保険は必要なのか不要なのか、ずばりお答えします！

生命保険と一口に論じることが不可能と言っていいほど、現代にはその商品群が乱立し、各種生命保険を多くの方が活用しているのが現状です。

しかしながら、長引く不況が家計に暗い影を落として、はや数10年以上が経過している為、少しでも家計の固定費を削減すべく、保険そのものの必要性に疑問を抱く方が多いのも事実です。

一体保険は必要なのか、不要なのか。

今回は、何かと討論されてきたこの問題を、実際のライフプランに沿って考えていき、その必要性の有無を検証してまいりたいと思います。

目次

1.保険とは
1.1保険の成り立ち
1.2保険の種類

2.種類別に見る保険制度
2.1公的保険制度
2.2私的保険制度

3.万が一に備える手段
3.1金融商品の活用
3.2生命保険の活用

4.生命保険の必要性
4.1不要な場合
4.2必要な場合

5.ライフイベント別にみる必要経費
5.1結婚
5.2出産
5.3子育てと就学
5.4老後

6.ライフイベント別にみる備え方
6.1結婚
6.2出産
6.3子育てと就学
6.4老後

7.万が一のケース別に見る必要経費
7.1入院/手術
7.2介護
7.3死亡

8.万が一のケース別にみる備え方
8.1入院/手術
8.2介護
8.3死亡

9.まとめ

1.保険とは

そもそも保険とはいったいなんなのでしょうか。

実は私たちはこの言葉を漠然と捉えており、なんとなくの雰囲気やイメージを抱いていることが殆どではないでしょうか。

そこでまずは基本に立ち返り、保険とは何なのかを、一緒に考えてまいりましょう。

1.1保険の成り立ち

単純明快に保険を現すと、死亡/疾病/けが/事故などによる損害を補償/保障する為に、複数の人たちが保険料であるお金を出し合って、万が一が発生した保険加入者に、保険金を支払う制度のことです。

いわゆる「損害を補う確実な保障」と言うことになり、典型的な相互扶助の関係を構築しています。

その祖は、中世ヨーロッパで組織された同業者組合である「ギルド」が発祥とされている、意外と長い歴史のある制度でもあります。

1.2保険の種類

保険の種類は実に様々で、多彩な顔を持ち合わせています。

大きく分けると、国や地方自治体などの政府が運営する「公営保険」と民間会社が運営する「私営保険（民営保険）」とに大別されます。

この内容に関しては、次章にて見てまいりましょう。

2.種類別に見る保険制度

それではここで、種類別に見た保険制度を確認してみましょう。

保険は前章で申し上げた通り、公的制度と、私的備えとして保険会社と契約する私的制度とに、大別されます。

2.1公的保険制度

それではまずはじめに、国や地方自治体などの政府が運営する「公営保険」を、見てまいりましょう。

公的保険制度は、大まかに上げると下記のような種類があります。

健康保険や年金、介護など、私たちの身近に存在する保険を指していることが、ご理解いただけるかと思います。

2.2私的保険制度

次は、民間会社が運営する「私営保険（民営保険）」です。

分野別に3種が存在し、それぞれの分野が侵食しあわないように、厳密に垣根が設定されています。

3.万が一に備える手段

ここまでで、保険と言うものが2種に大別され、その下に様々な保険が存在することがご理解いただけたことだと思います。

保険とは冒頭でも申し上げた通り、「万が一」に備えることを目的とした、相互扶助システムです。

勿論、公営保険が万が一の備えとなることが大前提ですが、それでは補いきれないと言うのが、悲しいかな、現代日本の実情です。

そこで公営保険以外の備えが必須となってくるわけですが、大きく分けてその手法は、2種類に大別されます。

この章では、そんな万が一に備える為の、2種類の手法を見てまいりましょう。

3.1金融商品の活用

最もスタンダードで身近なのが、銀行などの金融商品などの活用です。

下記を見ていただくと、イメージがつかみやすいかと思います。

銀行は給与の振込先、また各種公共料金などの引き落としの際に活用されるなど、私たちにはとても身近でなくてはならない金銭管理の1ツールです。

その種類はユーザーのニーズを獲得すべく非常に豊富で、下記のような商品群が発売されています。

そんな銀行の金融商品は大まかなものでも、下記の種類が存在します。

現金のプールはいざという時に一番大切かつ必要であるので、この選択は貯蓄の一つとして、とても有効な手段であることは事実です。

しかしここでご覧いただきたいのが、下記の表です。

これは2017年5月半ば時点での、各行の普通預金の金利のランキングです。

最高金利でも0.12％と言う、過去最低の低金利時代に突入していることが、一目でわかる結果となっています。

もはや銀行金融商品には「増やす」と言う側面はなく、現金のプール先としての役割を担うのが精一杯、むしろタンス預金とそうは変わらない手段だと言うことを念頭に置いた上で、現金が必要な場面に備えて、活用すべき一貯蓄手段と考えておきましょう。

3.2生命保険の活用

次の手法としては、生命保険の活用です。

第一分野である生命保険、第三分野である傷害疾病定額保険が、現在活用されている商品となっています。

あまりにも豊富な商品数で、ついつい曖昧にとらえがちですが、「万が一に備える」と言う一般的な生命保険に対するイメージは、ある意味において正解です。

そんな生命保険ですが、実は銀行金融商品と同等の性能を持つばかりでなく、使い方次第では銀行の金利とは比較にならないほどに優遇されているのです。

実際の生命保険は、下記に挙げる3種類の主契約に、様々な特約などが組み合わされ、商品化されています。

定期保険	掛捨て型	10年20年といった形で保険期間が定まっていて、契約期間中の被保険者の死亡に対して、 死亡保険金が支払われる。 生存のまま満期を迎えると契約満了となり、満期金や中途解約による解約返戻金などの支給はないが 定額な掛け金で死亡時にまとまった保険金を受け取れるので、汎用性が高い。
終身保険	貯蓄型	一生涯が保険期間となり、規定の期間を超過すると解約返戻金が受け取れる。 死亡保険金も当然受け取ることができ、解約返戻金(規定期間超過が必須)/死亡保険共に払込済み保険料を 割り込むことなく、高金利に設定されている。
養老保険	貯蓄型	10年20年といった形で、保険期間が定まっていて、規定の期間を超過すると、解約返戻金が受け取れる。 また、保険期間満了時には満期金が受け取れ、生命保険の中で最も高金利に設定されている

それでは次に、一般的に普及している特約を見てまいりましょう。

付加されている特約例

定期保険特約	一定の保険期間が設けられており、その期間に死亡した際に保険金が支払われ、以下のような種類が存在する。 定額タイプ＝保険金額が変わらない 逓減タイプ＝保険金額が減っていく 逓増タイプ＝保険金額が増えていく
収入保障特約 （生活保障特約）	被保険者の死亡以降、契約時に定めた期間まで、年金が受け取れる
特定疾病(三大疾病) 保障特約	三大疾病(がん/急性心筋梗塞/脳卒中)で約款定義の状態になった時、生前に保険金が受け取れる
災害割増特約	不慮の事故や特定感染症で死亡した時、主契約時の死亡保険金額に上乗せがなされる
障害特約	不慮の事故や特定感染症での死亡時に、主契約の保険金額に上乗せされる 不慮の事故で約款定義の状態になった時は、障害程度に応じて障害給付金が受け取れる
疾病入院特約	疾病での入院時に入院給付金が受け取れる 疾病や不慮の事故などで約款定義の手術を受けた時、手術給付金が受け取れる
災害入院特約	不慮の事故で入院した時、入院給付金が受け取れる
通院特約	支払対対象となる入院後、その直接の要因となった疾病やけがの治療を目的として通院した時に、通院給付金が受け取れる契約のタイプにより、入院前通院保障型もあり
成人病(生活習慣病)入院特約	がん/脳血管性疾患/心疾患/高血圧性疾患/糖尿病のいずれかで入院した時に、入院給付金が受け取れる
女性疾病入院特約	女性特有の疾病である子宮や乳房の疾病/甲状腺障害/がんなど、約款定義の疾病で入院した時、入院給付金が受け取れる 契約のタイプにより、手術給付金受取型もあり
がん入院特約	がんで入院した時、入院給付金が受け取れる(支払い日数無制限) 手術給付金/診断給付金/死亡保険金などの受取型もあり
特定損傷特約	不慮の事故による骨折/脱臼/腱の断裂の治療の時、給付金が受け取れる
先進医療特約	厚生労働大臣に認可されている医療機関の先進医療に該当する治療を受けた時、給付金が受け取れる
介護特約	約款定義の要介護状態になり、その状態が規定期間以上継続した時に、一時金や年金が受け取れる
リビングニーズ特約	被保険者の余命が6か月以内と診断された時、生前に死亡保険金の一部/全額を受け取ることが出来、保険料は不要となる
指定代理請求特約	受取人の意思表示が困難で、保険金請求が不可能な時、あらかじめ指定の代理人が被保険者に代わり請求でき、保険料は不要となる
保険料払込免除特約	三大疾病(がん/急性心筋梗塞/脳卒中)などで約款定義の状態になった時や、身体障害状態/要介護状態になった時、以降の保険料払込が免除となる

これらの豊富な主契約や特約を自在に組み合わせることで、自身のライフプランに沿った保険をカスタマイズ出来るだけでなく、利率も銀行のそれの比ではない以上、活用しない手はありません。

 4.生命保険の必要性

万が一に備える手法としての、公的保険制度と金融商品による貯蓄、私的保険制度を見ていただいたところで、ここからはいよいよ本題に入ってまいりましょう。

結局、保険は必要なのかどうかと言う点です。

勿論、公的保険制度を活用した上で、自身のライフプランを経済的に支えられるかどうかが、焦点となってきます。

4.1不要な場合

公的保険制度の活用だけで、生命保険による私的備えを必要としない場合。

これは単純明快で、「十分な資産や貯蓄がある」場合に限られます。

疾病やケガで、治療や休職/退職などの憂き目にあっても、それを支えられるだけの経済的体力をお持ちの方は、わざわざ保険料を支払ってまで、私的備えとして生命保険を契約する必要はありません。

4.2必要な場合

では生命保険が必要な場合とは、どのようなケースでしょうか。

前述で、「十分な資産や貯蓄がある」場合の生命保険加入は不要と申し上げましたが、そのような家計はまれだと言っても、過言ではないでしょう。

毎日の生活を送りながら、生活費や教育費などの日常生活に掛かるお金以外に、別途現金のプールを行い、万が一に備えると言うのは、まるで現実的ではありません。

一体どんな時にいくらくらい現金を用意しておけばいいのか、意外とこの問題はあやふやになっており、自身のライフプランニングでその出費をきちんと把握しておられる方は、そう多くはないと思います。

そこで次章にて、ライフイベントごとに掛かる必要経費を具体的に見てまいりましょう。

5.ライフイベント別にみる必要経費

ライフイベントには、どうしても少なからずのお金が必要となるのは、万人に共通です。

つまり人生設計を構築する際、各イベントに掛かる諸費用を念頭にプランニングを行わないと、資金的に困窮する事態を招きかねません。

先述の通り、イベントごとに用意すべき金額をきちんと把握することが、ライフプランニングのスタート地点です。

そこで、大まかではありますが、多くの方が迎えるであろうイベントごとに、その必要経費を見てまいりましょう。

5.1結婚

最良の伴侶を迎え、それまでの単身から、夫婦と言う形に人生が変化するのが、結婚と言うイベントです。

まさに人生のはれの舞台、みなさん結納や挙式など夢見る方が多い、一大イベントです。

しかしながら当然、婚約から挙式/披露宴/新婚旅行まで網羅するとその金額は決して少額でなく、全国費用平均は、469.7万円という統計が出ています。

そこでもう少しブレイクダウンした費用を、見てまいりましょう。

項目別結婚費用平均額

項目別挙式/披露宴費用平均額

実に多額の出費を覚悟せざるを得ないのが、結婚と言うイベントです。

近年では挙式のみや記念撮影のみ、近親者のみでのカジュアルなパーティーなどに人気が集まっていますので、この諸経費は自身のプランニングで、より少額に抑えることが可能でもあります。

しかしながら、結婚により新たな共同生活をスタートするための新居への入居費用、家電/家具などの生活必要品の購入が別途必要となるため、ゆとりある結婚準備金が必要となります。

5.2出産

結婚の次なるイベントは、状況や志向によって異なるかと思いますが、妊娠/出産ではないでしょうか。

妊娠/出産は、実は健康保険の対象ではないため、月々の検診代や分娩費用など、まとまった金額が必要になり、その平均額は、40～50万円と言われていますが、分娩先の医療機関における自身の選択(個室/大部屋かなど)によっては、自然分娩でも平均30～70万円と大きな開きがあります。

しかしながら自治体では、出産に対して「出産育児一時金」「出産手当金」を支給していますので、出産費用のほとんどが賄えるようになっています。

また定期的な妊婦検診に対しては、全てを補うことはできませんが、検診用のチケットなどが母子手帳とともに発行されるので、いくばくかは検診費用に充当できます。

しかしながらこれ以外にも、妊娠中はマタニティ衣料費、生まれてくる赤ちゃんのためのお世話グッズやおむつ/衣料/寝具/家具など、様々な種類の諸経費を必要とします。

5.3子育てと就学

出産とくれば、おのずと子育て期を迎えることとなります。

経済低迷や待機児童問題など、子育てに不安を覚えがちな昨今ですが、子供一人を養育するには大まかに見積もって下記の金額が必要となり、その平均は一人当たり771万円とも言われています。

また教育資金の準備も必要なため、ある程度の備えとしてのプランニングしておくことは、必須だと言えるでしょう。

複数人の子供を養育していくとなると、これらの必要経費　×　人数となるわけですから、その額は必然的に高額にならざるを得ないのです。

5.4老後

平均寿命が延びている現代では、老後の生活様式も大きく変化し、「ゆとりある老後」を求める風潮が強くなってきています。

退職後の時間が長くなり、それに伴い趣味や生活などにかかる費用は上昇しているばかりでなく、疾病や介護の問題も視野に入れなければならなくなりました。

そこで平均的な必要生活費を、シチュエーションごとに見てまいりましょう。

それでは次に、一般的なセカンドライフの生活費に、更に趣味などに投じられるゆとり費用を上乗せしたケースで、見てまいりましょう。

それまで月々確保できていた収入は、当然退職と共に減滅します。

しかしながら生活は続くので、上記のような生活費を、公的年金や預貯金などから捻出する必要が出てきます。

それではこの数値を具体的な金額に、置き換えてみましょう。

必要最低限の生活費22万円+ゆとり生活費13.4万円＝月額生活費35.4万円

月額生活費35.4万円×12カ月＝年額生活費424.8万円

下記データによる平均寿命を80歳と設定した場合の、セカンドライフ年数20年×年額生活費424.8万円＝セカンドライフ生活費総額8,496万円

実に、多額の資金がセカンドライフに必要であることは明白です。

ここで公的年金制度で得られる年金額も、併せて見ておきましょう。

下記を見ていただくとお分かりのように、最高額で28.8万円の受給額では、到底前述の「必要最低限の生活費22万円+ゆとり生活費13.4万円＝月額生活費35.4万円」には及ばず、実に月額6.6万円の不足が生じるのです。

最近お子様連れの方々を見ていると、「祖父母とお孫さん？」「ご両親とお子さん？」と言った具合に、その関係性が分かりにくいほど、健康で若々しいシニアの方々が非常に増えています。

やっと得たセカンドライフを充実したものにするには、かなりの金額の用意が必然なのです。

それではここまでの流れから、前述中で計上されていないイベントも含め、簡略化したライフイベント一覧をご覧ください。

上記の表は、大まかにではありますが、18歳大学入学からシニアライフまでに掛かる費用をまとめたものです。

概算ではありますが、約2億円の資金が必要となっています。

しかしながら、この金額には日常の生活費が含まれていませんので、これらの莫大な金額を別途用意するのは、相当な困難だと言わざるを得ません。

6.ライフイベント別にみる備え方

ここまでで、人生のライフプランニングを行う際に必要な、大まかな金額とその種類が、ご理解いただけたかと思いますが、改めて数値にすると驚きを隠せません。

そこでこの章では、イベント別に見る備え方を、模索してまいりましょう。

6.1結婚

先ほど申し上げた結婚式に関する費用ですが、当人それぞれが預貯金を確保しておくことも前提ですが、もちろん親御さんからの出資が大きい場合も多いかと思います。

そこで親御さん目線から見た場合の備えを、まずは見ておきましょう。

挙式や新居などに掛かる諸々の金額が大きいことはご理解いただきました。

つまりはまとまった金額の用意が、必要と言うことになります。

勿論銀行などの金融商品で、地道に貯蓄してきた資金を使うと言うのも、一つの手段です。

ですがあえておすすめしておきたいのが、解約返戻金が受け取れる「終身保険」です。

一生涯の保障が続きながらも、死亡保険金や解約返戻金が受け取れる貯蓄性があるのが、終身保険です。

掛捨て型の定期保険と比較すると、その保険料は貯蓄性を有する分だけ割高にはなりますが、銀行預金などの金融商品と比較しても優遇されているので、保険料の割高感は払拭されるかと思います。

そんな終身保険ですが、 「一生涯の保障」以外に、「貯蓄」と言う大きなメリットが存在しています。

保険料払込期間を超過すると、解約返戻金が受け取れるだけでなく、その利率は銀行金利の比ではないことが、下記の表からご理解いただけるかと思います。

解約返戻金はいかようにでも活用できる魅力がありますので、勿論お子さんの結婚資金としての利用も可能です。

育児が一段落し、月々に捻出できる保険料にゆとりがでた頃合いを見計らって、終身保険を契約しておくと、結婚資金や老後資金など、様々な使い方が出来るので、ファイナンシャルプランに取り入れておくべき、秀逸な保険商品だと言っていいでしょう。

それではここで、プロが勧める終身保険ランキングを、参考にご紹介しておきましょう。

さてここまでは「結婚」と言うイベントに対する親御さんからの目線で、対応策をご案内しましたが、ここからは若夫婦にスポットを当てていきましょう。

それぞれが独身時代に加入していた保険がある場合、まずはそれらの見直しを図りましょう。

若い世代では、月々に捻出できる保険料には、おのずと限界があります。

そこで活用したいのが、掛捨て型でも死亡時にはまとまった保険金が受け取れる、「定期保険」です。

貯蓄性がない分、割安な保険料設定になっている上、契約期間を短めに設定しておけば、要所要所で見直しを図れます。

現在では下記のイメージ図のように、リスクが細分化された商品が多く、健康状態如何によっては、より保険料を安く抑えることが可能となっています。

大黒柱の万が一に、まとまった保険金が受け取れる定期保険は、若い世代に程うってつけな商品だと言えるでしょう。

それではここで、プロが勧める定期保険ランキングを、参考にご紹介しておきましょう。

6.2出産

前章でも申し上げましたが、出産に関しては公的制度により、かなりの部分がフォローアップ可能となっています。

勿論、私的備えとして加入した医療保険の契約内容によっては、保険金が受け取ることが可能な場合もありますが、自然分娩ではそのほとんどが適応範囲外となります。

普通分娩が叶わず、帝王切開などの施術を受けた場合は、公的保障制度の「高額療養費制度」を活用できますので、無理に私的保険商品で贖おうとせずに、その分の保険料を自身が描くライフプランに沿った特約や、保険商品に活用すべきだと言えるでしょう。

それでも心配だと言う方は、下記の保険などを比較検討してみるとよいでしょう。

6.3子育てと就学

お子さんの誕生とともに、最も検討されるのが、貯蓄型保険である学資保険です。

先ほどご紹介した終身保険の解約返戻金を使うと言う手法ももちろん有効ですが、学資保険は下記のようなシステムで、定期的に祝い金が受け取れたり、契約者が死亡や高度障害状態に陥った以降の、保険料の払い込みが免除になる特徴が、大きな魅力となっています。

それではここで、プロが勧める学資保険ランキングを、参考にご紹介しておきましょう。

6.4老後

こちらも終身保険の解約返戻金を活用すると言う手段も当然考えられますが、何と言っても老後資金の柱となりうるのは、「養老保険」と「個人年金保険」です。

まずは養老保険ですが、契約満了まで生存していた場合は、死亡時と同等の満期金が、規定の期間を超過後は、利率の高い解約返戻金が受け取れます。

掛け捨て型とは異なり、貯蓄性が非常に高い商品なので、保険料は割高になりますが、老後資金確保目的としては、かなり有効な手段だと言えるでしょう。

次に個人年金保険です。

毎月の給料さながらに、月々年金を受け取ることが可能なので、老後の生活費確保に有効な手段です。

一時金としての受け取りも可能で、年金受け取り開始日前の死亡には、払込済み保険料相当額が、受取期間中の死亡には、遺族に対して年金が支払われます。

それではここで、プロが勧める個人年金保険ランキングを、参考にご紹介しておきましょう。

ここまでで、ライフイベントごとに活用すべき生命保険の有用性が、お分かりいただけたことだと思います。

そこで次章からは、別の角度から保険の有用性を見てまいりましょう。

7.万が一のケース別に見る必要経費

ここからは、まさに「万が一」に掛かる必要経費を、見てまいりましょう。

7.1入院/手術

まず降りかかってくる問題は、疾病による治療で、どれほどの入院日数を想定しなければならないかと言う点です。

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　年代別入院平均日数

若い世代では5～7日程度が最も多く、加齢とともにその入院日数は上昇し、8～30日と言う長期闘病を余儀なくされているのが、見て取れます。

疾病別入院日数平均

医療の進化により、生活のクオリティ低下防止や、術後の早期回復を図る為、疾病によっては、かつてより短めの入院で済むようになりました。

そうは言っても実際にはそれなりの入院期間が必要なことが、これらのデータから見てとれます。

そこで次に、入院にかかる費用を見てまいりましょう。

この金額は公的保障制度を活用した上での、自己負担日額平均です。

それではより具体的に、疾病/けが別の入院費用を見てまいりましょう。

ここでもう一点念頭に置いて置かなければならないのが、それ以外の経費です。

入院期間中はどのような世代でも、患者本人が家計を主に担っている立場にあれば、休職や退職を余技なくされ、家計には大きな圧迫がかかることは必至となるだけでなく、さらには医療費の支払いや介護の手間暇で、闘病にまつわる様々なリスクがのしかかります。

次に手術費用を見てまいりましょう。

下記は、全額自己負担となる先進医療にかかる、治療費の一覧です。

安価なものでも10万円前後、300百万円を超過する治療内容も含まれており、非常に高額な治療費が必要であることが、お分かりいただけることと思います。

必ずこれらの疾病に罹患するとは限りませんが、かからないとも限らないのが人生です。

公的医療保障制度で受けられる保障額には、様々な規定が設けられておりますので、すべてをあがなうことは非常に困難だと言わざるを得ませんので、何がしかのバックアップを引いておくのが肝要です。

7.2介護

次に介護に関して、見てまいりましょう。

下記は、要介護者として認定されている、介護認定者数の推移を現しているものです。

ご覧いただくとお分かりのように、その人口数は右肩上がりに伸び続ける一方で、いかに多くの方が介護や支援を必要とされているかが見てとれます。。

もはやこの要介護人口推移は他人ごとでなく、自分や家族の身に降りかかる可能性の高いライフイベント(アクシデント)の一つとして、常に頭においておかねばならない深刻な問題なのです。

ここで、より具体的にイメージしていただくために、いくつかの介護度別費用で見てまいりましょう。

いかがでしょうか。

いかに公的な介護サービスを活用したとしても、自己負担額は決して小さなものでないと言うことが、ご理解いただけたかと思います。

そこで、一般的な各種費用のデータも併せてみてまいりましょう。

要介護状態になった場合の初期費用　252万円（平均）

要介護状態になった場合の月々の必要額16.8万円（平均）

要介護状態になった場合の期間169.4ヵ月〈14年1ヶ月〉（平均）

上記の平均を現したグラフを総括すると、

介護に向けた準備としての初期費用　252万円　+　(月々の介護費用16.8万円　×　介護年数14年）＝　30,744,000円　

約3千万円の自己負担金が必要となってしまうのです。

これはあくまでも平均値であり、自宅の改装レベルや介護認定度、要介護年数によって異なるので、この額以上に負担金が増える可能性がないとは言えないのです。

通常の生活を送りながら、マイホーム購入/子育て/セカンドライフ資金を準備したりする中で、さらに多額の介護費用を用意することは、決して容易ではありません。

そうは言っても、誰の身にも老後が訪れ、病の床に就くことは決して他人事ではない以上、介護費用をライフプランニングに取り入れる必要性が、今後もっと高まっていくことでしょう。

7.3死亡

死亡時にまず頭に浮かぶのは葬儀費用です。

下記は日本消費者協会調査による、葬儀にまつわる費用一覧です。

これらは、どのような形で執り行うのかによって、その金額は大きな開きが出る類のものでもありますので、あくまで参考価格ととらえておきましょう。

問題はこれ以外にも山積で、少なく見積もっても下記のような項目が考えられます。

これらの必要経費を算出するには、世帯ごとの状況や背景によるところが大きいので、下記を参考に必要経費を算出しておきましょう。

家計を担っていた大黒柱の死亡は、残された遺族の生活に、大きな影響をおよおぼします。

公的保障制度で、葬儀代や埋葬料、遺族年金などの支給が望めますが、特に遺族年金には厳密な規定があり、遺族のその後の生活を支えるに十分とはいいがたいのが現状です。

やはり他のケース同様に、備えを固めておく必要があります。

8.万が一のケース別にみる備え方

さて、前章で露わになった各種費用は、頭を痛めるものばかりです。

そこでここからは、それらケースごとの対策を、考えてまいりましょう。

8.1入院/手術

入院手術に備える保険商品としては、下記の3種が強力なアイテムとなります。

まずは医療保険から見てまいりましょう。

医療保険の種類は大きく分けて、下記の様な契約に基づき構成されています。

分類	概略	イメージ図	被保険者	保険者	給付事由
終身医療保険	一生涯続く医療保険 加入時の保険料が継続される		保険会社の加入条件を満たせば、誰でも契約可能	保険会社	保険会社の規定によるが、治療を目的として疾病/ケガで入院/手術した場合
定期医療保険	一定期間だけ医療保障が必要とされる際に活用される 定期見直しが可能なのでライフプラン変更に対応しやすい 文字通り掛捨て型なので、保険料が割安 契約満了後の更新はその時点の年齢で再計算されるため、保険料が上がる
女性保険	一般的な疾病/けがの入院手術に対応しているのは勿論のこと、女性に多く見られる、乳がん/子宮筋腫/子宮がん/子宮・卵巣に関わる疾病に手厚い
引受基準緩和型保険	契約条件を緩和し、持病や既往歴があっても加入しやすい 契約から一定期間の保障が減額されたり、通常より保険料が高い

これらの大まかな契約のみならず、近年ではより多様化したニーズに応えるべく、がん/三大疾病/五大疾病/七大疾病/先進医療といった具合に、様々な付加特約が展開されています。

まずは大分類から、自身のライフプランニングにあった保険を選択し、必要とする特約を付加していくのが、スムーズな保険選択に繋がり、ひいては入院/手術に備えられるのです。

そこで、プロが勧める医療保険ランキングを、参考にご紹介しておきましょう。

それでは次に、プロが勧める女性向け医療保険ランキングを、参考にご紹介しておきましょう。

次に、プロが勧める引受基準緩和型医療保険ランキングを、見てまいりましょう。

各社様々な趣向をこらした商品が並びます。

是非、自身の思い描くライフプランに見合った商品を見つけてください。

次は、がん保険です。

医療の目覚ましい進歩により、入院日数が大幅に減少してきているだけでなく、技術進歩により手術/放射線照射/抗がん剤の三大治療を効果的に組み合わせた集学的治療が、一般的となりました。

勿論入院が必要な場合もありますが、日帰り入院と言う言葉通り、通院のみで行われる治療も台頭してきました。

そんな背景に対応すべく、保険会社各社はがん保険の刷新を図り、診断給付金の充実と治療法を給付対象とする商品が、多数出回るようになりました。

「医療保険とどう違うの？」

そんな声が聞こえてきますので、まずは医療保険とガン保険の違いについて、押さえておきましょう。

まずは保障対象が双方全く異なり、がん保険は文字通り、がんのみに特化した保険です。

入院/手術だけでなく通院治療にも対応していたり、がんと診断を受けた際の一時金の支給、契約内容によっては全額自己負担である先進医療にも対応しています。

しかしながら申込日から一定期間が猶予期間とされており、その間は保障が得られません。

しかし日本人の死亡要因の上位を占める、三大疾病の1つであるがんですが、必ず罹患するとは限りません。

先ほどご紹介した医療保険の中には、三大疾病に手厚い商品もあるので、ガン保険加入を検討する際は、医療保険と照らし合わせて、慎重な選択をすべきだと、覚えておいていただきたいと思います。

それではここで、プロが勧めるがん保険ランキングを、参考にご紹介しておきましょう。

最後に、収入保障保険です。

収入保障保険は、契約者の死亡後に、死亡保険金を従来の一時金ではなく月々の給与さながらに受け取れる、遺族の生活を支えることを目的とした定期保険の一種です。

保険金の受け取り方は、月ごとや年ごとで選択することが、可能となっています。

死亡保険金の受取総額のピークが契約時で、その後年々減額されていくことにより、定期保険よりも割安な価格で高額な死亡保障を確保出来るのが、最大の魅力です。

しかしながら近年は、疾病やケガで就業不能状態に陥った際の特約を付加しておけば、死亡以外での保険金受取が可能となっている商品が、多数販売されています。

闘病期間中は、当然休職や退職を余儀なくされ、一家の家計は途絶えることになってしまいます。

公的保障制度で「傷病手当金」と言う、就業不能状態を支援するシステムが存在していますが、支給期間や支給額に制限があるので、収入保障保険に就業不能特約を付加しておけば、大黒柱の万が一に備えることが出来ると言う訳です。

現在販売中の商品には、三大疾病/五大疾病/ストレス性疾患などと、疾病の種類を問わない形式のものが多く、障害状態に陥った場合などにも対応しているので、それぞれの商品を比較検討し、ご自身のライフプランに合った保険を見つけるとよいでしょう。

それではここで、プロが勧める収入保障保険ランキングを、参考にご紹介しておきましょう。

8.2介護

前述でご説明した、公的介護制度では贖いない部分に備えるための保険が、介護保険です。

公的介護制度が現物支給なのに対し、生命保険における介護保険は現金支給なので、利用度が格段に高い点が、大きな魅力の一つでもあります。

介護保障付きの終身保険に加入することや、他の保険に特約付加をすると言う手段もありますが、まずは介護保険単体での検討から始めるのが無難です。

それではここで、プロが勧める介護保険ランキングを、参考にご紹介しておきましょう。

8.3死亡

死亡後の整理費用などの用意は、預貯金などでの現金資産が潤沢であれば、保険での備えは不要となります。

しかしながら、遺族の生活などを考えた場合は、前述でもご紹介した、必要な死亡保障金額を算出の上、掛捨て型の定期保険や、終身保険などの様々な商品から、必要額に見合った保険を選択しましょう。

9.まとめ

いかがでしたでしょうか。

前述でもお伝えしたように、潤沢な資金が確保されている家計であれば、生命保険による私的備えは必要ありません。

しかしながら、療養時にかかる医療費、子供の教育資金、老後の生活費、大黒柱死亡後の遺族の生活費など、様々なシチュエーションを想定した場合の必要経費をご覧いただいてお分かりのように、預貯金など資産の少ない方ほど、生命保険は重要かつ必要なライフプランツールです。

何かが起こってからでは遅いのです。

だからこそ万が一に備える手法として、あらゆる生命保険を多くの方が活用しているのです。

今からでも遅くありません。

ご自身の家計を、「結婚～育児期～老後～死亡後」まで、一連の流れの洗い出しを行い、盤石なライフプランを構築して、ご家族みなさんが安心して人生を送れるよう、今回の記事を活用頂ければと、願ってやみません。