生命保険や医療保険に加入したことが一度でもある方は知っているかもしれませんが、生命保険加入の際の「告知義務」とはなにかを知っていますか？もし知らない方は、知らないまま加入を申し込むと断られる可能性がありますので注意しましょう。では、なぜ「告知義務」を知らなければ入りたい保険も入れないのか…。それを今回ご紹介したいと思います。
生命や医療保険は将来自分が病気や不慮の事故にあって働けなくなったときの為に入るもの。ならば自分にあった生命や医療保険に入りたいものですよね。しかし、ご自身の健康状態等によっては加入を断られる可能性もあります。それはなぜか？という点も下で触れていきますので、お手元に直近の健康診断書がありましたら合わせてみていただけるとわかると思います。
目次
はじめに 告知義務とは？
まず、生命保険でも医療保険でも加入をするにあたり自身の健康状態を保険会社に告知する必要があります。これは加入申込者全員に対し求められることですので告知をしない訳にはいきません。健康状態とは、健康診断の結果だけでなく、普段からタバコを吸っているかやお酒を飲んでいるかなども告知を求められます。
書面での重要事項説明を受けたあとにその契約を締結する意思がある場合に「告知義務」が発生します。また、職業や傷病歴等も告知対象となりますので、ありのままを告知しましょう。そしてこの告知こそ義務となっているので「告知義務」というのです。もちろん義務ですので逃れることはできません。この義務を怠ると自分にとって不利益となりますので注意が必要です。
ただ単に「あなたの健康状態を教えてください」という軽いものではありません。この告知をもとに他の契約者の保険金や保障を守ることに繋がります。保険はあなた一人のものではなく、契約者が保険料を出し合い、互いに支えあうものです。云わば告知はその保険全体のバランスをとるために重要な材料なのです。
代表的な告知項目
ではここで一般的・代表的な告知項目を紹介します。ほとんどの保険会社の保険で告知する内容となっていますが、注意してほしいのが、ここで紹介した告知項目が必ずしもすべての保険に対して告知するものではない・他にも保険によっては告知しなければならないものがあるということを念頭に参考程度にしてください。ここに記すのはあくまで「代表的な告知項目」となります。
①名前や生年月日、職業や年収
生命保険や医療保険の他、何かを申し込むにあたって必ず必要となるのが個人情報と呼ばれるものです。まず初めにこちらを告知しなければ、どんな人が加入申請しているかわからないためです。
名前、フリガナ、性別、住所、生年月日…書類に記載されている内容に従って記入します。間違えてしまった場合は間違えた箇所に二重線を引き訂正印を押すのが一般的です。訂正には、修正ペンや上書き、消しゴムなどは認められませんので注意しましょう。
また、他に記入日現在の職業や勤務先、年収などを記入（告知）します。ここで年収がいくらか知らせたくないからといって偽りの情報を書いてしますと告知義務違反となりますので絶対に、ありのままの情報を記入しましょう。無職の場合でもそうです。真実を偽造することも告知義務違反となります。保険会社が悪質と感じれば契約を破棄されてしまう可能性もあります。
②健康状態に関する告知項目
ここでは自身の今までの傷病歴を始め喫煙・飲酒状況まで詳しく告知します。もちろん身長と体重も告知内容のひとつです。
健康状態の告知は大きく分けて「直近3か月以内の健康状態」、「過去5年以内の健康状態」、「過去2年以内の健康診断結果について」、「身体の障害について」です。他には該当者のみ「がんについて」、「妊娠・出産について」の告知が必要となります。
告知方法は書面の質問に対して「はい」か「いいえ」で答えます。項目によっては病名を記入する欄もあります。（面接士の場合は問答によります。）
問われていることに対してありのままに記入しましょう（答えましょう）。
- 直近3か月以内の健康状態
こちらは直近3か月以内に医師による診察・治療等を受けたことがあるか？という質問です。一度でも医師による診察・治療等を受けている場合は「はい」になります。記入の判断に困るようなものであれば、記入する前に保険会社または相談をした窓口に問い合わせるようにしましょう。
- 過去5年以内の健康状態
こちらは過去5年以内に入院や手術を行ったことがあるか等の質問です。また、保険会社が告知書で記載している病気などに該当する場合、医師の診察・治療・投薬がある場合「はい」となります。記載病名に該当していて過去5年をさかのぼり、投薬を受けていた場合は告知しなければいけません。
- 過去2年以内の健康診断結果について
こちらは健康診断・人間ドックを受けたかによる質問です。勤め先の健康診断も含まれます。健康診断の結果が異常なしの場合は問題ありませんが、経過観察や要注意があると、場合によっては加入したい保険に入れない可能性もありますので日頃から健康状態には気をつけていましょう。
- 身体の障害について
質問形態はさまざまですが、多いのは手指、足（脚）に欠損や機能障害があるか、言語障害があるか等です。
- 女性特有の告知項目
今現在妊娠をしているか？等の質問がこちらに当たり、妊娠・分娩による手術をしたことがある人が「はい」に該当します。帝王切開も該当項目となります。妊娠している場合は保険会社によっては加入しづらいということもありますので詳しくは保険会社に問い合わせをしましょう。
- 喫煙・飲酒状況について
今現在喫煙しているかしていないか、飲酒をしているかの質問になります。保険会社によっては過去何年とさかのぼって告知する場合もあります。
告知義務のルールを理解しよう
告知義務というけれど、どうやって保険会社に告知を行うのかわからない人はここで確認をしましょう。
当然、どんな方法で告知してもいいというわけではありませんので、きちんとルールを理解し、保険契約を締結できるようにすることが重要です。
告知するときは書面で
保険を申し込む場所というのは、銀行窓口であったり保険の相談窓口であったりとさまざまな場面だと思いますが、保険会社への告知は書面で行われます。
相談員に伝えたから告知をした。話したからいいじゃない、ではないのです。告知は書面で行われる。これが告知のルールですので、話したからといって安心するのは止めましょう。きちんとルールに則らないと「違反」となってしまいます。また、書面以外では稀に保険会社の面接士と面談する場合や勤め先の健康診断書で代用する場合もありますが、ほぼ告知は書面で行われることが多いです。
保険会社の面接士と保険窓口の相談員は違うものです。保険窓口で告知することは保険会社の面接士に告知したことと同等ではありませんので注意しましょう。
些細なことでも「ありのまま」に告知すること
例えば、花粉症を持ってはいるが、そんなこと健康診断で診断されはしなかったから告知は要らないだろう…なんて思ってはいませんか？告知する保険会社によって違ってはきますが、花粉症であれ喫煙・飲酒であれ些細なことでも健康状態に関わることなら告知する義務があります。また、健康状態だけでなく、職業や年収等ご自身に関わる情報もありのまま告知を行います。
保険の冊子などにもあるように、契約にあたり、過去の傷病歴（傷病名・治療期間等）、現在の健康状態、身体の障害状況、職業等保険会社がお尋ねすることに対してありのままに申告をしてください。これを故意、または重大な過失によって事実を告知しなかった場合には「告知義務違反」となりますので事実を告知することが重要です。
また、場合によっては健康診断書の提出を求められますので、契約を行いたいという人は健康診断書を事前に用意しておくのが良いでしょう。
告知で分からないことは必ず確認を行うこと
告知項目でどのように告知（伝えたら）よいのかわからない…。そんなときは必ず確認をしましょう。告知後に知らなかった、間違えたとあっては最悪「告知義務違反」になってしまうこともあります。契約を結ぶ人に対して教えてくれない保険会社はありません。わからないままにして、後に自分にとって不利益な状況を作らない為にも、不明なことは明確にし、ありのままを告知しましょう。
傷病歴等がある場合は追加の詳しい告知が必要になることも
保険会社によっては、契約者に持病・傷病歴等がある場合、さらに詳しく内容を知るために健康診断書であったり追加の詳しい告知を求められる可能性があります。これは、生命保険・医療保険が多数の人々が保険料を出し合って相互に保障を行う制度なので、初めから健康状態の良くない方や危険度の高い職業に従事している方が無条件に契約してしまうと保険料負担の公平性が保てなくなるためです。
健康状態によっては入りたい保険に入れない可能性もありますので注意しましょう。また、生活習慣病で告知に引っ掛かってしまう場合もありますので、改善できる生活習慣病については日頃から気をつけておきましょう。肥満一つで保険に入れない…ということも増えてきています。では告知しなければ、と邪な考えをもってはいけません。何度も言いますが告知は義務なのです。
告知書をもとに審査を行います
保険は「相互扶助」で成り立っていますので、契約者の公平を保つために厳しい審査基準を設けています。ですので告知書をもとに審査を行い、告知内容によりその加入の可否で結果を出します。
当然健康状態の告知が一番重要になるわけですが、持病があるから入れないというわけではなく、年齢を重ねる毎により病気にもかかりやすくなるため、通院や投薬を行っていることはよくあることです。
ですがどうしてもこの保険に加入したいからといってこの事実を隠して告知してはいけません。契約者・申込人には事実を告知する義務があるので、これを犯すと違反となります。
また、他には職業などの審査もあります。職業は関係ないのでは？と思う人もいるかもしれませんが、危険度の高い職種に就いている人は他の職業の人に比べてケガをしやすい等の理由から公平性を保つために審査基準となっています。
では、告知しなかった場合はどうなってしまうの？
では告知をしなかった場合はどうなるのでしょうか？
ただ単にお叱りを受けるだけ、では当然ないことは分かりますね？上でもちらほらと出できた「告知義務違反」。この違反について詳しくみていきましょう。
告知義務違反って何？
告知義務違反とは、告知を故意にしなかった、怠った場合や重大な過失によって事実を告知しなかった場合に「告知義務違反」として扱われます。当然、義務を全うしていないので違反行為に対して処分が下されます。この違反が発覚した場合、保険会社は約款と保険法という法律に則り、一方的に契約を解除することができるのです。
この告知義務違反をしてしまうと基本的に保険料が受け取れなくなります。また、場合によってはその保険が解約となりますので告知義務違反とならないように告知を行う場合には告知漏れがないか確認しましょう。
告知義務違反をしてしまっていたら？
契約後に告知漏れに気づくパターンもあるかと思います。基本的に保険の申し込みと入金・診査が完了した時点で契約が成立してしまいますが、これも告知義務違反となりますので気づいた時点で保険会社に連絡をするようにしましょう。
ですが時々、告知義務違反をしていても契約締結後約2年経てば大丈夫という人がいても耳を傾けないようにしましょう。これは違反を犯していても、契約が2年間有効に継続すれば保険会社は契約を解除できないことが記されている約款の条項を逆手に取り、「嘘を付いていても2年間経ってしまえば契約を解除出来ないから大丈夫」と思っている人がいるからです。
しかし、この条項には続きがあり、2年以内に保険金や給付金支払いの事由あるいは保険料免除事由が生じている場合、たとえ2年経過した後であっても保険会社は契約を解除できるとあります。じゃあこの事柄に当てはまってもいないのでこのまま黙っていても大丈夫、と思うこともやめましょう。保険会社が詐欺により契約締結が行われた、保険金を不正に取得する目的で契約締結が行われたと判断すれば契約期間に関わりなく契約を無効とし、いままでの保険料は返ってこなくなります。つまり、保険会社が悪質だと判断してしまうと契約解除となってしまうのです。
ですので加入の際は必ず告知ルールを守りましょう。
告知義務違反をすると給付金が受け取れない
バレなければいい。なんて考えてはいませんよね？
違反をすると給付金が支払われないほか、いままで支払ってきた保険料の払い戻しがなくなったり、契約を解除されてしまう事態に陥ります。告知書に不審な点があると調査される可能性もあるため、上記のようにバレなければいいと偽りの告知をしてはいつか発覚してしまうものです。
告知義務違反が発覚するケースの例
- 告知書に不審な点があり、保険会社が調査したとき
- 給付金を申請する際の診断書に既往症と記入されていたとき
- 診断書に不明点があり、保険会社が医師や病院に確認したとき
等です。上記以外ならと抜け道を探す方もいるかもしれませんが、リスクを冒してまでその保険に入るより、きちんとご自分の健康状態でも入れる保険を探したほうがより賢明だと言えるでしょう。
保険金や給付金が支払われるときは必ず保険会社の調査が入るためにこのように不正が発覚します。調査方法や内容は保険会社によって違いますが、契約して年数が余り経っていなかった場合などは調査する傾向が高くなります。
偽りの告知をして、給付金も支払われないし保険料も戻ってこない。挙句の果てに契約まで解除されてしまったのではなんのために保険に加入したのか馬鹿らしくなってしまいます。そのために、告知義務違反をしないように気をつけましょう。
契約解除が行われない場合もあるって聞いたけど・・・
確かに、ある条件を除いて保険会社が契約を解除できないという場合があります。それは、
- 契約が、契約日もしくは復活日から保険会社の定める期間を超えて契約が継続されたとき
- 保険会社が解除の原因を知ってから（発覚してから）１か月以内に解除を行わなかったとき
- 保険媒介者（募集人）が契約者に対し告知義務の内容を偽るように進言した場合、もしくは事実ではないことを告げるよう勧めてきたとき
が挙げられます。保険会社が契約を解除するかしないかはその状況によって左右されてしまいますが（例えば重大な事ではない、該当の病気とは異なる等）、しかし、契約解除が行われないからといって安心してはいけません。確かに上記期間を過ぎれば保険会社は契約解除が出来なくなってしまいますが、その代わり給付金が支払われなかったり、保険料払い戻しが無くなったりし、また保険会社が悪質な詐欺だと感じれば上記期間に関係なく契約解除を行えますのでやはり悪いことはしないほうが身のためなのです。
保険営業マンが嘘の告知を進言してきたけど・・・
自分の成績を上げるために契約者を得ようと、持病をもっている人に偽りの告知を促してくることがあります。これを『不告知教唆』といいます。しかし、この契約者に保険の給付事由が発生してしまった場合、不告知教唆による告知義務違反として見なされてしまうものの、保険会社は契約を解除できないだけでなく給付金の支給を行う場合が多いため、不告知教唆を行った保険の営業は賠償責任を負うことがあります。
上記の場合は保険営業マンにのみ責任があるように思えますが、そもそも偽りの告知をすること自体が告知義務違反となりますので、悪質な保険営業マンの言葉に踊らされないように気をつけましょう。悪いことをすれば必ず自分にもペナルティとして返って来るのです。
保険についてのあれこれ
告知義務のことは分かったけど、告知の内容によっては自分にとって不利になってしまうんじゃ…。と心配している方や些細な事までというけどその範囲が分からないという保険のあれこれについて簡単にまとめましたのでみてみましょう。
保険について良く分からないんだけど・・・
生命保険や医療保険のことなんて良く分からないし、どの保険が自分に合っているのか、加入出来る保険がどのくらいあるのかさえ分からない…。という方は保険のプロに相談することをおすすめします。今では無料で相談に乗ってくれる保険の窓口も多数存在しますので、自分が分からないことはプロに質問しながら一つずつ解決していくのが良いでしょう。
実際、私も相談窓口に行ってみましたが、分からないことはこちらが納え得するまで噛み砕いて分かりやすく教えてくれます。掛け捨て保険とはなにか、終身保険と生命保険とではどんな差があるか。また、健康診断書を持参すればその内容から加入できそうな保険を教えてくれます。また保険によって告知内容が変わってくる理由なども教えてくれますので、自分でも加入できる保険が見つかるはずです。
月々の保険料なども比較することができますので、どの保険に加入しようか迷っている方は保険の窓口で比較してもらうと良いでしょう。告知についてもどんな重要性があるのか、違反をしてしまうとどうなってしまうのか等も教えてくれるため、漏れがないかを話しながら防ぐことができます。
保険の窓口
CMなどでもお馴染みの相談窓口。保険見直しから無料相談まで幅広く行っており、全国に店舗があるので比較的行きやすい相談窓口となっております。また、店舗によって違いますが、キッズコーナーを設置している店舗もありますのでお子様連れでも気軽に相談を行えます。
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保険見直し本舗
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こちらは結婚を機に保険選び、保険見直しをしたいという方にぴったりの保険を提案してくれます。また、2016年日本顧客満足度オリコン1位を獲得していますのでしっかりと相談に乗ってくれます。
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持病があるけど告知すると保険料があがってしまうんでしょう？
持病をもっている場合でも希望する保険に加入することが出来る場合があります。多い例としては保険料が健康な人に比べて高くなってしまうことが挙げられます。しかし、ここで嘘の告知をしてしまうと告知義務違反となり、最悪契約解除また払い込んだ保険料の返金は無しに。告知をすることで確かに保険料は健康な人に比べて高くはなりますが、将来のことを考えると決して高いものではないはずです。
また、後に違反が発覚してしまう可能性を考えて、やはり告知はありのままに嘘偽りなく告知するようにしましょう。
今では持病を持っている人でも入りやすい保険が多数ありますので、一つの保険にこだわるのではなく、複数の保険を比較して自分に合うものを選ぶことも大切ではないでしょうか？
持病があるから保険加入は困難なの？
持病を持つ方が生命保険や医療保険に加入するのは健康な人に比べて少し困難なのはご存じでしょうか？しかし、持病がある方がすべての保険に加入できないわけではありません。多くの保険会社がある中で、引受基準緩和型と限定告知型の保険が登場し、持病を持つ方でも保険に加入しやすい時代となりました。また、告知の内容次第では通常の保険に加入する可能性もありますので、いきなり引受基準緩和型もしくは限定告知型を選択するのではなく、通常の保険が加入できなかった場合に申し込むような順番にしましょう。
引受基準緩和型と限定告知型とは
引受基準緩和型とは、通常の保険と比較して保険会社の引受基準が緩和しているタイプの保険のことを指し、限定告知型は告知する内容が通常の保険よりも少ないタイプの保険のことを指します。通常の保険よりも基準が低くなっているため持病を持つ方や健康状態に自信がない方にとって入りやすいというメリットがあるものの、その分保険料が割高になってしまうデメリットがあります。また、保険料が低く見積もられている場合には、充分な保障がされていない場合もありますので契約時には注意が必要です。
引受基準緩和型保険の例
ではいくつかの保険を紹介いたします。
医療保険 新キュアサポート（オリックス生命）
過去に入院・手術をされた方や持病がある方にとって入りやすい保険。一生涯の医療保険となっており、先進医療の保障もついています。
契約年齢は20歳から85歳で特約付加により一生涯の死亡保障をつけることも可能。また、公的医療保険制度の給付対象となる手術などを受けられた場合は入院の有無にかかわらず「手術給付金」を何度でも受けることができます。
ちゃんと応える医療保険 やさしいEVER（アフラック）
持病がある方や健康に不安がある方でも入りやすい保険。契約年齢も20歳から85歳と幅広く、加入する前にかかっていた病気が悪化した場合の手術・入院も保障してくれます。
特約を付加することでがん・急性心筋梗塞・脳卒中への手厚い保障も受けられます。
思いやり医療保険 （終身タイプ チューリッヒ生命）
満40歳から80歳の方で健康に不安がある方に対し、告知を簡略化していますので他の保険に比べて入りやすくなっています。保険料も契約時のときのまま一生涯保障してくれますので保険料があがることはありません。
契約後に持病が再発しても保障してくれますので安心です。
新・健康のお守りハート （損保ジャパン日本興亜 ひまわり生命）
もう保険には入れない…と思っている方におすすめな保険となっています。持病が悪化・再発した場合でも入院・手術を一生涯保障してくれますし、満20歳から80歳の方で簡単な3つの告知で申し込むことができます。
また、告知項目を広げることで特約を付加することもできます。
女性限定 女性のための入院保険 フェミニーヌ （損保ジャパン日本興亜 ひわまり生命）
女性特有の病気の他、ほぼすべての病気に対して保障してくれます。また、プランによっては3年ごとに給付金が支払われるものもあり、高い評価をいただいている保険となっています。
女性限定となってしまいますが、女性の方なら他の保険よりもこちらがおすすめです。
医療保険ってどんなものがあるの？
生命保険は主に「死亡したときのため」の保険に対し医療保険は「病気やケガをしたときの入院・通院、治療に対して」の保険だということはお分かりだと思いますが、では医療保険にはどんな種類があるのでしょうか？
基本的に、保険会社によって保障の内容は大きく変わってきてしまいますので、ここでは「特約」についていくつかご紹介します。
三大疾病特約
日本人の死因上位の3つである、がん・心筋梗塞・脳卒中で所定状おく態になってしまった場合に給付金が受け取れる特約。これらにかかってしまった場合、他の病気と比べ入院日数などが長いため、その負担を減らす目的の特約です。
先進医療特約
厚生労働大臣が定めた先進医療に該当する治療を受け、支払内容に該当した場合に給付金が受け取れる特約。がん保険に付加できる先進医療特約はがん医療のみの先進医療が対象となるため、他の病気をカバーするためには医療保険にこの特約を付加した方が良いです。
女性疾病入院特約
乳がん、子宮筋腫など女性特有の病気等で入院した場合に支払内容に該当した場合に給付金が受け取れる特約です。女性特有の発症率が高い病気に対しての特約と言えるでしょう。
まとめ
生命保険や医療保険に加入するにはさまざまな手続きが必要なのはお分かりいただけましたか？
また、告知義務違反についてもどんなものかお分かりいただけたと思います。違反をすればそれだけの処分が下されてしまいますし、自分がいままで支払ってきた保険料さえ戻ってこない事態になったら元も子もありません。
生命保険や医療保険は契約者が支えあって運用されていますので、そこに誰かが自分勝手な理由で違反行為をしてしまうと支払われるべき人に保険金・給付金が支払われない事態になってしまいます。それを避けるための告知義務です。自分の身を守るだけでなく、保険社会全体のバランスを崩さない為にも不正行為・違反行為はしてはいけないことなのです。
必要だからこそ告知する義務があることをしっかり押さえ、皆さんにとってよい保険が見つかるといいですね。
