20代はどんな医療保険が必要なの?ライフステージに合わせて詳細解説!

20代の社会人のみなさん、まだまだエネルギッシュで徹夜しても疲れ知らず、民間の医療保険どころか公的医療保険だって必要なし!・・・・とはいえません。

若いころから、公的医療保険にはどんな保障があって、民間医療保険はどんな役に立つのか?早めに知っておくべきです。

20代のお若い方々とは言っても、どなたでも体力があって元気というわけではありません。

病弱な場合や、もしかしたら「がんの家系」かもしれないなど、健康に不安を抱えた人もいらっしゃるでしょう。

また、普段は健康であっても独身者か、お若いご夫婦か、それとも子を持つご家庭の大黒柱かでも、それぞれ検討するべき医療保険は異なります。

しかし、医療保険は生命保険会社や共済から数多く販売されており、保険選びに迷われることがあるかもしれません。

そこで今回は、20代の方々のための民間の医療保険選びについて解説します。この記事を読めばご自分のライフステージに合わせた保険の選び方や、おすすめの保険商品等を参考にしながら保険加入を検討することができるはずです。

1.公的医療保険と民間医療保険

私は社会人1年生、まだ彼女もいないし職場の仕事へ慣れるのに必死です。

自分のような20歳そこそこで独身者でも、民間の医療保険って加入する必要があるんですかね?

こちらでは、20代の方々も既に加入している公的医療保険・保険会社が販売する民間医療保険の特徴、そして民間医療保険へ加入する意味について解説します。

1-1.公的医療保険とは

公的医療保険には、病気やケガで医療機関の診療を受けた場合に、原則としてその7割分が「現物給付」の対象となる公的制度です。つまり、ご自分の負担は基本的に3割負担となります。

この現物給付とは、医療サービスそのものが給付対象になるということです。

会社員のような給与所得者ならば健康保険、それ以外の人は国民健康保険に加入することで、この公的制度が利用できます。なお、公的医療保険は強制加入となります。

給与所得者ならば「毎月の給与から天引きされるのが嫌!」、それ以外の方々なら「毎月保険料を納付するのが嫌!」という理由で、加入を拒否することはできません。

公的医療保険が適用される医療行為は幅広く、診療・医薬品支給・治療・入院(ただし大部屋)等が給付対象となります。

しかし、公的医療保険には保障適用外のサービスも存在します。主に次のサービスは原則として自己負担となります。

  • 自由診療:公的保険適用外の医療行為が該当します。国内で未承認の治療法等を受けた場合には、本来の保険診療となり得る医療行為も含めて全額自己負担となります。
  • 先進医療:厚生労働大臣が最先端の治療法として認めた医療行為が該当します。先進医療分はやはり全額自己負担となります。
  • 差額ベッド代:有料の病室の使用を患者側が請求した場合に支払う費用です。全額自己負担となります。
  • 食事療養費:入院中の食事代です。1食460円が自己負担となります。
  • 通院費:ご自宅から医療機関へ通院する際の交通費も、当然ながら全額自己負担です。

上記のような費用はケースによって多額となり、重い負担で家計が圧迫される恐れがあります。

1-2.民間医療保険とは

公的医療保険は強制加入でしたが、生命保険会社や共済が販売する医療保険は任意加入の保険商品です。

つまり、ご自分や家族が必要としたときに加入を検討すれば良い保険といえます。

民間医療保険は「現金給付」が基本です。この現金給付とは、患者であるご自分にかかった医療費を医療機関へいったん全額を支払い、その後に生命保険会社・共済へ請求し、給付金という形でお金を受けとります。

この現金給付サービスは、概ね生命保険会社・共済と契約する際に設定金額を決めます。

ほとんどの生命保険会社・共済の医療保険では、1日分の入院給付金をベースに受け取るお金を設定します。

1日入院すれば10,000円の入院給付金がもらえる場合、手術給付金はその10倍という内容なら、手術1回につき10万円が受け取れるというように、契約時に決めます。

この契約時に設定した金額が、ご自分が入院・治療した際に適用されます。

例えば、実際にかかった差額ベッド代が1日6,000円で20日入院した場合は「1日6,000円×20日=12万円」となります。

しかし、前述した1日入院すれば10,000円の入院給付金がもらえる設定の場合は、「1日10,000円×20日=20万円」となります。

この設定金額は、実際にかかった費用から減額されることはありません。つまり、余った費用は生活費に使っても良いですし、全快祝いで旅行する費用に使っても構わないのです。

民間医療保険は、ご自分のまさかの事態が起きた場合の、医療費軽減の他、ご自分や家族の生活費を賄うことも期待できる保険商品と言えます。

1-3.民間医療保険の意味

公的医療保険が適用されないサービスは確実に存在し、そのサービスにかかる費用も多額になる可能性があります。

差額ベッド代もその一つで、前述した例でいえば差額ベッド代として1日6,000円で20日入院した場合、12万円分が全額自己負担になってしまいます。

また、保険診療よりも非常に高い効果が期待できる先進医療を受けるならば、その費用が数百万円になることもあります。

民間医療保険では、これら公的医療保険では保障適用外とされる費用も保障の対象としています。

  • 差額ベッド代(+食事療養費)→入院給付金
  • 手術(患者負担3割分)→手術給付金
  • 先進医療→先進医療給付金(主契約に特約として付加)
  • 通院費→通院給付金(主契約に特約として付加する形が多い)

なお、自由診療に関しては、徐々にがん保険で扱う商品が登場し始めています(セコム損保のがん保険「自由診療保険メディコム」等)。

このように、民間医療保険は公的医療保険の保障の足りない部分を補完するという役割があるのです。

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2.民間医療保険について

自分は大学にいたころもスポーツサークルへ入っていたし、健康には自信があります。でも、業務外での予定外のケガは流石に心配です。

私の同世代のみんなは、民間医療保険に加入しているのでしょうか?

20代で医療保険に加入する必要性を聞きたいです・・・。

こちらでは、若いうちにこそ備える必要性と、20代の民間医療保険加入率等を解説します。

2-1.そもそも20代に民間医療保険は必要?

若い方々の場合は、健康で体力もあり民間医療保険は必要ないと思われることもあるでしょう。

ただし、不摂生による病気はともかく、ご自分の不注意でなくても不運なケガを負う場合があります。

こちらでは、給与所得者である場合と自営業・自由業の方々に分けて解説します。

〇給与所得者の場合

会社員の方々の場合であれば、全国健康保険協会(協会けんぽ)か、勤務先の事業所が自前で設立した健康保険組合(組合健保)のどちらかに加入していることでしょう。

どちらの場合であっても、まさかの事態には「傷病手当金」制度が利用できます。

傷病手当金とは、業務外の病気やケガで仕事を休み、給料が不支給または減額された場合、生活を保障するために給付されます。

傷病手当金の計算は次の通りです。

(支給開始日以前の継続した12ヵ月間の各月の標準報酬月額を平均した額)÷30日×2/3

また組合健保のなかでは、ユニークな保障内容になっているケースも多く、本来なら公的保険では適用外の差額ベッド代まで給付対象になっているところもあります。

もしも、ご自分の事業所が加入している公的保険が手厚い保障なら、無理に民間医療保険へ加入する必要はありません。

しかし、自分の加入している健康保険では保障内容がとても心許ない、自分の給与はまだまだ低く貯金もないので、病気やケガをした時に十分な給付金が下りないと困るという人なら、20代であっても民間医療保険に加入し、事前の備えを行っておきましょう。

民間医療保険の中には、オーソドックスな保障(入院保障・手術保障)なら、毎月の保険料が1,000円を下回る商品もあります。

まずは、このような安い医療保険で当面の備えとしておくのも良い方法です。

〇自営業・自由業者の場合

自営業・自由業の方々の場合は、国民健康保険へ加入することになります。残念ながら、国民健康保険には傷病手当金制度がありません。

つまり、ご自分が病気やケガで仕事を休んだ場合には、自分の報酬が激減し、休業の影響はダイレクトにご自分の重い負担となることを意味します。

自営業・自由業の方々は、たとえ20代であっても民間医療保険へ加入することが無難です。

当然、手術は保険診療の対象として3割自己負担となる場合が多く、その他、医療費を1ヶ月の自己負担限度額分に抑えたり、自己負担限度額分を超えて医療費を支払ったりした場合なら、超過した分のお金が戻ってくる制度も利用できます(高額療養費制度)。

ただし、保険診療にしても高額療養費制度にしても、差額ベッド代や通院費等は保障対象外です。

医療費として大きな負担となる有料の病室を避けたい場合、公的給付の対象となる「大部屋」を使用することができれば、差額ベッド代の心配はありません。

しかし、日本全国どこの医療機関でも、患者負担の無料となる大部屋は人気が高く、満室となっているケースがほとんどです。有料の病室の使用は避けられないのが現状と言えます。

そのため、国民健康保険加入者には生活を保障するための給付が設けられてない以上、給与所得者以上に民間医療保険加入が重要となります。

2-2.意外に20代の民間医療保険加入率は高い!

20代の民間医療保険加入率はどの位か?同世代の方々には気になるところですが、意外に保険加入率の高いことがわかっています。

公益財団法人生命保険文化センターの実態調査によれば、29歳以下の世帯での医療保険・医療特約の加入率は91.5%(世帯主の場合:83.0%、配偶者の場合:66.0%)となっています(平成27年度「生命保険に関する全国実態調査」平成27年12月発行を参照)。

当然、ご自分の友人や会社の同僚が加入しているからと言って、無理に民間医療保険へ加入する必要はありません。

20代の方々であっても、ご自分の健康への意識や健康状態、世帯の経済状態は人それぞれであり、これらの状況を考慮して加入するべきかどうかを検討することが大切です。

2-3.自分の家計と健康状態を考える

20代の方々は概ね余剰資金(貯蓄)は少なく、毎月受け取る給与も高給とは言えません。

20代で自営業・自由業で生計を立てているなら、なおのこと収入の安定している状況でない場合がほとんどでしょう。

既に遺産相続や、事業の成功等で十分な貯蓄もあれば別ですが、病気やケガをした場合の医療費を賄うことができるかどうか、今一度、ご自分の経済状態を考えてみるべきでしょう。

また、ご自分が病弱であるかどうか、ライフステージに何らかの変更があるような場合、民間医療保険の加入は検討に値する備えと言えます。

次章では20代のライフステージの変化に応じた、民間医療保険の選び方を解説します。

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3.20代と民間医療保険・その1

私はマダマダ独身生活を謳歌したいし、健康ですが、自分の会社の健康保険の内容をみたら、まさかの事態が発生したときに少々不安です。

独身者にふさわしい民間医療保険ってないですかね・・・・・。

こちらでは、独身者にふさわしい民間医療保険を解説します。

3-1.独身者は男性も女性も入るべき民間医療保険は同じ?

給与所得者の場合、特に新入社員は面倒ではあっても勤務先の健康保険の内容を確認しましょう。

ご自分にとって十分な公的保障といえるのなら、無理に民間医療保険へ加入する必要はありません。

ただし、加入している健康保険では、自分が病気やケガをした時に医療費で生活が圧迫されるリスクを感じた場合や、国民健康保険に加入している方々は、オーソドックスな保障の約束される「安い医療保険」へ加入しておくことが無難です。

男性であれ女性であれ20~23歳で加入するなら、毎月の支払保険料は1,000円以内で収まる商品があります。

このような民間医療保険には、定期型の商品が多く、例えば5年や10年という保障期間をご自分で選び契約します。

10代のころや大学在学中に、これといって大きな病気やケガをしたことがないなら、わざわざ保険料の高い民間医療保険へ加入する必要はありません。

また、独身で若いうちから死亡保障(つまり、被保険者が亡くなって遺族が受け取る保険金)を設定することも不要でしょう。

安い医療保険でも、重い負担となる差額ベッド代等はしっかりと保障されます。いざという時に頼りとなる保険商品ばかりなので、安い保険商品だからといって役に立たないわけではありません。

男女ともに普段から健康体であれば、万一の際の備えという意味で、加入すべき医療保険の内容に大きな差はありません。

3-2.病弱ならば話は別

ご自分がもともと病弱であるという場合には、若い人でもそれなりに手厚い保障が約束された民間医療保険へ、加入を検討する必要があるでしょう。

その場合、注意するべきなのは持病や傷病歴があるかどうかです。概ね、保険会社や共済の医療保険に加入する際は、申込書の他に、同意書、告知書の記載が必要です。

この中で最も大事な書類が「告知書」です。この書類に記載されている告知項目(過去の傷病の有無等)に該当した場合、保障が制限されたり、加入を拒否されたりすることもあります。

民間医療保険の加入は、生命保険やがん保険の場合と同様に、申し込みをすれば契約が成立するわけではなく、加入希望者(ご自分)と保険会社との合意で契約が成立することになります。

ただし、告知項目では、例えば「〇年以内に病気やケガをして医療機関で入院治療しましたか?」または、「過去に〇〇病や〇〇病に罹患したことありますか?」という記載内容である場合、病弱であっても〇年以内に病気やケガで入院治療しておらず、所定の病気を発症したことも無ければ、問題なく加入できます。

保険選びのコツとしては、体力に自信がなく、病気やケガで入院の長引くような事態が想定されるならば、長期入院保障(楽天生命「医療保険」ならば1入院で1,095日まで保障)を重視する保険商品を選びましょう。

つまり、オーソドックスな保障というよりも、ご自分の手厚くしたい保障を設けている保険商品へ加入することが大切です。

3-3.もしかしたらがんの家系かも!

日本人にとって厄介な病気の一つに「がん」があります。日本人の死因の常に上位(3割近く)を占め、その深刻さが際立っている病気で、官民あげてその原因や治療法を研究、実践が行われています。

がんの発症は、食生活の乱れや喫煙、肥満、生活上のストレス等の生活習慣が原因であるといわれています。

しかし、その他に「遺伝的な要因」も存在することがわかってきています。最近では、家族性腫瘍というご家族への腫瘍(がん)の集積により生じる腫瘍性疾患が確認されています。

このうち、1つの病的な遺伝子変異が、親から子へ伝わることで遺伝的にがんへ罹患しやすくなり、それが原因で発症する疾患を特に「遺伝性腫瘍症候群」と呼ばれています。

医療現場で、遺伝子検査、がんへの対策の実践が可能なのは、この遺伝性腫瘍症候群と言われています。

つまり、医学的にも「がんの家系」が存在することは認められています。

この場合の備えとしては、個別のがん保険へ加入することがおすすめです。

しかし、がん保険は基本的にがんのみを保障範囲としているため、がんを含めた幅広い医療保障を受けたいならば、やはり民間医療保険へ加入することが有効と言えます。

民間医療保険へ加入する場合、がん治療の保障を手厚くしたいならば、特約(つまり主契約にオプションとして付ける保障)に、「がん特約」が設定されていることも多いので、保険料は特約分高くなるものの、主契約にあらかじめ付加しておきましょう。

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4.20代の民間医療保険・その2

今はまだ独身の20代でも、そのうちに結婚するかもしれません。

結婚前に民間医療保険へ加入していたなら、結婚後もそのまま継続しても構わないでしょうか?

こちらでは、若いご夫婦にふさわしい民間医療保険を解説します。

4-1.若いご夫婦でも入るべき民間医療保険は違う?

若いご夫婦ならば独身の頃と違い、多少なりともお互いどちらかが病気になった場合の対策を、講じておく必要があります。

配偶者のいずれかが家庭の大黒柱であるなら、独身の頃のように、自分一人の生活の困窮を回避するだけの保障内容では足りなくなります。

下りる給付金額はもとより、基本的な保障へプラスした保障内容も考慮に入れるべきでしょう。

例えば、入院給付金・手術給付金の他、何かと負担となる交通費を賄う通院給付金や、給付金(日額)の他、一時金という形で入院初期にまとまったお金が受け取れる医療保険へ加入し直すことも大切です。

大黒柱である人が休業することになるわけですから、配偶者の生活水準を落とさないためにも、保障がより充実した終身型の医療保険へ加入することがベストです。

終身型の医療保険は、一生涯保障で、保障も幅広くチョイスすることが可能です。実際に若い方々に限らず、非常に人気が高い医療保険商品となっています。

4-2.共働き夫婦を考える

共働き夫婦の場合は、ある程度ご自分たちで別々に口座を持ち、各自で収入や経費を管理していることでしょう。

この場合には、各自がそれぞれ民間の医療保険に加入し、それぞれが病気やケガをした場合、ご自分の加入している保険で医療費を賄うのことが良い方法です。

お互い経済的に自立した状態になっていれば、一方の配偶者に過剰な経済的負担をかけないことは大切です。

この場合、ご夫婦で同じ民間の医療保険に入っても構いませんが、女性の場合は検討しておかなければならない事柄もあります。

女性の場合には年齢を重ねていくと、女性特有の部位(乳房・卵巣・子宮等)の病気の発症が懸念されます。

ケースによっては生命に重大な影響を及ぼす病気もあるため、「女性疾病特約」を主契約に付加することも検討しましょう。

なお、出産に関しても帝王切開をはじめとした異常分娩は、民間医療保険の対象です。ただし、妊娠がわかってから大慌てで保険契約を締結しようと動いても、保険会社から加入を拒否される場合もあるので注意が必要です。

もっとも、女性に特有の病気や異常分娩は、基本的に通常の医療保険でも保障対象です。

ただし、女性疾病特約を付与していると、通常の給付金へさらに金額が上乗せされて支給されるので、多額の出費が想定される場合は大変頼りになる特約と言えます。

4-3.専業主婦(主夫)になったら

結婚後、配偶者のどちらかが主婦または主夫になることもあるでしょう。では、専業主婦(主夫)になったら民間の保険が不要になるのかと言えば、決してそうではありません。

専業主婦(主夫)が病苦やケガをした場合、一家の大黒柱になっている配偶者は健在でも、日々の生活費の他、医療費の支払いも行わなければなりません。

そのため、専業主婦(主夫)の場合、保険料が安くてもオーソドックスな医療保障が受けられる、定期型の医療保険等に加入しておくことが無難です。

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5.20代の民間医療保険・その3

20代で子持ちになった場合も、やはり医療保険は見直す必要があるのでしょうか?

なんか、子供にはいろいろお金もかかりそうだし・・・・。

こちらでは、子ができたら保険内容を見直すべきかどうか、子にも民間医療保険を検討するべきか等を解説します。

5-1.子ができたら保険内容を見直すべき!

結婚しても依然として安い医療保険である場合や、夫婦どちらかが医療保険に加入していなかったら、万が一のために保険加入は行うべきです。

子ができれば、養育費や子のための医療費も確実に増えます。その状況でご夫婦のどちらかが病気やケガで入院したら、家計は非常に厳しくなります。

ただし、ご夫婦の居住地の近くに、ご両親をはじめとした親族がいるなら、経済的な面で助けてもらうことも期待できるでしょうが、遠方ならば頼りにするのは困難です。

特に大黒柱である人は、終身型の医療保険に加入し給付金等でも十分生活費が賄えるように、手厚い保障プランへ見直しを行いましょう。

ただし、給与所得者の場合には、ご自分の扶養する妻子へも手厚い保障を約束する組合健保もあることでしょう。

健康保険の内容もしっかりと確認しながら、民間医療保険へ加入するべきか検討しましょう。

5-2.子にも民間医療保険は検討するべき?

民間の医療保険への加入を検討するのは、ご夫婦ばかりではありません。子も加入すべきかどうかをご夫婦で話し合う必要もあるでしょう。

子が加入する保険と言えば、将来の教育資金に活用する学資保険があります。ただし、子の病気やケガが心配なら医療保障特約を付加できる学資保険もあります。

また、子の病気やケガへ手厚い保障を望むなら、「こども保険」という医療保障・死亡保障を重視した保険商品が販売されています。

ただし、子の医療費に関して、まずはご自分や妻子の住んでいる地域で、どのような公的助成制度があるか確認することも大切です。

日本全国の地方自治体(市区町村)では、それぞれ「こども医療費(乳幼児)助成制度」があります。

この助成制度は申請により、子が一定の年齢になるまで医療費が無料となる仕組みです。

ただし、各市区町村によって、子の年齢条件や助成金額も異なり、世帯の所得制限が条件として追加されている自治体もあります。

ご自分の住む市区町村の助成制度に不安が残る場合、子に関する医療保険へ加入することを検討してみましょう。

5-3.死亡保障も考えよう!

民間医療保険には、死亡保障も付与されている場合があります。この保障があると、ご自分(被保険者)が亡くなった場合、受取人に死亡保障金が下ります。

ただし、設定できる金額は概ね300万円以内になっており、ご自分の葬儀費用を賄う分が確保される程度といえます。

一家の大黒柱であるあなたが亡くなった場合には、残念ながらこの金額で遺された妻子の生活が補填できるとは思えません。

勤務先から死亡退職金の下りるケースもあるでしょうが、やはり医療保険の他に、生命保険に加入しておくことを考慮しましょう。

一家の大黒柱である世帯主が加入する生命保険としては、「定期保険特約付終身保険」がおすすめです。

こちらは、定期保険と終身保険がセットになった商品です。原則として、終身保険がメインで、定期保険をオプションとして加入します。

ご自分が働き盛りの時に、定期保険を加えて保障を厚くし、在職中に死亡した場合、遺族へ数千万円に上る多額の保険金を遺すことができます。

その後、退職間近になると定期保険の保障期間は消滅し、終身保険の適用だけになりますが、葬儀費用はきっちり確保できるという便利な生命保険です。

妻子がいる場合には、民間の医療保険へ加入する他、生命保険等でもご自分の万が一のために、万全の備えを整えておくことが大切です。

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6.20代におすすめ民間医療保険

自分が病気やケガ、そして死亡した場合のことも考えて、妻子のためにいろいろな備えが必要なことはわかりました。

では、20代におすすめの医療保険商品について知りたいです・・・。

こちらでは、20代の方々におすすめの医療保険・共済商品について取り上げます。

6-1.アクサダイレクト生命「定期医療」

アクサダイレクト生命「定期医療」は、疾病・災害入院給付金5,000円の場合、男女とも20歳で加入すると毎月の支払保険料が670円という破格の安さを特徴とする定期医療保険です。

そのため内容は非常にシンプルで、民間医療保険へ初めて加入する人でもわかりやすい保障となっています。

基本保障は次の二つです。

  • 疾病・災害入院給付金:5,000円~15,000円の範囲で設定可能です。1入院で60日まで、通算なら1,095日までが支払上限となります。
  • 手術給付金:手術した場合には入院給付金日額の10倍が支払われます。つまり、給付金として1回につき5万円~15万円が、契約期間中回数無制限で支払われます。

20代の方々で男女共に独身者という場合、まずはシンプルな保障内容が設定されている保険に加入して当面の備えとするのも良い方法です。

6-2.都道府県民共済

都道府県民共済グループが取り扱う医療保障が該当します。性別・年齢関係なく毎月の掛金は2,000円(入院保障2型)となります。

若いうちから入院や通院、死亡・重度障害の保障まで幅広い保障を受けたい方々に最適です。

保障内容は次の通りです(入院保障2型、18歳~60歳まで)。

  • 入院:事故(1日目~184日目まで)1日10,000円、病気(1日目~124日目まで)1日10,000円が保障されます。
  • 通院:事故(14日以上90日まで)1日あたり1,500円が保障されます。
  • 手術:2.5万円・5万円・10万円が保障されます。
  • 先進医療:1万円から150万円が保障されます。
  • 死亡・重度障害:交通事故は10万円、その他の事故10万円、病気10万円が保障されます。

6-3.アフラック「ちゃんと応える医療保険EVER」

こちらの商品は、特に短期入院保障・通院保障が充実しています。20代の若い方々は病気やケガによる手術治療をしても回復が早く、予想外に早く退院できるかもしれません。

ただし、「退院=完治」とはいえず、その後も治療が必要ならば通院費もそれなりにかかるでしょう。その場合の保障として活用するべき保険と言えます。

こちらの商品は、通院ありプランで入院給付金日額5,000円の場合、毎月の支払保険料は20歳の保険加入者なら男性1,510円、女性1,640円と手ごろな料金になっています。

基本保障は次の通りです。

  • 疾病・災害入院給付金:(5日未満の場合)一律25,000円、(5日以上の場合)1日5,000円が保障されます。1回の入院につき最高60日または120日いずれかが選べ、通算1,095日までが支払上限です。
  • 手術給付金:外来の手術1回2.5万円、入院中の手術1回5万円、重大手術1回10万円が保障されます。
  • 放射線治療給付金:通院・入院問わず1回5万円が支払われます。
  • 疾病・災害通院給付金:1日につき5,000円が受け取れます。ただし、入院前60日・退院後120日の間で30日までが支払上限です。

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保障内容は、入院日帰りから保障、手術は公的医療保険制度に連動、放射線は20倍保障。

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7.まとめ

若いからという理由で、民間の医療保険に加入していないと、いざ病気やケガをした時に、公的医療保険では対象外となるサービス費用の高さに愕然としてしまうこともあるでしょう。

予想外の重い負担で頭を抱えないうちに、民間の医療保険へ加入しておくことも大切です。

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