先進医療とは何?先進医療の説明と医療保険へ加入する必要性を解説!

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自分がもし、難病になってしまったら今の医療で十分に対応できるのだろうか?

不安に思ってしまう方は、やはりいらっしゃると思います。

しかし、医療技術は日々進歩し「先進医療」として、患者の治療へ大きく期待がもてる技術が数多くあります。

実際、治療効果は一般の保険診療以上に高いと言われています。

ただし、その技術料は非常に高く、治療は全額自己負担とされています。

今回の記事では、先進医療とは何か?高い治療効果が期待できる一方で、高額な先進医療費をどのように抑えて治療を受けることができるのか?を詳しくご説明いたします。

この記事を読み終わった後には、基本的な先進医療の知識を得ることができることでしょう。

そして、ご自身が先進医療を受けるためにどんな事前の備えをなすべきか、を知る良い参考資料となるはずです。

目次

1.先進医療をうけるには?

  • 1-1.先進医療とは?
  • 1-2.先進医療の特徴
  • 1-3.評価療養と選定療養

2.先進医療の種類

  • 2-1.多焦点眼内レンズを用いた水晶体再建術
  • 2-2.陽子線治療
  • 2-3.重粒子線治療
  • 2-4.EBウイルス感染症迅速診断

3.先進医療を受けるには?

  • 3-1.先進医療の手続きについて
  • 3-2.手続きの必要書類
  • 3-3.手続きの際の注意点

4.公的医療保険制度と先進医療

  • 4-1.先進医療に係る費用
  • 4-2.高額療養費制度とは
  • 4-3.先進医療は全て適用外?

5.医療保険と先進医療

  • 5-1.医療保険へ加入する意義
  • 5-2.先進医療特約とは
  • 5-3.先進医療特約のある保険商品の紹介

6.先進医療に関する医療保険の注意点

  • 6-1.進歩を続ける医療技術
  • 6-2.先進医療の進歩に医療保険がついていけない?
  • 6-3.最新の先進医療の保障を受けるために

7.まとめ

1.先進医療をうけるには?

医療技術の進歩により、一昔前までは難病と呼ばれるものであっても十分に治療可能なケースが多くなってきました。

その高度な治療を担う医療技術の一つが「先進医療」です。

ただ、近頃ニュースやインターネットで名前は聞くけど、そもそもどういった医療が先進医療なのかピンとこない・・・という方も数多くいらっしゃると思います。

こちらでは、先進医療とはどんな医療なのかを解りやすく説明します。

1-1.先進医療とは?

先進医療は、厚生労働大臣の定めた施設基準に適合する医療機関により行われる、最先端の技術を駆使した医療の中で、厚生労働大臣が承認した医療を言います。

この先進医療に関しては国の決定により、医療を受ける患者の安全を確保し、患者の金銭的な負担の増大を防止するという観点を踏まえ、患者の選択肢を広げ、利便性の向上を図るということから、保険診療(公的医療保険制度が適用される診療)との併用が認められています。

つまり、先進医療は、保険診療外の医療行為であり公的医療保険制度は適用できず、先進医療を受けた分は全額自己負担となります。

1-2.先進医療の特徴

最先端の技術を用いた医療行為である先進医療の特徴としては以下のようなものが挙げられます。

①先進医療A,Bの特徴

先進医療は、平成29年8月1日現在で105種類存在します。先進医療は大きく2つの区分に分けることができます。

先進医療Aとは、先進医療の中でまだ承認されていなかったり、適用外であったりする医薬品や医療機器を使用しない技術、人体への影響がほとんどない技術を使用する医療行為です。平成29年8月1日現在で36種類が承認されています。

先進医療Bとは、先進医療の中でまだ承認されていなかったり、適用外であったりする医薬品や医療機器が使用される技術、またはその技術を使用しなくても注意を払って患者の観察および評価をしなければならない医療行為です。平成29年8月14日現在で69種類が承認されています。

②先進医療を受けられる医療機関は限られている

先進医療は厚生労働大臣の定めた施設基準に適合する医療機関によって行われる必要があるため、全ての医療機関で先進医療が受けられるわけではありません。

また、当該施設基準に適合する医療機関であれば全ての先進医療が受けられるというわけではありません。

先進医療A,Bを実施している医療機関をみると、大学医学部の付属病院、国立・県立病院、医療法人等と規模の大きな医療機関が多いです。ただし、眼の病気に関する先進医療(多焦点眼内レンズを用いた水晶体再建術)については個人医院も扱っている場合があります。

先進医療A,Bに該当する医療行為を行う各病院については、厚生労働省ホームページ「先進医療を実施している医療機関の一覧」でご確認ください。

1-3.評価療養と選定療養

評価療養も選定療養も「保険外併用療養費制度」として、公的医療保険制度が適用されないことは共通しています。

先進医療に該当する医療技術は、その全てがいつまで経っても公的医療保険制度が適用されない医療行為というわけではありません。

この高度な技術を用いた医療行為を、保険給付の対象とすべきか否かを、厚生労働大臣(厚生労働省)は検討を進めています。

その検討結果を出すために、保険診療との併用を行うことで、適正な医療として効率的な提供を図るべきかを評価する「評価療養」としての側面が先進医療にはあります。

この評価療養に該当するのは次の通りです。先進医療はもとより、医薬品、医療機器、再生医療等製品の治験(※臨床試験のこと。)に係る診療、医薬品医療機器法承認後で保険が適用される前の医薬品、医療機器、再生医療等製品の使用等が挙げられます。

なお、今後とも公的医療保険制度が適用されることはありませんが、被保険者が選択し、より利便性を向上するための医療サービスで、厚生労働大臣が定めたものが「選定療養」と呼ばれるものです。

この選定療養に該当するのは、差額ベッド、歯科の金合金、予約診療、時間外診療、180日以上の入院等が挙げられます。

2.先進医療の種類

先進医療というのは最先端の技術を使った医療行為であることはわかった。

でも、先進医療を行うのは、がんの治療のような生命に関係する重大な病気ばかりなのだろうか?

実は、先進医療の対象となっているのは、生命に関係する重大な病気ばかりではありません。

こちらでは、主に活用されている先進医療の種類について説明します。

2-1.多焦点眼内レンズを用いた水晶体再建術

先進医療のイメージと言えば、がんのような深刻な病気に対し最先端の医療技術を使用する「がん治療」、人の身体の欠損や機能が低下した組織や臓器を修復再生する「再生医療」を思い浮かべるかもしれません。

しかし、年間に実施される先進医療の件数が非常に高いのは、がんの治療や臓器の再生医療ではなく、「多焦点眼内レンズを用いた水晶体再建術」という眼の病気に関する先進医療です。

「多焦点眼内レンズを用いた水晶体再建術」は、平成28年度の先進医療Aに係る実施件数23,728件の中で実に11,478件も実施されており、実に50%近い割合を占めています(厚生労働省ホームページ「平成28年6月30日時点で実施されていた先進医療の実績報告について」参照)

「多焦点眼内レンズを用いた水晶体再建術」の特徴について以下で説明します。

①多焦点眼内レンズを用いた水晶体再建術に対する適応症

この先進医療が適用される病気が「白内障」です。白内障とは、加齢等により水晶体が濁ることで、眼に光が入りにくくなり物体がはっきりと見えなくなります。症状としては人によって異なり、眼がかすむ、まぶしい、メガネが合わない、物体がぼやけて見える等が挙げられます。

70代、80代の方が白内障になるリスクが非常に高く、若い世代の方でも糖尿病による合併症や、アトピー性白内障というアトピー性皮膚炎の合併症が原因で発症する場合があります。

②手術方法

白内障になったからといって、いきなり手術をするわけではなく点眼薬や飲み薬で白内障の進行具合を観察します。その後、症状が悪化したときは手術が必要となります。

手術では、まず「超音波水晶体乳化吸引術」を用いて、濁った水晶体を砕いて取り出し、その後、「眼内レンズ」という人工の水晶体を入れます。最後に眼内へ水分を注入し切開部分が自然に閉じられます。

局所麻酔をして痛みも無く、手術は30分程度で終了するので日帰り手術が可能です。なお、この手術で老眼も治ります。

2-2.陽子線治療

がん治療に大きな期待が持てる先進医療です。陽子線も放射線の一種です。放射線治療では、放射線を患部に照射しがん細胞にダメージを与えますが、同時にがん細胞周辺の正常な細胞にもダメージを与えることになります。しかし、陽子線治療では正常な細胞へのダメージを最小限に抑えることができます。

陽子線治療について、平成28年度の実施件数は2,016件です。

①陽子線治療に対する適応症

陽子線治療が適応される病気は脳腫瘍(原発性のみ)、頭蓋底腫瘍、頭頸部腫瘍、肺がん、肝細胞がん、小児がん等、外科手術が非常に難しいがん治療に使用されます。

②治療方法

陽子線治療は患者が希望すればすぐに開始されるものではなく、まずは陽子線治療中にしっかりと体を固定するために、各患者に合わせた固定具を作製します。その後CT検査を行い、放射線腫瘍医、放射線技師等が患者に合わせた陽子線治療の計画を立て、患者の腫瘍の形状に合わせて陽子線を照射するための「ボーラス・コリメータ」と言われる特殊な器機を作製します。これらの準備に数日程度が必要となります。

前述した準備がすべて整った後にいよいよ治療が始まります。通院による治療が可能で、治療は原則として1日に1回(15分~30分)、1週間に3~5回行い合計4~40回程度にわたって治療が行われます。

2-3.重粒子線治療

こちらもがん治療に大きな期待が持てる先進医療です。重粒子線も放射線の一種です。放射線治療・陽子線治療よりも線量集中性に優れ、がん細胞に大きなダメージを与えつつ、正常な細胞へのダメージを最小限に抑えることができます。

重粒子線治療について、平成28年度の実施件数は1,787件です。

①重粒子線治療に対する適応症

重粒子線治療が適応される病気は頭蓋底腫瘍、頭頸部腫瘍、肺がん、肝細胞がん、腎臓がん等、外科手術が非常に難しいがん治療に使用されます。

②治療方法

重粒子線治療も患者が希望すればすぐに開始されるものではなく、まず重粒子線治療中に体を固定する固定具を作製し、その後CT検査を行い、患者に合わせた重粒子線治療の計画を立て、腫瘍の形状に合った「ボーラス・コリメータ」という特殊な器機を作製します。これらの準備に数日程度が必要となります。

前述した準備がすべて整った後に治療が始まります。通院による治療が可能で、治療は原則として1日に1回(15分~30分)、1週間に3~4回行い合計1~20回程度にわたって治療が行われます。

2-4.EBウイルス感染症迅速診断

この先進医療は、手術や特殊な放射線治療でなく診断方法です。採血後、EBウイルス感染症を数時間以内に定量的に評価する技術で、当該感染症を簡便かつ迅速に診断し、適切な処置につなげることが期待できます。

EBウイルス感染症には、世界の人口の95%以上が感染すると言われており、一度感染すると当人が亡くなるまで体内に潜伏することになります。初期症状は軽い風邪か、または症状自体が現れない感染症です。実のところ、健康であれば全く問題ない感染症と言えます。

しかし、臓器移植手術を行った患者には脅威となります。臓器移植手術後は、免疫抑制剤を長期にわたって投与されることになるため様々な感染症を発症するリスクが高まります。

本来なら自己免疫で抑制できていたEBウイルスに対しても、その免疫力は弱まり「リンパ増殖性疾患(PTLD)」を引き起こすことが考えられます。リンパ増殖性疾患の代表的なものに「悪性リンパ腫」があり、全身のあらゆるリンパ節のみならず、それ以外の臓器にも発生する腫瘍となります。そのため、早期の診断よる適切な措置が必要となるのです。

3.先進医療を受けるには?

先進医療は大きな期待ができる最先端の医療技術ばかりのようだ。

いずれは、保険医療として公的医療保険が活用できるものも出てくるだろう。

しかし、先進の医療技術を今受けたい。どのようにして受けることができるのだろう?

こちらでは、先進医療を希望する際の手続きや注意点を述べます。

3-1.先進医療の手続きについて

先進医療は、通常の保険診療を受けつつ、患者が希望し、医師も患者の治療に先進医療が必要であり、かつ合理的である、と認めた場合に受けることができます。

前述した通り、先進医療を扱う医療機関は限られており、ご自身が通院または入院する医療機関で、希望する先進医療が受けられるのかどうかを確認します。

実際に医療機関の窓口や医師に相談することも大事ですが、先進医療を扱う医療機関では、患者が当該治療法を選択しやすいように、院内の目立つ場所に、その内容・費用について掲示しています。また、医療機関のホームページでも確認できます。

3-2.手続きの必要書類

①被保険者証の提出

手続きは保険診療の場合と同様に、健康保険証または国民健康保険証(老人医療対象者はそれに加えて健康手帳)を医療機関の窓口に提出します。

②同意書に署名

先進医療を受けるには「同意書」に署名します。ただし、一刻も早く受けたいと焦って内容を確認せずに署名はしないでください。

まずは医療機関から、その治療内容および費用について説明を受け、わからない事があれば質問し、その後に納得した上で署名をしましょう。

③領収証を保管

先進医療を受けた場合、先進医療に関係する費用、通常の治療と共通する部分の一部負担金、食費等を支払うと、各費用が記載された領収証が手渡されます。

この領収書は「税金の医療費控除(※1)」を受ける際に必要となるので大切に保管しましょう。

(※1)税金の医療費控除・・・納税者が、自己または自己と生計を一にする親族のために医療費を支払うと所得税が控除される制度です。医療費控除の金額は最高で200万円まで控除の対象となります。手続きは確定申告期間内(先進医療等を受けた翌年の2月中旬~3月中旬)に確定申告書を作成し、領収証を添付して最寄りの税務署へ提出します。

3-3.手続きの際の注意点

先進医療の手続きに関しては、患者の希望ばかりではなく医師の同意も必要であることは既に記載した通りです。つまり、患者が強く望んでも医師がその必要性と合理性を認めなければ、先進医療を受けることができません。

先進医療を受けるかどうかを医師と話し合って、医師の知見による判断に従うか、その判断にご自身が納得がいかないのなら非常に手間がかかりますが、希望する先進医療を扱う別の医療機関、またはそれと同程度の最先端の医療技術を扱う医療機関を探すことになる、という場合もあります。

また、先進医療にかかる費用は、全額自己負担であることは前述したとおりですが、その負担額は数万円程度のものから数百万程度のものまで非常に幅があります。

ご自身の希望する先進医療が高額であればある程、ご自身の収入・貯蓄や、家計への影響等を十分に考慮して決断する必要があります。

4.公的医療保険制度と先進医療

既に先進医療は全て自己負担であることはわかっている。

問題は公的医療保険に加入していれば、

どのような医療機関で最先端の医療技術が含まれた治療を受けても、保健医療分は公的医療保険が適用されるはず・・・・。

実は、そうとは一概に言えません。

こちらでは、いささかわかり難い先進医療を含めた費用のお話をします。

4-1.先進医療に係る費用

先進医療の費用は、受ける先進医療によって非常に幅があります。「2.先進医療の種類」で一例を挙げた先進医療の費用は以下の表の通りです(厚生労働省ホームページ「平成28年6月30日時点で実施されていた先進医療の実績報告について」を参考に作成)

技術名 先進医療費用(円)
多焦点眼内レンズを用いた水晶体再建術 554,707円
陽子線治療 2,760,022円
重粒子線治療 3,093,057円
EBウイルス感染症迅速診断 15,761円

先進医療費用(技術料とも呼ばれています。)は、表でもわかる通り、非常に高額な重粒子線治療であっても自己負担をしなければいけません。

先進医療を加えた保健医療分は、公的医療保険に加入していれば「3割負担+先進医療費用全額分」が自己負担ということになります。

4-2.高額療養費制度とは

先進医療費用以外の診察、投薬、入院等に係る費用は公的医療保険制度が適用されますが、それでも実際の治療の場合には自己負担額を超えることがあります。

その場合に活用できるのが「高度療養費制度」です。この制度は被保険者を所得によって区分し、その区分に応じて自己負担限度額が定められており、お金を支払う際に限度額を超えていれば、一定の金額が払い戻されるというものです。

ご自身が支払ったお金が自己負担限度額を超えているかどうかわからなくても、国民健康保険の加入者の場合は、治療後にご自宅へお金を払い戻すための通知書が郵送されてきます。

ただし、健康保険組合の加入者の場合は、高額療養費の対象となっていても送付の通知がなされず、ご自分で費用を計算して申請しなければならないケースもあります。

高額療養費の対象となっていたら、速やかに申請書へ記入して健康保険組合または市町村に提出しましょう。高度療養費制度の詳細については、「厚生労働省ホームページ」をご確認ください。

4-3.先進医療は全て適用外?

実は、先進医療に相当する最先端の医療技術は、先進医療実施機関として厚生労働省から認定された医療機関でなくても受けることができる場合があります。

ただし、認定医療機関以外の医療機関で、先進医療と同様の医療技術を用いた治療を受ける場合には注意が必要です。

先進医療を加えた保健医療分は、「3割負担+先進医療費用全額分」が自己負担ということは既に述べました。

しかし、認定医療機関以外の医療機関で先進医療と同様の医療技術を用いた治療を受けても、先進医療を受けたと認められないため、本来ならば公的医療保険が適用された分の保険診療も自己負担となってしまいます。

つまり、先進医療と認められない場合には、受けた治療全てが公的医療保険の適用外とされてしまいます。いわゆる「自由診療」として扱われてしまうと言うことです。

十分な収入や貯蓄があるなら、認定医療機関以外の医療機関でも質の高い最先端の医療サービスを受けられることが期待できますが、治療費は相当高額になることは間違いありません。

5.医療保険と先進医療

先進医療はどうあっても、自己負担であることはわかった。

がんやその他の難病にならないことが第一なのだが、万が一にも発症してしてしまったら、やはり治療効果の高い先進医療を利用したい。

貯蓄はあまりないが、先進医療の費用をサポートできるサービスは無いものか?

こちらでは、先進医療のために加入できる医療保険について説明します。

5-1.医療保険へ加入する意義

生命保険各社が扱う医療保険は、通常のケガや病気に対応した商品ばかりではありません。そもそも、民間の医療保険は、公的医療保険制度では保障外である食費、差額ベッド代等の金銭的負担を補うために加入する方が多いです。

では、先進医療は保障されるのかと言えば一概には断言できません。ご自身が既に加入している医療保険と、これから新しく登場した医療保険では保障内容は異なります。まずは、加入した保険または加入を検討している保険の内容をしっかりと確認しましょう。

先進医療は全額自己負担であるため、医療保険でその負担分がサポートされていると、貯蓄を切り崩したり、家計を圧迫したりする事態を軽減することができます。

ここに、先進医療を保障の対象とする医療保険へ加入する意味があります。万が一、重大な病気に罹患した場合に、より効果的な先進医療を活用し医療保険も適用できれば、長い闘病生活を回避し、短期間での回復も見込まれ、結果としてご家族への重い金銭的負担が抑えられることが期待できます。

5-2.先進医療特約とは

生命保険各社が提供する医療保険にはオプションとして、先進医療に係る費用を保障するサービスがあります。それが「先進医療特約」です。内容としては、先進医療に係る費用の内、自己負担した金額と同額を保障するというものが多いです。

先進医療の保障は単品で加入することを生命保険各社とも想定しておらず、あくまで医療保険またはがん保険のオプションとして付加することになります。

ただし、がん保険の先進医療特約の場合には、がん治療のための先進医療が対象となります。広く先進医療を保障する内容の特約を付けたい場合には、医療保険に特約として付加するべきでしょう。

5-3.先進医療特約のある保険商品の紹介

こちらでは先進医療特約を提供している保険各社の商品を一例として挙げます。保険選びの際の参考にしてください。

①アメリカンファミリー生命保険会社「アフラック 総合先進医療特約」

この特約は、自社の医療保険商品「EVERシリーズ」「新EVER」に中途付加することができる特約です。契約年齢に関係なく毎月の支払い保険料99円分を、主契約の医療保険に上乗せします。

保障内容としては、先進医療に係る費用の内、自己負担した金額と同額を保障します。支払う限度額は通算2,000万円までとなっています。

②住友生命グループ メディケア生命「メディフィットA 先進医療特約」

この特約は、毎月の支払い保険料110円分を、主契約の医療保険に上乗せします。

保障内容としては、先進医療に係る費用の内、自己負担した金額と同額の「先進医療給付金」と、これに加え「先進医療一時給付金」5万円が支払われます。限度額は通算2,000万円までとなっています。なお、先進医療一時給付金の支払い限度額は60日に1回です。

③チューリッヒ生命 「終身ガン治療保険プレミアム ガン先進医療特約」

この特約は、毎月の支払い保険料約120円分を、主契約のがん保険に上乗せします。がん治療による先進医療が対象となります。

保障内容としては、先進医療に係る費用の内、自己負担した金額と同額の「ガン先進医療給付金」が支払われ、限度額は通算2,000万円までとなっています。これに加え療養ための支援として、「ガン先進医療支援給付金」が一括で15万円支払われます。

6.先進医療に関する医療保険の注意点

生命保険各社の医療保険は、先進医療に係る費用を厚く保障している商品が多いようだ。

おまけに先進医療特約自体の毎月の支払い費用は、どの会社でも百数十円程度で付加することができる。これは加入したい!

しかし、医療保険の特約付加に関していくつか注意点があります。

こちらでは、想定される問題を取り上げて説明します。

6-1.進歩を続ける医療技術

先進医療は「1-3.評価療養と選定療養」でも指摘した通り、該当する医療技術の中には、後に保険診療の対象となる医療技術も存在します。

つまり、現在は先進医療と呼ばれ認定された医療機関でのみ実施されるものであっても、将来的に公的医療保険制度が適用される医療行為に該当している場合があります。

また、次々と画期的でより治療効果が高い医療技術が登場し、医療技術は今以上に加速度的な進歩を遂げることでしょう。

医療技術の進歩に対応するように、その医療内容に見合った医療保険も次々と登場しています。

6-2.先進医療の進歩に医療保険がついていけない?

先進医療は前述した保険診療の対象となる医療技術として活用される場合もあるように、先進医療の対象から外れることがあります。また、何らかの理由で先進医療から除外されてしまう医療技術もあります。そのため、先進医療の対象となる医療技術は、絶えず流動していると言えます。

ご自身が既に加入している医療保険が何年も前の商品で、加入当時、特約の対象となっていた先進医療が現在では除外されている場合もあります。その際には、先進医療特約では保障されなくなります。

医療保険に既に加入し、先進医療特約も付加している場合には、万が一の事態になる前に定期的に保障内容(加入した際にもらった契約のしおり等)と、現在の先進医療に該当する医療技術を確認しておくことも重要です。

先進医療の審査・認定等を行っているのは厚生労働省なので、詳しくは同省ホームページ「先進医療の各技術の概要」等に掲載されている内容を確認することを、お勧めします。

また、先進医療特約に該当し、例えば陽子線治療や重粒子線治療のような、がん治療に高い効果が認められる先進医療を希望しても、現在自分が通院・入院している医療機関で対応できる先進医療を扱っていない、扱っていても医師が先進医療の使用に難色を示す場合には、やはり先進医療特約も活用できません。

6-3.最新の先進医療の保障を受けるために

常にご自身が健康であり続けることが最も大切なことですが、まさかの時の備えもまた必要です。過剰に病気へ反応するのも避けたい所ではありますが、重い病気にかかって休職する等して、収入の減少・家計への負担が圧し掛かってから医療保険の加入を検討するのでは、遅いことは事実です。

20代、30代の若い方々の中には、早くから自分の現在・将来の健康状態を考慮し終身保険に加入するなどして、比較的負担のかからない毎月の支払い保険料で、まさかの時の備えをしている方々もいらっしゃいます。

確かに終身保険は一生涯保険料が上がらないためお得であるとは言えますが、長期間が経つと、保障内容が現在の医療技術についていけなくなることもあり得ます。解約するにも、その際に戻ってくるお金が少ないケースもあります。

そのため、若い内(20代くらい)に医療保険に加入する際には、安い定期保険に加入し、念のため100円程度の負担で済む先進医療特約も付加して、保障が適用される期間をカバーし、40代、50代になって家族の大黒柱となり、疾病のリスクが増してくる時期に、手厚い医療保険と先進医療特約を付けて加入し直すと言うのも良い方法です。

定期保険は一定期間の保障に止まり、支払った保険料が戻らない場合が多いですが、終身保険よりもずっと保険料は安く毎月の支払い保険料が1,000円未満の商品もあります。つまり、保障期間が経過する度に、更新かそれとも他の保険へ加入するかの見直しが行い易いという特徴があります。

また、ご自身が中高年になる頃には、現在のところ先進医療と呼ばれている医療技術が、公的医療保険の適用となり、通常の医療保険に加入するだけでその保障を受けられることもあり得ます。更に、現在の先進医療を上回る画期的な先進医療も登場している可能性があります。

このように保険の定期的な見直しをするのは、主契約の医療保険の場合はより手厚い保障を、特約として付ける先進医療では見直しの時点で最先端の先進医療の保障が期待できるということを意味します。

7.まとめ

医療技術の進歩は止まることはありません。また、医療技術の進歩に見合った保険商品は常に登場しています。

その度に加入されている保険を見直すのはあまり必要では無いことですが、ご自身の健康状態やライフステージの変化に合わせて、定期的に保険内容の確認や見直しをしておくことも大切なことです。

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