個人年金保険の比較サイトを活用して、ライフプランニングを始めよう!

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インターネット隆盛の現代社会、私たちは様々な恩恵を、そのネットワークから受けています。

スマホ/PCさえあれば、ありとあらゆる情報を、どこにいても手軽に収集できるようになり、その範疇は全世界に及びます。

しかしながらその情報量の多さばかりでなく、整合性の確認できない情報、キャッシュとして残り続ける過去の情報などがあまりにも多く氾濫し、その信ぴょう性は時として懐疑的にならざるを得ないのも、インターネットの持つ側面です。

とりわけ商品数が多く、煩雑な生命保険商品を検索しようとすると、その数のあまりの多さに、閲覧する前に気が萎えてしまいます。

そこで今回は、インターネットの利点をフル活用して、生命保険商品の情報を収集するのにうってつけな、比較サイトのあれこれを見てまいりたいと思います。

特に先行きの見えない経済状況に置かれているわが日本では、将来の備えとしての個人年金保険に熱い視線が注がれています。

まずは自身のライフプランを具体的にイメージしていただくためのノウハウから、選ぶべき個人年金の情報、活用すべき生命保険比較サイトを順に見てまいりましょう。

確かな情報を発信する優良サイトを活用して、今すぐ盤石なライフプランを構築していきましょう。

 

目次

1.ライフプランをシミュレーションしよう
1.1ライフイベントとは
1.2イベントごとに必要な経費

2.将来に向けた貯蓄とは
2.1備えは2種類
2.2銀行金融商品とは
2.3生命保険会社の保険商品とは

3.そもそもセカンドライフとは
3.1公的年金の現状
3.2セカンドライフの現状

4.様々な体系別にみる個人年金
4.1受取種類別個人年金
4.2形態別個人年金
4.3保険料払込別個人年金

5.新しい形の公的年金とは
5.1イデコiDeCo

6.個人年金ランキング
6.1利率/返戻率でみる個人年金

7.インターネットを駆使しよう
7.1個人年金保険比較サイトとは

8.代表的な個人年金保険比較サイト
8.1価格.com
8.2保険市場
8.3 i保険
8.4保険比較ライフィ
8.5保険比較
8.6保険チャンネル
8.7自身にあったサイトを探そう

9.まとめ

 

1.ライフプランをシミュレーションしよう

青年期には考えもしないのが、実はライフプランです。

若いうちは気軽な単身生活であり、その若さから病気とは無縁と考えている方が大半で、入社したばかりの職場では毎日の仕事に追われ、休日には趣味に友人との交流にと、多忙に過ごすものではないでしょうか。

 

 

しかしながら青年期の初頭を過ぎ、職場でも中堅となり始めると、やはり皆さん、結婚などを視野に入れることでしょう。

そこで初めて「ライフプラン」確立の必要性に、迫られるわけです。

実際に「ライフプラン」は、いくつから始めるべきであると、いう定義はありません。

しかしなが、早いうちからプランニングをした方が、後々の生活や精神的なものに、ゆとりを感じられることも事実です。

逆に壮年期に入ってから、改めてセカンドライフに向けてのプランニングを行うことに、決して遅すぎると言うことはありません。

そこで今回は、ライフプランを考える上で必要なことを、この章で見てまいりましょう。

 

1.1ライフイベントとは

人生におけるイベントを想定することが、ライフプランニングにおいては、とても重要になります。

無論、思い描いたプラン通りに事が進むとは限りませんが、備えあれば憂いなしと言う言葉がまさに当てはまります。

そこで下記のイメージ図をご覧ください。

 

 

人生における主なイベントは

結婚→出産→マイホームやマイカーの購入→子供の養育期間→子供の独立→退職→セカンドライフ

と言ったところが挙げられるでしょう。

でも実際に、そのシチュエーションに立たされない限り、掛かる費用などは漠然としていて、想像しがたいと言うのが、いたって普通ではないでしょうか。

しかしながらその部分に注視しなければ、ライフプランニングは全く現実性がなく、絵に描いた餅以下になってしまいます。

そこで次の章で、イメージしやすいように、各イベントごとに掛かる費用を、見てまいりましょう。

 

1.2イベントごとに必要な経費

下記は主だったライフイベントとして発生するであろう、一般的なものを一覧化したものです。

大まかな発生時の世代 イベントの種類 考えられる経費の種類
10代~20代 大学進学 学費
一人暮らしの諸経費
10~20代 就職 転居
社会人としての必要な物品の準備
10~20代 マイカー購入 車両費
自賠責保険/任意保険
20~30代 結婚 挙式費用
新居費用
家電など生活用品の準備
30~40代 出産 出産費用
生活用品の準備
40~50代 マイホーム購入 住宅ローン
40~50代 子育て 養育費/教育費
50~60代 子供の結婚 挙式費用
60代~ 孫の誕生 お祝い
60代~ セカンドライフ 生活費用

 

これらを、先ほどのイメージ図にて具体的な数値として解析をすると、下記のような平均額が算出されます。

 

 

もちろん先ほども申し上げたように、ケースバイケースなのがライフプランですが、その全てが実現した場合、なんと2億円前後の費用が必要になると言う、驚愕の現実が突き付けられてしまいます。

しかもあくまでもこの費用は概算であり、自身が各イベントにいくらの費用を掛けるのかによって、減額ばかりでなく、増額する可能性も否定は出来ません。

そこで多くの方が、将来的な必要経費に対しての備えとして視野に入れるのが、「貯蓄」です。

それでは次の章では、貯蓄のあれこれを見てまいりましょう。

2.将来に向けた貯蓄とは

将来や不測の事態に備え、誰しもが現金をプールすることを思い浮かべるのが「貯蓄」です。

それでは一体どんなものが、具体的に「貯蓄」の役割を担ってくれるのでしょうか。

 

2.1備えは2種類

一般的に思い描く貯蓄は、大きく分けると、下記のようなものが代表格となっています。

 

 

特に私たちは、まず「貯蓄」と言って思い描くのが、おおむね下記2種類の、スタンダードなアイテムです。

 

銀行などの金融商品
民間保険会社の保険商品

 

そこで実際の各商品を、次章で確認してまいりましょう。

 

2.2銀行金融商品とは

銀行は給与の振込先、また各種公共料金などの引き落としの際に活用されるなど、私たちにはとても身近なものです。

 

 

 

そんな銀行の金融商品は大まかなものでも、下記の種類が存在します。

預金の種類 概略
普通預金 自由に預け入れ、払い戻しができる預金口座。
銀行取引の基本となる預金。
公共料金や家賃などの自動支払い、
給与や年金などの自動受け取りが可能。
定期預金 1年、3年後など、預け入れ期間を決めて満期日まで原則、引出不可。
しかし金利が高いメリットあり。
総合口座 普通預金と定期預金、公共債などの長所を組み合わせたものが総合口座。
ためる、ふやす、受け取る、支払う、借りるといった機能がセット化されている。
当座預金 当座預金は手形や小切手の支払いに使われる預金。
法律により利息はつかないが、銀行が破綻しても、
預金保険制度によって全額保護される。
貯蓄預金 残高が定められた金額(基準残高)以上あると、普通預金より
金利が高くなることが多いのが貯蓄預金。
出し入れ自由だが、自動支払い、自動受け取りの利用不可。
大口定期預金 大口定期預金は、1000万円から預入れ可能な定期預金で、
一括預け入れで利用。
金額と期間に応じた金利が設定される自由金利型定期預金。
積立定期預金 積立定期預金は、毎月、決まった日に預金の積み立てをして、
目標額を目指す定期預金。
進学、旅行、住宅購入資金など目標額を設定した貯蓄に用いられる。
ネット定期 インターネットバンクやネット専業銀行、一般銀行のネット支店が取り扱う
インターネットを介した定期預金。
おまけ付き定期 もれなく「おまけ」がついてくる定期予期。
宝くじ付や懸賞金付きのものなどが販売されている。
外貨預金 日本円を米ドルやユーロなどの外国通貨に交換して、外貨で預金をする。
お金の出し入れは自由。
外貨定期預金 日本円を米ドルやユーロなどの外国通貨に交換して、外貨で預金をする。
原則として、満期期日前の引き出しや中途解約不可。
仕組み預金 デリバティブ(金融派生商品)を組み込んでいる預金商品の総称。
普通定期預金と投資型金融商品の中間に位置する。

 

これだけのバリエーションの豊富さと身近さから、銀行金融商品を活用されていらっしゃる方が大半だと思います。

 

 

現金のプールはいざという時に一番大切かつ必要であるので、この選択は貯蓄の一つとして、とても有効な手段であることは事実です。

しかしここでご覧いただきたいのが、下記の表です。

 

銀行名 区分 利息入金時期 金利
イオン銀行 普通預金(イオンカードセレクト) 2月・8月 0.12%
楽天銀行 普通預金(マネーブリッジご利用者) 3月・9月 0.10%
楽天銀行 普通預金(楽天カードのカード利用金額の引落があるお客さま) 3月・9月 0.04%
イオン銀行 普通預金 2月・8月 0.02%
オリックス銀行 eダイレクト預金 普通預金 毎月初め 0.02%
楽天銀行 普通預金 3月・9月 0.02%
野村信託銀行 普通預金 2月・8月 0.02%
ジャパンネット銀行 普通預金 100万円以上 毎月初め 0.02%
ジャパンネット銀行 普通預金 100万円未満 毎月初め 0.01%
住信SBIネット銀行 SBIハイブリッド預金 100万円未満 第3日曜日 0.01%
住信SBIネット銀行 SBIハイブリッド預金 100万円以上 第3日曜日 0.01%
大和ネクスト銀行 普通預金 2月・8月 0.01%
新生銀行 普通預金 新生プラチナ優遇後金利 1000万円以上 毎月 0.00%
新生銀行 普通預金 1000万円以上 毎月 0.00%
新生銀行 普通預金 新生ゴールド優遇後金利 1000万円以上 毎月 0.00%
新生銀行 普通預金 新生プラチナ優遇後金利 100万円以上300万円未満 毎月 0.00%
新生銀行 普通預金 新生プラチナ優遇後金利 300万円以上1000万円未満 毎月 0.00%
じぶん銀行 普通預金 5万円未満 2月・8月 0.00%
じぶん銀行 普通預金 5万円以上30万円未満 2月・8月 0.00%
じぶん銀行 普通預金 30万円以上 2月・8月 0.00%
セブン銀行 普通預金 2月・8月 0.00%
みずほ銀行 普通預金 2月・8月 0.00%
ゆうちょ銀行 普通預金 4月・10月 0.00%
三井住友銀行 普通預金 2月・8月 0.00%
三菱東京UFJ銀行 普通預金 2月・8月 0.00%
住信SBIネット銀行 普通預金 100万円未満 第3日曜日 0.00%
住信SBIネット銀行 普通預金 100万円以上 第3日曜日 0.00%
新生銀行 普通預金 100万円未満 毎月 0.00%
新生銀行 普通預金 100万円以上300万円未満 毎月 0.00%
新生銀行 普通預金 300万円以上1000万円未満 毎月 0.00%
新生銀行 普通預金 新生ゴールド優遇後金利 100万円未満 毎月 0.00%
新生銀行 普通預金 新生ゴールド優遇後金利 100万円以上300万円未満 毎月 0.00%
新生銀行 普通預金 新生ゴールド優遇後金利 300万円以上1000万円未満 毎月 0.00%
新生銀行 普通預金 新生プラチナ優遇後金利 100万円未満 毎月 0.00%
関西アーバン銀行 普通預金 2月・8月 0.00%
静岡銀行インターネット支店 普通預金 2月・8月 0.00%
ソニー銀行 普通預金 2月・8月 0.00%
東京スター銀行 普通預金 2月・8月 0.00%
あおぞら銀行 普通預金 2月・8月 0.00%
あおぞら銀行インターネット支店 普通預金 0.00%

 

これは2017年5月半ば時点での、各行の金利のランキングです。

最高金利でも0.12%と言う、過去最低の低金利時代に突入していることが、一目でわかる結果となっています。

もはや銀行金融商品には「増やす」と言う側面はなく、現金のプール先としての役割を担うのが精一杯だと言うことを年頭に置いた上で、現金が必要な場面に備えて活用すべき貯蓄手段であることを、頭に置おいておくことが大切です。

 

 

2.3生命保険会社の保険商品とは

次は生命保険商品です。

 

あまりにも豊富な商品数で、ついつい曖昧にとらえがちですが、「万が一に備える」と言う一般的な生命保険に対するイメージは、一旦傍らに置いて下さい。

実は保険商品は、銀行金融商品と同等の性能を持つばかりでなく、使い方次第では銀行の金利とは比較にならないほどに優遇されているのです。

実際の生命保険は、下記に挙げる3種類の主契約に、様々な特約などが組み合わされ、商品化されています。

定期保険 掛捨て型

10年20年といった形で保険期間が定まっていて、契約期間中の被保険者の死亡に対して、

死亡保険金が支払われる。

生存のまま満期を迎えると契約満了となり、満期金や中途解約による解約返戻金などの支給はないが

定額な掛け金で死亡時にまとまった保険金を受け取れるので、汎用性が高い。

終身保険 貯蓄型

一生涯が保険期間となり、規定の期間を超過すると解約返戻金が受け取れる。

死亡保険金も当然受け取ることができ、解約返戻金(規定期間超過が必須)/死亡保険共に払込済み保険料を

割り込むことなく、高金利に設定されている。

養老保険 貯蓄型

10年20年といった形で、保険期間が定まっていて、規定の期間を超過すると、解約返戻金が受け取れる。

また、保険期間満了時には満期金が受け取れ、生命保険の中で最も高金利に設定されている。

 

それでは次に、一般的に普及している特約を見てまいりましょう。

付加されている特約例

定期保険特約 一定の保険期間が設けられており、その期間に死亡した際に保険金が支払われ、以下のような種類が存在する。

定額タイプ=保険金額が変わらない
逓減タイプ=保険金額が減っていく
逓増タイプ=保険金額が増えていく

収入保障特約

(生活保障特約)

被保険者の死亡以降、契約時に定めた期間まで、年金が受け取れる

特定疾病(三大疾病)

保障特約

三大疾病(がん/急性心筋梗塞/脳卒中)で約款定義の状態になった時、生前に保険金が受け取れる
災害割増特約 不慮の事故や特定感染症で死亡した時、主契約時の死亡保険金額に上乗せがなされる
障害特約 不慮の事故や特定感染症での死亡時に、主契約の保険金額に上乗せされる
不慮の事故で約款定義の状態になった時は、障害程度に応じて障害給付金が受け取れる
疾病入院特約 疾病での入院時に入院給付金が受け取れる
疾病や不慮の事故などで約款定義の手術を受けた時、手術給付金が受け取れる
災害入院特約 不慮の事故で入院した時、入院給付金が受け取れる
通院特約 支払対対象となる入院後、その直接の要因となった疾病やけがの治療を目的として通院した時に、通院給付金が受け取れる契約のタイプにより、入院前通院保障型もあり

成人病(生活習慣病)入院特約

がん/脳血管性疾患/心疾患/高血圧性疾患/糖尿病のいずれかで入院した時に、入院給付金が受け取れる
女性疾病入院特約 女性特有の疾病である子宮や乳房の疾病/甲状腺障害/がんなど、約款定義の疾病で入院した時、入院給付金が受け取れる
契約のタイプにより、手術給付金受取型もあり
がん入院特約 がんで入院した時、入院給付金が受け取れる(支払い日数無制限)
手術給付金/診断給付金/死亡保険金などの受取型もあり
特定損傷特約 不慮の事故による骨折/脱臼/腱の断裂の治療の時、給付金が受け取れる
先進医療特約 厚生労働大臣に認可されている医療機関の先進医療に該当する治療を受けた時、給付金が受け取れる
介護特約 約款定義の要介護状態になり、その状態が規定期間以上継続した時に、一時金や年金が受け取れる
リビングニーズ特約 被保険者の余命が6か月以内と診断された時、生前に死亡保険金の一部/全額を受け取ることが出来、保険料は不要となる
指定代理請求特約 受取人の意思表示が困難で、保険金請求が不可能な時、あらかじめ指定の代理人が被保険者に代わり請求でき、保険料は不要となる
保険料払込免除特約 三大疾病(がん/急性心筋梗塞/脳卒中)などで約款定義の状態になった時や、身体障害状態/要介護状態になった時、以降の保険料払込が免除となる

 

これらの豊富な特約を、自身が手厚くしたい部分に特化させ、自分流にカスタマイズできると言う点は、銀行金融商品には見られない、大きなメリットとなります。

ライフイベントごとの期間を想定し、特化させる部分を選択していけば、すべてのイベントに対応することが出来ると言っても過言ではありません。

それでは次章にて、なぜ多くの方がネットサーフ時に「個人年金/比較」をキーにしているのかを、見てまいりましょう。

3.そもそもセカンドライフとは

「個人年金」と言う言葉を連想せるのは、間違いなく「老後」や「セカンドライフ」です。

 

 

なぜこれほどまでに、この「個人年金」と言うキーがHIT件数上位に位置するのか。

これは私たち日本が抱えている、大きな懸念事項に起因しています。

それではここからは、その懸念事項を明らかにしてまいりましょう。

 

3.1公的年金の現状

そもそも私たち日本に住所を置く20~60歳までの全ての方に、その加入が義務付けられているのが、公的年金制度です。

これは相互扶助に基づく考え方で、現役世代が老齢世代を支えることを目的に、システム化されています。

 

 

そのシステム図は上記のように、3階建てになっており、国民年金の上に企業勤務者が加入する「厚生年金」や、公務員が加入する「共済年金」などが上乗せされています。

 

3階 厚生年金基金 企業年金の一種で、手厚い老後所得を保障
確定給付企業年金 厚生年金保険加入者対象。あらかじめ定められた算定式で給付される
確定拠出年金 公的年金制度に上乗せされ、運用実績で年金額が変動する年金制度
適格退職年金 平成24年以降実質的に廃止
共済組合の職域年金 職域加算とも呼ばれたが厚生年金と共済年金の統合により、実質廃止。2015年9月30日以前の共済組合員(公務員など)には給付あり
2階 厚生年金 国民年金の上乗せ部分で、企業勤務者などが加入する公的年金
共済年金 国民年金の上乗せ部分で、公務員が加入する年金制度
1階 国民年金 日本在住の20際≦60歳に加入義務がある年金制度

 

そんな公的年金制度ですが、自身の置かれた状況に基づき、下記のような年金を受給することが出来ます。

 

国民年金 厚生年金 共済年金
老後 老齢基礎年金 老齢厚生年金 退職共済年金
病気
ケガ
障害基礎年金 障害厚生年金
障害手当金
傷害共済年金
障害一時金
死亡 遺族基礎年金
寡婦年金
死亡一時金
遺族厚生年金 遺族共済年金

 

「いずれ貰えるなら安心!個人年金なんて必要ないんじゃない?」

若い世代の方ほど、そのような感想をお持ちになるかもしれません。

でも実は、それは大きな間違いです。

若い世代の人口が伸び悩び、少子化傾向が進む中で、限られた人口の青年期/壮年期の方々が、多くの老齢世代を支えねばならず、その負担は増すばかりとなっています。

 

 

そのような背景を打開すべく、公的年金は常に変動を続け、現在では受給可能年齢が引き上げられ、保険料払込実績が厳しく審査され、その上で受給額が決定されている、非常にシビアな局面を迎えているのです。

そんな公的年金の、基本的な部分を押さえてまいりましょう。

 

年金変動の事由

物価の変動
給料の変動
現役世代の人口数
公的年金加入者の増減

 

年金受給条件

老齢基礎年金 保険料納付期間+保険料免除期間≧25年かつ65歳以上(例外あり)
老齢厚生年金 厚生年金保険期間が1カ月以上(65歳未満は1年以上の被保険者期間が必要)
退職共済年金 1年以上の組合員期間があること
組合員期間+国民年金期間+厚生年金期間≧25年

 

年金受給額の目安

年金の世帯としての受給額
夫婦の場合
夫婦ともども会社勤め 約28万8千円
(男性18万円+女性10万8千円)
男性:会社勤め

女性:会社勤めでない

約23万円
(男性18万円+女性5万円)
男性:会社勤めでない

女性:会社勤め

約15万8千円
(男性5万円+女性10万8千円)
夫婦共々会社勤めでない 約10万円
(男性5万円+女性5万円)
独身の場合
男性:会社勤めしてきた人 約18万円
男性:会社勤めでない人 約5万円
女性:会社勤めしてきた人 約10万円8千円
女性:会社勤めでない人 約5万円

 

ここまでの情報を見ていくと、

「生きている間にもらえるか、保障がない」

「もらえる金額だけでは、生活が立ち行かない」

と言った声が、当然聞こえてきます。

そんな公的年金の不安材料が、

個人でセカンドライフに備えなければ」

と言う思考を後押しし、「個人年金」がライフプランにおける重要ツールとして、選択されるようになったのです。

それ故に、「個人年金/比較」と言うキーワードが、多くの検索HIT件数を叩き出しているのです。

 

 

3.2セカンドライフの現状

さてだからと言って、闇雲に不安がっていても、何も解決はしません。

具体的な備えをすることによって、不安というものは解消して行きます。

そこでライフプランを構築するための、具体的なセカンドライフの現状を見てまいりましょう。

 

下記は一般的なセカンドライフの生活費と、ゆとり費用をまとめたものです。

 

 

それまで月々確保できていた収入は、当然退職と共に減滅します。

特に近年では、早期退職制度などの導入が盛んに行われ、「定年退職=60歳」と言う概念は、意味をなさなくなりました。

つまり思い描いているセカンドライフは、平均寿命を80歳として考慮すると、優に20年を超過してしまうのです。

しかしながら退職後も生活は続いていくので、上記のような生活費を、公的年金や預貯金などから捻出しなければなりません。

この数値を具体的な金額に置き換えてみましょう。

 

必要最低限の生活費22万円+ゆとり生活費13.4万円=月額生活費35.4万円

月額生活費35.4万円×12カ月=年額生活費424.8万円

 

下記データによる平均寿命を80歳と設定した場合の、セカンドライフ年数20年×年額生活費424.8万円=セカンドライフ生活費総額8,496万円

 

 

冒頭でライフイベントに掛かる費用は2億円前後と申し上げましたが、その中の半額近くにも上る資金を、セカンドライフまでに用意しなければならないと言うことです。

しかしながら今一度、世帯としての年金受給額を思い出して下さい。

最高額で28.8万円の受給額では、到底前述の

 

「必要最低限の生活費22万円+ゆとり生活費13.4万円=月額生活費35.4万円」

 

には及ばず、実に月額6.6万円の不足が生じるのです。

 

年金の世帯としての受給額
夫婦の場合
夫婦ともども会社勤め 約28万8千円
(男性18万円+女性10万8千円)
男性:会社勤め

女性:会社勤めでない

約23万円
(男性18万円+女性5万円)
男性:会社勤めでない

女性:会社勤め

約15万8千円
(男性5万円+女性10万8千円)
夫婦共々会社勤めでない 約10万円
(男性5万円+女性5万円)
独身の場合
男性:会社勤めしてきた人 約18万円
男性:会社勤めでない人 約5万円
女性:会社勤めしてきた人 約10万円8千円
女性:会社勤めでない人 約5万円

 

つまりどんなに頑張っても、公的年金だけでは「ゆとり」はおろか、最低限の生活すらままならないのが、私たち日本が迎えた「セカンドライフ」の実情なのです。

その厳しい実情に備える手法として、個人年金が人気を集めるのは、必然と言わざるを得ません。

4.様々な体系別にみる個人年金

それではここからは、セカンドライフの不安を払拭し、頑強な備えの雄たる個人年金を、見てまいりましょう。

 

 

4.1受取種類別個人年金

まずは受取方によって大別される種類を、見てまいりましょう。

保障期間付終身年金 被保険者が生存中は年金が受け取れる
年金支払い開始日から一定の保障期間を設定、保障期間経過後は終身年金となる
夫婦年金 夫婦いずれかが生存していれば、年金が受け取れる
確定年金 被保険者の生死に関わらず、契約時に定めた一定期間に(10年/20年など)年金が受け取れる
年金受給期間に被保険者が死亡した場合、契約残期間に相当する年金または一時金が受け取れる
有期年金 契約時に定めた一定期間(10年/20年など)、被保険者が存命してる場合のみ年金が受け取れ、死亡と同時に年金の支給はなくなる
保障期間付有期年金 保障期間中であれば被保険者の生死にかかわりなく、年金が受け取れる
その後契約時に定めた一定の期間中、被保険者が存命している間中年金を受け取れる
保証期間中に被保険者死亡の場合は、残期間相当の年金または一時金を遺族が受け取れる

4.2形態別個人年金

次は、その形態によって大別される個人年金を、見てまいりましょう。

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