40代から備えよう！おすすめの個人年金保険で豊かな老後を！

記事監修者紹介

松葉　直隆
大学卒業後、損保ジャパン日本興亜代理店の保険会社にて5年以上勤務し、年間100組以上のコンサルティングを行う。
その後、2016年6月より保険ブリッジの記事監修を務める。

40代。今までの人生やこの先の人生を考えるだけのゆとりがようやく持てる世代だとも言えるでしょう。

そのゆとりとは、経済的なものだけではなく、セカンドライフも視野に入れたライフプランニングの必要性をも考えることが出来る年齢だとも言えます。

そこで活用したいのが、経済的メリットと万が一のリスク対応に特化した個人年金保険です。

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個人年金の仕組みとは

日本経済や自分の将来に不安を抱えている人が大半を占める現代において、公的年金制度の信頼性は薄れ、個人での資金の備えが不可欠となっています。

そこで、まずは公的年金制度から詳しく解説していきます。

保険料を現役世代が納め、高齢者のための年金に充当するシステムで、これは世代対世代の支え合いの考え方に基づいています。

公的年金制度は3階建てとなっており、下の表を参考にご覧ください。

1. 1階は国民年金
2. 2階は企業勤務者が加入する厚生年金、公務員が加入する共済年金
3. 3階に企業勤務者は厚生年金基金など、公務員は年金払い退職給付金、自営業者は確定拠出年金など

個人年金保険や、最近話題のiDeCoなどはこれよりも上の階層に存在しています。

 

3階	厚生年金基金	企業年金の一種で、手厚い老後所得を保障
	確定給付企業年金	厚生年金保険加入者対象。あらかじめ定められた算定式で給付される
	確定拠出年金	公的年金制度に上乗せされ、運用実績で年金額が変動する年金制度
	適格退職年金	平成24年以降実質的に廃止
	共済組合の職域年金	職域加算とも呼ばれたが厚生年金と共済年金の統合により、実質廃止。2015年9月30日以前の共済組合員(公務員など)には給付あり
2階	厚生年金	国民年金の上乗せ部分で、企業勤務者などが加入する公的年金
	共済年金	国民年金の上乗せ部分で、公務員が加入する年金制度
1階	国民年金	日本在住の20際≦60歳に加入義務がある年金制度

 

公的年金の受給額と条件、開始年齢を知ろう

公的年金から受け取れる金額とは

公的年金で、いくら受け取れるのでしょうか？

公的年金制度には下記の種類があり、怪我や疾病、また老後など、それぞれの状況により受け取れることが可能なように体系化されています。

 

	国民年金	厚生年金	共済年金
老後	老齢基礎年金	老齢厚生年金	退職共済年金
病気 ケガ	障害基礎年金	障害厚生年金 障害手当金	傷害共済年金 障害一時金
死亡	遺族基礎年金 寡婦年金 死亡一時金	遺族厚生年金	遺族共済年金

 

老齢年金は、3種類あり、訴求額や条件などが異なってきます。

 

老齢基礎年金	国民年金加入者
老齢厚生年金	国民年金+厚生年金加入者
退職共済年金	公務員などの共済年金加入者

 

公的年金は、その時の経済の状況や人口などにより、随時見直しされています。

給付金額は、これまで納付した金額により、厳しく審査されています。

今では、数少ない現役世代が多くの老齢世代を支える制度となってしまっています。

 

年金の世帯としての受給額
夫婦の場合	夫婦ともども会社勤め	約28万8千円 （男性18万円＋女性10万8千円）
	男性：会社勤め 女性：会社勤めでない	約23万円 （男性18万円＋女性5万円）
	男性：会社勤めでない 女性：会社勤め	約15万8千円 （男性5万円＋女性10万8千円）
	夫婦共々会社勤めでない	約10万円 （男性5万円＋女性5万円）
独身の場合	男性：会社勤めしてきた人	約18万円
	男性：会社勤めでない人	約5万円
	女性：会社勤めしてきた人	約10万円8千円
	女性：会社勤めでない人	約5万円

ご覧のとおり、ご夫婦ともに国民年金+厚生年金に加入し、全期納付を行った場合でも、実際には約29万円しか受給することが出来ません。

 

年金種類	平均標準報酬月額 （平均月収）	保険料納付期間（加入年数）
		25年	30年	35年	40年
国民年金（老齢基礎年金）	－	約4.1万円	約5.0万円	約5.8万円	約6.6万円
厚生年金（老齢厚生年金）	20万円	約2.8万円	約3.3万円	約3.9万円	約4.4万円
	30万円	約4.1万円	約5.0万円	約5.8万円	約6.6万円
	40万円	約5.5万円	約6.6万円	約7.7万円	約8.8万円
	50万円	約6.9万円	約8.3万円	約9.6万円	約11.0万円

この金額を多いと捉えるか少ないと捉えるかは自身の家計状況により当然異なりますが、このお話は第2章の「セカンドライフとは」に検証してまいりましょう。

受給の条件

公的年金の受給を受けるには、条件を満たしている必要があります。

 

老齢基礎年金	保険料納付期間+保険料免除期間≧25年かつ65歳以上(例外あり)
老齢厚生年金	厚生年金保険期間が1カ月以上(65歳未満は1年以上の被保険者期間が必要)
退職共済年金	1年以上の組合員期間があること 組合員期間+国民年金期間+厚生年金期間≧25年

なお、「ご自身の年金加入状況がよくわからない」と言った方は、年金機構より送付される「ねんきん定期便」にて、状況を把握しておきましょう。

受給開始年齢

支給開始年齢も、自身が加入している種類によって異なるため、以下の表でご確認ください。

 

老齢基礎年金	原則65歳だが、減額年金であれば60歳からの繰上受給可*1 66～70歳までの公方年齢から増額された年金の繰下げ受給可*2
老齢厚生年金	原則60歳で厚生年金被保険者期間が1カ月以上 65歳未満は厚生年金被保険者期間が1年以上
退職共済年金	65歳

*1繰上げ請求と減額率

*2繰下げ請求と増額率

年金制度の厳しい局面を緩和させるために、高齢で受給開始させるよう、年金受給開始年齢を選択できるようにしています。

つまり、受給開始年齢を繰下げれば年金額は安く、受給開始年齢を繰上げれば年金額が上がるというわけです。

年金請求時の年齢と減額率

年金請求時の年齢と増額率

生存中に受け取れることが可能な年金の総額がいくらになるのかは誰にもわかりません。

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セカンドライフとは？理想と現実

セカンドライフの理想と現実

忙しい時代を経て、悠々自適に送りたいと考えている人が多いセカンドライフ。

シニアの夢や希望はこのグラフの通りです。

でも、ちょっと待ってください。

ですが、セカンドライフにどのくらいのお金がかかるか知っていますか？

夫婦2人が日々の生活を送るために必要な最低月額において、約30％前後の方が、その金額を20～25万円としています。

趣味などに時間を割くゆとり生活を送った場合の必要月額は、20％前後の方が30～35万円としています。

結構お金がかかることがわかりますよね。

夫婦共に厚生年金に加入していて、年金受給額が約29万円の場合、ゆとりのある生活に必要と言われる月額30万から35万円という金額には到底届かず、5万円前後の赤字が発生してしまいます。

これを、仮に60歳で定年退職し、ゆとりある生活に必要な金額を35万円とし、日本人の平均年齢を80歳とした場合、

実際、受給金額が満額に届かないケースの方が多いのです。

20年以上、セカンドライフを送った場合、赤字総額がさらに上がります。

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セカンドライフへの備え

さて、このように過酷とも思われる公的年金ですが、これら不安要素を解消できるのが私的備えです。

そんな私たちにとって、真っ先に思いつくのが身近な存在ともいえる銀行預金をはじめとする金融商品でしょう。

しかしながら、下記表をご覧ください。

この表は、金利0.01％以上の金融商品を取りまとめたものですが、非常に少ないことがわかりますよね。

預金では資産を増やすことには繋がりませんので、別の手段、手立てが必要となってきます。

個人年金は、セカンドライフに非常に有益です。

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個人年金保険とは？仕組みと種類、メリット

契約者側にメリットが多いのが、個人年金保険。

メリットが高い故に、販売中止や保険料増額などが起こった商品でもあります。

個人年金のしくみ

個人年金は前述の3階建て公的年金の上部にあたる、私的に備える個人年金です。

退職以前の給与のように、年金が受け取れます。

死亡時にも対応があり、下記のように何がしかの保険金が、受け取れます。

保険料払込期間中の被保険者死亡	それまで払い込んだ保険料相当の死亡保険金が受取可
年金受取期間中の被保険者死亡	契約により異なるが、遺族が引き続き年金を受け取れる場合あり

セカンドライフに最適な保険です。

個人年金の種類

バリエーションに長けている個人年金。

どのような種類があるのでしょうか？

 

大項目	中項目	小項目	概略
年金受取期間別	一生涯 タイプ	保障期間付終身年金	被保険者が生存中は年金が受け取れる 年金支払い開始日から一定の保障期間を設定、保障期間経過後は終身年金となる
		夫婦年金	夫婦いずれかが生存していれば、年金が受け取れる
	一定期間 タイプ	確定年金	被保険者の生死に関わらず、契約時に定めた一定期間に(10年/20年など)年金が受け取れる 年金受給期間に被保険者が死亡した場合、契約残期間に相当する年金または一時金が受け取れる
		有期年金	契約時に定めた一定期間(10年/20年など)、被保険者が存命してる場合のみ年金が受け取れ、死亡と同時に年金の支給はなくなる
		保障期間付有期年金	保障期間中であれば被保険者の生死にかかわりなく、年金が受け取れる その後契約時に定めた一定の期間中、被保険者が存命している間中年金を受け取れる 保証期間中に被保険者死亡の場合は、残期間相当の年金または一時金を遺族が受け取れる
形態別	年金	定額型	受取年金額が全期間一定
		逓増型	受取年金額が毎年あるいは数年ごとに一定額ずつ増える
		前厚型	受取年金額が年金受取開始から一定期間(5年など)手厚い
保険料払込別	保険料払込 方法	積立型	年金原資となる保険料を、一定期間または一定年齢まで払い込んでいく
		一時払型	年金原資となる保険料を、契約時に一時に払い込む

 

個人年金のメリット

個人年金のメリット

• 確実な老後のお金を準備することができる
• 様々なタイプの商品があるので、選択肢が広い
• 固定費としておけば家計管理がしやすく、続けやすい
• 税制優遇（個人年金保険料控除）がある
• 年金受取前に被保険者が死亡した場合は保険料の返還がある
• 持病があっても加入することができる
• 契約時に決めた金額を確実に入手出来る

掛け捨て型でない分、毎月の保険料は割高です。

しかし、利率が非常に優秀です。

個人年金に関する世情、具体的な数字

年齢で見る加入率

40歳から44歳が、加入実績がもっとも多いです。

家系が落ち着いてセカンドライフを視野に入れる余裕が生まれるからでしょう。

早期に加入すれば、利率は優遇されますが、規定期間前に解約すると、元本割れになります。

期間中、継続して支払えるように設計しましょう。

家計年表を作成し、個人年金保険に加入するタイミングや時期、また保険料を設定しましょう。

払込金額と年金受取額

毎月いくら受け取れるようにするか、というのも非常に気になるでしょう。

23％と最も分布の割合が多いのが、月々1～1.5万円です。

定期保険など、これまで活用したきたものを契約満期で終了して、浮いた保険料を個人年金保険料に充当したら、家系に負担額をさらに減らせます。

続いて、年金を年間にどの程度の金額受け取りことが可能なのかを見てまいりましょう。

月額3～5万円が36％前後を占めています。

平均額を参考にするだけでなく、公的年金以外の保障がどのくらい必要なのか、考えて検討しましょう。

給付開始年齢

ですが、早期退職制度を活用する企業は増え、人口増減や経済情勢などで公的年金制度の随時見直しが図られています。

そのため、年金を受け取りが開始する年齢が変動することも考慮せねばなりません。

退職した後に、無給状態でどのくらい家系を支えられるかなどを検討し、受取開始年齢を設定しましょう。

給付期間

最後に、年金を受け取る期間です。

10年間と設定している人が、断然多いです。

これとは別で養老保険などに加入していれば、セカンドライフにおける資金の準備は出来るでしょう。

しかし、それ以外の場合は、ご自身の貯蓄がどの程度あるのかといった総額と併せて、年金を受取ることが可能な期間を設定する必要があります。

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マニュライフ生命「こだわり個人年金」

マニュライフ生命の商品は、外貨で資産を作りたい、将来のために資産を作りたいという方におすすめできる外貨建ての個人年金になります。

しくみと特徴

しくみをイメージ化したものが下記になります。

契約概要は下記のようになっています。

契約概要

	こだわり個人年金
契約者	個人
契約年齢	20～60歳
受取方法	5年/10年/終身から選択可
	一括受取可
受取期間	50～75歳
措置期間	あり
保険料	一定額月額1万円～
保険料払込期間	2～40年
年金受取期間中の被保険者死亡	死亡一時金
年金支払開始前の被保険者の死亡	積立金額/払込済み保険料相当額を0.05％複利計算 いずれか高額のケースにて受取可
特徴	外貨運用による柔軟な資産づくりが可能
	運用実績によりリスクあり
	受取貨幣の選択可
	為替相場の変動やライフステージの変化、家計の状況変化などに合わせ、契約内容変更可

商品シミュレーション

対面式の契約で、運用実績によって年金額が変動します。

そのため、シミュレーションは行われていません。

契約までの流れは下記のようになっていますので、マニュライフ生命の資料請求は以下リンクより是非行ってみて下さい。

マニュライフ生命の個人年金保険

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明治安田生命「年金かけはし」

資料請求ランキング上位の保険です。

セカンドライフの生活資金のいしずえとして、また、お子さんや孫の世代への教育資金の準備など、用途が幅広い個人年金です。

しくみと特徴

契約概要

契約者	個人/法人/個人事業主
被保険者契約年齢	20～55歳
受取方法	5年/10年確定年金から選択可
	一括受取可
受取期間	20～40年で設定可
措置期間	1～5年で設定可(契約年齢により不可な場合あり)
保険料	月額6,000円から可能(契約開始年齢により異なる)
保険料払込期間	10～40年で設定可
年金受取期間中の被保険者死亡	年金支払い期間中の未払い年金現価が受取可
年金支払開始前の被保険者の死亡	死亡給付金(払込済み保険料分)
特徴	保険料払込期間中の死亡保障を抑えることで、年金額を上げている
	保険料払込期間と据置期間を設定可
	契約の際の医師の審査や健康状態などの告知不要

契約例を45歳女性と想定すると…

このシミュレーションのままいけば、103.7％の返戻率(年金受取の場合)で年金を受け取れます。

三井住友海上あいおい生命「個人年金保険」

三井住友海上あいおい生命の個人年金保険は、積み立てを計画的に行い、人生のゆとりをサポートしてくれます。

しくみと特徴

しくみと特徴

	個人年金保険
契約者	個人
契約年齢	16～70
受取方法	5年/10年/終身から選択可
	一括
受取期間	5年/10年/終身
措置期間	あり
保険料	月額2,799円～
保険料払込期間	年金受取年齢前日まで
年金受取期間中の被保険者死亡	生死に関わらず受取可
年金支払開始前の被保険者の死亡	死亡給付金(払込済み保険料分)
特徴	契約の際の医師の審査や健康状態などの告知不要 契約者配当金あり (契約後6年目から5年ごと)
	年金支払い開始日前の死亡保障を抑えることで受取年金額が増額

商品シミュレーション

配当金が設定されているため、シミュレーションを行うことが不可能となります。

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住友生命「たのしみワンダフル」

年金を自分で準備できます。

公的年金の足しとなります。

しくみと特徴

契約概要

	たのしみワンダフル
契約者	個人
契約年齢	0～75歳
受取方法	5年/50年/5年確定から選択可
	一括受取可
受取期間	60歳～
措置期間	あり
保険料	月額5,000円～
保険料払込期間	2～40年
年金受取期間中の被保険者死亡	遺族が受取可
年金支払開始前の被保険者の死亡	死亡保険金
特徴	保険料払込期間満了後、払込保険料総額を上回る年金を受取可
	保険料払込期間満了後から年金受取開始まで据置期間を設けることで年金増額
	保険料が一定額を超えると、たのしみランク適用により受取率が上昇

商品シミュレーション

商品シミュレーション

契約年齢(男性)	月払保険料	払込保険料総額	年金原資	一括受取率 （＊２）	基本年金額	年金受取総額	年金受取率 （＊３）
20歳	1.5万円	720万円	約764万円	約106.1%	77.88万円	778.8万円	約108.1%
30歳	1.5万円	540万円	約563万円	約104.3%	57.41万円	574.1万円	約106.3%
40歳	1.5万円	360万円	約370万円	約102.9%	37.79万円	377.9万円	約104.9%
契約年齢(女性）	月払保険料	払込保険料総額	年金原資	一括受取率 （＊２）	基本年金額	年金受取総額	年金受取率 （＊３）
20歳	1.5万円	720万円	約764万円	約106.1%	77.88万円	778.8万円	約108.1%
30歳	1.5万円	540万円	約563万円	約104.3%	57.42万円	574.2万円	約106.3%
40歳	1.5万円	360万円	約370万円	約103.0%	37.80万円	378.0万円	約105.0%

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個人年金商品のおすすめ比較

個人年金おすすめ比較表

それでは、ここまで紹介して参りました40代からのおすすめ個人年金商品を一覧化しておきましょう。

それぞれ、ご自身の描くライフプランに合った商品を選択すること、また契約内容の設計も行うことが重要です。

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まとめ

将来を見据えた設計をするときに、「何歳から」という固定概念は持たないようにしましょう。

自分が描くセカンドライフを、それだけ盤石にできるかが大切なのです。

楽しみでもあるセカンドライフを悠々自適に過ごすために、参考になれば嬉しく思います。

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