東京海上の自動車保険ってどう！？特徴やメリットを徹底解説いたします！

最近、ニュースなどでよく耳にする、「ドライブレコーダー」。

以前は、タクシーやトラックなど、仕事用の車でなければ、積まれていないことが、一般的でした。

でも、最近では、一般の自動車にも、じわじわ、普及の広がりがみられるようになってきています。

ニュースの映像で、「ドライブレコーダー」に記録されたものを、目のあたりにすると、一目瞭然とは、まさに、このこと・・・といった趣きです。

自動車を運転される方にとっては、決して、他人事ではありませんよね。

この「ドライブレコーダー」ですが、大手の損保会社では、とくに力を入れていて、未搭載の自動車であれば、保険に加入すると、貸し出されたり、搭載している自動車であれば、保険料が割引かれるサービスが、ぞくぞくと登場しています。

その他にも、東京海上日動からは、ワンコインで２４時間加入できる自動車保険や、火災保険や医療保険とセットで加入できる自動車保険も発売されています。

今回は、東京海上日動の自動車保険の新サービスを中心に、ご紹介していきます。

ポイントをしっかりおさえて、自動車保険での安心安全を、お得にゲットしましょう！

１．自動車保険をサクッとおさらい！

自動車保険は、大きくは、次の２つのタイプに分かれています。

１つは、自動車を運転する人が、必ず、加入しなければならない、「自賠責保険」。

自動車を運転されている方でしたら、すでに、お馴染みですよね。

「自賠責保険」に未加入のまま、自動車やバイクを運転してしまうと、１年以下の懲役や、５０万円以下の罰金などの、重い処罰の対象になります。

運転している自動車に、自賠責保険の保険証を備え付けていない場合であっても、処罰の対象（３０万円以下の罰金）になります。

このように、非常に重い刑罰のある「自賠責保険」は、すべてのドライバーの方を対象に、法律によって加入することが義務づけられています。

このため、「自賠責保険」は、「強制保険」とも言われています。

「自賠責保険」の保険料は、加入する保険会社ごとに異なっているということはなく、一律に、決められています。

普通乗用車の場合であれば、２年（２４カ月）契約で、1カ月の保険料は、約１０００円ほどになります。

一方、「自賠責保険」への上乗せとして加入するものが、「任意の自動車保険」です。

「任意」とは、自分の意志で、加入するしないを選択できるということですから、通常、「自動車保険」と言った場合では、こちらのことを指して言っています。

「任意の自動車保険」では、補償される内容や、保険料が、保険会社ごとに異なっていますが、おおむね、次の３つの補償について備えていきます。

１．１人への補償を備える

自動車を運転している時に、あやまって、他の人にケガをさせてしまったり、死亡事故などを起こしてしまった時、自賠責保険からは、相手の方のケガの治療費や休業補償として、１２０万円、万が一、亡くなられた時には、３０００万円、ケガによる後遺障害が残った時には、障害の重さに応じて、４０００万円までが、補償されます。

このように、他人に対する補償のことを、「対人賠償（略して、対人＝たいじん）」と言います。

もしも、重大な自動車事故であった場合には、残されたご家族の方に対して、慰謝料の支払い義務が生じることもあります。

自賠責保険からは、ご遺族が１名であれば、５５０万円、２名であれば、６５０万円、３名以上では、７５０万円が補償され、亡くなられた方の被扶養者の場合であれば、さらに、２００万円が加算され、慰謝料として補償されます。

自賠責保険で補償される金額以上の支払い義務が生じてしまうと、ご自身で、金銭的な負担をしなければなりません。

自動車事故の裁判では、慰謝料として、１億円の支払い命令が下されたケースもあります。

こういった事態に備えて、任意の自動車保険に加入して、対人賠償の補償金額を、「１億円」や、「無制限」として、備える方が多く見受けられます。

たとえば、任意の自動車保険で、「対人無制限」といった保険契約では、相手の死亡時や、後遺障害が残った時に、負担する必要のある補償金の金額が、上限なし（無制限）に行われるということになります。

１．２．物への補償を備える

対人賠償と合わせて、自動車を運転する際に、考えておくべきなのが、他人が所有している物を壊してしまった時の補償です。

たとえば、自治体が所有しているガードレールにぶつかって、壊してしまった時や、相手の車にキズをつけてしまうなど、接触事故をおこしてしまった時には、自賠責保険から、補償を受けることはできません。

自賠責保険では、「対人賠償（他人への補償）」のみが、補償する対象として限定されています。

「対人賠償（他人への補償）」に対して、相手の物を壊してしまった時の修理費などのことを、「対物賠償（略して、対物＝たいぶつ）」と言います。

一般的には、「対人」「対物」合わせて、任意の自動車保険で備えていきます。

１．３．自分や同乗者の補償を備える

ご家族や友人・知人を乗せて、運転される方であれば、自動車に一緒に乗っている人への補償も考えておきたいですよね。

同乗者への補償は、「人身傷害補償」や、「搭乗者傷害補償」として備えていきます。

どちらの場合も、「運転している人」＋「一緒に自動車に乗っている人」が、補償の対象になります。

ただし、補償される金額は、「人身傷害補償」が、一定の決まった金額（契約時の補償金を上限に損害金額そのものを受け取ることができます）であるのに対して、「搭乗者傷害補償」は、実損払い（実際の損害金額に応じて支払われます）であることが一般的です。

たとえば、「人身傷害補償」であれば、事故の過失割合にかかわらず、損害金額が「５０万円」であれば、「５０万円」を受け取ることができます。

一方、「搭乗者傷害」では、入通院５日以上で１０万円など、実際的に、治療にかかった費用が補償されます。

以前の自動車保険では、同乗者や運転者のケガや死亡について補償を備えたい場合であれば、「搭乗者傷害補償」で備える以外に、選択肢はありませんでしたが、現在では、「人身傷害補償」で備えることが、主流になっています。

「人身傷害補償」は、１９９８年（平成１０年）、東京海上火災によって、開発され、販売が開始された、比較的、新しいタイプの自動車保険のサービスです。

もしも、１９９８年（平成１０年）より以前の自動車保険に継続して加入されているのであれば、今一度、確認してみるとよいかもしれませんね。

任意の自動車保険では、以上の３つの補償以外にも、弁護士の費用に備えたり、自動車そのものの補償（車両保険）などを、選択することができます。

２．東京海上日動の自動車保険って？

東京海上日動は、明治より創業が開始された日本初の保険会社である東京海上火災保険会社と、同じく明治より創業の老舗である日動火災海上保険株式会社が、２００２年 （平成１４年）に、共同で、持株会社設立を設立し、両社が、持株会社傘下の子会社になったうえで合弁し、現在の東京海上日動火災保険株式会社（＝東京海上日動）として、誕生しています。

とくに、東京海上火災保険会社は、大正時代に、モータリゼーション社会の到来を予見して、日本初の自動車保険を販売を開始した、日本の自動車保険の草分け的存在でもあります。

東京海上日動火災保険株式会社の現在のサービス拠点は、全国２４２拠点、業界トップクラスを誇っています。

また、１年間の自動車事故対応件数は、約２７３万件にも、のぼります。

単純に計算すると、１サービス拠点あたりの年間事故対応件数は、約１００００件、１日平均、約２７件の取り扱い件数になりますので、実績・ノウハウとも、まず、間違いのない自動車保険であると言えます。

そんな東京海上日動の自動車保険は、大きくは、次の３つのタイプに分かれています。

２．１トータルアシスト自動車保険（総合自動車保険）

東京海上日動の任意の自動車保険（愛称：トータルアシスト自動車保険）には、３つの基本的な補償に加えて、３つの基本的な特約を組み合わせて加入することができます。

トータルアシスト自動車保険の３つの基本的な補償は、「賠償に関する補償（人・物）」・「ご本人への補償」・「自動車への補償」になります。

また、３つの基本的な特約には、「弁護士費用特約（もらい事故への備え）」・「入院時選べるアシスト特約（入院への備え）」・「レンタカー費用等補償特約（事故時３０日）」があります。

２．２ちょいのり保険（１日自動車保険）

東京海上日動の１日自動車保険（愛称：ちょいのり保険）は、１日（２４時間）単位で加入することができる任意の自動車保険です。

たとえば、ご家族や友人の自動車を借りて運転する時に、もしも、事故をおこしてしまった場合、事故の補償は、車の持ち主の方の保険を使って、行うことになります。

こういった場合では、持ち主の方の保険料があがってしまうなど、車を借してくれた相手に対して、迷惑をかけることになりかねません。

また、大学生のお子さんが、帰省した時などに、たまに運転することがあるような方の場合であれば、お子さんの帰省時には、ちょいのり保険で対応して、通常の自動車保険では、運転者の年齢限定や、夫婦限定、本人限定などの割引サービスを利用すれば、その分、保険料をおさえることも可能です。

ちょいのり保険の保険料は、ニーズに合わせて、１日（２４時間）で保険料が、５００円の車両補償なしプラン、１日（２４時間）で保険料が、１，５００円の車両補償ありプラン（＝スタンダード）、１日（２４時間）で保険料が、１，８００円の車両補償あり・弁護士費用特約プラン（＝プレミアム）の３つのプランから選択することができます。

ちょいのり保険への申し込みは、スマートフォン、または、パソコンを利用する以外にも、コンビニエンスストアの「ローソン」・「ミニストップ」の店頭端末から申し込むことができます。

また、スマートフォン、または、パソコンでの申し込みには、あらかじめ、使用する車や、使用者などの事前登録が必要ですが、店頭端末から申し込む場合であれば、事前登録は不要になります。

２．３トータルアシスト超保険（生損保一体型保険）

東京海上日動のトータルアシスト超保険では、従来、バラバラに加入している自動車保険や、火災保険、傷害保険、医療保険を、ご契約者の方のライフプランやニーズに合わせて、必要な補償を選択して、自由に組み合わせることができる、生損保一体型の保険商品です。

たとえば、もしも、自動車事故をおこしてしまった時、運転している方が、医療保険に加入されているのであれば、ご本人のケガや入院については、医療保険から補償を受けることができます。

ですから、自動車保険でも、ご本人のケガや入院についての補償を備えてしまうと、あまり合理的であるとは言えません。

同様に、もし仮に、自動車事故で、お亡くなりになられるような場合であっても、生命保険にご加入されているのであれば、死亡保障については、生命保険から、受けることができます。

つまり、自動車保険では、あくまでも、他の人に対する損害（ケガや死亡時）や、他の人が所有している物に対する損害の補償について備えればよいことになりますから、結果的に、保険料の節約へとつながります。

また、一般的にいって、保険で補償を受けたい時には、原則、加入している本人が、保険会社に連絡するなどして、請求を行わなければなりません。

別個に、いろいろな保険にご加入されている方の場合、どのようなケースで、どこの保険会社に連絡すればよいかなど、混乱してしまいがちです。

とくに、自動車事故をおこしてしまった直後では、気が動転していることもあり、落ち着いて、ゆっくりと、加入している保険を確認して、もれなく請求を行うことは、なかなか、難しいことでもあります。

必要な補償を１つにまとめて加入していれば、電話を１本かけるだけで、請求もれの心配もなく、後は、すべて、おまかせにすることができます。

３．ドライブレコーダー特約って？

現在、東京海上日動を含め、大手損害保険会社の３社（損害保険ジャパン日本興亜、あいおいニッセイ同和損保保険、三井住友海上火災）から、「ドライブレコーダー特約（ドラレコ特約）」を付帯できる自動車保険が販売されています。

「ドライブレコーダー特約（ドラレコ特約）」は、保険契約時に、ドライブレコーダーを有料でレンタルできるサービスですが、ダイレクト型（通販型）の自動車保険にはない、大手損保会社ならではのサービスです。

ドライブレコーダーを個人で購入する場合、ドライブレコーダー本体は１万円～購入することができますが、価格帯によって、録画性能に差異があるため、せっかく買っても、いざという時に、画像が不鮮明で役に立たなかったら・・・など、不安を感じる方もいらっしゃるのではないでしょうか。

その点、大手損保会社から貸し出されているドライブレコーダーであれば、十分な録画性能に加えて、録画された映像が自動的に送信されるため、事故時の現場の状況を説明する手間が省けたり、連絡することはできるけれども、自分で通報することが難しい場合には、１１９番で救急車を呼んでもらうことも可能です。

また、安全運転のためのサポート機能も、充実しています。

たとえば、東京海上日動の「ドライブエージェント　パーソナル」では、運転中の天候や時間帯、走行速度や運転している人の特徴に合わせて、危険地帯を予測して、警告してくれたり、毎年の契約更新日には、「安全運転診断レポート」として、ドライブレコーダーに記録されている運転者の運転技術や、運転の変化・特徴を、確認することができます。

「安全運転診断レポート」では、定期的、かつ、客観的に、ご自身の運転について確認することができますから、若年層の方から、ご高齢のドライバーの方まで、幅広い年代の方の運転に対する備えにもなります。

東京海上日動の「トータルアシスト自動車保険（総合自動車保険）」の「ドライブレコダー特約」は、「ドライブエージェント　パーソナル（愛称）」と呼称されています。

「ドライブエージェント　パーソナル」は、月額６５０円で付帯することができます。

他の大手損保会社３社の「ドライブレコーダー特約」のレンタル料金と比較すると、年間で、約２０００円ほど、節約することが可能です。

４．ちょいのり保険って？

１２時間や、２４時間など、時間単位で自動車保険へ加入することができる短時間自動車保険も、「ドライブレコーダー特約」と同様に、大手損害保険会社ならではの新サービスです。

東京海上日動の短時間自動車保険（愛称：ちょいのり保険）のプランや、保険料、補償内容は、次のようになります。

※一時払い金１０万円とは、入院・通院日数が、通算で５日以上となった場合に補償される入通院給付金の基準額になります。

※入院・通院日数が、通算して４日以内など、５日に満たない場合は、入通院給付金ではなく、治療給付金として１万円が補償されます。

たとえば、免許を取ったばかりで、自分の車を購入までのあいだに、ちょいのり保険を利用して、無事故の実績を積み重ねておくと、新たに自動車を購入して、東京海上日動の自動車保険に加入する際に、１日自動車保険無事故割引が適用されます。

このため、利用日数に応じて、最大２０％の保険料の割引サービスを受けることができます。

また、一般的に、自動車保険では、運転する人の年齢を限定すると、保険料を、ぐっと低く抑えることができます。

しかしながら、ご家族の車を、たまに運転するお子さんがおられるご家庭などでは、自動車を運転する予定がある人の中で、一番、年齢の低い人に合わせて、運転者の年齢を設定しなければならず、割引サービスはあっても使うことができないといったジレンマがありました。

このようなケースでは、お子さんが運転する際には、割り切って、１日自動車保険の利用を検討し、ご家族の自動車保険は、年齢割引に加えて、夫婦限定や、本人限定サービスを利用すると、年間の保険料の負担を、ぐっと軽くすませることが可能になります。

ただし、ちょいのり保険などの短時間自動車保険は、会社の車や、配偶者が所有している車、レンタカーを運転する際には、利用することができません。

その点には、少し、注意するようにしておきましょう。

５．トータルアシスト超保険の特徴って？

東京日動火災の、「トータルアシスト超保険」は、２００２年（平成１４年）に、異なった、さまざまな生活上のリスクに対応するべく、自動車保険や、火災保険、医療保険など、複数の保険を、ご契約者の方のライフプランや、ニーズに応じて、適切に、組み合わせすることができるオーダーメード型の保険商品として、また、従来では、組み合わせて加入することができなかった生命保険と損害保険を一体型にした保険商品として、発売が開始されました。

「トータルアシスト超保険」は、損害保険の特徴である、「損害を補償するための保険」にとどまらず、「日常生活全般のリスクコンサルタント」として、考えることができます。

一例をあげますと、自動車についての補償や、ケガについての補償に加えて、住まいについての補償、５疾病（悪性新生物＝がん、急性心筋梗塞、脳卒中、肝硬変、慢性腎不全）などで、働けなくなったときの収入の補償、被害事故（もらい事故）についての弁護士相談費用、がんと診断されたときの診断給付金など、さまざまな補償を、ニーズに応じて、選択することができます。

「トータルアシスト超保険」では、ご契約される方のライフプランとともに、家族構成の変化に合わせて、柔軟に補償を設計することも可能です。

たとえば、離れて生活している両親や、お子さんの補償をまとめて契約することもできます。

また、「トータルアシスト超保険」では、まずは、ご契約を検討されている方は、超保険の取り扱いができる代理店で、保険に精通したプロのスタッフと一緒に、「リスク一覧表」を使って、リスクへの備えを確認していきます。

その際、現在、加入している保険があれば、その保険の利点はそのままにして、一部だけ追加したり、過不足なくアドバイスを受けることができます。

たとえば、社会人になったばかりの時では、ケガや病気での入院のリスクに備えると合理的ですし、結婚してお子さんが誕生したり、マイホームを購入したときには、万が一の時のご家族の生活費を考える必要がでてきます。

このように、保険での備えは、それぞれのライフステージの各段階ごとで、ニーズが変化しいきます。

「今、どんな補償をつけていて、何が足りていないのか？」を、一目で確認することができたり、時々で、ライフステージに合わせ、プロによるコンサルティングを受けることができると、補償内容の見直しがしやすくなります。

また、プランニングの結果が、気に入らなければ、無理に契約を迫られることもありません。

５．１補償内容って？

「トータルアシスト超保険」は、いわば、保険のプロと一緒に作り上げていく保険商品です。

なかでも、もっとも特徴的なのが、地震被害にあった時の損害に対する補償です。

近年、日本では、１９９３年（平成５年）の北海道南西沖地震を皮切りに、１９９５年（平成７年）には、阪神・淡路大震災、２０１１年（平成２３年）には、三陸沖を原発とした東日本大震災の大規模地震災害が、続発しています。

とくに、東日本大震災では、死者・行方不明者合わせて、約２万２０００人、全壊家屋、１２万１，７８３棟、半壊家屋、２８万９５６棟など、災害規模は甚大でした。

通常、地震保険に加入していても、保険で補償を受けられるのは、最高でも、保険金額（支払限度額）の半分（５０％）までと決められています。

これは、地震保険の成り立ちが関係しており、地震保険は、被災された方の生活の安定をはかることを目的として、民間の保険会社だけで補償を担うものではなく、国からも、再保険という形で補償する方針がとられています。

つまり、地震保険は、民間の保険会社が独自で取扱い、補償を行う通常の保険商品とは異なり、いわば、官民一体の政府主導型の保険制度であるとも言えます。

このため、地震保険で補償する対象は、あくまでも、被災した人の生活再建に必要な居住用の建物と、生活家財に限定されています。

また、地震保険には、火災保険に付帯する形でしか加入できませんが、地震を原因とする火災による損害や、地震により延焼・ 拡大した損害は、火災保険から補償を受けることができません。

火災保険とセットで地震保険に加入している場合のみ、地震保険から補償を受けることができます。

また、地震保険は、保険契約に基づき、保険会社による損害の査定の結果によって、保険金が支払われるものであり、一時金や、お見舞金のようなものが支払われるといったこともありません。

しかしながら、東京日動火災の「トータルアシスト超保険」では、住まいの補償の支払限度額（保険金額）の３０％～５０％の範囲内で、地震保険の保険金額を設定をして（ただし、建物は５，０００万円、家財は、１，０００万円が、限度額となります）、地震保険に加入後、「地震危険等上乗せ補償特約」を付帯すると、「地震」、「噴火」、または、これらを原因とする「津波」による損害について、最大１００％の補償を受けることが可能となります。

これは、東京日動火災の「トータルアシスト超保険」ならではの地震被害に対する補償で、他社の保険で、地震による損害が、１００％補償される保険契約はみられません。

５．１割引制度はある？

トータルアシスト超保険では、次の１．～４．の補償の中から、年間保険料５，０００円以上の補償を２種類、または、３種類以上ご契約される場合、対象契約の保険料全体を対象として、一定の割引率（２種類：２％、３種類以上：３％）が適用されます。

１．住まいに関する補償

一例：火災、風災、盗難・水濡れ、偶発的な事故による破損、類焼損害、地震のリスク

２．自動車に関する補償

一例：対人・対物賠償、人身傷害、単独事故、駐車中の当て逃げ、他の車との衝突・接触、火災・盗難・台風のリスク

３．からだに関する補償（傷害定額）

一例：傷害死亡・後遺障害、傷害入院・傷害手術、傷害通院、傷害一時金のリスク

４．からだに関する補償（５疾病収入補償、所得補償）

一例：５疾病（悪性新生物＝がん、急性心筋梗塞、脳卒中、肝硬変、慢性腎不全）収入保障、傷害重度後遺障害のリスク

６．東京海上日動とイーデザイン損保の違いって？

自動車保険は、加入方法によって、代理店型とダイレクト型（通販タイプ）の２つに分けて考えられています。

代理店型は、従来からの加入方法で、お取扱いのある代理店を通して加入します。

一方、ダイレクト型（通販タイプ）は、インターネットや郵便、コールセンターに連絡をして加入します。

代理店の担当者を通さずに、ご契約される方が直接、保険会社と契約を結ぶので、ダイレクト型と言われています。

東京海上日動は、代理店型、イーデザイン損保は、ダイレクト型の自動車保険です。

両社とも、同じ持株会社（東京海上ホールディングス）の傘下にありますが、まったく別の組織体になります。

ただし、一部のサービス（損傷確認業務やロードサービス）は、イーデザイン損保では、東京海上日動と提携して行われています。

７．まとめ

以上、東京海上日動の自動車保険についてみていきましたが、いかがでしたか？

東京海上日動の公式サイトでは、「東京海上日動の歴史」として、明治～大正～昭和～の歩みが公開されています。

読み物としても、とても興味深く、当時の日本の様子などを想像しつつ、歴史好きな方でしたら、楽しめるのではないかと思います。

機会があれば、是非、読んでみてくださいね！