結婚する前・結婚した後！『貯金』をめぐる不安をスッキリ解決いたします！

人生の２大支出といえば、「住宅資金」と、「教育資金」ですが、その前に、立ちはだかるのが、「結婚資金」です。

せっかく、ご縁があって、人生のパートナーと巡り合えたのに、貯金がなくって、結婚を躊躇してしまう・・・なんて事態は、是非とも避けたいですよね！

結論から言ってしまうと、貯金ゼロでも、結婚することはできます。

お役所に婚姻届を提出して受理されれば、入籍完了、これで、法律的に、結婚して夫婦になったことになります（逆に言うと、どんなに立派な結婚式をあげていても、婚姻届を提出して受理されるまでは、結婚したことにはなりませんので、ご注意下さいね！）

そうは言っても、やっぱり、結婚生活をスムーズにスタートさせるためには、ある程度の資金が必要です。

今回は、結婚に必要なお金を、具体的にご紹介していきます。

結婚資金の相場を知っていると、貯金額の目途を立てることができ、将来のビジョンを、イメージしやすくなります。

また、貯金額の他にも、結婚後に必要となるお金についてもご紹介します。

結婚を控えている人は、もちろん、興味がある人は、是非、参考にして下さいね。

結婚生活をスムーズに進めるためにも、お金の流れをざっくりと掴んでいきましょう！

１．結婚前の貯金額って？

２０代も半ばに差しかかる頃から（人によっては、もっと早いかもしれません！）、突然やってくるもの・・・。

それは、結婚ご祝儀ラッシュです。

２０代半ばから後半にかけて（とくに、２０代後半の）ピークを迎えるまで、友人の数だけ、ご祝儀ラッシュが続くといっても過言ではありません。

オメデタイことなので、新たな門出を祝福する気持ちはモチロンですが、中には、ふと、我が身を振り返って、ちょっと心がざわついてしまわれる方も、いらっしゃるのではないでしょうか？

どんなに親しくしていても、「ところで、結婚前に貯金っていくらしてた？」なんて、「お金」のことは、なかなか、リアルには聞きにくいものですよね！

なにかと気になる、みんなの貯金事情を、アンケート調査をもとに、紐解いてみましょう。

１．１ ２０代の平均貯金額って？

大手人材広告企業が、２０１８年（平成３０年）に、全国の２０代の男女（４５０名）を対象として、インターネットを通じて行ったアンケート調査では、次のような結果が報告されています。

●２０代の貯金額

アンケート調査の２０代の貯金額を見ると、約４割（４５％）の人が、１００万円未満の貯金をしている結果となっています。

全体では、過半数以上の人が、１００万円以上の貯金をしています。

「１００万円以上」と回答した人の中で、「３００万円以上」の貯金している人は、約２．５割（２５．６％）、２０代の貯金額の中央値（全体の真ん中の数値）は、１００～１５０万円未満、平均額は、約２２２．５万円と報告されています。

貯金額を男女別でみた場合では、男女の差はなく、男女ともに「５０万円未満」という回答が最も多く（３０．１％）、月収（＝手取り）ごとでは、月収（＝手取り）２０万円未満の人の平均貯金額は、約１７１万５０００円、月収（＝手取り）２０～２５万円未満の平均貯金額は、約２５７万１０００円と、収入の多い人ほど貯金額も多くなる傾向がみられます。

月収（＝手取り）ごとでは、毎月の貯金額として、月収２０万未満の場合では、平均「２～３万円」、月収２０～２５万円未満の人の場合では、平均「４～５万円」と報告されています。

ひと月に貯金している金額では、「１万円未満」(１８．３%)が最も多く、次いで、「１～２万円未満」(１２．５%)、「３～４万円未満」(１０．３%)と続いています。

一般的に、２０代は、まだ、社会人生活をスタートして日が浅いこともあり、貯金を始めてからの期間は、「１年未満」(２３．８%)、「１～２年未満」(１４．３%)など、短い期間の回答が半数近くを占めており、全体では、「３年未満」という回答が多数を占める結果となっています。

ただし、「７年以上」の長い期間、貯金を続けている人の割合は、１５．５％と少なくなる傾向がみられます。

また、同調査では、２０代で貯金をしている人の割合は、全体の８４．０%、「貯金していない」と回答した人の割合は、１６．０%であったと報告されています。

以上のことから、２０代の人では、約８割の人が貯金をしており、貯金額は、「５０万円未満」の人が全体の約３割と最も多く、貯金している期間は、約３年、毎月の貯金額は、「１～２万円」であることが伺えます。

１．２ ３０代の平均貯金額って？

大手インターネット運営会社が、２０１８年（平成３０年）に、全国の３０代の男女（４００名）に、インターネットを通じて行ったアンケート調査では、次のように報告されています。

●３０代の貯金額

３０代の貯金額では、「５０万円未満」(２４．３%）の回答が最も多かった一方、「３００万円以上」の回答も全体の約４割（３９．４％）にのぼり、中には、「１０００万円以上」(１４．１%)との回答もみられました。

全体として、貯金額に大きな差が現れる結果となっています。

また、貯金額が「１５０万円以上」と回答した人は、全体の５５．６％と過半数を超えており、平均貯蓄額は、約３３９万８０００円と報告されています。

月収(＝手取り)別では、３０代男性の月収（＝手取り）は、２５～３０万円未満が最も多く、女性では、２０万円未満（７７．０%)の回答が多くみられたため、３０代の平均月収額としては、約２０万９０００円となっています。

また、ひと月あたりの貯金額は、「２～４万円未満」との回答が一番多く、毎月の平均貯金額は、約５万７０００円となっています。

３０代では、すでに結婚して家庭をもっていることも考えられます。

このため、家族構成ごとの毎月の貯金額を見ると、「シングル１人暮らし」では、「２～４万円未満」、「子供なしの家庭」では、「４～６万円未満」、「子供１人の家庭」では、「２～４万円未満」、「子供２人の家庭」では、「４～６万円未満」と、４万円台がボリュームゾーンとなっていますが、「子供３人の家庭」では、「１～２万円未満」の回答が多く、子供が３人になった時に、貯金額がそれまでを下回る結果となっています。

一般的に、３０代は、仕事のキャリアチェンジをしたり、結婚して補助的に働くことを選択したり、出産費用や住宅取得のための頭金を準備したりなど、収入や、ライフスタイルによって、貯金額にもバラつきが目立ち始める年代であると言えるでしょう。

２．結婚にかかる費用

２つのアンケート調査から、２０代、３０代の人の貯金額のボリュームゾーン（一番多い金額）は、５０万円未満であることが、わかりました。

たとえば、毎月１万円を、３年間、貯金すれば、１万円×１２カ月×３年＝３６万円になります。

４年間であれば、４８万円、５年間では６０万円になりますから、貯金額が５０万円未満というと、月収（＝手取り）から、毎月１万円ほどを、「何かあった時のお金」として、趣味や楽しみを我慢することなく、コツコツ貯金している、意外と、堅実な様子がうかがえるのではないでしょうか。

２０代、３０代のシングルの人であれば、結婚するしないなど予定のあるなしにかかわらず、結婚費用が、いったいいくらくらいなのか、なんとなく気になるものですよね。

次から、結婚にかかる費用について、見ていきましょう。

２．１プロポーズ～入籍までの流れ

結婚にかかる費用というと、ぱっと思いつくのが、結婚式場の費用ではないでしょうか？

ですが、他にも、結婚費用として、必要になるケースがあります。

ここでは、一般的な結婚するまでの流れをご紹介していきます。

１．プロポーズ

結婚は、まずは、お互いに、相手と結婚する意志があるかどうかを確認するところから、スタートします。

プロポーズの時に、特別な演出を考えているのであれば、費用が必要になることもありますが、一般的には、お金はかかりません。

２．両親への結婚報告、両家顏合わせ

結婚する意志の確認後、お互いの両親へ、結婚報告をします。

プロポーズは、結婚する当事者同士のことですから、男性女性どちらからでも、あまり問題になりませんが、それぞれに親御さんへ結婚報告をした後、お互いの家へ挨拶に行く時には、まず、男性が、女性の親御さんに挨拶に伺い、男性側の親御さんが、女性側の家に挨拶に伺うことが、常識的とされています。

この手順を間違えると、後々に禍いしますから、厳守するよう心がけておきましょう。

３．婚約指輪の購入

婚約指輪は、婚約（結婚を約束）した証しとして、後に行う「結納」の中に含めることもできます。

婚約指輪を準備する場合、お給料の１カ月分が目安と言われています。

４．結納、会食

結婚する当事者の家が、格式を重んじている場合では、結納をとり交わすことがあります。

また、結納までに、仲人（なこうど）を立てるがどうかを決めます。

結納を行う場合、男性側が結納品一式を用意をして、仲人を立てていれば、仲人と一緒に、女性側の家に持参します（地域によっては、女性側も結納品を用意するところもあります）。

この時、両家の服装のバランスが、あまりにも、ちぐはぐにならないよう、注意するようにしましょう。

特に、男性は、服装に疎いことも多いので、きちんとした服装の意味で、「正装」とだけ伝えてしまうと、女性側の家が、あわてふためくことになります（日本の場合、正装とは、家紋入りの着物のことを指して言います）。

きちんと、「当日の服装はスーツで良い（ワンピースで良い）」など、具体的な服装を伝えるようにしましょう。

また、女性側で、結納後の会食を用意することもあります（地域差があります）。

このため、最近では、料亭やホテルのレストランなどで結納式が行われることも珍しくありません。

結納をとり交わした場合、女性側は、結納返しとして、結納金の１割～５割（半返し）を、受書と一緒に、引き渡します（結納返しには、地域差があります）。

結納にかかる費用は、結納品一式、１４万円（相場）、男性側から女性側に送られる結納金、１００万円（１本包み）、５０万円、７０万円、８０万円などキリの良い縁起の良い金額、結納返し（結納金の１割～５割）、会食費用、１８万円（相場）など、合計すると、約１００万円～１５０万円＋α（婚約指輪＝お給料の１ヶ月分目安）が必要になります。

５．入籍手続き、結婚準備

通常は、結納後に入籍の日取りを決め、入籍手続き（婚姻届を提出する）を済ませた後、挙式場や披露宴会場、新居探しをスタートします。

近年では、人気の結婚式場は予約がとり難いこともあるので、結婚式場を決めてから、逆算して、スケジュールを組む人も多くみられます。

婚姻届の提出は、基本的に、２４時間受けつけられており、全国どこの自治体の窓口に提出しても良いのですが、当事者の戸籍謄本（こせきとうほん）を必ず添付する必要があります。

また、婚姻届には「証人」として、成人している人２名の人に、記入してもらう必要があります。

婚姻届には、本籍地や、名前など、戸籍謄本（こせきとうほん）の通りに、記載します。

このため、記入ミスや、記入もれ、印鑑の押し忘れがないかどうかなど、きちんと受理してもらったことが確認できるように、なるべく、自治体の窓口があいている時間に提出する方がよいでしょう。

また、戸籍謄本は、基本的に、本籍地（戸籍を置いている場所）の市区町村の自治体に取りに行かなければなりませんが、郵送で取り寄せることもできます。

６．結婚式（挙式）、結婚披露宴、新婚旅行

結婚式（挙式）は、信仰している宗教がある場合には、その宗教に則って、行います。

とくに信仰している宗教がない場合は、神式、仏式、キリスト教式など、挙式のスタイルを自由に選ぶことができます。

キリスト教式を選んだ場合、指輪の交換がありますから、当日までに、マリッジリング（結婚指輪）を準備するようにしておきましょう。

結婚式（挙式）は、神様に結婚を報告する場でもあります。

このため、当事者だけで行うこともできますが、一般的には、お互いの家族にも参列してもらいます。

結婚式（挙式）の後に、親族、友人、知人に、結婚の報告（お披露目）をするパーティーが、結婚披露宴です。

通常は、結婚式（挙式）と、結婚披露宴を合わせて、結婚式と言われています。

結婚式を行った後に、入籍手続き（婚姻届を提出する）する人も多くみられます。

また、新婚旅行にでかけるカップルの人は、新婚旅行先で、婚姻届を提出することもできます。

その場合、必要な書類に不備がないかどうか、事前によく確認するようにしておきましょう。

２．２結婚式の費用と相場

プロポーズから入籍までの流れの中で、やはり、結婚式場の費用が、一番、気になるところですよね。

結婚式場の費用は、招待する人の人数や、季節、お日柄などによって変わりますが、一般的には、３２０万円～３８０万円が相場と言われています。

結婚式場にかかる費用の内訳は、代表的なものとして、「衣装レンタル代」、「料理代」、「式場を飾る装花代」、「引出物代」があります。

それ以外では、「挙式代」、「会場使用料」、「司会者の費用」、「招待状や席札などの印刷物代」、「写真・映像代」、「式の演出代」などがあります。

結婚式では、通常、招待した人から、ご祝儀がいただけますので、招待客の人数×ご祝儀代（１人当たり平均３．５万円）の金額も、結婚式の予算として考えることもできます。

たとえば、結婚式の予算額が、３５０万円であった場合、平均的な招待客の人数６０～７０人×３.５万円（１人当たりの平均金額）＝２１０～２４５万円として計算すると、実際にかかる費用としては、１０５～１４０万円ということになります。

ただし、地域によっては、結婚の内祝いとして、ご祝儀の１/３程度の返戻品を後から送ることがあったり、結婚式当日に、お車代として２万円などの決まった金額を、披露宴の参加者にお渡しする習慣があるところもあります。

冠婚葬祭での習わしは、地域差が大きいものでもありますから、事前に、よく確認しておくことをおすすめします。

また、結婚費用（結納、挙式、披露宴、新婚旅行代を含む）として、親御さんから資金援助を受けた人は、約８割（７６．８％）、平均金額１９４.５万円と報告されています※。

●結婚式場以外の費用

遠方から親戚に結婚式に参加してもらう場合、往復の交通費、宿泊代、宿泊先から会場までの交通費などを負担する必要があります。

意外と見落としがちな費用ですので、注意するようにしておきましょう。

３．新生活のスタートにかかる費用って？

結婚を機に、住み慣れた実家から独立したり、新しく２人で暮らすための新居を探すことになる人も多いでしょう。

ブライダル総合サイトのゼクシィが行った調査では、結婚を機に、「新たな住居に引越した」人は、約７割（６６．９％）、「どちらかの住居に引越し、または、以前からの住居に居住した」人は、約３割（３３．１％）と報告されています。

また、新婚生活のスタートは、アパート、マンション、社宅、戸建てなど、建物の種類によらず、「家賃を払って住んでいる」と回答した人は、約７割（６９．６%）、「マイホームを購入した」と回答した人は、約２割（２２．６%）、「妻、夫の実家」で新婚生活をスタートした人は、１割（７．８%）と報告されています※。

賃貸派、マイホーム派、それぞれの費用の違いについて、見ていきましょう。

３．１賃貸派の費用

賃貸派の場合、敷金・礼金（０～２カ月分）が必要になることが、一般的です。

その他にも、契約時に、最初の家賃２カ月分や、仲介手数料が必要になるケースもあります。

●賃貸の契約時に支払った費用の平均（前家賃含む）：３８万１３８７円

参考：敷金・礼金　１８万２０００円（全国平均）

３．２マイホーム派の費用

マイホームを購入した人の費用は、次のように報告されています※。

●新居購入の頭金：２２０万２０００円

●新居の購入額（物件総額）：３９３４万９０００円

物件総額の平均は、マンションが、４２１４万３０００円、一戸建ては、３６７７万７０００円。

参考：マンション購入の場合の頭金の平均、３０８万３０００円、一戸建て、１４４万６０００円

その他、共通してかかる費用には、次のようなものがあります※。

また、新婚生活の準備資金で、親御さんから資金援助を受けた人は、約半数（５１．６％）、平均金額は、１７２．６万円となっています※。

４．結婚資金の総額って？

ここまで、結婚までのおおまかな流れと、プロポーズから結婚式までにかかる費用と、新婚生活の準備にかかる費用を見てきました。

まとめると、次のようになります。

結納から新居にかかる費用の総額は、平均で、５００～６００万円という結果に。

なお、この金額の中に、新婚旅行の費用は含まれていません。

また、マイホーム派の人は、新居購入時の頭金（約１割）の準備も考えておく必要があります。

ただし、この金額は、あくまでも、平均ですので、必ずしも、貯めなければならない金額ではありません。

しかしながら、結婚の挨拶に伺った時から、家と家のお付き合いがスタートします。

特に、女性側は、男性側の家の風習に合わせることが増えてくるかと思われます。

当事者同士は、「自分たちのできる範囲で」と考えていても、ままならないのが、結婚です。

実際に、結婚を意識した時から、パートナーになる人と、結婚に向けて貯金を始めるカップルは、約２割（２１％）と報告されています※。

お互いの家の習わしや、育った土地の冠婚葬祭の風習なども、きちんと考慮して、目指すべき貯金額はいくらになるのか、パートナーや家族も含めて、よく話合いをするようにしましょう。

５．結婚前の貯金はどうすれば？

結婚資金を準備する方法は、全額を２人で用意する以外にも、一部を両方の親や、どちらかの親にお願いすることもことも考えられますが、やはり、ほとんどの人は、全額、もしくは、大半を自分たちでまかなっています※。

「結婚」の２文字が見えてきたら、ある程度、計画的に、貯金をしていく方が賢明でしょう。

中には、結婚資金の専用口座を作って、毎月、決まった貯金額を、着実に２人で積み上げていく手堅いカップルもいますが、そこまででなくても、お互いに結婚に向けて貯金をし、それぞれの貯金から費用を負担する場合、負担割合が問題になることがあります。

費用の全額を折半するかどうかなど、負担する割合を、事前に、よく話し合って決めるようにしておくとよいでしょう。

また、あまりピンとくる人はいないかもしれませんが、結婚して、婚姻届を提出するという行為は、立派な法律行為でもあります。

婚姻届は、結婚する２人が、それぞれ、それまでの親の戸籍から抜けて、独立して新しい２人の戸籍を作るために提出するものです（これを、法律婚と言います）。

法律婚の場合、民法に規定されいる、「夫婦は同じ姓を名乗ること」、「一緒に生活して互いに助け合うこと」、「生活費や家事を分担して協力して生活すること」など、いくつかの守るべき法律上のルールがあります。

また、結婚してから得た財産は、よほど特殊な事情がない限り、一般的には、夫婦２人のものとして考えられています。

逆に言うと、結婚前に個人でしていた貯金は、夫婦の共有財産にはあたらないとされています。

もし、結婚資金を分担した後も、シングルの時の貯金が残っているような場合、結婚後に、必ずしも、パートナーに金額を知らせたり、夫や妻の口座に入金したりする必要はありません。

※「新婚生活実態調査2017（リクルートブライダル総研調べ）」

６．結婚した後の貯金って？

次からは、結婚した後の貯金についても、考えてみましょう。

ある調査では、結婚後、第一子が誕生するまでの平均期間は、２年と報告されています。

６．１出産費用って？

出産にかかる費用は、出産する環境・タイミング・出産方法などによって異なりますが、正常分娩の場合、平均入院日数は、約６日、入院・出産にかかる平均金額は、４９万９６１３円と、約５０万円の費用が必要になります。

また、大学生の教育費総額は、国立大学（４年間）で、５１１万円ほどかかります（日本政策金融公庫「教育費負担の実態調査結果（平成２６年度）」）。

お子さんにかかる教育費は、お子さんの希望する進路によっても変わってきます。

教育費は、一度に全額必要になるものではないので、計画的に、準備していくとよいでしょう。

７．まとめ

以上、結婚する前と結婚した後の貯金について見ていきましたが、いかがでしたか？

ちなみに、我が家では、彼（夫）の貯金は１００万円、私の方は、なんと生命保険を解約して結婚資金に充てました。

当時、本当に、「保険のおばちゃんの言ってたことは、本当だった・・・（「どうせ貯金なんてできないんだから、せめて、生命保険に加入して、なにかの時の費用にしなさい」が勧誘文句でした）」と、おばちゃんの先見の明に驚愕した瞬間でした。

２人合わせて、全部で２００万円くらい、なんとか無事に、新婚生活をスタートさせることができましたが、この金額では、新居の準備が精いっぱいで、式だの指輪だの旅行だのは、全部、省略です。

でも、結婚のお披露目は、夫の両親が、親族が経営しているレストランでお食事会を主催してくれたので、実質ゼロ円、会社や友人関係は、個別にこじんまりしたお祝いの会をしてくれたので、こちらは会費のみの負担かと思いきや、新郎新婦さんはタダでよいとのことで、これまた実質ゼロ円でした。

いってみれば、ギリギリセーフ婚（みんなありがとう！）ですね。

ある意味、結婚は、ある日突然、ふってわいてくるような、予期できないものでもあります（私も、まさか、自分が結婚するだなんて、まったく想像していませんでした・・・）。

シングルの人は、いざという時のためにも、くれぐれも、貯金はしっかりしておくよう心がけて下さいね！

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