皆さんは、高齢者医療保険という言葉を聞いたことがあるでしょうか。2015年9月に発表されたデータを見ると、日本の高齢者人口は3,384万人、総人口に占める割合が26.7％と共に過去最高を記録しました。高齢になってくると、身体の機能が年々低下してしまいます。そのため、今まで以上に万が一に備えることが重要になってきています。
現在、多くの保険会社から80歳まで保険加入できるという商品が数多く販売されています。ここでは、高齢者が医療保険に加入する前に知ってほしいポイントを解説していきます。
目次
高齢化社会が進んだ要因
日本の現状
高齢化の問題は、高齢化社会・高齢社会・超高齢社会と分けられて問題に挙げられています。現在の日本は、超高齢社会に突入したといわれており、国をあげて高齢化している社会が問題視されています。内閣府は、このまま高齢社会が続くと、2060年には65歳以上の人が2.5人に1人の割合で、75歳以上の人が4人に1人の割合になるという試算を発表しています。
高齢社会の弊害
医療技術の進歩により、平均寿命が延びていることや少子化の影響で、高齢化が急速に進んだとされています。このまま高齢化が進んでしまうと多くの弊害が生まれてきます。考えられる弊害は以下のとおりです。
- 介護難民の増加
- 年金額の減少
- 老老介護
考えられる弊害の1つ目は、介護が必要となる人が増えることでの介護難民の増加です。高齢者が多くなると、どうしてもついて回るのが介護問題です。介護をするのに適した人はやはり若い人になります。若者1人に対しての高齢者の数が増えてきているので、これから先介護難民が問題になってくるかもしれません。
考えられる弊害の2つ目は、少子高齢化による年金額の減少です。2060年には、4人に1人が65歳以上になってしまうという試算も出ているほど、日本はこのまま高齢社会が続くとみられています。そのため、今までは多くの若者で高齢者を支えてくることが出来ましたが、2060年には4人で1人の高齢者を支えなくてはなりません。年金はご存知のように、若者が納めている年金を65歳以上の人に年金として支給しています。そうなると考えられるのは、現役世代が少なくなるため高齢者に支給する年金が減少してしまうことです。このまま少子高齢化が進むと年金額も少なくなってしまうかもしれません。
考えられる弊害の3つ目は、高齢者が高齢者を介護する老老介護問題です。現在の日本でも時々取り上げられている問題ですが、これから先もっと高齢者割合が増加するとみられています。そのため、老老介護問題も頻繁に耳にするようになるかもしれません。若者が介護する場合と高齢者が介護する場合とでは、介護出来る範囲は当然若者の方が多くなります。そうなってしまうと、1つ目の弊害である介護難民の増加につながってきてしまいます。
高齢者のかかりやすい病気
年齢が高齢になってくると、免疫力などが低下してしまいます。若い頃なら重症化せずに完治していた病気も高齢でかかってしまうと重症化してしまいがちです。では、高齢になるとどのような病気にかかりやすくなってしまうのでしょうか。特にかかりやすくなってしまう病気は、以下のとおりです。
- 肺炎
- 結核
- 眼の病気
この3つが特に挙げることができます。名前はよく聞くけど、どのような症状か分からないという方もいると思います。それぞれの病気について詳しく説明します。
肺炎
肺炎は、日本人の原因別死亡率で4位に位置している病気です。肺炎で死亡する人の約90％は高齢者というデータもあります。では、肺炎にかかってしまうとどのような症状がでるのでしょうか。基本的には、高熱がでたり、激しい咳や呼吸困難などが症状としてでるようです。風邪と似たような症状のため、気づかずに重症化してしまう場合もあるので注意が必要です。
結核
結核とは、結核菌という細菌が原因で発症してしまう病気です。代表的なものに肺結核があります。肺結核にかかると、初めは風邪に似た症状が出ます。その症状が長期化してくると肺結核の疑いがあります。症状がひどくなってくると、痰に血が混じったりしてしまいます。結核と診断されて入院すると、平均して65日程度入院するというデータ（公益財団法人予防会HPより）があるほど、完治までの日数が長いので入院が長期化してしまいます。
眼の病気
高齢者の人がかかりやすい目の病気は、白内障や緑内障などが挙げられます。白内障は、特殊な薬が原因でなってしまう場合と、加齢によって発症してしまう場合があります。加齢によって発症すると、自覚症状がほとんどない場合が多いです。白内障を発症すると、水晶体が濁ってしまい最悪の場合、失明することもあります。放置をしなければ、失明はしませんが薬で治すことが出来ないため、手術を行う必要があります。
緑内障は、眼圧の上昇によって視神経が障害を受け、視野が狭くなってしまう病気です。現在の日本人の40歳以上の20人に1人の割合で緑内障の患者がいます。白内障と同様に、失明することもある病気になっています。場合によっては、レーザー治療や手術を行うこともあります。
このような病気にかかってしまうと、手術を行ったり、長期間入院したりと多額の治療費がかかってしまいます。そのような治療費の負担を軽くするために、医療保険を各保険会社が発売しています。自分自身にあった医療保険を加入することで、万が一の時に経済的負担が軽くなります。
医療保険の種類
医療保険の種類には、以下のようなものがあります。
- 終身医療保険
- 定期医療保険
- 女性向け医療保険
- 緩和型医療保険
- 無選択型医療保険
医療保険の種類はとても多くあります。それぞれがどのような保障のある医療保険か分からないと思います。それぞれの特徴を詳しく解説していきます。
終身医療保険
終身医療保険の特徴は以下の通りです。
- 保障が生きている間続く
- 保険料が上がらない
この2点が終身医療保険の特徴といえるでしょう。高齢になってくると体が衰え、病気になりがちになってしまいます。終身医療保険に加入していると、病院通いになっても保障があるので安心ですね。
また、更新がないため、加入した年齢による保険料が上がりません。これは、若いうちに入っておくと保険料が安く抑えられるのでお得になります。高齢になると加入できない保険もあるので、なるべく早いうちに終身医療保険に加入するといいですね。
定期医療保険
- 保険期間が定められており、更新がある
- 契約時は終身保険よりも割安になる
- 80歳まで更新できるが、更新するごとに保険料が高くなる
この3点が定期医療保険の特徴といえます。終身医療保険とは異なり、あらかじめ保険期間を定めます。そのため、保険料は終身医療保険より割安になります。
しかし、契約期間が終了すると自動更新となり、更新時の年齢によって新たな保険料が決定してしまうため、更新するごとに保険料が高くなります。更新時に見直しもできるので、独身の人は終身医療保険よりもこちらの定期医療保険の方がおススメです。
女性向け医療保険
女性向け医療保険の特徴は、以下の通りです。
- 女性しか加入できないので、女性特有の病気程保障が厚い
- 生存給付金のある保険もある
この2点が女性向け医療保険の特徴といえます。女性向け医療保険は、通常の終身医療保険や定期医療保険などと違い、女性特有の病気の保障が厚くなっています。
例えば、入院給付金や手術給付金が通常の保険に比べ、上乗せになっています。女性の方で、女性特有の病気の保障を厚くしたいという方にはおススメの医療保険です。
緩和型医療保険
緩和型医療保険の特徴は、以下の通りです。
- 告知により、通常の保険だと加入できない人を加入できるようにしている保険
- そのため、保険料は割高になる
- 保障額は、1年を経過するまで半分になる
この3点が緩和型医療保険の特徴といえます。通常の医療保険に加入できない人が加入する医療保険となっているので、保険料もその分割高になります。元々持病がある人にはありがたい保険となっていますが、健康な人はまず選ぶことはないでしょう。
無選択型医療保険
無選択型医療保険の特徴は、以下の通りです。
- 告知が不要
- 保険金や給付金が少なく設定されている
- 保険料が割高
この3点が無選択型医療保険の特徴といえます。告知が必要ない分、保険金や給付金が低く設定されていたり、保険料が割高になってしまうケースが多いようです。誰でも加入できますが、上記のようなデメリットがあるため、無理に加入せず、貯蓄に回してもいいかもしれません。
引用：医療保険ランキングトップ10 https://hoken-bridge.jp/10ranking-medical-insurance/
この中で高齢者が加入できるものは、終身医療保険や緩和型医療保険などです。次の項目で公的医療保険と私的医療保険に触れて、どのような点が違うのかを説明していきます。
公的医療保険と私的医療保険
日本の医療制度には、公的医療保険と私的医療保険の2つの制度があります。その制度の違いをまずは説明させていただきます。
公的医療保険
公的医療保険とは、加入者やその家族が医療を必要となったときに、公的機関などが医療費の一部を負担してくれる制度です。健康保険や共済組合、国民健康保険などが該当します。日本では国民全員がこれらの保険いずれかに加入しています。公的医療保険の種類は、以下の通りです。
- 全国健康保険協会管掌健康保険（協会けんぽ）
- 組合管掌健康保険（組合健保）
- 船員保険
- 共済組合
- 日雇健康保険
- 自衛官診療証
- 国民健康保険
一般に、会社員の場合は、協会けんぽ又は組合健保に、船員保険は船員が、共済組合は公務員、国民健康保険は自営業者がそれぞれ加入しています。
私的医療保険
私的医療保険とは、任意加入の医療保険のことをいいます。公的医療保険でまかないきれない部分をカバーすることができます。生命保険会社の医療保険はこの私的医療保険に該当します。公的医療保険の保障だけだと不安だという方が加入しています。
若い現役世代の方々は、医療費負担が3割と高齢者に比べると高いのと、万が一死亡してしまったり、入院してしまったりした時に使える預貯金があまり多くないことから、必然的に加入率も若い世代の方が高いです。
後期高齢者医療制度
日本では、75歳に達すると後期高齢者医療制度に加入することになっています。後期高齢者医療制度とは、75歳以上又は、65歳以上で一定以上の障害の状態にある人が対象となる医療制度です。原則的に、自己負担額は1割ですが、現役並みの所得がある場合は3割負担となっています。
現在の医療制度は、2008年施行の高齢者の医療の確保に関する法律を根拠法として確立されました。2008年に1,321万人だった被保険者は2014年には1,554万人にまで増加しています。
保険料の徴収は、市町村が行い、広域連合に納付しています。原則として保険料は、年金から天引きの形となります。しかし、公的年金額が年額18万円未満などの場合、納入の通知が行われ、金融機関の窓口で支払うことになっています。
前期高齢者医療制度
日本では、65歳から74歳の間は、前期高齢者医療制度というものがあります。自己負担額は、70歳未満の人は3割、70歳以上の人は2割です。前期高齢者医療制度も後期高齢者医療制度と同じで、現役並みの所得がある人は、3割負担となっています。
しかし、後期高齢者医療制度のような独立した制度ではありません。基本的に65歳から74歳は、健康保険や国民健康保険のどちらかに加入することになっています。この前期高齢者医療制度は、医療費負担の調整をするために設けられました。
公的医療保険の保障の限界
後期高齢者医療制度
75歳から加入となる後期高齢者医療制度には、どのような保障があるのでしょうか。
- 医療費の原則負担は1割
- 後期高齢者医療保険者証を提示した場合、1ヶ月の医療費が一定額以上の支払いがない
- 介護保険との1年間の合計が基準額を超えるとその差額が戻ってくる
後期高齢者医療制度に加入すると、医療費負担は原則1割となります。しかし、現役並みの所得（年間所得370万円以上の被保険者及びその者と同一世帯にいる被保険者）がある場合は、3割の医療費負担となります。現役並みの所得がある場合でも、基準収入額未満であることを申請すれば1割になります。
窓口で後期高齢者医療保険者証を提示すると、1ヶ月の医療費が一定額を超えてしまった場合でも一定額以上の医療費の支払いをしなくてよい。限度額は、所得によって決められています。外来の場合、個人単位の所得で金額が決まることになっています。
一定以上の所得がある人は44,400円、一般的な所得のある人は12,000円、住民税が非課税の人は8,000円となっています。また、入院の場合は世帯合算の所得で金額が決まることになっています。一定以上の所得のある家庭は（10割相当医療費―267,000円）×1％＋80,100円、一般的な所得のある家庭は44,400円、住民税が非課税の過程は24,600円、判定の基準である所得のない家庭は15,000円となっています。
医療保険と介護保険における自己負担額の合計が基準を超えると、基準額を超えた金額を払い戻すことができ、負担を軽減するという仕組みです。この仕組みを、高額介護合算療養費といいます。自己負担の限度額は所得によって異なります。一定以上の所得がある人は67万円、一般的な所得のある人は56万円、住民税が非課税の人などは31万円、判定の基準である所得がない人は19万円となっている。これは、70歳未満の人達よりも負担が軽減された内容となっています。
前期高齢者医療制度
65歳からの前期高齢者医療制度には、どのような保障があるのでしょうか。
- 生活療養標準負担額を超える分は、健康保険組合が負担する
- 療養入院した場合の食事・居住費は1日当たり1,700円の自己負担
前期高齢者医療制度では、健康保険組合などの被用者保険と、国民健康保険間の医療費負担を調整するための制度となっています。そのため、入院した際の食費・居住費に要する費用は、平均的な費用から算定された基準額を1日2，060円と定め、この基準額を超えた場合は入院時生活医療費として健康保険組合が負担することになっています。
療養入院した場合の自己負担額は、1日につき1,700円となっています。低所得者の場合、所得に応じて介護保険と同様に負担軽減の措置があります。住民税非課税の人の場合1日950円、一定基準を満たす所得の人は710円と自己負担額が軽減されます。
デンマークの福祉事情
日本以外の国はどのような制度があるのでしょうか。高齢者福祉が充実しているといわれる、デンマークを紹介したいと思います。
デンマークは幸福な国
デンマークは、世界一幸福な国と評されることが多いです。消費税は25％、所得税50％など税金がとても高い国なのに、そのように呼ばれるのはなぜなのでしょうか。その理由は、医療費や教育にかかる費用はもちろんのこと、介護費用まで無料だからです。高い負担をしているだけのリターンが国民にあるから幸福な国と呼ばれているのですね。
デンマークには、高齢者福祉の三原則と住まいとケアの分離というコンセプトがあり、政府が主導となって高齢者にも住みやすい国づくりを進めています。
高齢者福祉の三原則とは、生活の継続性・自己決定・自己資源の活用の3つを原則として、1982年に高齢者社会審議会の答申で打ち出されました。この三原則によると、高齢者はなるべく在宅で若い時と変わらない生活を行い、高齢者自身で生き方を決めて、高齢者の出来ることはなるべく手助けを行わずに生活することが大事だということが分かります。
住まいとケアの分離とは、いる場所によってケアの質が変わってしまうのはいけないという考えです。しっかりと、住んでいる環境とケアを行う環境を区別しなくてはいけないという意味から、在宅ケアを4時間体制で行っています。
デンマークの高齢者像
デンマークには、高齢者福祉の三原則にもあるように、老人ホームをなくすという取り組みがあります。高齢者の人が慣れ親しんだ自宅でなるべく生活できるようなサポート体制がとても整っています。そのため、病院で亡くなる人が2割ほどしかいません。ほとんどの国民が自宅で人生の最後を迎えているのです。
この取り組みで分かる通り、デンマークには、国が主体となって高齢者の住みやすい環境が整備されています。そのため、日本より早く高齢化社会に突入しましたが、とても高齢者の満足度の高い国となっています。
保障のない部分をどうすればよいか
前の項目でデンマークの福祉制度を紹介させていただきました。日本では、残念ながらデンマークのような制度はありませんが、自分自身で準備しておくことができます。高齢になると入院が長期化したり、病気が重症化したりしまいがちです。そうなると日本の医療制度の保障部分を超えてしまうということが考えられます。そのような場合、考えられる対処方法は以下の通りです。
- 貯蓄を切り崩す
- 私的保険に頼る
ほとんどの人は、この2択になると思います。せっかく貯めておいた預貯金が一回の入院で半分以下になってしまったという話もよく耳にします。そうならないためにも、私的医療保険に加入して準備を行っておいた方が安心ではないでしょうか。
そもそも高齢者でも医療保険って入れるの？
医療保険に加入できるのは若い、現役世代の人たちじゃないの？という疑問があるかもしれません。現在の日本では、様々な保険会社から様々な種類の医療保険商品が発売されています。実はその中に、高齢者でも加入できる保険商品があるんです。
少額短期保険という保険会社が販売を行っているものだと、加入者が80歳までの方だと一生涯保障が続く医療保険や、89歳までの高齢者引受基準緩和型医療保険などがあります。
「私はもう高齢だから・・・」と諦めることはありません。うまく医療保険を探せば、自分のためにも家族のためにも助かるものになります。
高齢者医療保険に加入する前に知ってほしいこと10選
実際に高齢者医療保険に加入を検討する際に、知ってほしいことを紹介します。ポイントは10個です。
1．どのような特約が付けられるかを確認する
1つ目のポイントは、どのような特約が付けられるか確認することです。特に先進医療特約がつけられるかどうかがとても大きなポイントになります。先進医療で治療を行うと、場合によっては200万円を超える治療費が請求されます。しかも、先進医療は公的医療保険の対象外となっています。
そのため、もし先進医療で治療をするとなるとその金額を病院に支払わなくてはなりません。先進医療特約に入っていると、限度額はありますが治療費相当分は保障されます。金銭的な負担や安心して治療を受けられる環境を作るためにもこの先進医療特約はつけるべきです。
そのほかにも、若い現役世代は入ることができますが、高齢者の方はお断りしているという特約もあります。事前にそのような特約が何かを調べておくことで、自分自身の希望にマッチした保険に出会えることができます。
2．入院給付はできるだけ長いものを選ぶ
2つ目のポイントは、入院給付金のでる日数は長いものを選ぶことです。高齢になるとどうしても入院日数は長期化してしまいます。そのため、公的医療保険の保障だけでは足りなくなってしまう場合も考えられます。
そうした状況をなくすためには、少しでも入院給付金の支給される日数が長いものを選んだ方が安心できます。長期入院になってしまう可能性が高いのならば、給付金が支給される日数が多い保険の方がお得ですよね。そうしたことも考えながら医療保険選びを進めていくようにしましょう。
3．保障内容を明確にする
3つ目のポイントは、保障内容をしっかりと理解したうえで加入するようにしましょう。保障内容をしっかりと理解せずに加入してしまうと、万が一病気になったときに保障がされなかったなどということを回避することができます。
また、現役世代ではいる医療保険と高齢者医療保険は、似ているようで違う商品であることが多いです。万が一の時、保障されなかったなどということがないよう、しっかりと保障される期間やその内容などをしっかりと確認してから医療保険に加入するようにしましょう。
4．割高ではないか吟味する
4つ目のポイントは、支払う保険料が割高ではないかしっかりと吟味して加入するようにしましょう。医療保険の保険料は、基本的に掛け捨てとなっています。ましてや、高齢になってから加入する医療保険は保険料だけでも高額になってしまいがちです。
そのため、加入した医療保険の保障内容によっては医療保険に入らない方がよかったケースも出てきています。しっかりと自分自身が支払う保険料と万が一の時に保障される金額等を吟味して加入してもいい医療保険なのか、加入しなくてもいい医療保険なのかを見定める必要があります。
5．保険料の支払期間を確認する
5つ目のポイントは、保険料を支払う期間をしっかりと確認することです。現役世代の時に加入した終身医療保険の場合、60歳や65歳で払込が終了し、以降保険料の払い込みなしで一生涯保障が続くというものがあります。しかし、高齢になってから加入する医療保険だと、一生涯保険料を支払わくてはいけない場合も当然でてきます。
そのようなことになってしまうと、払い込んでいた保険料が無駄になってしまうケースも少なくはありません。そうならないために、しっかりと保険料払込満了があるのかどうかをしっかりと確認して、一生涯保険料を支払わなくてはならない場合には、加入を慎重に検討しなくてはいけません。
6．死亡保障の金額
ポイントの6つ目は、加入を検討している医療保険の死亡保障の金額です。高齢者の場合、死亡保障は必要ないと思います。それはなぜなのか。その理由は、高齢者の人々は、現役世代に比べて預貯金が多くある傾向にあります。そのため、万が一自分自身が死亡してしまった場合、生活が困窮するような人がいなければ死亡保障はない方がいいと考えています。
7．生きている間、支払える金額かどうか考える
ポイントの7つ目は、自分自身が生きている間、支払い続けられる保険料であるかを考えて加入することです。医療保険に加入する年齢が高齢の場合、保険料を生きている間支払わなくてはならないということが発生する可能性がとてもあります。今現在は保険料を払うことが出来ても、5年後、10年後と長い期間を見たときに払うこと出来ないくらい保険料の高い医療保険だと加入を見合わせた方が安心かもしれません。
8．保障される病気を絞る
ポイントの8つ目は、保障される病気を絞ることです。高齢の方が加入する医療保険になってしまうと、どうしても基本的な保険料は割高になりがちです。そのため、多くの保障をつけてしまうと、とても支払えない保険料になってしまうことがあります。そうした事態を防ぐべく、保障される病気を絞って契約した方が、保険料も安くなり今後の生活にゆとりが生まれます。保障外の病気になってしまった場合は、入院や手術など基本的な保障はそれぞれついているので、医療費が保障をオーバーしてしまった場合には、自分自身の預貯金で支払うことになります。
9．どのようなときに保障が受けられるか確認する
ポイントの9つ目は、どのような状態になったときに保障が受けられるかを確認することです。医療保険に加入する前にしっかりと保障内容と共に確認しておかないと、いざ入院してお金が必要ですとなったときに保障が受けられない場合が発生します。そうならないためにも、保障内容と保障の受けられる時期をしっかりと確認したうえで、医療保険に加入するようにしましょう。万が一、保障が受けられないとなったときに、自分自身の預貯金を切り崩さなくてもいいように初めから対策をしておきましょう。
10．本当に自分自身に必要か再確認
ポイントの10個目は、本当に医療保険が自分自身に必要なのかを再確認することです。高齢者の方は、後期高齢者医療制度をはじめ、前期高齢者医療制度や各自治体においてとても保障が充実しています。そのため、高齢になって医療保険に加入しても損をしてしまうことがあります。医療保険に加入して損をしないためにも、今一度加入を検討している医療保険の入院給付日額や手術給付金の額を確認してみてください。保障は保険料に見合った金額でしょうか。その点をしっかりと確認して医療保険に加入するようにしましょう。
まとめ
いかがだったでしょうか。若い現役世代の時に加入する医療保険と、高齢になってから加入する保険では医療保険に加入する際のポイントが違ってくることがお分かりいただけましたでしょうか。若い現役世代だといろいろな保険商品が選べて、特約が選べて自分自身にあった保険に加入することができます。高齢になってから加入する保険では、しっかりと保障内容を確認していつから保障が受けられるのか、そもそも医療保険は自分自身に必要なのかをしっかりと検討してから加入することが大事になってきます。もしもの場合に備えて、貯蓄をするのか、医療保険に加入するのかをしっかりと検討を行っていきたいですね。
