民間の医療保険へ加入するには見積もりをどうすれば良いか解説！

民間の医療保険に加入を検討する場合、毎月支払う保険料や保障の充実ぶりで保険を検討している方々が多いと思います。

しかし、加入を検討する方々はそれぞれ、健康状態や経済状態、もし医療機関へ通院する場合の自宅から距離等、全く違う状況にあるといえます。

そのため、ただ単に破格の安さだから、手術も入院保障もすべて手厚いからという理由で、保険加入をいきなり行うことは拙速と言えます。

まずは現在の医療の現状や、ご自分が将来不安に思う病気への備え、意外とかかってしまう医療に関する費用の把握を行う必要があります。

その上で、自分に合った医療保障に関する見積もりを出すことが賢明です。

今回は、入院や手術等のいろいろなケースから見積もりを考察し、民間医療保険の各給付金の設定へどのように反映させていくかを解説します。

この記事を読めば、その見積もりから、どの位の給付金額を得ることができれば安心か、ご自分で給付金を設定するときの良い参考資料となるはずです。

1.公的な医療保険と民間の医療保険

私は現在、公的な医療保険に加入していますが民間の医療保険にも関心はあります。

民間の医療保険に加入する際は、公的医療保険に足りない部分を補えるよう保険内容を吟味したいです。

まずは、公的医療保険制度と民間の医療保険の役割について知りたいです・・・・。

こちらでは、公的医療保険制度の特徴と注意点、民間の医療保険の役割と見積もり方法を解説します。

1-1.公的医療保険制度とは

公的療健康保険制度は、加入している方々なら安価な費用で、保険診療を受けることができる仕組みのことです。

公的医療保険制度は、日本に住む人なら原則として加入が強制されています（国民皆保険）。

この制度は、健康保険（被用者保険）と国民健康保険に大別されています。

給与所得者かそれ以外の人かによっても、加入する公的保険は異なります。

健康保険（被用者保険）でも、国民健康保険でも、医療費は原則として3割患者負担となり、費用の負担軽減が図られています。

医療機関で行う医療行為のほとんどが保険診療に該当し、国民の健康の維持・向上に役立っています。

1-2.公的医療保険制度には限界がある

公的療健康保険制度は病気やケガをした際、頼りになる公的制度ではありますが、一方で限界もあります。

それは医療に関する一定のサービスが、保険適用外となってしまうことです。

保険適用外の医療サービス等は、主に次のものがあげられます。

• 有料の病室：保険適用を受ける病室である「大部屋」とは違い、患者が利用を請求することで支払義務が生じる「差額ベッド代」が該当します。この差額ベッド代は全額自己負担となります。
• 入院時食事療養費：入院した際に医療機関から提供される食事代です。1食につき460円分が自己負担となります。
• 先進医療・自由診療：いずれも保険適用外の医療サービスです。先進医療は先進医療費分が全額自己負担となり、自由診療は自由診療分に加え本来保険診療にあたる部分も全額自己負担となります。
• 通院費：医療機関で通院治療を行う際に発生する交通費です。
• 診断書：医師が作成する診断書です。概ね5,000円程度の費用がかかります。

1-3.民間の医療保険は補完的役割を持つ

公的療健康保険制度で適用外となってしまうサービスは、高額な費用になる傾向があり、患者側はどうしても金銭的な不安を感じてしまいます。

そんな場合に、金銭的サポートの役割を担うのが、「民間の医療保険」です。この保険は、生命保険会社・共済が取り扱う商品です。

公的な保険が適用外の差額ベッド代や、入院時食事療養費、先進医療、通院費等の負担を補填するサービスが提供されます。

また、民間の医療保険は商品が非常に豊富で、保険料や下りる給付金額も千差万別です。

この商品の見積もりを出す場合の方法は、次項で解説します。

1-4.民間の医療保険の見積もり方法はいろいろある

公的医療保険の保険料は、健康保険の場合ならご自分の給与から天引きされ、国民健康保険の場合はご自分で納付する必要があります。

民間の医療保険は、加入希望者が自分に合った保障プラン、保障内容を選び保険料を支払うことになります。

民間の医療保険の見積もり方法はいろいろあります。

〇インターネットの一括見積

サイトによっては各保険会社の商品の、保障内容、加入可能年齢、給付金額、月額保険料等が一覧で表示されるものがあります。

また、保険会社のホームページで自社の各商品を取り上げ、何歳で加入するか等を基準に、保険料や保障内容が一覧として表示されています。

このようなインターネットを使った方法は、大まかな保障内容と金銭面を比較することができ、まず自分がどんな医療保険に入りたいかをイメージする場合、役に立ちます。

ただし、見積もり額はおおよその目安として表示される程度であり、より詳しい保障内容を吟味しないまま、インターネットの一括見積もりだけで決定することは早計と言えます。

〇保険相談ショップの見積

保険相談ショップとは、よく駅前やショッピングモール内等に店舗を構える保険の相談窓口のことです。

無料の保険相談ショップも数多く、何回でも相談が無料で手軽に利用できます。

また、窓口スタッフは保険の知識も有していて、相談者と話し合いながら、家計の状況や健康状態等をヒアリングして保険の見積もりを出してくれます。

ただし、取り扱う保険会社・保険商品が限られている場合もあり、窓口スタッフのヒアリング能力・プレゼン能力にも差があります。

その上、取り扱う保険会社から報酬等を受け取っているため、相談者の意思を100%反映した見積もりと言えない場合もあります。

〇直営店・一社専属の代理店

保険ショップの中には、保険会社が運営する「保険会社直営保険ショップ」や、特定の保険会社1社専属の「専属代理店」も存在します。

こちらの場合は、当該保険会社の商品の内容を、どこよりも知り尽くした担当スタッフが対応することになります。

ご自分が保険選びの際に、特定の保険会社の商品に的を絞っているなら、その商品のいろいろな不明点や疑問点を、的確に回答してもらうことが期待できます。

ただし、ゴリ押しで特定の商品を薦められるおそれがあることや、特定の保険会社の商品が対象になるので、他社商品と比較できないことが難点と言えます。

まず、ご自分がインターネットの一括見積や、各保険会社の資料を比較する等して、ある程度、他社の商品情報を理解した上で、来店した方が無難と言えます。

2.入院費用について

民間の医療保険で保障される医療サービスと言えば、入院費がまず上げられます。

ただ、入院費は確か公的医療保険の範囲内だったと聞いています。

入院費用がもし全額自己負担となるならば、1日どれ位の入院費用がかかるのか、入院を重視する医療保障の場合、どの位の見積もりになるのか知りたいです・・・。

こちらでは入院期間等の現状や、1日の入院費用、入院を重視した場合の医療保障の見積もりを解説します。

2-1.入院費用は公的保険の範囲内？

医療機関に入院する場合、保険診療へ該当するには「大部屋」と呼ばれる病室を利用することが必要です。

この大部屋は1室6人部屋・8人部屋という形で入院することになります。

大部屋が利用できれば自己負担が0円になるので患者に人気が高く、ほとんどの医療機関では満室の状態が続いています。

運良く大部屋に入ることができれば、入院費用の心配はないのですが、結局、有料の病室を利用せざるを得ないケースも多いです。

2-2.有料の病室について

有料の病室を患者側が希望した場合に、医療機関から請求されるのが「差額ベッド代」と呼ばれる料金です。

この料金は医療機関側が自由に設定できるので、各医療機関によって大きな差があり、1日の料金が数十円程度の病室～1日数十万円にも上る病室まで存在します。

およそ日本全国の医療機関で設定されている差額ベッド代は、1日平均約6,000円と言われています。

1週間程度の入院ならばともかく、入院期間が長引き1ヶ月や2ヶ月ともなれば、多額の負担となることが想定されます。

2-3.入院は短期化の傾向

現在の患者の入院日数は実際のところ何日間くらいなのでしょうか？

厚生労働省の報告では、平成26年9月中の全国の退院患者が「病院：33.2日」、「一般診療所：17.4日」となっています。

昭和59年の調査と比較すると、「病院：45.5日」、「一般診療所：24.8日」なので、病院・一般診療所の入院日数は短期化している傾向にあります。

退院患者の在院期間別については、次のような割合になります（厚生労働省ホームページ「平成26年（2014）患者調査の概況」を参考に作成）。

上記の統計では、病院・一般診療所とも入院日数が15日未満が最も高く、病院で67％、一般診療所で83％を占めています。

2-4.入院給付金についての見積もり

入院給付金とは、保険加入者（被保険者）が入院した場合に保険会社から下りるお金です。

こちらでは、現在の入院期間等から入院給付金の日額や1回の支払い上限をどのように決定すれば良いか、その場合の保険料について、大まかな見積もりを上げます。

〇入院給付金日額は多めに設定

入院給付金の日額とは、入院1日につき保険会社から受け取れるお金です。

概ね、各保険会社では5,000円～15,000円で設定されています。

では、医療機関に差額ベッド代を支払わなければならない事例から、入院にかかる費用を計算してみます。

前述した通り、差額ベッド代の全国平均は6,000円でしたので、入院日数が14日であった場合は、

6,000円×14日＝84,000円・・・①

84,000円が全額自己負担となります。

それだけではなく、入院時食事療養費を加えると更に費用は重くなります。

食費は460円分が自己負担なので、1日3食、入院日数が14日であった場合は、

460円×3回＝1,380円（1日分）

1,380円（1日分）×14日＝19,320円・・・②

①＋②で

84,000円＋19,320円＝103,320円となります。

食費も上乗せすれば、入院1日分の自己負担は7,380円となります。

差額ベッド代は各医療機関によってバラバラなので、1日6,000円に限定されるわけではありません。

そのため、食費も考慮すれば入院給付金日額は10,000円以上で設定した方が無難です。

〇1回の支払い上限

ほとんど医療保険では、退院するまで入院給付金を無制限に受け取れるわけではありません。

1入院につき30日型・60日型・100日型と設定されています。入院期間の短期化が顕著になっている現在では、通常の病気やケガの場合なら、30日型、多くて60日型を選ぶ方が妥当でしょう。

〇月払保険料はこの位

医療保険を、終身タイプ（保障が一生涯の商品）で、入院給付金の日額が10,000円以上かつ1入院の支払い上限を30日または60日で設定する場合、毎月の支払保険料は加入年齢にもよりますが2,500円～10,000円程度となります。

なお、医療保険には定期タイプ（保障期間が限定された商品）もあります。

定期タイプならば、先ほどと同じ給付金日額・支払い上限を設定しても、毎月の支払額が1,000円～6,000円程度と費用も安くなります。

〇長期入院が必要な場合は注意

一方、入院日数の減少は進んでも、長期入院が必要となる病気は確実に存在します。下表を参考にしてください（厚生労働省ホームページ「平成26年（2014）患者調査の概況」を参考に作成）。

主に精神的な疾患や認知症に関する病気が、入院の長期化につながっていることがわかります。

長期入院が心配な場合には、長期入院を重視した保険商品も数多く販売されています。

特に、楽天生命の「医療保険」は1入院1,095日まで保障され、入院の長期化が心配な方々へ頼りになる保険と言えます。

3.手術・治療の費用について

入院の場合はその日数が短期化の傾向にあるものの、精神的な疾患等では長期化する場合があるということですか。

医療保険もそれに合わせて選ぶことが大切ですね。

では、手術の際の見積もりをどうすれば良いか知りたいです・・・。

こちらでは、手術した際に下りる給付金やその見積もりについて解説します。

3-1.高額療養費制度も活用できる

ご自分が手術をした際には、そのほとんどが公的医療保険の適用範囲となり、3割自己負担に軽減されます。

しかし、病気やケガの手術によっては3割自己負担であっても、重い金銭的負担となる場合があります。

そんな時に利用するのが「高額療養費制度」です。この制度は、１ヶ月の医療費がご自分の自己負担限度額を超えた場合に、その超過した分のお金が戻される仕組みです。

例えば、69歳以下で年収が360万円の人なら、１ヶ月の上限額（世帯ごと）が57,600円を超えた場合に、その超過分が返金されます。

なお、高額療養費制度はご自分で加入している保険者へ、事前または事後に申請することで利用できる制度です。申請なしではお金は戻ってこないので、この制度を利用する場合は忘れずに保険者へ手続きを行いましょう。

申請先の保険者は、健康保険に加入している人なら全国健康保険協会または各健康保険組合、国民健康保険に加入している人なら市区町村となります。

3-2.手術給付金の特徴

手術給付金は医療保険に加入している人（被保険者）が、手術をした際に下りるお金です。

この給付金は、公的医療保険が適用される手術に該当したなら、概ね保険会社から問題なく受け取れるお金です。

公的医療保険で3割の負担に軽減されても、高額療養費制度を利用しても、保険契約時に設定した給付額が受け取れることになります。

手術給付金に限らずどんな給付金でも、受け取ることができたなら使途は請求者の自由です。

医療費を支払った後に給付金が余った場合、ご自分の生活費に使用しても貯金しても全く構いません。

3-3.手術給付金についての見積もり

民間の医療保険の手術給付金は、「手術1回につき〇万円」と事前に設定されているわけではなく、「入院給付金日額×〇倍」という形で設定されている場合が多いです。

つまり、保険契約時に手厚い手術給付金を設定したい場合には、入院給付金（日額）の設定を高めにする必要があります。

入院給付金の充実を図ることは、手術給付金の充実にも直結することとなります。

なお、手術回数の制限については、多くの医療保険では入院期間中の手術を無制限と設定しています。

4.通院の費用について

現在の医療の現状としては、通院治療に比重が置かれているような印象を受けます。

通院費用に関する見積もりについて知りたいです・・・・。

こちらでは、通院費用の軽減と、そのための見積もりを考えます。

4-1.通院費用は公的保険の範囲外

通院費用自体は、当然治療とは言えませんので全額自己負担となります。

ただし、医療費控除と呼ばれる税制上の優遇措置を利用する場合には、適切な通院費用の支出として認められれば、税務署から還付金という形でお金が戻ります。

医療費控除は確定申告または還付申告で手続きが可能です。そうはいっても、医療機関への通院費用のためにかかったお金が全額戻るわけではありません。

自宅から医療機関までの距離が遠く、バスや電車等の公共交通機関の利用費がそれなりに大きくなるなら、何らかの措置が必要です。

4-2.通院給付金の特徴

民間の医療保険には「通院給付金」というサービスが設けられています。

通院給付金は、「1日〇〇〇〇円」という形で保険契約時に設定します。

ただし、入院給付金と同様に通院日数がどれ位かかっても、無制限にお金が下りるわけではありません。

例えば「入院前〇〇日以内、退院後〇〇日以内まで」と条件が定められています。

また、単に通院の事実だけではなく、通院の前後で入院していないと通院給付金が下りない商品も多く存在します。保険契約時に通院給付金を設定したいならば、条件等をしっかり確認する必要があります。

4-3.通院の重要性から見積もりを考える

保険会社大手であるアフラックが、がん罹患者へ行ったアンケート調査によれば、通院期間は平均約3年5ヶ月という結果となりました。

もちろん、通院先の医療機関が近所にあれば通院費は、0円に近い数値となるでしょう。

しかし、通院期間の長期化傾向が報告されいるならば、このための備えを講じる必要があるでしょう。

なお、通院給付金はほとんどの場合、医療保険の主契約に特約として付加する必要があります。

例えば通院給付金（日額）10,000円で、入院前60日、退院後120日の間で30日間保障される内容ならば、主契約に毎月の支払保険料として1,000円～2,000円程度上乗せする必要があります。

5.先進医療費について

先進医療は、先進医療費分は自己負担となりますが、通常の保険診療よりも大きな効果が期待できる医療サービスと聞きました。

先進医療の見積もりについても知りたいです・・・。

こちらでは、先進医療とは何か？先進医療給付金の特徴等について解説します。

5-1.先進医療とは

先進医療とは、厚生労働大臣が法定された基準に達している医療機関へ、国で認可された最先端の医療技術の使用を認めた医療行為のことです。

ただし、厚生労働大臣から認められない医療機関でも、先進医療と同等の自由診療を行うことは認められています。

先進医療は、保険診療に該当する部分は3割負担にとどまりますが、先進医療費分は全額患者負担です。

この先進医療費は数百万円にも上ることがあり、民間の医療保険なしでこの医療サービスをうけると、患者側へ非常に重い負担となってしまいます。

5-2.先進医療給付金の特徴

先進医療給付金は概ねどの医療保険でも、1回の利用で実際にかかった先進医療費（技術料）分が保障されます。

つまり、ほとんどの医療保険では給付金額として「1回〇〇万円」と，明確に定められているわけではありません。

例えば、先進医療を受けて300万円かかった場合なら、保険会社からご自分が医療機関へ支払った300万円分が支給されることになります。

なお、この先進医療給付金には上限額があり、ほとんどの保険商品で通算2,000万円までが上限とされています。

5-3.必要の有無にかかわらず特約で設定すべき！

先進医療給付金は、主契約の医療保険へ特約という形で設定することになります。

一見、先進医療給付金は数百万円に上る先進医療費を保障するので、上乗せする保険料も高額になると心配されるかもしれません。

しかし、どの保険商品でも先進医療給付金特約は、毎月の支払額が百数十円程度と、とても安く設定されています。

医療保険へ加入する際には、先進医療を利用する予定が無くても、特約として付加しておけば、わずかな保険料の上乗せで、最先端の医療サービスを利用できる場合があります。

6.女性疾病特約について

女性の場合には、女性特有の病気の保障が大切だと思います。

女性特有の疾病に関する見積もりについても知りたいです・・・。

こちらでは、女性特有の疾病とは何か？また、女性疾病特約の重要性から見積もりを検討します

6-1.女性特有の疾病とは

女性には女性特有の病気があります。子宮や卵巣に関係する病気や乳がん等、しっかりとケアしなければならない身体の部位が存在します。

女性特有の病気は各部位によって、主に次のようなものがあります。

• 乳房：乳がん
• 子宮：子宮頸がん、子宮体がん等
• 卵巣：卵巣がん
• 妊娠・出産：帝王切開、切迫早産等の異常分娩

放置すれば重大な事態になる病気等が多く、民間の医療保険で事前に備えておくことが大切です。

6-2.通常の医療保険でも保障範囲

女性特有の病気は、公的医療保険、高額療養費制度の他、通常の医療保険でも保障範囲となります。

特に妊娠・出産という、本来ならば病気とは言えないものでも、帝王切開のような異常分娩の場合なら保険対象となります。

帝王切開の場合、民間の医療保険では入院して有料の病室を利用したら入院給付金が、外科的手術で胎児を取り出せば手術給付金が受け取れます。

6-3.女性疾病特約の重要性から見積もりを検討

女性疾病特約とは、女性特有の病気で入院・治療を受けた場合に、通常の医療保険の給付金へ上乗せ（例えば通常の入院給付金に＋5,000円等）されるサービスです。

女性特有の病気だからといって、どの治療も高額になるわけではないですが、手厚い保障を受けたい場合には加入を検討するべきでしょう。

また、女性疾病特約を付加すると、本来ならば公的医療保険や通常の民間の医療保険では保障対象外となる治療も、保障されることがあります。

例えば、「乳房再建手術」は、乳がんで切除した部分の見栄えを良くするために受ける手術です。

この手術をしなくても、患者の命には別状はないものの、乳房を失ったという喪失感は消えないことでしょう。

女性疾病特約の中には、女性の心情に配慮し、再建手術であっても「乳房再建給付金」として、手術1回につき50万円～100万円程度を一時金として支払うものもあります。

女性疾病特約を主契約に付加する場合は、毎月の支払額が700円～1,500程度の上乗せとなります。

7.三大疾病への費用について

病気の中で三大疾病が特に深刻といわれています。自分の年齢が上がっていくにつれ、発症するリスクが高まることでしょう。

三大疾病が保障される場合の見積もりも知りたいです・・・。

こちらでは、三大疾病とは何か？そして、三大疾病の重要性から見積もりを考えます。

7-1.三大疾病とは

三大疾病とは、悪性新生物（がん）・心疾患（心筋梗塞）・脳血管疾患（脳梗塞）を指し、日本人の死因の常に上位を占めている病気のことです。

三大疾病の発症原因にはいろいろありますが、主に①会社・家庭等のストレス、②暴飲暴食や食生活の偏り、③運動不足、④喫煙等が、毎日の生活の中で蓄積されていった結果、と言われています。

これら病気の共通点は、自覚症状がほとんど無く、長い年月が経ってから症状が現れるため、生活習慣を改善する機会を得られないまま、重篤な事態に至ってしまうケースが多いと言えます。

7-2.がんは個別の保険で対応できる

三大疾病の治療は、公的医療保険、高度療養費制度、民間の医療保険いずれでも保障対象です。

民間の医療保険では、三大疾病の深刻な事態を考慮し、入院日数および手術回数無制限と設定してしている保険商品もあります。

ただし、がんに関しては個別にがん保険へ加入することが賢明です。

なぜなら、がん保険はがんに特化した保険で、医療保険以上に詳細ながん治療の保障を設定しています。

例えば、抗がん剤治療に手厚い給付金が下りる保険商品や、がんと医師から診断されただけで300万円にも上る一時金が一気に受け取れる等、各保険会社は様々な工夫をしています。

各社のがん保険の保険内容も確認しつつ、加入を検討してみましょう。

7-3.三大疾病の重要性から見積もりを考える

三大疾病の備えとして医療保険に加入する場合は、保険商品によって主契約で既に保障されている場合もあれば、特約で付加しなければならない場合もあります。

主契約であっても特約であっても、基本的に次のようなサービス内容となっています。

• 入院給付金・手術給付金の受け取りが無制限になる
• 一時金としてまとまった金額が受け取れる
• 三大疾病と診断されたら以後の保険料は無料

三大疾病の場合も、保険契約時に入院給付金（日額）を多めに設定していれば、手術給付金の受け取りや、支払い上限をほとんど気にすることなく手厚い保障が受けられます。

三大疾病の保障を特約として付加する場合、医療保険の毎月の支払保険料に450円～1,500円程度上乗せする必要があります。

8.まとめ

民間の医療保険は、公的医療保険を補完する役割を持ちます。ただし、民間の医療保険へ加入する前には次のことを確認しましょう。

もし、ご自分がお勤めの事業所で独自に健康保険組合を設けている場合には、そちらの健康保険の内容を必ず確認した上で、民間保険の加入を検討するべきです。

なぜなら、健康保険組合が設定している保険は、従業員の生活保障が充実している場合が多く、内容によっては民間の医療保険に加入しなくても、十分な保障が得られることもあるからです。