出産費用とその入院費用は保険が適用されるの？わかりやすく解説します！

奥様の妊娠がわかったら、ご夫婦そろってお喜びになることでしょう。親族の皆さんにとって嬉しいことに違いはありません。

しかし、いざ出産ともなればどんな場合でも自然分娩で出産し、母子ともに健康ですぐに退院できるとは限りません。

また、出産の際にトラブルが発生し、外科的手術を行う事態になる場合や、なかなか健康が回復せず入院が長引くこともあります。

そんな時にまず頼りにするのが、公的医療保険制度・助成金制度です。帝王切開等をはじめとした異常分娩に両制度が適用され、自然（正常）分娩には、公的な助成金制度を利用できます。

ただし、公的な制度には条件があり公的給付は受けられないおそれもあります。また、公的給付だけでは金銭的な負担を賄えないことがあります。

その際に、公的制度を補うのが民間の医療保険です。この民間の医療保険の場合も加入条件があり、しっかりと確認してから申し込む必要があります。

そこで今回は、出産・入院に活用できる公的な制度、および民間の医療保険を取り上げて解説します。

目次

1.出産費用と入院費用について

• 1-1.自然分娩と異常分娩は保険が適用されるか？
• 1-2.自然分娩（正常分娩）の費用
• 1-3.帝王切開の費用

2.出産と公的医療保険について

• 2-1.異常分娩のための治療は保険適用内
• 2-2.3割負担がきついなら高額療養費制度を使う
• 2-3.高額療養費制度で気を付けるべきこと

3.出産費用の助成制度について

• 3-1.出産育児一時金制度
• 3-2.出産手当金制度
• 3-3.傷病手当金制度

4.出産・入院と民間医療保険

• 4-1.民間医療保険のほぼ全ては異常分娩が対象
• 4-2.民間医療保険なら入院給付金が期待できる
• 4-3.わずかながら自然分娩が保障される保険がある

5.民間医療保険に加入する場合の注意点

• 5-1.保険加入は妊娠前に行おう
• 5-2.妊娠後に保険加入は極めて困難
• 5-3.妊娠後に保険加入できる保険はわずかにある
• 5-4.妊娠後は共済加入も方法のひとつ

6.出産・入院におすすめの保険

• 6-1.ABC少額短期保険「新ABCおかあさん保険Ⅱ」
• 6-2.損保ジャパン日本興亜ひまわり生命「フェミニーヌ」
• 6-3.コープ共済の医療保障「たすけあい（女性コース）」

7.まとめ

1.出産費用と入院費用について

ようやく私たち夫婦の間に子ができました。でも、はじめての出産になるので、安全に出産できるか、費用はどの位になるのか、主人ともどもわからない事だらけです。

そもそも、出産費用ってみなさんどれ位になっているのでしょうか？公的な保険は適用できるのか心配です。

こちらでは、自然分娩や異常分娩に保険が適用されるのか、出産費用は概ねどのくらいになるのかを解説します。

1-1.自然分娩と異常分娩は保険が適用されるか？

自然（正常）分娩で無事出産し、その後も容体の急変が無く母子ともに健康であれば、母親となったご自分もご家族も一安心ですね。

しかし、自然分娩は病気でもなければケガというわけでもないので、公的医療保険が適用外となります。

したがって、入院・出産費用の全額が患者負担となってしまいます。

一方、帝王切開のような異常分娩の場合、やはり病気やケガではないものの、外科的手術等を伴うため公的医療保険が適用されます。こちらは原則として3割自己負担となります。

1-2.自然分娩（正常分娩）の費用

自然（正常）分娩の場合は、前述した通り入院・出産の費用は「全額自己負担」となります。

妊娠から出産・入院までの手順を通して、その費用をみていきましょう。

1. 妊婦健診：妊娠期間中に行います。健診の回数は平均的10回以上です。費用は約10万円です。
2. 出産予定が近づいてきたら、そろそろマタニティウエア等の購入費が必要でしょう。妊婦さんの負担にならない衣類等を用意します。購入費用は約5万円です。
3. 出産後の子供のおむつや服も今から準備しておくべきでしょう。こちらの購入費は約10万円です。
4. 出産した後は、母親の経過状態および新生児の健康状態を確かめるために入院します。初産の場合は5日前後は入院を要するといわれています。費用は約30～70万円と結構幅があります。

自然（正常）分娩の費用は概ね55万円～95万円かかると言われています。

出産後の母子の健康状態をみながら入院することになるので、どうしても入院期間に差が出てしまいます。

医療機関それぞれで1日の入院費にかなりの開きがあります。また、母子の体調の回復にも個人差があるため、入院日数もそれに合わせる必要があります。

そのため、最も費用がかかるとするならば入院費用と考えてまず間違いは無いでしょう。

1-3.帝王切開の費用

帝王切開のような異常分娩の場合、その手術費用に公的医療保険が適用されます。事前に民間の医療保険にも加入しているなら、入院費用や手術費用も保障の対象になることでしょう。

帝王切開の手術費用は22万1,600円（32週未満の早産の場合24万5,200円）となります。こちらは日本全国の医療機関を問わず一律です。

公的医療保険が適用されるので、その内の3割である66,480円（32週未満の早産の場合73,560円）分はご自分で支払う必要があります。

更に民間の医療保険に加入しているなら、請求すれば自己負担分の手術費用に給付金が下りることもあります。

ただし、帝王切開は外科的手術となりますので、術後の回復は自然分娩以上に時間がかかってしまいます。帝王切開のような異常分娩の場合も、一番の費用負担は入院費用ということになります。

帝王切開の場合の入院期間ですが、手術の前日・当日を含め6日前後を目安としておきましょう。

ただし、母親の健康状態が思わしくない時は、15日程度の入院が必要な場合もあります。

なお、民間の医療保険に加入していれば入院給付金が問題なく下りることでしょう。

2.出産と公的医療保険について

自然分娩では公的医療保険は適用されませんが、帝王切開のような異常分娩ならば保険適用内で助かります。

しかし、3割自己負担分でも費用が大きくなったり、自分たちの収入では重い費用負担となったりする場合には、なにか自己負担分も補ってくれる公的制度は無いものでしょうか？

こちらでは、公的制度の一つである「高額療養費制度」について解説します。

2-1.異常分娩のための治療は保険適用内

帝王切開をはじめとした異常分娩は前述した通り、公的医療保険が適用されます。

この公的医療保険を適用するためには、健康保険や国民健康保険へ加入している必要があります。

また、異常分娩の出産に該当するのは、主に次のようなケースです。

• 帝王切開
• 出産予定日の超過等による母体への誘発剤の投与
• 吸引分娩・鉗子分娩（かんしぶんべん）で医療器具を挿入するための会陰切開（※）
• 微弱陣痛等を補うため陣痛促進薬の使用
• 前期破水等による入院・出産

（※）会陰切開：分娩時の子の頭が腟の出口よりも大きく、出産に支障が出る場合、出産を迅速にするために、会陰や膣壁の一部を切開する手術のことです。

会陰切開の場合は、安全な出産のための措置として分娩介助費用に該当するケースと、前記した異常分娩の治療・出産のための措置の一部として行われるケースがあります。

分娩介助費用に該当する場合は異常分娩ではないため、公的医療保険の範囲外となります。一方、異常分娩の治療・出産のための措置の一部と見なされるときには公的医療保険の対象になります。

ただし、この公的医療保険の対象となるかならないかの判断が、素人では見分けにくいのこともあります。

治療内容が保険診療に当たるか心配な方々は、医療機関にお問い合わせください。

2-2.3割負担がきついなら高額療養費制度を使う

医療機関へ支払った治療費が、1ヶ月のご自分の自己負担限度額を超えてしまう場合があります。

その場合は非常に費用負担が大きくなりますので、請求によりご自分の所得に応じてお金が戻る仕組みを「高額療養費制度」と言います。この制度により、保険診療で大幅な負担軽減が期待できます。

高額療養費制度を利用するためには患者からの請求が必要です。この請求方法には2つの方法があります。

医療機関へ費用を支払う前に「限度額適用認定申請」を行い、医療費の負担額を1ヶ月の自己負担限度額に抑える請求手続きと、治療費の支払後に申請を行い自己負担限度額超過分が戻る請求手続きです。

まずは、健康保険なら各健康保険組合、国民健康保険なら市区町村（国民健康保険課等）へ、申請方法の詳細を問い合わせてみましょう。

2-3.高額療養費制度で気を付けるべきこと

高額療養費制度は、公的医療保険の適用外とされるサービスはやはり対象となりません。

例えば、自然分娩の他、個室の入院費用・入院出産の際に利用した交通費等が適用範囲外となります。

しかし、出産・入院の際に利用できる公的な制度はこれだけでなく、公的保険の保険者である市区町村や各健康保険組合でいろいろな公的助成を行っています。

次の「3.出産費用の助成制度について」で、公的な助成金制度を説明します。

3.出産費用の助成制度について

市区町村や各健康保険組合では、出産の際に公的な助成金制度を利用できると聞きました。

少しでも費用負担を抑えるために利用していきたいです。各助成金制度では利用条件はどうなっているのでしょう？

こちらでは、保険者による各助成金制度の特徴と利用条件を解説します。

3-1.出産育児一時金制度

出産育児一時金とは、出産に関係する金銭的な負担を軽減するため、公的医療保険から給付される一時金のことです。

受け取る条件は次の通りです。

• 健康保険・共済組合・国民健康保険等に加入していること
• 妊娠4ヶ月（85日）以上で出産する人であること

一時金は原則42万円（子１人につき）となります。なお、双子の場合ならその2倍の84万円が支給されます。

こちらの制度を利用する場合、申請手続きを行う必要があります。方法としては次の3つのうちのいずれかを行います。

3-2.出産手当金制度

こちらの制度の利用は、給与所得者の加入する「健康保険」の被保険者であることが条件となります。よって、国民健康保険加入者はこの制度の利用対象外となります。

被保険者が出産のため勤務先を休職している場合、出産の日以前42日（多児妊娠の場合98日）～出産の翌日以後56日目までの範囲で出産手当金が支給されます。

支給額は各健康保険組合とも被保険者の給与の2/3と設定している場合が多いです。申請方法は「出産手当金支給申請書（申請書名は異なる場合があります。）」に記載し、各保険組合に提出します。

3-3.傷病手当金制度

こちらの制度の利用も、給与所得者の加入する「健康保険」の被保険者であることが条件となります。よって、出産手当金の場合と同様に、国民健康保険加入者はこの制度の利用対象外となります。

傷病手当金は、業務外で傷病等により療養生活を送るために支給される助成金制度です。

被保険者が妊娠中の異常で入院または自宅療養を行う場合、この制度が適用されます。

各健康保険組合とも、支給期間は最長1年半、支給額は概ね給与の2/3となります。

申請方法は「傷病手当金支給申請書（申請書名は異なる場合があります。）」に必要事項を記載し、各保険組合に提出します。

ただし、出産手当金と共に利用する場合には注意が必要です。傷病手当金支給額より、前述した出産手当金の方を多くもらっているならば、傷病手当金は支給されません。

逆に、傷病手当金の支給額が出産手当金の支給額を超える場合には、その差額分を受け取ることが可能です。

4.出産・入院と民間医療保険

公的医療保険や公的助成金制度にも、いろいろな利用条件がありますね。

万が一、公的制度が利用できない場合や、公的給付を受けても重い金銭的負担が解消されない場合に備えて、民間の医療保険へ加入したいと思います。

民間の医療保険に入る際について詳細を知りたいです・・・。

こちらでは、民間の医療保険の特徴について説明します。

4-1.民間医療保険のほぼ全ては異常分娩が対象

民間の医療保険は、病気やケガにより医療機関で入院治療した時、加入者（被保険者）の請求により、金銭的サポートが受けられる保険商品です。

公的医療保険が適用されても3割自己負担となってしまうため、その分を手術給付金で補填したり、入院が長くなってしまう場合にも入院給付金が下りたりします。

公的医療保険を補う備えとして非常に役に立つの存在と言えますが、生命保険会社が販売する医療保険のほぼ全ては異常分娩を対象としたものです。

自然分娩が保障される保険は極めて少なく、非常に商品数が限られています。

4-2.民間医療保険なら入院給付金が期待できる

民間の医療保険ではたとえ帝王切開等による出産で、ある程度入院日数を要する場合でも、十分な入院給付金が約束されます。

入院している病室に費用が発生する場合には1日○○○○円という形でカウントされ、退院の際にまとめて支払う必要があります。

その費用が予想外に高くなっている場合が考えられ、重い負担に頭を抱えてしまうこともあります。

事前に民間の医療保険に加入していれば、入院給付金（日額）として概ね5,000円～15,000円が受け取れるので、高額になる入院費用を賄うことが可能です。

逆に、下りた入院給付金が実際にかかった入院費用よりも多くても、保険会社に返還する必要はありません。

入院給付金の使途は加入者（被保険者）の自由ですので、そのまま生活費や子供の養育費に充てても構いません。

4-3.わずかながら自然分娩が保障される保険がある

民間の医療保険の中には、異常分娩の他に自然分娩の場合でも保障の対象になる保険商品があります。

次の保険商品が該当します。

○フローラル共済「女性を育む保険なでしこくらぶ」

自然分娩でも入院が保障されます。20歳～39歳の加入者なら入院給付金（日額）10,000円または20,000円が取得できます。万が一、死亡した場合には、死亡保険金として150万円または300万円が受け取れます。

○ABC少額短期保険「ABCおかあさん保険」

こちらも自然分娩による入院が保障されます。この保険は「6.出産・入院におすすめの保険」にて詳細を説明します。

5.民間医療保険に加入する場合の注意点

民間の医療保険の保障を受ければ非常に助かります。民間の医療保険へ加入したいのですが、その際に注意すべき点はあるのでしょうか？

いざ加入したい時に、いきなり保険会社から契約を拒否されても困るので・・・・。

こちらでは、民間の医療保険へ加入する場合に注意しなければいけない点を解説します。

5-1.保険加入は妊娠前に行おう

医療保険への加入はできるだけ妊娠前に済ませておくことが大切です。ご夫婦の間で子をもうけたいならば、結婚したあと速やかに加入しましょう。

医療保険を保険会社へ申し込む場合、申込書・同意書の他、「告知書」も提出する必要があります。

これらの書類の中で一番大切なのが告知書であり、ご自分の持病や傷病歴を記載する必要があります。

妊娠していなくても、これらに該当する場合には保険会社から契約を拒否されることがあります。

しかし、告知書の項目に該当せず妊娠もしていない場合には、通常の手厚い医療保険に加入することができます。

なお、大概の保険会社の告知書には「あなたは妊娠していますか？」という質問項目があります。こちらに該当すると加入は非常に厳しくなります。

5-2.妊娠後に保険加入は極めて困難

では何故、妊娠後だと保険へ加入することが難しくなるのでしょうか？

医療保険は生命保険、がん保険と同じく、たくさんの保険加入者が保険料を出し合い、相互に保障する形で保険制度が成り立っています。

つまり、保険会社は保険加入者が支払った保険料を、加入者自身の保険料分として、他人と明確に分けて管理・運営しているわけではないのです。 それは、保険加入者全員分の財源として保険料が集められていることを意味します。

加入しすぐに出産・入院しても保険が適用されてしまうのならば、ある加入者が契約して間もない内に異常分娩になったら、いきなり手術給付金・入院給付金等が支払われることになってしまいます。

そうすれば妊娠前に加入した大多数の人たちと比較して、著しく不公平な事態になってしまいます。

妊娠している人の加入を制約するのは、この公正・公平性に反する状況を防止する目的があるからです。

一方で、保険会社の中には加入を拒否せずに、条件付きで加入を認める場合もあります。これが「部位不担保」と呼ばれる措置です。

この措置は、妊娠・出産に関係する部位（卵巣・子宮の病気や、帝王切開等の手術等）を、基本的な保障から除外することを条件に加入を認めるというものです。

しかしながら、出産の万が一の場合を想定して保険へ加入したいのに、肝心の出産に関係する部位や治療が適用外になるのは本末転倒です。

この様な事態にならないためにも、ご夫婦が子を望むなら妊娠前の加入を心がけましょう。

5-3.妊娠後に保険加入できる保険はわずかにある

妊娠していても出産のリスクに備えたい場合は、わずかながら通常の保障が約束される医療保険があります。

それが、エイ・ワン少額短期保険株式会社の保険「EVERYONE（エブリワン）」です。

こちらの商品は妊娠24週目までの申込ならば異常分娩・帝王切開による入院・手術が保障されます。保障内容は、次の通りです。

保険料（月額）が30歳～34歳では2,440円となります。なお、この保険商品の保障期間は1年で、必要な場合は1年毎に更新する形をとります。

5-4.妊娠後は共済加入も方法のひとつ

共済の医療保障は「保険」という名称を使っていませんが、保険会社の医療保険とほとんど同じです。

この共済の最大の特徴として、告知審査の基準は緩やかで誰でも比較的加入しやすいことがあげられます。

生命保険会社の生命保険や医療保険、がん保険で加入を拒否されてしまった人たちでも、共済では通常通り加入できることがあります。

また、共済の場合も確かに、妊娠中かどうかに言及する告知項目はあります。しかし、多くの保険会社の項目と違い、例えば次のような形で質問事項が記載されています。

「現在、妊娠中、かつ医療機関で妊娠に関することで医師から健康保険適用の検査・診察、治療、薬の処方や通院指示を受けていますか？」という内容です。

つまり、妊婦であっても医師から健康保険が適用される検査や診察、治療等を受けていなければ加入が可能となります。

ただし、他に病気やケガで現在入院している場合や、持病または共済が指定する傷病歴・治療期間等に当てはまる場合ならば、やはり加入はできません。

6.出産・入院におすすめの保険

私は既に妊娠していますが、民間の医療保険や共済の医療保障でおすすめの商品はあるでしょうか？

できれば自然分娩が保障されたり、妊娠している場合でも加入できたりする保険があれば嬉しいです。

こちらでは、民間の医療保険でおすすめの3商品を紹介します。

6-1.ABC少額短期保険「新ABCおかあさん保険Ⅱ」

こちらは自然分娩が保障される保険商品です。4歳から59歳まで加入が可能で、妊娠19週目であっても申込は可能です。保障は100歳まで継続します。

○保障内容

○保険料（月額）

6-2.損保ジャパン日本興亜ひまわり生命「フェミニーヌ」

こちらは、自然分娩や妊娠中は加入不可または加入が制約されますが、長期の入院保障が約束された保険商品です。

女性特有の病気・すべてのがんで入院された場合、1入院で180日まで給付金額を上乗せし、通算日数が無制限で保障されます。選べるプランはプラン1～3に分かれます。

こちらではプラン1を説明します。

○保障内容

○保険料（月額）：オプションあり

6-3.コープ共済の医療保障「たすけあい（女性コース）」

自然分娩は保障されませんが、妊娠しているひとでも加入できます。加入条件は満18歳～満64歳の女性で、保障期間は満65歳の満期日までです。

保障は3種類であり、L2,000円コース、L3,000円コース、L4,000円コースがあります。なお、毎月支払う掛金は何歳で加入しても変わりません。

こちらではL4,000円コース（毎月の掛金4,000円）を紹介します。

○保障内容

7.まとめ

出産や入院には、予想外のトラブルや高額な出費が発生することもあります。

そうなってから大騒ぎをしないように公的な保険の他、民間の医療保険に加入し、備えを万全にしておきましょう。