がんてどんな病気!?がんの特徴とこの病気に備えるがん保険を詳細解説!

常に日本人の死因の上位を占めている病気である「がん」。

食生活の乱れや、人間関係・仕事上のストレス等による積み重ね、または遺伝により発症してしまう厄介な病気です。

がんを発症してしまうと、深刻な生命のリスクを伴うことに加え、その治療費も高額になります。

公的医療保険制度をがん治療に活用することはできますが、この制度が適用外となるがん治療も存在します。

近年では、がん治療に関して金銭面でのサポートを目的とする「がん保険」に注目が集まっています。

そこで今回は、「がんとは何か?」を説明した上で、がんの備えとして加入するがん保険の特徴、および注意点をご紹介します。

この記事を読めば、がんの基礎的な知識を得ることができ、がん保険を選ぶ際の有効な資料の一つとなることでしょう。

目次

1.がんという病気について

  • 1-1.がんとは
  • 1-2.がんの現状
  • 1-3.初期のがんと悪性のがん

2.がん治療について

  • 2-1.がんの入院日数と費用
  • 2-2.がんの治療法
  • 2-3.高度療養費制度の活用を考える
  • 2-4.全額自己負担を考える

3.がん保険とは

  • 3-1.がん保険の特徴
  • 3-2.がん保険の加入について
  • 3-3.がん保険の保障内容
  • 3-4.がん保険の注意点

4.がん保険と医療保険

  • 4-1.がん保険と医療保険
  • 4-2.がん保険と医療保険の比較
  • 4-3.がん保険の加入を優先すべき?

5.がん保険の選び方

  • 5-1.がん保険は診断給付金で選ぶ?
  • 5-2.入院給付金が長期なのは有効?
  • 5-3.がん治療の現状とがん保険の選び方

6.がん保険の定期型と終身型

  • 6-1.定期型がん保険の特徴
  • 6-2.終身型がん保険の特徴
  • 6-3.定期型と終身型はこう選ぶ!

7.まとめ

1.がんという病気について

日本人の死因の上位にあげられる「がん」という病気・・・・。

恐ろしいとは聞いているが、いまいち自分自身が発症したことがないのでわからない。

まずは、「がん」という病気がどんなもので、どんな種類があるのだろうか?

こちらでは、「がん」とはそもそもどんな病気なのか?その種類について説明します。

1-1.がんとは

がんとは、人体を構成する細胞が何らか原因により変異して増殖し、その異常な細胞が正常な細胞を破壊していく病気です。がんは、心疾患(心筋梗塞)・脳血管疾患(脳梗塞)と共に、日本人の死因の上位を占める「三大疾病」とされ、厄介な病気と認知されています。

がんをはじめとした三大疾病の原因は、主に以下のような状況が普段の生活の中で蓄積されていった結果である、と言われています。

  1. 会社や家庭等のストレス
  2. 食生活の乱れ・偏り
  3. 運動不足・肥満
  4. 喫煙等

それに加え、がんに関しては遺伝も否定できない、との指摘もあります。

がんをはじめとした三大疾病は、自覚症状が無く、長い年月の積み重ねにより現れるため、ストレスの根本的な解決や、生活習慣を改善する機会が得られないまま、発症してしまうケースが多いと言えます。

1-2.がんの現状

最近の日本のがんの現状については次のような政府統計が厚生労働省から報告されています。表にすると以下の通りです(厚生労働省「平成28年 人口動態統計月報年計(概数)の概況」を参考に作成)。

死因 死亡数(人) 死亡率
平成28年度 全死因 1,307,765 100%
1位 悪性新生物(がん) 372,801 28.5%
2位 心疾患 197,807 15.1%
3位 肺炎 119,206 9.1%
4位 脳血管疾患 109,233 8.4%
5位 老衰 92,759 7.1%
その他 415,959 31.8%

上の表を見ると悪性新生物(がん)だけで、日本人の全死因の3割近くを占めていることになります。

この悪性新生物(がん)について男女別でみていくと、各部位よる死亡者数・死亡率について、異なったデータが現れています。男女別による各部位の死亡者数および死亡率の統計(平成28年)は以下の通りです。

○男性の部位別の死亡者数および死亡率

平成28年 悪性新生物(がん) 死亡数(人) 死亡率
1位 52,415 86.1%
2位 29,836 49.0%
3位 大腸 27,014 44.4%
4位 18,500 30.4%

男性では「肺」の悪性新生物(がん)による死亡数がもっとも多く、死亡率は80%を大きく超えています。2位は「胃」となっています。

○女性の部位別の死亡者数および死亡率

平成28年 悪性新生物(がん) 死亡数(人) 死亡率
1位 大腸 23,063 35.9%
2位 21,405 33.4%
3位 15,673 24.4%
4位 乳房 14,013 21.8%
5位 10,015 15.6%
6位 子宮 6,344 9.9%

女性では「大腸」の悪性新生物(がん)による死亡数がもっとも多く、2位は「肺」となっています。

1-3.初期のがんと悪性のがん

がんの種類には大きく分けて「上皮内新生物(初期のがん)」と「悪性新生物(悪性のがん)」があります。

まず、がんの進行度合については5つに分かれます。以下の表をご覧ください。

進行度合
ステージ0 がん細胞が身体や臓器の表面または内腔等を覆う組織(消化管の場合は粘膜)内に止まっている状態です。
ステージI 腫瘍が広がっているものの、筋肉の層に止まっている状態です。
ステージII 腫瘍が筋肉の層を超えて広がっている状態です。リンパ節に少し転移している状態も該当します。
ステージIII 腫瘍が筋肉の層を超えて深く広がっている状態です。この状態になるとリンパ節への転移が見られます。
ステージIV がん細胞が臓器の壁を超えてしまい、血管に広がったり、他の臓器へ転位する状態です。

①上皮内新生物(初期のがん)

上の表のステージ0に該当するがんです。がんが上皮内(身体や臓器の表面等)に止まり、筋肉の層を超えず間質細胞に広がっていない状態を指します。

上皮内新生物の時点で発見し、適切な治療を受ければ、3年の生存率は100%近くと言われています。つまり、この段階でがんを取り除けば転移・再発の危険性はほとんど0に等しい、ということです。

②悪性新生物(悪性のがん)

上の表のステージI以降の状況を指します。がん細胞が増殖し、粘膜の下にある筋肉の層を超えて間質細胞に侵入し増殖を続ける状態を指します。

ステージIおよびIIであるなら、発症した部位に止まっている状態ですが病巣は次第に深くなっていきます。

そして、ステージIIIでリンパ節まで広がってしまうと、その後、がん細胞はリンパ管や血液にのり、他の臓器に転移するなどして爆発的な増殖をはじめます。

ステージIVの状況になると、完治は非常に困難で、患者の生存率は急激に下がってしまいます。

2.がん治療について

がんという病気が非常に深刻で、死者数・死亡率ともに軽視できない状況であることがわかった。

では、このがん治療のための方法や、それに必要となる入院日数・費用はどの位になるのだろうか?

こちらでは、がんの治療法、入院日数・費用、及び公的保険制度について説明します。

2-1.がんの入院日数と費用

悪性新生物(がん)の入院日数の目安は、19.9日とされています。各部位の入院日数・費用(治療費)については以下の表を参考にしてください(厚生労働省「医療給付実態調査 報告書 平成27年度 第3表」を参考に作成)。

各部位 入院日数 費用(治療費)
肺・気管がん 約12.9日 約64万円
胃がん 約12.5日 約61万円
肝臓がん 約11.7日 約58万円
大腸がん 約11.3日 約59万円
乳がん 約9.6日 約58万円
子宮がん 約11日 約60万円

各部位の費用(治療費)に関しては、公的医療保険が適用され患者は3割負担になります。そのため、患者が負担する実際のがん治療費は上の表よりも低く抑えられることになります。

2-2.がんの治療法

がんを発症した場合、各部位・症状の進行具合により、受ける治療方法は異なります。主な治療方法としては次の5つとなります。

  • 手術療法

がん組織を外科的な手術で取り除く方法です。早期にがんを発見した場合や、患者の健康状態がまだ良好である場合には、この方法が用いられます。

最近では切開手術の他、内視鏡で行える方法が開発されたため、患者への身体的負担を抑え、入院日数も短くなりました。

費用は、およそ30万~130万円となりますが、公的医療保険が適用されるので前述した費用の内、3割が患者負担となります。

  • 薬物療法

がん治療で抗がん剤、ホルモン剤等の薬物を使用する治療方法です。この治療方法は副作用があります。

また、抗がん剤はがん細胞を死滅またはがん細胞を小さくする効果を持つ薬物です。

費用は100万円程度かかりますが、公的医療保険が適用されるので前述した費用の内、3割が患者負担となります。

  • 放射線治療

がん組織に放射線を照射して治療する方法です。手術に耐えられる体力がなくても、治療を受けることができます。

公的医療保険が適用されるので約60万円の費用の内、3割が患者負担となります。

  • 免疫療法

患者自身の身体の免疫力によりがん細胞を治療する方法です。免疫細胞を活性化させる物質の投与によって、がん細胞を治療します。ただし、公的医療保険が適用されないので、100万円に上る費用は自己負担となります。

  • 先進医療

最先端の医療技術を用いる先進医療で、がん治療を行う方法としては、主に陽子線治療・重粒子線治療があります。

陽子線治療は放射線治療よりも正確に、効果的にしたがん治療法です。公的医療保険が適用されないので、費用の約276万円が全額自己負担となります。

重粒子線治療は、更に陽子線治療よりも線量集中性が向上している治療法です。公的医療保険が適用されないので、費用の約309万円が全額自己負担となります。

2-3.高度療養費制度の活用を考える

健康保険または国民健康保険に加入していれば、誰でも3割負担で保険診療を受けることができます。

保険診療にあてはまるものとしては、医師による診断・検査に加え、前述した治療方法の中では、手術療法、薬物療法、放射線治療が該当します。

ただし、公的医療保険が適用されても、医療機関に医療費を支払う場合には、どうしても1ヶ月の患者の自己負担限度額を超えてしまうケースがあります。

その場合には「高度療養費制度」を活用しましょう。この制度は、自己負担限度額を超えて払ったお金が、患者の所得区分に応じて戻ってくるという仕組みです。

医療機関に自己負担限度額を超えて支払った後に、国民健康保険の加入者には、お金を払い戻す旨の通知書が送付されてきます。

ただし、健康保険組合の加入者の場合は、高額療養費の対象となっていても送付の通知がなされず、ご自分で費用を計算して申請しなければならないケースもあります。

高額療養費の対象となっていたら、速やかに申請書に記載して、加入している公的医療保険が、健康保険の場合は各健康保険組合へ、国民健康保険の場合は市町村へ提出します。

2-4.全額自己負担を考える

保険診療ではない治療方法には、「先進医療」「自由診療」が挙げられます。

先進医療は、厚生労働大臣が認めた医療機関が、承認された技術を用いて行う医療行為であることが必要です。

この場合は、公的医療保険に該当する診療は3割負担で、先進医療費分は患者の全額負担となります。

ただし、厚生労働大臣にいまだ承認されていない医療機関が、最先端の技術を用いて行う医療行為は自由診療となります。

この自由診療の場合は、本来なら公的医療保険に該当する診療も含めて、すべて患者負担となります。

つまり、前述した陽子線治療・重粒子線治療の場合を例にすれば以下のようになります。

(先進医療)

厚生労働大臣が認めた医療機関がこの治療を行った場合は、先進医療に該当し、公的医療保険の3割負担及び陽子線治療または重粒子線治療の費用が患者負担となります。

(自由診療)

厚生労働大臣が認定していない医療機関がこの治療を行った場合は、先進医療に該当せず、自由診療となり、本来なら公的医療保険となりえた診療分と、陽子線治療または重粒子線治療の費用全額が患者負担となります。

ただし、自由診療を行う場合は保険診療にとらわれずに、患者各自の健康状態・体質に適合した医療行為が可能で、お金はかかりますが効果的な治療が期待できます。

3.がん保険とは

がんの部位ごとの死亡率をみると、特に肺がんは怖い統計が出ている。

がんの治療においては、公的医療保険が適用できる場合でも高額になりそうだ。適用外の先進医療や自由診療では医療費の総額がいくらになるか見当もつかない。

やはりがん保険には加入するべきだろう。まず、その特徴を詳しく知りたい。

こちらでは、がん保険の特徴や注意点を説明します。

3-1.がん保険の特徴

がん保険は、がんを対象とした金銭的サポートに特化した保険です。

がん保険に対する加入希望者は多く、加入率は平成28年度で37.8%に上ります(公益財団法人生命保険文化センター 平成28年度「生活保障に関する調査」)。

がんと診断された場合の給付金(一時金)をはじめ、入院による給付金、通院のための給付金、手術・放射線治療等の給付金等が設定された保険商品が、生命保険各社より数多く登場しています。

がん保険のタイプとしては、通常の医療保険と同じように「掛け捨て」型が多く販売されています。

この掛け捨て型とは、以前に支払った保険料が、保険の解約や、保障期間の終了によっても、一切戻ってこないタイプの商品のことです。

その分、生命保険会社は保障内容を厚くしたり、保険料を安くしたりして、各社間で激しい競争をしています。

3-2.がん保険の加入について

がん保険は、加入希望者が申し込むだけで加入できるわけではありません。保険に加入するためには、加入希望者(契約者)が生命保険会社とがん保険契約を締結しなければなりません。契約の際に提出する書類は以下の通りです。

  1. がん保険申込書
  2. 意向確認書・・・加入希望者が保障内容を理解し、希望者本人の意思で契約することを確認するための書類です。
  3. 告知書・・・過去の傷病歴や、持病についての記載をします。

提出された各書類を審査し、保険会社は契約をするかどうかを決定します。書類に記載した内容によっては、契約を拒否される場合があります。

3-3.がん保険の保障内容

がん保険は、生命保険各社が競って販売する主力商品であり、保障内容はどの商品も多様ながんに対応できる内容となっています。

がん保険に加入した場合に保障される給付金については以下の表の通りです。

内容 金額
診断給付金 医師からがんと診断された場合に、一時金として受け取ることができます。 50万~200万円程度
入院給付金 がんと診断され入院した場合に受け取れます。日額で給付金が受け取れます。給付日数無制限という保険商品もあります。 (日額)

5,000~20,000円程度

手術給付金 がんを手術で取り除く治療を受けた時に、受け取ることができます。 (手術1回)

10万円~100万円程度

通院給付金 がん治療を通院で行う場合に受け取れます。日額で受け取れますが、入院の前後と条件がつけられたり、支払限度日数が定められていたりする場合が多いです。 (日額)

5,000~10,000円程度

抗がん剤治療給付金 抗がん剤を使用した際に受け取れます。月毎に受け取れます。 (月額)

2.5万~10万円

放射線治療給付金 がん細胞に放射線を照射して治療した際に受け取れます。月毎に受け取れます。 (月額)

10万~60万円

先進医療給付金 先進医療として、陽子線治療、重粒子線治療等を利用した治療を行った際に、給付金が受け取れます。特約として主契約に付加することが多いです。 (通算)

600万円~2,000万円

3-4.がん保険の注意点

がん保険は契約が無事成立したからといって、すぐに保障が開始されるというわけではありません。がん保険には「免責期間」と呼ばれるものがあります。以下では免責期間の特徴と、設けられた理由を説明します。

①免責期間

生命保険各社では多くの場合、加入後に3ヶ月間または90日間に及ぶ免責期間が設けられています。

この免責期間が終われば保障の効力が発生します。この効力が発生する日を「責任開始日」と言います。

しかし、契約した後、この責任開始日以前にがんと診断され手術・入院をした場合、がん保険は一切下りないということになります。

契約する際に、告知書に持病や傷病歴を記載することは前述しましたが、がんは自覚症状が無い場合が多く、加入者が気づいていない場合もあります。

そのため、生命保険会社は契約した後も、加入者の様態をしばらくみる必要があることから免責期間が設けられています。

②免責期間は公平性のため

そもそも、がん保険は生命保険や医療保険と同様、たくさんの保険加入者が、保険料を出し合い相互に保障することで成り立っています。

それは、支払った保険料は加入者各自の分として、厳然と分けて管理・運営されているわけではないことを意味します。

つまり、保険加入者全員分の財源として保険料は集められているのです。

もしも、契約したすぐ後からがん保障が適用されてしまったら、ある加入者が契約して間もない内にがんと診断され、給付金・一時金が支払われる状況になった場合、健康管理をしっかり行っている大多数の保険加入者との関係で、著しく不公平なことになります。

免責期間が設けられたのは、加入者全体の公平性に反する状況を未然に予防する目的があるからです。

4.がん保険と医療保険

がんに関しては幅広い保障を設けているがん保険だが、同様に医療保険もがん保障を設けている。

がん保険と医療保険の違いは何なのだろう?同様の保障であるなら医療保険の方が得なのだろうか?

こちらではがん保険と医療保険を比較および、どちらの保険を優先すべきかを考察します。

4-1.がん保険と医療保険

がん保険とは前述したように、がんの金銭的サポートに特化した保険商品です。がん以外の病気やケガについては保障されませんが、がんについて手厚い保障が期待できます。

一方、医療保険とは、がんを含めた病気やケガに対応するオーソドックスな保険と言えます。数多くの病気やケガに関して広く浅く保障するというタイプの保険です。

がんに関しては主契約に特約として付加する方法で、より保障を充実させることができます。

4-2.がん保険と医療保険の比較

がん保険は、がんに関する各特約をカスタマイズすることで、よりがんの幅広い保障を充実させることができますが、医療保険でがん特約を付けて保障を厚くしても、がん保障の内容としてはがん保険よりも「浅い保障」にどうしてもなってしまいます。

そのため、ご自分の健康状態や、将来について考慮する場合、以下のような選択肢が考えられます

  • ご自分の健康状態は現在良好であり、持病もなく深刻な傷病歴もない、ただし、将来に関して漠然とどうなるかわからないので、幅広い医療保障を受けたい方⇒医療保険
  • ご自分の家系が、先祖代々がんで亡くなっており、親類縁者にがんによる入院・手術や、闘病生活を送っている人もいて、自分自身も発症するのではないかと不安な方⇒がん保険

がんに関しては、生活習慣のみならず、遺伝による可能性も否定できない以上は、親族等にがんを発症した方が多い場合は、がんに幅広く対応し、手厚い保障が期待できるがん保険へ加入することをご検討願います。

4-3.がん保険の加入を優先すべき?

前述した日本人の死因として、がんが突出していることや発症した場合の金銭的な負担を考えるなら、医療保険よりもがん保険を選ぶことをお勧めします。

もちろん、経済的にある程度余裕があるけれども、ご自分の健康状態に自信のない方は、医療保険とがん保険の両方に加入することも一つの方法です。

ただし、ご自分の経済的な事情も考え、がんを発症した場合に、公的医療保険制度を利用できるとしても、がん治療に耐え得る貯蓄がない方は、やはりがん保険を選ぶべきです。

がん保険は、生命保険各社が力を入れている保険商品であり、毎月の支払保険料の安さも各社競い合っています。

保険料は各社とも一律ではありませんが、毎月の支払保険料が900円を切る商品も登場しており、さほど経済的負担を感じる額とはいえない商品もあります。

「加入するならば医療保険またはがん保険のどちらか一方。」という選択が必要な場合は、がんを発症した際の深刻な生命のリスクと大きな経済的リスクを考えるなら、まずはがん保険に加入することが有効な選択肢と言えます。

5.がん保険の選び方

やはり自分の健康状態や、将来の予測、経済的な事情、遺伝的な要因も考慮して、医療保険にするか、がん保険にするかを慎重に選ぶ必要があることはわかった。

では、がん保険を選ぶ際にたくさんの保険商品の中から、良い商品を選ぶコツというのはあるのだろうか?

こちらでは、がん治療の現状を踏まえ、どんな保障内容のがん保険が最も適した商品と言えるのかを検討します。

5-1.がん保険は診断給付金で選ぶ?

前述したがん保険の保障の中に、がんと医師から診断されると保険会社より、まとまった一時金(50万~200万程度)が支払われる「診断給付金」があることをご紹介しました。

がんを発症し入院や治療に移る場合に、あらかじめまとまった額のお金があるならば、金銭的にはもちろんのこと精神的にも安心します。

ただし、診断給付金には注意点があります。生命保険各社の保険商品によっては、金額はもちろんのこと、受け取れる条件も異なるという点です。

例えば、悪性新生物にまでがんが進行していないと診断給付金が受取れない場合や、初期のがんでも診断給付金は受け取れるが、悪性新生物の場合と比較して大幅に受け取る金額が減額される等、条件は各社によって様々です。

ただし、診断給付金が初期のがんであっても、悪性新生物にまで進行した場合であっても、同額で保障される保険商品も存在します。

5-2.入院給付金が長期なのは有効?

がん保険の入院給付金は、例えば(日額)として「5,000円プラン」や「10,000円プラン」等と分かれています。日額を多く受け取れるプランを選べば、それだけ毎月の支払保険料は高くなります。

入院給付金はがん治療に関する費用以外にも、公的医療保険が適用外となる差額ベッド代や入院した際の食事代を賄うことも可能です。

また、入院給付金の支払限度額が無制限となる場合は、長期入院にも安心といえます。

ただし、前述した「2-1.がんの入院日数と費用」でも説明しましたが、各部位のがんに関する入院日数はそれぞれ14日以内となっています。

つまり、入院日数はどのがんも目立って多くはないといえます。将来の医療技術の進歩により、更なる入院日数の短縮および治療に関しても回数の減少が実現されていくことでしょう。

5-3.がん治療の現状とがん保険の選び方

医療技術の進歩で、治療の回数も減り長期の入院が不要となるケースもある現状では、入院給付金を充実させ、日額や支払限度額が無制限となる保障を厚くしても、退院してしまえば入院給付金は一切受け取れません。

長期入院を想定して入院給付金が充実したがん保険に加入しても、実際に受け取ったお金がご自分が予測した金額より少なかったというケースも十分あり得ます。

そのため、がんと診断されるとまとまった一時金が支払われる「診断給付金」が充実している保険を選ぶべきでしょう。

がん治療を開始する前に、一括してまとまった金額が受け取れるので、入院日数や治療の回数は考慮に入れる必要はございません。

できれば、初期のがんでも十分な診断給付金が受け取れる保険商品を選択しましょう。

6.がん保険の定期型と終身型

がんの治療の現状に合わせた保障を行っているがん保険に加入するべきことはわかった。

がん保険には定期型と終身型があるようだが、どちらを選ぶのが得なのだろうか?

こちらでは定期型と終身型の特徴を説明し、その選び方について提案します。

6-1.定期型がん保険の特徴

定期型のがん保険とは、契約した時から5年・10年という定められた期間内で、保障が可能な保険のことです。

定期型のがん保険は、期間がはっきり定められていることで、期間満了の際に新しく登場したがん保険に変更したり、ご自分のライフステージに変化があったため、その変化に合うがん保険に加入したりする等、見直しが行いやすいという特徴があります。

期間満了の際に継続をしない旨を保険会社に告げなければ自動更新となり、再び決められた保障期間まで保障が開始されることになります。

ただし、毎月の支払保険料が安い商品が多いですが、契約更新毎に支払う保険料が値上がりしますので、その分の負担は大きくなります。

6-2.終身型がん保険の特徴

終身型のがん保険とは、加入者が亡くなるまで、または解約するまで保障されるがん保険です。

終身型のがん保険は、一度契約をすれば支払保険料は一生涯変わりません。そのため、保険料が安い20代または30代の頃に加入しておけば、一生涯安い保険料のまま加入を継続することができます。

ただし、保障内容も契約時のまま固定化されるため、加入を継続中に登場したがん保険の方が、より充実した保障内容の商品であることは十分考えられます。

6-3.定期型と終身型はこう選ぶ!

年齢が若い内(20代・30代)に終身型のがん保険に加入することは、確かに金銭的な負担から見るならばお得と言えます。

しかし、がんは日本人の死因3割を占める厄介な病気であるため、政府・公的又は民間の研究機関・医療機関の関心が高く、常に新薬の開発や臨床試験等を重ね、がん治療の技術は日々進歩しています。

そのため、ご自分が20代・30代の頃に保険に加入した時の治療方法は、40代・50代の頃には時代遅れになっていることが想定されます。

つまり、がん治療は革新的な治療法が今後も続々と登場する可能性が高い分野といえます。同じ終身型のがん保険に加入して長期間そのままの状態だと、治療に関する保障が受けられないこともあるのです。

なぜなら、終身型は保障内容も契約時のまま固定化されることで、とある「がん」の治療法が契約時の保障内容に含まれていなかったため、この治療に該当する手術・薬物療法等を行った場合、保障が下りないという可能性も十分考えられます。

そこで、20代・30代の頃にがん保険へ加入するならば定期型のがん保険を選ぶことをお勧めします。この保険の中には、毎月の支払額が600円程度の保険もあり、保障内容も決して他の商品と比較しても劣っているものとはいえません。

まずは、がんの発症率が低く、健康的な若い頃に定期型のがん保険に加入し、がんのリスクが高くなる40代の頃に保険を見直し、一生涯保険料が上がらず、より充実した保障内容となっている終身型のがん保険へ加入しなおすことも1つの考え方です。

40代から終身型へ加入するとはいっても、毎月の支払額が2,000~4,000円程度であるため、決して高額な保険料になるわけではありません。

もう1つの考え方として、20代・30代などの若いうちに加入するのであれば、終身型の終身払いの保険にすると言う事です。

定期型であれば、見直しを考える40代・50代になる前に、がんになってしまった場合には、保険期間が切れた後の保障が全く無くなってしまいます。

終身保険であれば、入院給付金・通院給付金を貰い続けられる可能性があると言う事と、健康であれば見直し時に同じ終身保険の終身払いで加入すれば、保険料も大きく変わる事は無いのです。

考え方は、人それぞれですので、ご自身に合った加入方法で加入をしてください。

7.まとめ

がん保険は、多種多様な商品が販売されており、なかなか選びにくい一面を持っています。しかし、がん治療の現状を踏まえ、ご自分の健康状態、経済状態、ライフステージの変化を考慮していけば、最もふさわしいがん保険を絞り込めることでしょう。

『保険相談したいけど、結局どこがおすすめ?』

店舗よりも自宅やカフェで相談できる方が移動が楽な上に、保険は一度きりで決められないこともあるはず。
そこで強くおすすめしたいのが、訪問型の無料保険相談サービスである、『保険コネクト 』です。

所属する全てのFP(ファイナンシャルプランナー)が44社全ての保険を扱うことのできる日本最大級の保険代理店です。
保険業界の経験者を採用しており2500人以上と、他社よりも精鋭のベテラン揃いです。

保険相談は結局のところFPが信頼できるかに左右されるため、保険のことは、まず最初に「保険コネクト」で無料相談をしてみるのがよいでしょう。

 「保険コネクト 」を見る