替

クレカ

アフラック

アフラックの終身保険

5,394円 満3~満80歳 終身 終身 300万円 300万円

あり

(標準型)

なし

口座振替

クレカ

オリックス生命

終身保険新RISEサポート

3,934円 20~85歳 終身 終身 200万円 なし あり

(低解約払戻金型)

なし

口座振替

クレカ

アフラック

WAYS

12,180円 0~満65歳※1 終身 10年
60歳/65歳/70歳
500万円 500万円 あり

(低解約返戻金型)

なし

口座振替

クレカ

マニュライフ生命

こだわり終身保険v2

10,665円 満20~満50歳 終身 60歳 500万円 500万円 あり

(低解約返戻金型)

なし

口座振替

クレカ

インターネット隆盛時代、一括見積や保険比較を行えるサイトが多数存在しますので、シミュレーションを繰り返すことをお勧めいたします。

 

13.まとめ

いかがでしたでしょうか。

終身保険が必要か否かという話題は、耳にしたり目にしたりする機会が多いかと、思います。

もちろん十分な貯蓄をお持ちの方は、すべてがそのお金で賄い切れてしまうのであれば、生命保険を必要とはなさらないでしょう。

しかしながらライベントの章で見ていただいた通り、普通に生活していくだけでなく、ライフイベントごとにいかにお金が必要かと言うことを、ご理解いただけたかと思います。

人間、今日は元気でも明日も元気かどうかなど、だれにもわかりません。

そんな時や様々なイベントの時、私たちを助けてくれるのが終身保険なのです。

銀行などの金融商品では、決してすべては賄いきれないません。

必要最低限の資金をより有効に生かすべく、自身のライフプランに見合った終身保険をカスタマイズして、人生のいかなる時も輝いていられるよう、安心と貯蓄を手に入れてみませんか。

 

人気記事ランキング

1 2

がん保険?これだけ読めば大丈夫!

  • このエントリーをはてなブックマークに追加
  • Pocket
  • LINEで送る