損保ジャパン日本興亜の自転車保険の種類と補償内容をズバリ解説！

自転車は小さな子供からお年寄りまで手軽な乗り物として良く利用されています。その反面、痛ましい交通事故も数多く発生しています。

自転車で転倒することなら1度や2度はあるかもしれません。そのため「自転車事故はそんなに大事とならない。」と、思われている皆さんも多いかもしれませんね。

しかし、自転車事故でも最悪のケースでは死亡事故が起きたり、高度障害状態になったりする等、深刻な結果が発生します。

このような影響を各地方自治体は重く受け止め、全国的に自転車保険への加入を義務化する条例が制定されています。

該当する地域の皆さんは、どんな自転車保険へ加入したらよいか、保険選びに迷っている人達もいると思います。

そこで今回は、損保ジャパン日本興亜の自転車保険の特徴、補償内容を解説します。

この記事を読めば自転車保険の必要性と、損保ジャパン日本興亜の自転車保険の基本的知識を得ることができます。保険選びの参考にしてください。

1.自転車保険について

自転車は身近な乗り物ですが、近頃はいろいろな保険会社から自転車保険が販売されていますね。自転車保険へ興味が湧いています。

まずは、自転車保険の特徴を知りたいです・・・・。

第1章では、自転車保険とは何か？特徴や、自動車保険の自転車特約との違いを解説します。

1-1.自転車保険とは

自転車保険とは、ご自分・家族が自転車で走行中に起きた損害を補償する損害保険です。

例えば自転車で通勤・通学中、ご自分や家族が転倒して負傷し入院した、または相手方と衝突し被害を与え賠償責任を負う立場となった、という場合に保険金が下ります。

自転車事故でも自動車事故と同様、衝突すれば相手方は重傷を負ったり、死亡したりするケースがあります。

逆にご自分・家族が負傷し、最悪の場合は亡くなることもあるでしょう。

その万が一の事態を考慮して、事前に自転車保険へ加入し補償を備えておく必要があります。

〇いろいろな業種から自転車保険へ続々参入！

自転車保険を販売しているのは、損害保険大手はもちろん、規模の小さな少額短期保険会社等も、取り扱っている場合があります。

特に最近目立つのは、携帯キャリア大手のauやソフトバンクのような会社が自転車保険へ参入していることです。

携帯（スマートフォン）利用者を対象に格安の保険料で商品を販売しています。また、その保険料は毎月の通信料と一緒に差し引かれて便利です。

〇申込方法も様々

従来の対面販売や郵送のみならず、インターネット申込はもちろん、コンビニで保険契約することもできる商品があります。

このような方法で気軽に申し込める機会が増えれば、ドンドン自転車保険が普及していくものと考えられます。

1-2.自転車保険の特徴

自転車保険には大きく分けて2つの補償が存在します。1つはご自分・家族が死傷した場合に補償が下りる傷害保険、もう1つは自転車事故で相手方の死傷、他人物を損壊させた場合の賠償責任保険があります。

自転車保険の傷害保険および賠償責任保険には、主に次のような補償が設定されています。下表を参考にしてください。

1-3.自転車保険と自転車特約

自転車事故への補償は自転車保険だけに限らず、自動車保険でも備えることができます。

それが自動車保険の補償の一つである「自転車特約」というオプションです。

自動車保険に加入する際、自転車特約を追加するなら、自転車保険へあらためて加入する必要はありません。

ただし、自動車保険の自転車特約には注意点があります。それは補償内容が、「傷害保険」の部分しか設定されていないことが多い点です。

更に自転車へ「賠償責任保険」を設定したいなら、自動車保険の個人賠償責任特約も追加しましょう。

この個人賠償責任特約は、自動車のみならず自転車の補償もその範囲内となります。

2.自転車保険の加入義務化について

そういえば、私の住んでいる県では自転車保険への加入が義務化されたようです。

この義務化により自転車保険へ未加入ならば、罰せられることがあるのか心配です・・・・。

第2章では、各地方自治体での自転車保険加入義務化の進展と、その内容等について解説します。

2-1.各地方自治体で自転車保険の加入義務化が進展

2015年に兵庫県で、初めて自転車保険を義務化する条例が制定されたことで、次々と各地方自治体で加入義務化が進展しています。

当然、地方自治体で義務化されたのなら加入は必要となります。しかし、未加入ならば罰則が適用されるかと言えばそうではありません。

自転車保険を義務化する条例の文言は共通して、「（加入するように）努力しなければならない」と規定されています。これは「努力義務」と呼ばれ、それに従わなくてもペナルティはありません。

しかし、各地方自治体が自転車事故の深刻さを考慮し、自転車保険の普及を目指している以上、地域住民は自主的に加入を検討したいものですよね。

その一方で、既に加入している損害保険の補償内容によっては、自転車保険へ新規加入する必要が無い場合もあります。

次項では、自転車保険が不要でも良いケースを解説します。

2-2.賠償責任保険があればいい？

自転車保険の加入義務化のため、条例を制定した各地方自治体では、既に加入中の損害保険で賠償責任保険が設定されていれば、加入する必要は無いないと判断しています。

損害保険の中には、前述した自動車保険や火災保険等があります。これらの保険で賠償責任保険をオプションとして付加しているなら、保険加入者のみならず家族全員が補償対象となります。

賠償責任保険は自転車事故による加害行為も補償対象となります。つまり、自転車保険義務化の目的は、自転車事故被害者の迅速かつ十分な救済にあるのです。

ただし、賠償責任保険さえ設定されていれば、補償金額やその他の補償がどうでも良いわけではありません。

次項では、自転車保険へ加入する必要性について解説します。

2-3.自転車保険へ加入する必要性

自転車保険は条例で義務化されたことはもちろんですが、次のような事態も考えられるため加入は必要です。

〇賠償責任保険だけでは不安

賠償責任保険は、あくまで自転車事故被害者救済のための補償です。当然これだけでは、ご自分や家族のケガの補償は下りません。

そのため、自動車保険等で自転車特約を付加していなかった場合には、自動車保険へ加入することが賢明です。

自転車保険の申込の際に、賠償責任保険を外すことができる場合もあります。余計な補償をとればそれだけ保険料は安くなります。

〇賠償責任保険の補償金額が不安

近年の自転車事故に対する裁判所の賠償判決では、賠償金の高額化が目立っています。自転車事故の加害者が小学生でも、1億円近い賠償命令が下されています。

当然ながらこの賠償金は加害児童が支払うわけではなく、子の監督者である親が賠償しなければなりません。

そのため、既に加入している賠償責任保険があれば必ず内容を確認しましょう。

その賠償金額が1億円未満で設定されていたら、やはり自転車保険の加入を検討した方が無難です。

3.損保ジャパン日本興亜について

賠償金の高額化ですか・・・やはり1億円に上る金額を一生かかって支払えるか不安です。自転車保険へは加入するべきですね。

では、おすすめの自転車保険は何かないでしょうか・・・？

こちらでは、自転車保険を扱う損保ジャパン日本興亜と、その自転車保険商品の一覧等を解説します。

3-1.損保ジャパン日本興亜とは

正式名称は「損害保険ジャパン日本興亜株式会社」です。その前身は安田火災海上保険株式会社です。

2014年（平成26年）9月1日に、損害保険ジャパンと日本興亜損害保険とが合併して、現在の損保ジャパン日本興亜になりました。

損保ジャパン日本興亜の会社概要は次の通りです（2018年3月31日現在）。

3-2.損保ジャパン日本興亜の自転車保険一覧

損保ジャパン日本興亜は、引受保険会社として自転車保険の引受および運用等を行っています。

販売されている自転車保険は次の3種類です。

• 傷害総合保険「自転車保険」
• 傷害総合保険「まも～るプラン」

こちらの2種類の保険商品は、「保険プラス」、「株式会社ユトライフ」が取扱代理店となっています。

一方、「一般財団法人・全日本交通安全協会」と協力し提供している商品もあります。

• 自転車専用保険「サイクル安心保険」

このサイクル安心保険に加入したい場合には、まず自転車会員として登録する必要があります。

3-3.自転車保険の申込方法

前述した3種類いずれも申込はインターネットから手続きが可能です。こちらでは手続きの流れを解説します（傷害総合保険「自転車保険」、「まも～るプラン」の場合）。

1. 申込フォームで必要事項を入力：契約タイプや個人情報、告知事項等を入力します。
2. 内容確認：入力した情報に誤りがないか確認します。
3. 送信完了：送信後は自動返信メールが送信されます。

手続きは非常に簡単ですが、取扱代理店等でも書面で申し込みができます。

一方、自転車専用保険「サイクル安心保険」の場合も、インターネット申込が可能です。

ただし、加入前に自転車会員として登録しなければなりません。入会資格は次の通りです。1つ以上に該当すれば入会資格があります。

• 日本国内に居住する自転車の利用者であること
• 日本国内で自転車を利用する未成年をもつ保護者であること
• 日本国内で自転車の利用する親族等がいること

なお、会員登録後のインターネット申込は前述した通りです。また、郵送申込みも可能です。こちらを参考にしてください。

4.傷害総合保険「自転車保険」について

自転車保険は色々あるようですが、傷害総合保険「自転車保険」はどのような商品でしょうか？

こちらの詳細な補償内容を是非知りたいです・・・・。

第4章では、傷害総合保険「自転車保険」の概要、保険料一覧、その補償内容について解説します。

4-1.自転車保険の概要

傷害総合保険「自転車保険」は、自転車に搭乗中のみならず、保険加入者等の日常生活のケガ、加害者として起こした賠償事故も補償対象です。69歳までの人が対象の保険です。

〇補償は自転車事故だけにあらず

日本国内・海外を問わず自転車以外の日常生活、仕事中や天災によるケガが補償されます。

また、保険加入者等がひったくり被害、ひき逃げに遭った等の犯罪によって、死亡または重度後遺障害（※）が生じた時も補償対象です。

ケガによる補償の場合は、身体外部から有毒ガスまたは有毒物質等を、偶然・一時的に吸入・吸収したとき生じた中毒症状も含まれます。

ただし、細菌性の食中毒、ウイルス性食中毒は補償範囲外になるので注意が必要です。

〇契約プラン等について

「パーソナルプラン（個人向け）」、「カップルプラン（夫婦向け）」、「ファミリープラン（家族向け）」の3種類があります。自動車保険の自動車特約では、最初から保険加入者本人とその家族が補償対象となりますが、自転車保険の場合は補償範囲を選ぶことになります。

また、個人賠償責任には示談交渉サービスが付いていて安心です。ただし、示談交渉サービスは国内で発生した事故のみを対象とするので注意しましょう。なお、保険の更新は自動更新となります。

（※）重度後遺障害：負傷により入院・手術治療を受けても、日常生活に深刻な支障の出る後遺障害が残ったことを言います。例えば、両目の失明、言語機能の喪失、両手手足の欠損・永久機能障害、寝たきりとなり常時介護を必要とする等があげられます。

4-2.自転車保険の保険料一覧

気になる自転車保険の保険料ですが、各契約プランによってそれぞれ異なる他、保険加入者の職業によっても異なります。

つまり、保険加入者の職業が危険の小さい職業なら保険料は比較安く、危険の大きい職業なら保険料は比較高くなってしまいます。

こちらでは、「職種級別」および各プランの「保険料」を説明します。

(1)職種級別

危険の小さい職業と危険の大きい職業は次のように区分されています。参考にしてください。

①A級（危険の小さい職業）の場合

• 医師
• 会社員（事務職）
• 教員
• 金属製造加工作業者
• 自動車整備・修理工
• 税理士
• 電気機械器具組立工
• 販売従事者
• 弁護士　等

②B級（危険の大きい職業）の場合

• 貨物自動車運転者
• 漁業作業者
• 建設作業者
• タクシー運転者
• 土木作業者
• 農林業作業者
• バス運転者　等

B級（危険の大きい職業）には実際に車両・船舶・重機を用いる仕事が数多く該当します。

(2)年払保険料

いずれのプランも年一括払となります。各プランの保険料を説明します。

①パーソナルプラン（個人向け）の場合

②カップルプラン（夫婦向け）の場合

③ファミリープラン（家族向け）の場合

表を見てもわかる通り、B級（危険の大きい職業）であっても、年間2,000円多く支払うだけで、問題なく保険加入が可能です。

4-3.自転車保険の補償内容

こちらでは補償内容を解説しています。なお、B級（危険の大きい職業）の人は、若干補償額が縮減されていることに注意しましょう。

(1)傷害死亡・後遺障害 

事故で負傷し、事故日を含めて180日以内に死亡または後遺障害が生じたとき補償されます。

①パーソナルプラン（個人向け）

②カップルプラン（夫婦向け）

③ファミリープラン（家族向け）

(2)入院保険金

事故により負傷し入院治療を行った場合、180日を限度に保険金が下ります。

各コース共通で以下のような入院保険金日額になります。

(3)手術保険金

事故により負傷し手術治療を行った場合、1事故につき1回まで手術保険金が下ります。

各コース共通で以下のような補償金額になります。

• 外来時：入院保険金日数×5倍
• 入院時：入院保険金日数×10倍

(4)個人賠償責任

日常生活で他人に被害を及ぼした場合、法律上の賠償責任が補償されます。国内で発生した事故のみですが、示談交渉サービスも付帯されています。

個人賠償責任の補償金額は各プランとも1億円が上限です。

(5)救援者費用

旅行の際に遭難した場合等、捜索救助等の費用が補償されます。各プランとも200万円が上限です。

(6)被害事故補償

犯罪およびひき逃げによる事故等で、死亡または重度後遺障害が生じたとき保険金が下ります。各プランとも1,000万円が上限です。

(7)天災危険補償

地震、噴火またはこれらが原因の津波による負傷で保険金が下ります。

5.傷害総合保険「まも～るプラン」について

私の祖父は75歳ですが、まだまだ自転車に乗っていたいと言っています。

祖父は意識もしっかりしていて、持病もなく、運動機能は衰えていませんが、やはりケガが心配です。

何か良いシニア向けの自転車保険はないでしょうか・・・？

こちらでは、傷害総合保険「まも～るプラン」の概要、保険料一覧、その補償内容について解説します。

5-1.まも～るプランの概要

傷害総合保険「まも～るプラン」は70～89歳の人が対象の商品です。こちらも、自転車以外の日常生活、地震による入院治療・通院治療が補償されます。携行品損害も補償されます。

傷害総合保険「自転車保険」と、若干補償内容や補償金額等が異なります。より傷害による治療へ重点が置かれています。

なお、まも～るプランはあくまで保険加入者本人のみが補償対象となります。タイプは「死亡なしタイプ」、「お手軽タイプ」、「基本タイプ」の3種類があります。なお、保険の更新は自動更新となります。

まも～るプランを設定したからといって油断は禁物です。高齢になれば、若い方々よりも運動機能や判断力は減退していきます。無理のない自転車走行が求められます。

5-2.まも～るプランの保険料一覧

まも～るプランでは70歳以上でも仕事をしている人がいるため、傷害総合保険「自転車保険」と同様に、A級（危険の小さい職業）と、B級（危険の大きい職業）に分けて保険料を設定しています。

こちらも年払保険料で年一括払となります。各タイプの保険料を説明します。

(1)携行品損害補償ありの場合（PY・LY・HY）

(2)携行品損害補償なしの場合（NY・JY・FY）

高齢者への補償のためか、総じて年払保険料は割高に設定されています。

5-3.まも～るプランの補償内容

こちらでは補償内容を解説します。

(1)傷害死亡・後遺障害 

事故で負傷し、事故日を含めて180日以内に死亡または後遺障害が生じたとき補償されます。まも～るプランでは若干、傷害死亡・後遺障害補償金額が高めに設定されています。 

(2)入院保険金

事故により負傷し、入院治療を行った場合、30日を限度に保険金が下ります。入院保険金の補償日数の上限は、傷害総合保険「自転車保険」よりも大幅に縮減されているので注意しましょう。

各タイプで以下のような入院保険金日額になります。

(3)手術保険金

事故により負傷し手術治療を行った場合、1事故につき1回まで手術保険金が下ります。以下のような補償金額になります。

• 外来時：入院保険金日数×5倍
• 入院時：入院保険金日数×10倍

(4)手術保険金

事故により負傷し通院治療を行った場合、30日を限度に通院保険金が下ります。以下のような通院保険金日額になります。

(5)傷害入院一時金

急激・偶然な外来の事故で負傷し、入院保険金を受け取れる場合、実際の入院日数が30日以上となったとき、一時金が下ります。

(6)個人賠償責任

日常生活で他人に被害を及ぼした場合、法律上の賠償責任が補償されます。国内で発生した事故のみですが、示談交渉サービスも付帯されています。

まも～るプランでも個人賠償責任の補償金額は、各タイプ共に1億円が上限です。

(7)被害事故補償

犯罪およびひき逃げによる事故等で、死亡または重度後遺障害を生じたとき保険金が下ります。まも～るプランでは補償が厚く、各タイプとも2,000万円が上限です。

(8)天災危険補償

地震、噴火またはこれらが原因の津波により負傷した場合、保険金が下ります。

(9)携行品損害

携行品損害を付加した場合が補償対象です。外出先で、携行品が破損・盗難等で損害を被ったとき補償されます。ただし、自己負担額は1事故につき3,000円です。各タイプとも30万円が上限です。

6.自転車専用保険「サイクル安心保険」について

確か損保ジャパン日本興亜には、自転車専用の保険があったはずです。

年間の保険料がお得になるなら、自転車補償に限定した商品へ加入したいです・・・。

こちらでは自転車専用保険「サイクル安心保険」の概要、保険料一覧、その補償内容について解説します。

6-1.サイクル安心保険の概要

サイクル安心保険は、国内で自転車に乗られる人や保護者の方々なら、年齢制限無しで誰でも入会できる保険です。

プランは3種類あり「賠償のみプラン」、「個人賠償プラン」、「家族補償プラン」となっています。

自転車に関する事故へ補償が限定されているので、年間掛金1,230円～と非常にリーズナブルです。

ただし、郵送申し込みの場合は200円掛金が上がるので注意しましょう。保険期間は一年です。

なお、サイクル安心保険を提供する、「一般財団法人・全日本交通安全協会」は、東京都千代田区に本部を置く、各地方自治体にある交通安全協会の中心的な団体です。

元は警察庁の所管していた団体ですが、現在は公益法人となっています。損保ジャパン日本興亜はこの団体に協力し、保険の引き受けを行っています。

6-2.サイクル安心保険の保険料一覧

年間掛金は、各プランおよびWeb申込か郵送申込みかによって金額が異なります。

補償が自転車事故にのみ限定されているので、掛金は傷害総合保険「自転車保険」や「まも～るプラン」の1/10近くとなっています。

年間掛金は5,000円にも満たないので、家族全員が補償に入れるよう家族補償プランでの加入がおすすめです。

6-3.サイクル安心保険の補償内容

こちらでは補償内容を解説します。

自転車事故に特化した保険商品のため、賠償責任は1億円で、前述した2つの商品同様、賠償責任補償はどのプランでも家族全員が対象です。

補償は国内に限られますが、死亡・後遺障害保険金は1,000万円以上と高く、自転車保険としては申し分ない補償内容と言えます。

7.まとめ

自転車保険または個人賠償保険だけに加入すれば、それですべて安心というわけではありません。

交通事故に遭った場合、ご自分の負った傷はもちろん他人が受けた傷は、ケースによって、外傷はもとより精神的なショックも深刻な事態となります。

精神的なショックは、外科的な治療だけでとても完治することはできません。カウンセリング等を必要とすることもあります。

事故が起こってから後悔しても、遅いことは間違いありません。

各個人が自転車を運転する場合は、その疾走感よりも安全運転へ気を配り、事故やケガを起こさないことこそが大切です。