医療保険に先進医療特約を付加して、高額治療に備えよう！

生命保険と言えば「死亡保険」と言うくらい、その存在は認知されており、加入者の多さは目を引くものがあります。

しかしながら顧客ニーズの多様化から、死亡保険以外の新たなジャンルの保険が続々と販売され、注目を集めています。

中でも医療保険は、健康寿命が延びを見せる中、健康志向の高まりや、医療技術に関してインターネット上で展開される数多の情報により、一段と注視されるようになりました。

なぜ今、医療保険が脚光を浴びるのか。

それは日本人の死亡原因の多くが、三大疾病/五大疾病/七大疾病と呼ばれる疾病に関わっているからに他なりません。

それらの疾病治療の中でも、とりわけ先進医療に関しては、「高額な医療費がかかる」と言うイメージが強い為、私的に備えを固めたいと言う方々が、導入を検討しているというわけです。

そこで今回は、先進医療の基礎知識などを踏まえ、私的医療保険における先進医療を見てまいりましょう。

目次

1.先進医療とは
1.1先進医療の歴史
1.2先進医療の実績

2.先進医療の技術
2.1がん/悪性腫瘍/悪性新生物に関する技術
2.2歯/口腔に関する技術
2.3検査/試験/診断に関する技術
2.4先天疾患に関する技術
2.5その他の医療技術

3.先進医療を受けるには
3.1先進医療実施の医療機関
3.2先進医療治療までの流れ
3.3先進医療の自己負担額
3.4先進医療の費用例

4.医療保険とは
4.1公的医療保険
4.2私的医療保険
4.3医療保険の必要性

5.医療保険の種類とは
5.1医療保険の概略
5.2医療保険ごとの特徴としくみ

6.先進医療対応の保険とは
6.1先進医療特約
6.2メリット

7.先進医療特約付加の保険
7.1保険料シミュレーション
7.2先進医療特約付加な医療保険一覧

8.まとめ

1.先進医療とは

近年インターネット等の情報ツールの発達により、私たちは多くの情報を、PCやスマホなどから得られるようになりました。

それにより良く見聞きするようになったワードが、「先進医療」です。

そうは言っても、実際に先進医療の何たるかを、詳細までご存知の方は、決して多くは無いでしょう。

そこでまずはこの章にて、先進医療の何たるかを見てまいりましょう。

1.1先進医療の歴史

先進医療は、平成16年12月に下記を目的に施行された比較的新しい制度で、保険内診療との併用を認めたものです。

保険対象とするか否か、その医療技術が適正であるか否かを客観的に評価を行うべき医療技術とされ、その技術を有するに足りる、指定の医療施設からの届け出により保険診療と併用することが出来るようになっています。

平成29年8月1日現在では、その数は105種類となっています。

1.2先進医療の実績

そんな先進医療ですが、平成22年7月1日～平成23年6月30日までに行われた実績が、下記になります。

*1：施設で複数の先進医療技術を実施している場合でも、1施設として計上。
*2：1施設で第2項先進医療と第3項先進医療(高度医療)の両方を実施している場合でも、1施設として計上。

下記は厚生労働省から発信されている、平成26年10月21日(火)～23日(木)の3日間のうち、病院ごとに指定した１日あたりの入院/通院患者数です。

先ほどの先進医療の患者数が1年間で約1.5万人であることと比較すると、その数は実に229.7万人にも上り、先進医療技術の活用数が多いとは決して言えないことが分かります。

2.先進医療の技術

それではこの章では、まずはベーシックな情報として、一体どのような技術が先進医療に該当するのかを、見てまいりましょう。

2.1がん/悪性腫瘍/悪性新生物に関する技術

まずは、がん/悪性腫瘍/悪性新生物に関する先進医療技術にどのようなものがあるのかを、見てまいりましょう。

2.2歯/口腔に関する技術

次は歯科や口腔外科、咽頭系に関わる部分を、見てまいりましょう。

2.3検査/試験/診断に関する技術

次は、検査から診断に至るまでの先進技術を、見てまいりましょう。

2.4先天疾患に関する技術

次は先天性の疾患に対する、先進医療を見てまいりましょう。

2.5その他の医療技術

最後に前述までの先進医療以外の技術を、見てまいりましょう。

実にその種類は多く、様々な疾病にわたってその技術が展開されていることが分かります。

3.先進医療を受けるには

それでは、自身もしくは近親者が先進医療を受ける場合はどのような手続きがあるのかを、この章では見てまいりましょう。

3.1先進医療実施の医療機関

実は先進医療は、どこの医療機関でも受けられると言う訳ではありません。

医療技術ごとに、先進医療を受けられる機関が実は限定されており、実施医療機関として認定された医療機関以外で治療を受けた場合、先進医療の適応外となってしまいます。

実際の実施医療機関は、下記厚生労働省HPで公開されていますので、確認をしておきましょう。

平成29年8月7日現在第2項先進医療技術 (先進医療A) 36種類1011件

3.2先進医療治療までの流れ

それではここからは実際に先進医療を受ける場合の流れを、押さえておきましょう。

①健康保険証の提示

疾病により先進医療の選択が発生した際の手続きは、一般の保険診療と同様に、健康保険被保険者証(老人医療対象の場合は健康手帳も必須)を医療機関窓口に提示します。

↓

②内容を承諾した上で署名

疾病により先進医療を受ける時は、治療内容/費用など、実施認定機関より詳細説明を受けます。

その説明内容に納得した上で、同意書に署名を行います。

↓

③支払

先進医療を受ける際に関わる費用と、通常の健康保険内診療と共通する一部負担金や、食事などの標準負担額などを、治療先の医療機関に支払いを行いますが、それぞれの金額が明記された領収書の発行が行われます。

この領収書は、年度末の確定申告で受けられる医療費控除の対象として申告する際に必要になりますので、必ず手元に保管をしておきましょう。

3.3先進医療の自己負担額

さて、ここで気になるのが自己負担額です。

実は、先進医療に関わる医療費は、原則全額自己負担となっています。

その際の自己負担凡例は下記になりますが、患者自身の負担額は、一般的保険内診療と比較すると必然的に、大きくなってしまいます。

一般的に医療費が自己負担額を超過した場合に適応される高額療養費制度も、対象外となってしまいます。

この自己負担額をどのようにバックアップするかが、ライフプランニングに必要となるわけです。

3.4先進医療の費用例

そうは言っても一体先進医療に関わる費用がどの程度なのかを把握していないと、バックアッププランの要不要、目安金額がプランニングできません。

そこで、ここではがんの場合の先進医療技術のいくつかを例にとり、その自己負担額を見てまいりましょう。

1.2章で先進医療の患者数が1年間で約1.5万人と申し上げましたが、もし自身や近親者が先進医療を必要とした場合、実にこれだけの治療費を準備していなければならないと言うことです。

万が一に備えて、銀行などの金融機関で現金をプールしたり、一般的な生命保険などで備えを固めていらっしゃる方はたくさんいらっしゃることと思いますが、日常生活を送りながら、比較的利用確率の低い先進医療費を用意しておくのは、簡単なことではありません。

多くの方が利用してる一般的な生命保険は、死亡保険/終身保険/養老保険(学資)などが主契約となっています。

勿論保険契約の内容にもよりますが、これらはあくまでも死亡保険金や解約返戻金、満期金が受け取れるだけであり、先進医療特約やがん特約などを付加していなければ、現在進行中で処置治療を行っている先進医療においては、何のメリットもバックアップも得られません。

まずはこのキーポイントを、年頭に置ておきましょう。

4.医療保険とは

それではここで、肝心の医療保険について、ブレイクダウンしてまいりましょう。

医療保険と一口に言ってもその種類は2種類で、公的に受けられる医療保険と、私的備えにより受けられる医療保険が存在します。

そこで、その違いや特徴をこの章にて、見てまいりましょう。

4.1公的医療保険

健康保険には大きく分けて、「社会保険」と「国民健康保険」の2種類が存在しており、風邪やケガなどで受診した場合などに活用されているので、比較的身近に感じられる制度となっています。

お手元の健康保険証を見ていただくとお分かりのように、公的健康保険は下記の4種類があります。

健康保険と言うと、先ほども申し上げた通り、風邪やケガなどで医療施設で診察を受けた場合の、自己負担額の軽減が根強い印象かと思いますが、健康保険により受けられる公的医療保障は、実はかなりの数が存在します。

一家の大黒柱が倒れた際に必要な治療費に関しては「高額医療費」が、同じく一家の大黒柱が疾病などにより、休退職に陥った場合は「傷病手当金」が、また一家の大黒柱が亡くなってしまった場合は「埋葬費」などの受給が可能となっています。

この部分をまずは押さえておきましょう。

なぜならばこれらの制度の利用により、上限は設けられているものの、ある程度の範疇内で医療に関わる自己負担費用が軽減されるからに他なりません。

勿論、治療などに関わる全ての医療費を完全にカバー出来るわけはありませんが、一部でも負担軽減がなされれば、その部分に関する私的備えを手厚くする必要がないと言うことになるからです。

4.2私的医療保険

それでは公的医療保険の対極に位置する、私的医療保険を見てまいりましょう。

前章でも申し上げた通り、上限が設けられている以上、全ての疾病に関わる医療費が、健康保険などで賄えるわけではなく、治療方針や入院/通院日数次第では、「公的保障制度+自己資金」では対応しきれないのが、私たちが抱える現状です。

そこで、バックアッププランとして活用されるのが、民間保険会社による、生存中に活用出来る保険として位置する、医療保険です。

治療を目的とした疾病/ケガで入院した場合の費用などを保障する保険として特化しているので、公的医療制度では賄いきれない医療費に対する備えが出来るようになっています。

4.3医療保険の必要性

さて、公的/私的医療保険のイントロダクションをご理解いただいたところで、なぜ私的医療保険のニーズが高まっているのかを、改めて検証してみましょう。

下記は、直近の入院時にかかった費用の平均をデータ化したもので、これによるとその医療費平均日額は10,000～15,000円のシェアが最も多く、実に26.2％も占めています。

しかしながらここでご注意いただきたいのが、このデータはあくまでも公的医療保険の一部である、高額療養費を使用した場合の金額となっているので、その日額医療費＝自己負担額となります。

実際に注意深く見ていただくとお分かりのように、20,000円≦40,000円が実に33.6％も占めていることが見て取れます。

つまり、その病状や治療方針によっては、かなりの日額負担を覚悟しなければならないと言うことです。

*過去5年間に入院し、自己負担を支払った人をベースに集計
*高額療養費制度を利用した場合は利用後の金額
*治療費・食事代・差額ベッド代に加え、交通費(見舞いに来る家族の交通費も含む)や衣類、日用品費などを含む

ここで疾病ごとの治療費の一例も参考に、見ておきましょう。

いくら公的医療制度を利用しても、実に多額の治療費を用意しなければならないことが、これまでのデータ検証でご理解いただけたかと思います。

また、退院後にも通院や転院により、継続的に治療費が必要な場合や、要介護状態に陥る可能性を無視できないので、それらすべてを自身の家計で補うことが可能なケースは、ごく一部です。

年齢問わず、いずれ何がしかの疾病を抱えるのは、誰にも避けられないことであり、家族の人数分だけ治療費や介護を必要とします。

日常生活を送りながら、これらの決して少なくはない金額を備えとして用意するのは、非常に困難を極めると言わざるを得ません。

まずは下記の簡易チェック表をもとに、自身の家計の位置と、備えるべきリスクの数値を把握しておきましょう。

それでは一体、どのようにこの難局を乗り越えたら良いのかを、次章から考えてまいりましょう。

5.医療保険の種類とは

さて、前章にて私的医療保険の必要性をご理解いただいたところで、医療保険そのものへの理解を深めてまいりましょう。

5.1医療保険の概略

医療保険は生存中に活用する保険商品で、治療を目的とした疾病/ケガで入院した場合の費用を保障するもので、そのバリエーションは実に多様化しています。

その基本構成は、その他の生命保険と同様に、「主契約　+　特約」となっています。

そんな医療保険ですが、概略は下記になります。

医療保険の概略をご覧いただきましたところで、次章ではどのような医療保険が存在するのかを、見てまいりましょう。

5.2医療保険ごとの特徴としくみ

医療保険の種類は大きく分けて、下記の様な契約に基づき構成されています。

分類	概略	イメージ図	被保険者	保険者	給付事由
終身医療保険	一生涯続く医療保険 加入時の保険料が継続される		保険会社の加入条件を満たせば、誰でも契約可能	保険会社	保険会社の規定によるが、治療を目的として疾病/ケガで入院/手術した場合
定期医療保険	一定期間だけ医療保障が必要とされる際に活用される 定期見直しが可能なのでライフプラン変更に対応しやすい 文字通り掛捨て型なので、保険料が割安 契約満了後の更新はその時点の年齢で再計算されるため、保険料が上がる
女性保険	一般的な疾病/けがの入院手術に対応しているのは勿論のこと、女性に多く見られる、乳がん/子宮筋腫/子宮がん/子宮・卵巣に関わる疾病に手厚い
引受基準緩和型保険	契約条件を緩和し、持病や既往歴があっても加入しやすい 契約から一定期間の保障が減額されたり、通常より保険料が高い

これらの大まかな契約のみならず、近年ではより多様化したニーズに応えるべく、様々な付加特約が展開されています。

そこで次章にて、どのような先進医療に特化した医療保険があるのかを、見てまいりましょう。

6.先進医療対応の保険とは

医療保険の中でも、全額自己負担となる先進医療の技術料などを保障する特約が付加されたものが先進医療対応の保険です。

「特約？ただの医療保険とどう違いがあるの？」

確かに字面だけで理解するのは、少々困難です。

そこでこの章では、先進医療特約の何たるかを、見てまいりましょう。

6.1先進医療特約

ここまででご説明した、全額自己負担を余儀なくされる、先進医療の技術料負担に備えられるのが、先進医療特約です。

あくまでも特約なので、通常の医療保険やがん保険の主契約に付加しなければならず、単体での契約は出来ないようになっています。

6.2メリット

3.4章にて、先進医療に関わる費用例を見ていただきましたが、もう少しここでも、自己負担額例を見ておきましょう。

少なくても10万円前後はかかる先進医療技術料ですが、先進医療特約を付加しておけば、契約により条件が異なるとしても、本来全額自己負担すべきところを、手厚くバックアップできると言う訳です。

ここで気になるのが、

「先進医療技術料が高い分、保険料が跳ね上がってしまうのでは？」

と言う点です。

でもご安心ください。

先進医療特約の月額は、保険会社や契約内容により異なりますが、数百円前後と安価なため、家計への大きな負担にはなりません。

逆を言えば、月々数百円を投じておくことで、いつ何時先進医療技術の施術を受ける状況に陥ったとしても、大きな安心が得られると言う図式になるわけです。

7.先進医療特約付加の保険

そうは言っても、具体的な数値が見えてこないのでは、不安が募ることだと思います。

そこでこの章では、いくつか例をもとに、具体的な保険料を見てまいりましょう。

7.1保険料シミュレーション

まずは、愛らしいアヒルのキャラクターで高名なアフラックの先進医療特約を見てみましょう。

なんと月額付加特約料は、月々わずか99円です。

これなら家計を改めて精査する必要も少なく、全保険料払込期間総額を考えても、大きな負担にはなりません。

次はco-op共済保険の先進医療特約を、見てみましょう。

こちらもわずか月額100円で、先進医療対応となっています。

各社その名契約内容により異なるとしても、おおむね100円の月額で、大きな安心が得られると言うわけです。

7.2先進医療特約付加な医療保険一覧

そこで参考として、現在先進医療特約付加が可能な保険商品の一覧をご紹介しておきます。

ニーズの多様化に伴い、先進医療特約を付加できる商品も多彩を極めるようになりました。

すでに加入済みの生命保険などと複合的に考えて、先進医療に備えられる商品の選択を検討されることを、おすすめいたします。

8.まとめ

いかがでしたでしょうか。

確かに先進医療技術を必要とする疾病にかかるケースは、そう多くはありません。

しかしながら、万が一、自身や家族にその状況が訪れた場合、多額の準備金を用意し、全額自己負担で対応しなければなりません。

保険とは、相互扶助の助け合いの概念から作られ、画期的なシステムです。

とりわけ、先進医療特約の月額保険料は、ご覧いただきましたように、わずか数百円です。

これから医療保険の検討される方は勿論のこと、すでに医療保険に加入済みの方でも先進医療特約を途中付加できる商品も、数多く販売されています。

万が一に備えられる生命保険を賢く利用して、自身のライフプランをより盤石なものにしていただくのに、今回の先進医療に関する記事が活用されることを、願ってやみません。