予定利率が解れば「お宝保険度」が解ります!チェックしてみませんか!?

最近「保険を見直したら月々○○円の節約になった!」というような話をよく耳にするようになったと思いませんか?

実は保険の見直しのときポイントになるのが「予定利率」
しかしそもそも「予定利率」って何なんでしょう?

「給料が下がったから生命保険の解約や見直しをして、毎月の保険料を押さえたい!」

そういった方にとっても、予定利率って重要なポイントになってくるんです。

予定利率を知る事であなたも、解約してはいけない保険も見極め、賢く保険と付き合える様になれると思いますよ。

この記事でわかること
  1. 予定利率の基礎知識
  2. 予定利率と生命保険・返戻金・標準利率の関係
  3. 予定利率において注意すべきポイント

これらを軸に「予定利率」について詳しく説明していこうと思います!

損しないためにも、保険の見直しや解約をする前にはしっかりと知識を身につけておきましょう。

ざっくり言うと…
  • 予定利率とは、保険会社が見込んだ資産運用による一定の運用収益を、保険料から割り引くための割引率のこと。
  • 予定利率が高いと保険料は安く、低いと保険料は高くなる。
  • しかし多くの返戻金を期待したい場合は、返戻率を見て保険を選ぶのが現実的。
  • どの保険に加入すればいいか分からない人は、日本最大級の保険代理店『保険見直しラボ』で無料相談するのがオススメ!

 

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予定利率ってナニ?

あまり聞き慣れない予定利率という言葉ですが、一般的に各生命保険会社の保険料は、この予定利率に基づいて計算されています。

つまり予定利率とは、

私たちが生命保険の保険料をいくら支払うかが決まるオオモトとなっている重要な要素のうちの1つ

です。
予定利率について、すこし詳しく見ていきましょう。

予定利率は「契約者に約束する運用利回り」

たとえば銀行にお金を預けると利子がつくことは、ほとんどの方がすでにご存知ですよね。

また、なんらかの形でローンを利用した場合にも、借りたお金に対して、私たちは利息を支払うことになります。

このように、元金(預けたお金や借りたお金)に対して支払われる利子や利息の割合を%(パーセント)で表したものを「利率」といいます。

利率とは一般的に

「この金融商品には、これくらいの運用益が見込めます」と、元金に対しての利益の割合を数字で表したもの

となります。

銀行の定期貯金などでよく見かける、利率○%や年利○%と表示されているあの数字は、そういう意味でもあるのです。

生命保険会社にも「これくらいの運用益が見込めますよ」といった保険商品があります。

ただし生命保険の場合では、銀行にお金を預けたときの利率とは、すこし考え方が違っています

予定利率と生命保険の関係って?

生命保険会社では、契約者の方から預かっている保険料の一部や会社の資産等を運用して得られる収益をあらかじめ見込んでおり、その分を割り引いて保険料を算定しています。

この保険料から割り引かれる割引率のことを「予定利率」といいます。

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運用成績が好調で、予定利率より高い利率で資金運用できると剰余金がうまれることになります。

そうすると生命保険会社は、配当金がある保険契約に対して配当金を支払うことができます。

しかし逆に、予定利率を下回る運用益となった場合には、会社の財務状態を圧迫しかねない事態となってしまいます。

このことからもわかるように「予定利率」とは、生命保険の契約と深く関わり合いを持ったものとなっています。

私たちが生命保険を契約した際に、生命保険会社に払い込む保険料ついては、次の3つに基づいて計算されています。

①予定利率

先ほども説明したように「予定利率」とは、生命保険会社があらかじめ見込んだ資産運用による一定の運用収益を、保険料から割り引くための割引率のことです。

②予定死亡率

「予定死亡率」とは、

多数の人のうち、1年間に死亡する人数の割合のこと

を指します。

各生命保険会社は過去の統計をもとに、男女別・年齢別の死亡者数を予測し、将来の保険金の支払いにあてるために必要な保険料を算定します。

この計算に用いる死亡率を「予定死亡率」といいます。

③予定事業費率

生命保険会社は、保険事業を運営する上で必要となる経費をあらかじめ見込んで保険料の中に組み込んでおり、その割合のことを「予定事業費率」といいます。

なお、保険料等収入に対する事業費の比率ですが、2016年度の場合でしたら12.1%と、おおむね12%前後で運用されていることが多いようです。

イメージ図1

●一般社団法人 生命保険協会「生命保険の動向(2016年版)」より

また、予定死亡率についての考え方としては、次のようになります。

たとえば30歳の男性が、100人いたとします。

死亡したときに1人につき100 万円を支払うものとして、その時の死亡率が 1%だとします。

この場合、生命保険会社が1年間に支払う保険金は、100万円×(100 人×1%)=100万円となります。

ですからこれに見合う保険料は、

100万円÷100人=1万円

となり、生命保険会社から見て収入(保険料)と支出(保険金)が等しくなるように計算されます(これを収支相等の原則といいます)。

つまり私たちが支払う保険料は、このような3つの要素から決められているということになります。

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予定利率が関係しているもの:その1~平準保険料

生命保険では10年・20年、あるいは終身といった”長期にわたる保障”を確保します。

もしも、死亡率に基づいて年齢ごとに保険料を計算するとなると、保険料が毎年どんどん上がっていくことになります。

一般的にいって、年齢があがるにつれ死亡率は高くなり、30歳男性と60歳男性の死亡率の差は10倍以上になります。

その結果、ある程度の年齢になると「保険料が高すぎて生命保険に加入できない(更新できない)」ことになりかねません。

そこで、年齢の上昇にともなう保険料の上昇を回避するために、毎年の保険料を同額にし、保険期間中の保険料収入と支払う保険金が、全体として等しくなるように生命保険を設計することが考えられました。

これを「平準保険料」といいます。

平準保険料の考え方(システム)では、たとえば20代や30代の頃に加入した時の保険料が、50代60代になっても続くような仕組みとなっています。

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ほぼすべての生命保険会社の保険商品は、この「平準保険料」のシステムを取り入れて運用されています。

予定利率が関係しているもの:その2~責任準備金

生命保険会社では、将来的な保険金の支払いに備えるために、保険料の一部を積み立てておき、保険金を安定して支払うことができるようにしています。

この積み立て金のことを「責任準備金」といいます。

また生命保険の保険料は、純保険料付加保険料の2つの部分から成り立っています。

「責任準備金」とは、純保険料のことを指します。

純保険料は、予定死亡率と予定利率から計算されています。

これに対して付加保険料は、予定事業費率によって計算されます。

つまり生命保険の保険料とは、純保険料(予定利率・予定死亡率)と付加保険料(予定事業費率)の部分に分かれているということになり、予定利率は責任準備金(=純保険)に対しての割引率ということになります。

予定利率と返戻金の関係

ご加入中またはご検討中の生命保険が、満期を迎えるタイミングや契約途中で解約した場合に、返戻金(払い戻し金)を受け取れるタイプのものでしたら、「返戻率」という言葉をすでに聞いたことがあるかもしれません。

返戻金を受け取る場合にも、返戻率というものが適用され、受け取ることのできる保険金の金額があらかじめ予測されています。

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返戻率(%)の計算式は、おおむね次のとおりです。

満期(解約)時に受け取れる金額÷払込保険料の総額×100

たとえば満期(解約)時に受け取る金額が100万円で、それまでに払い込んだ保険料の総額が100万円だった場合、返戻率は100%ということになります。

返戻率が110%であれば、払い込み保険料の総額が100万円に対して、受け取る金額は110万円ということになります。

つまり返戻率とは、

支払った保険料の総額に対して満期(解約)時に受け取ることのできる保険金(返戻金)の割合

ということになります。

予定利率と返戻率の違いって?

返戻率とは、

満期や中途解約などの契約終了時に受け取ることのできる保険金に対する、払込み保険料の総額の割合

のことですが、予定利率とは

払い込んだ保険料の一部を生命保険会社が運用して得られる運用収益の保険料に対する割合

のことを言います。

あらかじめ決められた利率で、すでに割り引かれている保険料を、私たちは生命保険の保険契約に対して支払うことになります。

この2つの利率については、適用される対象がまったく違うものとなっています。

昨今なにかと注目され、「高いほうがおトク」と謳われることの多い予定利率と返戻率ですが、混同しないように注意しましょう。

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予定利率が高いと保険料は安くなる!?

「予定利率」とはざっくりいってしまえば、払い込み保険料に対する割引率のことです。

ですから予定利率が高いと保険料は安く予定利率が低いと保険料は高くなります。

予定利率によって月払いの保険料がどれくらい違ってくるのか、次の例を参考に見ていきましょう。

●A生命保険会社
終身保険 死亡保障金 1000万円 30歳 男性 60歳払済

   予定利率        月払い保険料
5.50% 10,100円
3.75% 13,700円
1.65% 21,150円
1.00% 23,950円

同じ1000万円の死亡保障を備える場合でしたら、予定利率が低いほど、保険料の負担は大きなものとなります。

また単純に計算すると、予定利率が5.50%の場合、

月払い保険料10,100円×12ヶ月×30年=3,636,000円(払込保険料の総額)

1.00%の場合、

月払い保険料23,950円×12ヶ月×30年=8,622,000円(払込保険料の総額)

保険料の払い込み総額でも同じ1000万円の死亡保障を確保しようとすると、最終的に500万円ほどのコスト差が生じることになります。

コスト差に注目!

銀行の定期預金の利率が0.0○%という今の状況からは、簡単には想像し難い数字ですが、今から二十数年前のバブル期と呼ばれていた1986年(昭和61年)~1992年(平成4年)ごろには、銀行の定期預金の利率が8%近くであったり、生命保険会社の予定利率もおおむね5%を超えていた時代がありました。

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つまり1000万円の死亡保障を備えたい場合、予定利率が5%であれば350万円ほどのコスト(保険料)で備えられるところを、予定利率が1%であれば2倍以上の850万ほどかかるということになります。

その差があまりにも大きいため、バブル期前後の時期にご加入された保険商品が「お宝保険」と呼ばれる所以となっています。

予定利率と標準利率の関係

生命保険会社が予定利率を決める際には、金融庁が定める「標準利率」を指標とします。

標準利率とは言い換えれば、

生命保険の保険契約者を保護するための法定利率

でもあり、金融庁が各保険会社に対して最低利率を設定します。

東京都庁 西新宿 高層ビル オフィスビル|bil0135-003

過去3年間または10年間の新発10年物国債の月平均利回りのうち、より低い利回りをもとに金融庁が算出することになっており、10月1日が基準日とされています。

算出された標準利率が適用されるのは、翌年4月からとなります。

2017年4月に標準利率が改訂!

前回は2012年10月に、2001年以来12年ぶりに標準利率の引き下げが決定され、2013年4月から適用されました。

今回新たな標準利率が算出され、現在の1%から2017年4月以降に0.25%に引き下げられることが決定しています。

これを受けて各生命保険会社では、保険料の改定が発表されたり、保険商品自体を販売中止とされたりという対応がなされています。

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さらに2018年4月には、標準生命表(死亡表)の改定が予定されています。

標準生命表(死亡表)とは「公益社団法人 日本アクチュアリー会」が保険業法を受け作成しているもので、生命保険の保険料の予定死亡率については、この表をもとに計算されています

前回、2007年4月に改訂が行われてから11年ぶりの改訂となります。

昨今、日本人の長寿化が進んでいることから、改定時には死亡率の低下が反映されることが予想されています。

その場合、定期保険や収入保障保険など、保障型(掛け捨て)の死亡保険は保険料の値下げが予測されています。

また、医療保険やがん保険・介護保険などの生存給付型の保険商品については、値上げが予測されています。

標準利率と標準生命表の改定に伴う保険料の上げ下げや、そのタイミングなどは、実際的には各生命保険会社によってそれぞれに異なった対応となります。

生命保険の加入率と払込保険料と保険金額の平均とはどのくらい?

予定利率は高いほうがおトク?

予定利率とは、生命保険を契約した時に払い込む保険料に対する割引率のことだと分かりましたね。

生命保険の保険料とは、純保険料と付加保険料の2つの部分から成り立っています。

割引率が適用されるのは、保険契約者である私たちが払い込んだ保険料の純保険料(=責任準備金=将来的に支払われるための保険金に対しての積立金)に対してです。

予定利率が高いと保険料がリーズナブルに!

予定利率とは、生命保険の保険料の純保険料に対しての割引率のことですので、あらかじめ保険料から差し引かれており、その差し引かれた保険料を、私たちは支払うことになります。

予定利率が高ければ、保険料に対する割引率が大きくなるので、その分保険料は安くなります。

反対に割引率が低ければ、保険料は高くなります。

同じ条件で1,000万円の保障を備えるのであれば、予定利率が高い方が、より低いコストで保障を確保することができます。

しかし満期時や契約途中での解約返戻金の金額は、払い込んだ保険料なりにしか受け取ることができません。

たとえば、

●A生命保険会社
終身保険:死亡保障金 1,000万円、30歳男性、60歳払済

予定利率が5.50%の場合、

月払い保険料10,100円×12ヶ月×30年=3,636,000円(払込保険料の総額)

1.00%の場合、

月払い保険料23,950円×12ヶ月×30年=8,622,000円(払込保険料の総額)

この場合どちらも、被保険者の方の万が一の場合に、1,000万円の死亡保障金を受け取ることができます。

ですが解約返戻金としては、予定利率が低い時のほうが、結果的には大きな金額を受け取ることになります

つまり保険料に着目するのであれば、予定利率は高い方がおトクであるといえますが(割安な保険料で大きな保障を備えることができます)、返戻金を重視するのであれば返戻率などに着目する方が、より現実的な選択と言えるのではないでしょうか。

今の保険、見直したほうがいい?

近頃、
「昔に加入した保険はお宝保険なので…」
と耳にされたことがある方も多いかと思います。

お宝保険とは、

おおむね1996年(平成8年)4月1日以前に国内生命保険で加入した貯蓄性のある生命保険(終身保険・養老保険・個人年金保険等)のこと

を指して言われています。

1985年のプラザ合意を契機に、日本経済は空前の好景気を迎え、1990年に公定歩合が引き上げられたことによって急激な景気後退がもたらされるまでの経済状況のことを指して「バブル景気」(バブル)と呼ばれています。

生命保険の予定利率も1991年を頂点として、その後5年ほどは5%~6%と非常に高い予定利率で推移していたことがありました。

そのことを受けて、当時に加入した生命保険を「お宝保険」と呼んで「お宝保険は解約すると損する!」と言われていますが、注意すべきポイントがいくつかあります。

生命保険でパッと節約!保険の見直しで絶対に注意すべきポイントとは

予定利率の落とし穴!注意すべきポイントは?

一般的にいって予定利率が適用されるのは、ご契約時の払い込み保険料に対してということになります。

ですからいつ契約したのかという、生命保険の契約年月日が重要なものとなってきます。

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たとえば、たしかに生命保険に加入したのは1996年以前であったとしても、その後契約内容を変更するなどして、なんらかの理由で契約年月日が変更されていると、予定利率も変更されている可能性が否めません。

「お宝保険だと思っていたのに・・・」といざという時になってがっかりしないためにも、ご自身が

「どのようなタイプの生命保険にいつ頃加入していて、どのようなプランの保障を受けているのか」

をいま一度、保険証書(保険証券)などで確認するとよいでしょう。

「お宝保険」度をチェックしてみよう!

まず、現在のご契約内容や保障内容が記載されている「保険証書(保険証券)」を確認してみましょう。

ご契約内容や保障内容については、年に1回、生命保険会社から届く「ご契約内容のお知らせ」でも確認できます。

●保険証書サンプル
サンプル

その中に保険名称として、「ずっとあんしん□□保険」や「△△のお守り」などの愛称(ペットネーム)ではなく、「5年ごと利差配当付○○保険」「××付利率変動型○○保険」などの正式な保険名称が記載されている箇所があるかと思います(一般的には上段に書かれています)。

こちらがご自身が加入されている保険商品の、金融庁から認可を受けている正式な保険商品名となります。

また、○○保険のところが保険の種類となります。

つまり、

「その保険契約の本体が何であるのか(定期保険か養老保険か終身保険なのか)」

ということをこの部分から読み取ることができます。

契約年月日も、保険証書で正確に確認することができます。

また主契約として記載されている部分と、特約として記載されている部分に分かれていると思いますので(主契約部分は上段に大きくはっきりと、特約部分は下段に小さ目の字で書かれていることが多いです)、生命保険の契約内容としては、その部分で確認してみるといいでしょう。

主契約と特約の意味

生命保険は「主契約」「特約」の組み合わせから成り立っています。

たとえば定期付終身保険の場合でしたら、終身保険という「主契約」に、定期保険という「特約」を組み合わせることにより、一生涯の死亡保障を確保しながら、10年間や20年間など必要な期間を区切って保障をより手厚く、比較的リーズナブルな保険料で、備えることができるようになっています。

つまり、終身保険に定期保険の機能が備えられているので、万が一の場合、終身保険でご葬儀にかかる費用などをカバーしつつ、定期保険としても残されたご家族の生活費や教育費にも備えることができるということになります。

この場合普通でしたら、お子さんが独立されたタイミングで定期保険部分の特約は必要なくなりますので、そのまま更新せず、主契約である終身保険のみを残すというような選択肢が考えられます。

予定利率が関係するのは、この「主契約」についての保険料にのみです。

バブル時期前後の生命保険の予定利率の推移は、次の表のとおりです。

加入年度 保険期間20年超(%) 保険期間10年超20年以下(%) 保険期間10年以下(%)
1981~84 5.5
85 5.5 6.25
86 5.5 6.25
87 5.5 6.25
88 5.5 6.25
89 5.5 6.25
90 5.5 5.5 5.75
91 5.5 5.5 5.75
92 5.5 5.5 5.75
93 4.75 4.75 4.75
94 3.75 3.75 3.75
95 3.75 3.75 3.75
96 2.75 2.75 2.75

こちらの表を参考に、ご自身の保険証書の契約年月日をご確認いただければ、お宝保険度のおおよその検討がつくのではないでしょうか。

貯蓄性のある保険「養老保険」「終身保険」「個人年金保険」に注目!

生命保険の主契約が、養老保険・終身保険・個人年金保険といった貯蓄型で、かつ契約年月日が1981年~1992年に該当されているのでしたら、特約部分について、他に重複して加入している保険はないか、いまいちど保険証書で確認してみることをおすすめします。

@okataduke.meister.kazumi)さんの投稿

特に社会人になりたての頃に、訳もわからず勧められるままに加入して、それっきりという方でしたら、不用になったり重複している特約部分を整理すれば、保険料の負担を軽くできるかもしれません。

特約を整理しても主契約に適用されているご契約時の予定利率は変わりませんので(予定利率は主契約の保険料に対しての適用となりますので)、よりリーズナブルな保険料で大きな保障を引き続き確保することができます。

予定利率と銀行の金利の違い

一般的に養老保険・終身保険・個人年金保険などの生命保険は、貯蓄性がある「貯蓄型の保険」と言われています。

「予定利率が高い=お宝保険」と言われるのと同時に、「予定利率が高い=貯蓄性が高い」という説明を耳にされたことがある方も多いかと思います。

しかし、そもそも「貯蓄性が高い」とはどういうことを指しているのでしょうか。

たとえば、同じ死亡保障額の生命保険に加入する場合でしたら、予定利率が高い方が、保険料の負担は軽くなります。

しかしながら、契約終了時に受け取る返戻金としては、払い込んだ保険料なりにしか増えることがありません。

つまり保険料の負担が小さければ、払い込み満了時(60歳や65歳)で比べると、解約返戻金が多いのは保険料の負担が大きい(予定利率の低い)方ということになります。

また予定利率は、直接的には貯蓄性には関係しません

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本来なら1,000円する商品を300円で買うことができたので、700円のトクをしたと思うことはあっても、700円の貯金をすることができたとは思わない方がほとんどではないでしょうか?

かつて一時払い養老保険の運用利回りや、最近では一時払い終身保険の運用利回りが、銀行に定期貯金として預けた場合の利子に比べると、はるかに良い(利率が高い)ということで耳目を集め、一部の人(おもにシニア世代の方)に、非常に人気を博したことがありました。

これらの保険商品は、まとまった金額(たとえば500万円や1,000万円)の保険料を一括して払い込むため「金融類似保険商品」と呼ばれており、税制上も金融商品のような取扱いがなされています。

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また銀行に定期貯金などでお金を預けた場合、通常でしたら、利子は複式で増えていきます。

たとえば100円の元金に対して1%の利子がつくと、101円となります。

次の年には、元金に利子をプラスした101円に対して、さらに1%の利子が付きます。

しかし生命保険の場合の予定利率は、複式と明記されていないかぎり、元金に対してにしかつきません(これを単利式といいます)。

ですからやはり、なによりも大切なポイントとなるのは、保険証書などでご自身の保険プランをしっかりと確認することであると言えるのではないでしょうか。

予定利率と配当金

保険料のほかに予定利率が関係するものとして、生命保険の配当金があります。

生命保険の配当金って?

生命保険の保険料は、

  • 予定利率
  • 予定死亡率
  • 予定事業費率

の3つの予定率(基礎率)をもとに算出されています。

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しかし実際には、予定したとおりの死亡者数・運用利回り・事業費になるとは限りません

予定と実際との差によって剰余金が生じた場合に、剰余金の還元として契約者に分配されるお金のことを「配当金」といいます。

配当金は予定率(基礎率)にもとづいて計算された、保険料の事後精算としての性格を持っています。

また、あらかじめ一定の収益を見込んだもの(=予定利率)として、生命保険の保険料からはすでに割り引かていますので、実際の運用収益が予定を下回るなど剰余が生じなかった場合には、配当金がゼロになります。

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つまり「約束した予定利率を上回って支払う配当金がゼロ」ということであり、「預貯金の利息がゼロ」ということとは意味合いの異ったものとなります。

配当金の有無は、保険商品名に「5年ごと利差配当金付」や「積立利率変動型」、または「無配当」といった形で保険商品名からもわかるようになっています。

また年に1回、生命保険会社から届く「ご契約内容のお知らせ」からも、確認することができます。

予定利率の高い保険を選ぶ時のおすすめ保険相談窓口

ここからは、予定利率が高い保険に加入したい人向けのオススメな保険相談窓口をランキング形式でご紹介。

ぜひ保険選びの参考にしてみて下さいね!

1位 保険見直しラボ

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2位 保険コネクト

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3位 みんなの生命保険アドバイザー

最後にご紹介するのは、口コミ評価が高い『みんなの生命保険アドバイザー』です。

みんなの生命保険アドバイザーの特徴
  • 複数の保険会社を取り扱う
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  • ストップコール制度を設けている

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なので初めての人も、気軽に保険を相談できるのが魅力。

複数の保険会社から、保険のプロであるFPが広く保険商品やライフプランを提案してくれますよ。

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まとめ

以上、予定利率について見ていきましたがいかがでしたか?

保険選びや保険の見直しをする際は、単におトクだとか損をするということだけではなく「この保険で万が一の時を保障できるかどうか」が最も大事であるように思います。

また保険を選ぶときは、プロの意見もしっかり聞くことが失敗をしないコツ。

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