医療保険の選び方で重要なポイント５選！これだけ見れば医療保険マスター

記事監修者紹介

松葉　直隆
大学卒業後、損保ジャパン日本興亜代理店の保険会社にて5年以上勤務し、年間100組以上のコンサルティングを行う。
その後、2016年6月より保険ブリッジの記事監修を務める。

「医療保険に加入したいけど、色々ありすぎてどれがいいのかわからない」

「良い保険は保険料も高くて、何かを妥協しないといけないかな？」

そんな方に、医療保険の選び方で重要なポイントを5つに絞ってご紹介していきたいと思います。

ソニー生命の医療保険

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保険の基本

ポイントを書いていく前に、基本的な事を先に書いておきます。

保険には、物に対する保険の損害保険と、人に関する保険である生命保険に分かれます。

生命保険にも死亡に対する保障と、病気やケガの入院に対する医療保険と、将来の為にお金を貯める貯蓄型に大きく分ける事ができます。

近年注目されている、がん保険は医療保険の仲間だと思っておいてください。

そして、それらの保険にも定期保険・終身保険とに分かれると言う事を覚えておいてください。

また、保険料の支払い方にも、有期型と終身型とに分かれます。

基本的には、この様な形で生命保険のすべての種類は出来ているのです。

今回は、医療保険について「定期保険・終身保険」「有期型・終身型」などをはじめ、保障内容や、特約についても細かく書いていきます。

定期保険と終身保険

先ほども書いた、定期保険と終身保険について、詳しく説明していきます。

これは全ての生命保険に言える事ですが、保険期間の話になります。

文字通り、保障期間が一定なのが定期保険と言い一生涯の保障が終身保険です。

それそれの特徴とメリット・デメリットを紹介していきます。

メリットとデメリット

先ほどから書いているのが表裏でメリットにもデメリットにもなります。

少し表にまとめているので、見てみてください。

定期保険のメリット・デメリット

終身保険のメリット・デメリット

この様にメリットもデメリットもありますが、商品や用途によって変わります。

医療保険では、終身保険で準備するのが一般的です。

それは高齢になるにつれて、病気へのリスクが大きくなるのです。

この図は全ての病気の受療率です。

要は、病気で病院に行く確率と思ってください。

図のように、６５歳以降は急激に増加しています。

これが高齢になるにつれて病気になるリスクが高いと言う事と、高齢になるにつれて医療保険の必要性が高くなる理由です。

定期保険であれば、若いうちはリスクが少ないので保険料は安いのですが、更新を続けていくと保険料が若い時の倍以上になる上、８０歳ぐらいで更新できなくなる商品が圧倒的に多いです。

定期保険では生涯にわたって病気のリスクをカバーしきれないのと、本当に必要な時に保障が無くなっているという事がありえます。

就職し結婚するまでの間だけなどは定期保険でも良いかもしれませんが、結婚し子供が生まれた後などは、定期保険ではなく、終身に切り替えた方が良いと言う事です。

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保険料の払い方

保険期間について説明しましたので、次は保険料の支払いの事についても説明していきます。

保険料の支払い方にも、有期型と終身型と２種類あるのです。

これは、基本的に終身保険の保険料支払いと考えてください。

定期保険は基本的に「保障期間＝保険料支払い期間」になります。

有期型と終身型は、加入する年齢により少し変わってきます。

２０代・３０代の方であれば、６０歳か６５歳までに保険料を払い終わる有期型にする方がおすすめです。

これは、現状であれば定年や年金受給が始まる年齢です。

将来はどうなるか不確定ですがこの年齢までは現役でお仕事もし、収入が見込める年齢です。

この年齢以降は保険料の払い込みが無く、保障だけが一生涯残る方が経済的には楽になりますよね。

しかし４０代後半から５０代の方であれば、１０年や１５年で一生涯の保障の保険料を払うと考えれば、月々１万円後半の金額になると思います。

いくら収入があるとはいえ、月々１万円後半の金額を毎月払うのは経済的に負担になってくると思います。

ですので、終身払いにして保険料を少し抑えることをお勧めします。

この様に加入する年齢によっても有期型と終身型でメリットにもデメリットにもなる保険。

今の家計などと相談しながら、いつまで、どのくらいの保険料を払うのかを考えてみてください。

ずっと新しい商品で準備しておきたいと考える方は、年齢問わず終身払いにする方が保険料は安く抑えれるので、見直しをしやすくなります。

しかし、がん保険と違い５年や１０年そこそこで医療保険の内容が大きく変わる事はありません。

医療の進歩により医療保険も進歩すると言いますが、医療保険の給付理由の手術などは、健康保険の対象になる様な手術であれば給付される事が多いので、医療が進歩して健康保険の対象になれば、入院や手術のリスクには基本的に対応できるのです。

なのでちゃんとした加入をすれば、医療保険は頻繁に見直す必要はないのです。

医療保険の基本保障

医療保険は、病気やケガでの入院に備えるための保険です。

この医療保険には、基本の形とオプションに分かれていて、その基本の形にオプションをつけて、自分に必要な保険にしていくのです。

医療保険の基本の保障は病気やケガでの入院に対して、１日５千円や１万円を給付すると言うものに、手術給付金がついているのが基本の形です。

これは、どこの商品でも共通しています。

そこから、退院一時金や女性特有の病気に対する特約や、先進医療特約や死亡給付金やがん治療給付金などもオプションで準備する事ができるのです。

また、上記の特約の中でも基本保障についているものもあります。

これは保険会社の商品によって変わってきます。

たとえばソニー生命の新しい医療保険、「メディカル・ベネフィット・リターン」は主契約の段階で主な保障をほとんとカバー。

病気や入院費用、その他諸経費が高額になるのが心配なところですが、特約をつけずに高い保険料を支払わなくても満足な保障を受けられるのは大きなメリットですよね！

このような、かゆいところに手が届く医療保険も現在は販売されています。

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基本保障はそこまで説明する事はないのですが、基本の入院給付金や手術給付金にも、支払限度日数や給付金の倍率などがあるので、そこを少し説明していきます。

入院給付金の日額

医療保険の基本の入院給付金ですが、入院日額はいくらあれば良いのか解らない方も多いのではないでしょうか。

これは、会社員か自営業者かによっても異なります。

病気になり、入院するとなって一番困るのは収入面です。

独身の方でも親元を離れて生活していれば、家賃であったり水光熱費・携帯電話の料金など支出が無くなるわけではないので、収入が無くなると大変ですよね。

家族が居ればなおさら大変です。

治療費などは後からも説明します公的制度の、国民健康保険や企業単位の健康保険組合などがあるので、一定の金額で納める事ができますが、収入はどうしましょう。

健康保険組合など企業の制度では月に収入の７割は支給されるので、会社員の方であればそこまで無理して大きな日額設定をする必要はないのです。

しかし自営業者などは、仕事ができなければ収入は０になるわけです。

その収入分を医療保険の日額で準備する事も考えないといけなくなります。

入院にいくらぐらいかかるのかが一番気になりますね。

治療費だけで言うと、高額療養費制度を使えば、１ヶ月に掛かった治療費（手術も含む）が、たとえ３０万円などの高額になっても、一般的な収入の方なら、自己負担額は約９万円位で済むのです。

１ヶ月入院した計算でいくと、１日約３,０００円程です。

また入院には食事代や雑費などもあるので、１日５,０００円もあれば高く見積もってもカバーしきれると言う事です。

会社員の方であれば、入院日額は５,０００円もあれば大丈夫と言う事です。

また自営業者などの方は、これに収入分を付け加えれば収入面もカバーできると言う事です。

なので、自営業者などの方は１５,０００円～２０,０００円が最低の保障金額ではないでしょうか。

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入院給付金の支払い限度日数

医療保険の基本である、病気やケガでの入院に対して支払われる入院給付金ですが、この給付金には入院日額以外にも、支払限度日数があるのです。

１０年以上前の商品では、１,０９５日まで払いますなどあったのですが、近年の医療保険では長くても１８０日ぐらいまでです。

また以前は日帰り入院などは対象にならなかったのですが、近年の商品は、日帰り入院から給付してくれるようになっています。

これは、医療技術の向上などもありますが、基本的に入院の日数が少なくなっているからなのです。

日帰りでの手術や１日だけの入院が増えているのと、３か月以上入院させてくれる病院が少なくなっています。

この事から、入院給付金の支払い限度日数も少なくなってきています。

また、三大疾病と言われる、がん（悪性新生物）・脳梗塞・心筋梗塞は入院が長くなりがちですので、その三大疾病による入院のみ支払限度日数を無制限にする商品が主流になりました。

そうすれば、入院給付金の支払い限度日数は何日ぐらいに設定すればよいのかわかります。

疾病別の平均入院日数

認知症や統合失調症やアルツハイマー病は、少し特殊な病気になるので入院日数が長くなりますが、その他の疾患では、平均で３０日前後になるのがわかると思います。

悪性新生物でも平均で２０日前後になり、脳血管疾患・高血圧性疾患・結核などは長くなる傾向にありますね。

これを見ると、入院日数は３０日から６０日ほどの入院日数の保障があれば充分ではないでしょうか。

また脳血管疾患に関しては、脳梗塞や脳出血などは、三大疾病入院限度無制限で対応できるのです。

手術給付金

手術給付金ですが、一律の給付金もあれば、手術内容によって給付金が変わるものがあります。

手術給付金が一律の場合のメリットは、手術をすれば手術内容に関わらず支払い対象の手術であれば、すぐに給付金が支払われます。

一方で難しい手術や、手術代が高額になる様な手術でも簡単な手術などと同じ金額になるの事が、デメリットであるのです。

手術により給付金が変わるものは、手術によって入院日額の１０倍・２０倍・４０倍などと給付の倍率が変わるので、難しく高額な手術になっても、支払いの対象の手術であれば、まとまった給付金が見込めると言うメリットがあります。

しかし医師の診断書などでの判断になるので、給付に時間が掛かる場合がある事がデメリットになります。

手術給付金でも、どちらが良いのかを選ぶ事ができる保険商品もあるので、どちらが良いかは一概には言えません。

これは、保険料と相談しながら決めれば良いのではないでしょうか。

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特約の種類

基本保障の事を説明したので、次はオプションである特約について説明していきます。

さまざまな特約があり保険会社によっては基本保障になっているものもありますが、どのようなオプションが必要なのかを考えてみてください。

先進医療特約

先進医療特約は、基本保障としてラインナップされている保険商品もあるのですが、良く見ると先進医療特約と明記されている事が多いです。

しかしこの特約はどこの保険会社も基本保障に入れているのはなぜなのか。

それはこの先進医療給付金と言うのが、医療保険につけている方が断然お得だからなのです。

医療保険に付けている方がと言うのは、「がん保険」にも同じような「がん先進医療給付金」と言うものが存在しているからなのです。

この「がん先進医療給付金」と言うのは、がん治療における先進医療のみの給付だと言う事です。

しかし、医療保険の先進医療特約と言うのは、がん治療における先進医療はもちろんですが、厚生労働省が認める高度先進医療である１００種類の治療すべてに対応しているのです。

例えば、白内障の手術方法である「多焦点レンズを用いた水晶体再建術」なども給付の対象になるのです。

先進医療と言えば、がん治療における「重粒子線治療」や「陽子線治療」の様な粒子線治療だけではなく、身近な病気である白内障の手術にも先進医療が使われるケースがあるのです。

そして、この特約の保険料は、月々１５０円前後で１０００万～２０００万円までの保障が買えるのです。

因みに、がん保険の「がん先進医療給付金」の保険料も同等の金額になるのです。

そうなれば、医療保険で先進医療に対する準備をする方が断然お得なのです。

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がんに関する特約

病気の中でも一番不安なのが、がん（悪性新生物）ですよね。

そのため医療保険だけでなく、がん（悪性新生物）に特化した保険である「がん保険」があるのですが、医療保険もがん保険も両方加入する余裕がないと言う方の為に、医療保険にもがんに関する特約があるのです。

これは、がん診断給付金・がん入院給付金・がん治療による通院給付金など、がん保険と同じような内容の保障が特約であるのです。

がんには悪性新生物と上皮内新生物の２種類があり、一般的に認知されている「がん」は悪性新生物と言い、転移の可能性がある悪性腫瘍の事です。

また上皮内新生物と言うのは比較的に軽度のがんと言われ、転移のリスクが少なく、治療をすればほとんどが完治すると言われている悪性腫瘍なのです。

がん保険では、どちらにも対応している所が一般的ですが、医療保険に付ける事ができる、がん特約の対象は、悪性新生物の時だけの保障となっている事が多いのです。

その上、がん保険とあまり保険料が変わらないケースもあると言う事を覚えておいてください。

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三大疾病に関する特約

三大疾病とは、がん（悪性新生物）・脳梗塞・心疾患の３つの事を言います。

この３つの病気は治療期間が長期にわたる事や、治療費が高額になりやすい事で、その他の病気とは違う準備の必要がある病気です。

三大疾病に関する特約があるのですが、保険会社によって三大疾病の場合は、入院日額の給付限度日数を無制限にする特約や、入院日額に上乗せして給付金を支払う特約もあります。

また、この３つの病気にプラスして、高血圧性疾患・糖尿病・腎疾患・肝疾患の４つを合わせて、七大生活習慣病と言い、この病気での入院に対する特約になっている保険会社もあります。

この特約はもともとは三大疾病の特約でカバーしていました。

しかし、食生活の変化などの理由で高血圧性疾患や糖尿病の患者数が増えた事により、七大生活習慣病とし特約を新たに作ったのです。

なので、三大疾病だけを保障するのか、七大生活習慣病も保障する商品を選ぶのかも選択肢が増えていると言っていいでしょう。

また気をつけてほしいのが、同じ三大疾病の特約なのですが、保険会社によっては、「三大疾病保険料免除」と言う特約があります。

保険会社により名称は異なりますが、要は「三大疾病を患って、保険会社の所定の状態になった場合以後の保険料の支払いを免除します」と言う特約です。

がん（悪性新生物）・心疾患・脳梗塞になれば、以後の保険料は払わなくていいと言うものですが、トラブルが多いのも事実なのです。

この特約は、「保険会社が定める状態になった場合」とあります。

この保険会社が定める状態とは、

要は約２ヶ月間にわたって、仕事ができない状態や言語障害などの後遺症があると医者の診断書が要ると言う事です。

脳梗塞や心疾患になれば、免除してもらえると思っている方が多くいます。

しかし、この状態が最低限の条件であり、もっとヘビーな状態でなければ実質の免除の要件になってこないのです。

三大疾病の保険料支払い免除特約など医療保険に限らず、保険料免除と言うのは保険会社の定める条件が厳しいと思っておいてください。

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公的医療保険

医療保険の事を説明する上で避けれないのが、健康保険などの公的な制度です。

この制度は、日本の国民の大半の方が加入されていると思います。

この制度では病院に行きその診療費を国が一部負担してくれると言うもので、国民は治療費の３割を負担すれば医療行為が受けれると言うものです。

またこの健康保険の対象にならないものは「自由診療」といい全額自己負担での治療行為もある事は覚えておいてください。

そして、日本の健康保険制度には、先ほども少し書きましたが、高額療養費制度と言うものがあるのです。

この高額療養費制度は、高額になった治療費を一定の金額以上は国が負担すると言うものなのです。

高額療養費の区分

これを基にし、年収が５００万円の方が、４０万円の治療費が掛かったとしましょう。

この時の自己負担額は、８０,１００円＋（４００,０００円－２６７,０００円）×１％＝８１,４３０円となるのです。

これで言うと、ひと月入院し手術をしても８１,４３０円で収まると言う事です。

これに入院中の食事代・雑費などは掛かりますが、大体１０万円ほどあれば、入院に対する備えが出来ると言う事です。

この制度なども見てわかる通り、日本の社会保障制度である健康保険は充実している制度であるのです。

この社会保障の上乗せとして民間の医療保険を準備する事が一般的なのです。

社会保障のしっかりしていない、アメリカなどでは民間の医療保険が必要になってくるのですが、日本では社会保障がしっかりしているので、要らないと言えば要りません。

しかし、社会保障だけでは不安を感じる方が多いのでしょう。

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医療保険の加入の仕方

医療保険の事が少しずつ解ってきたと思います。

ではどの様に医療保険を組み立てようかと考えると思います。

その組み立て方の一般的な契約方法を書いていきたいと思います。

最初に、医療保険の必要な方と不要な方を書いていきます。

こんな感じです。

必要な方に女性を入れたのは、女性は出産をするからです。

出産は自然分娩であれば医療保険は関係ないのですが、帝王切開による出産になった場合は、手術を伴う入院となり医療保険の対象になる事があるのです。

帝王切開が手術になるので手術給付金を入院日額を受け取る事ができるのです。

そして、貯蓄がある方や将来に向けての貯蓄が得意な方は、正直医療保険は必要ないかもしれません。

病気になった時に金銭的に困らなければいいのですから、貯蓄があれば生活に困らないし、病気で入院するリスクは高齢になってからの方が高くなるので、その時までに直接貯蓄出来るのであればそちらの方がお得かもしれません。

上記以外の方、貯蓄が無い方・貯蓄が苦手な方・病気になれば生活が困る方は医療保険に加入してください。

その際、保険期間は終身にして、年齢によりますが若い方であれば、６０歳か６５歳までには保険料を払い終わるようにしてください。

そうすれば、会社員の方なら定年後の収入が減少する頃には、保険料を払い終わるので保険料の負担が無くなり、保障だけを一生涯残す事ができます。

４０代・５０代の方は、終身保障の終身払いにした方が月々の保険料の負担が少なくなるのでそちらをお勧めします。

デメリットは定年後や年金受給になっても払い続けないといけないので、無理そうな金額設定はしないでください。

そして、入院日額は、会社員などお勤めをしている方は日額５,０００円～１０,０００円あれば充分だと思います。

自営業などフリーランスの方は１５,０００円～２０,０００円くらいの日額設定をすれば、安心できると思います。

そして支払い限度日数は６０日前後に設定し、三大疾病や七大生活習慣病に関しては、特約を付けて支払い限度日数を延ばすようにしてください。

これをする事で、大半の病気での入院に対する保障は出来ます。

そして、先進医療特約は付ける事をおすすめします。

これはコストパフォーマンスの面からみると今現在での保険料は１５０円前後ですが、今後保険金支払いが増えると、保険料が上がる可能性もあるので、安いうちに準備しておくことをお勧めします。

その他の特約に関しては、必要ないと思って貰ってもかまいません。

がんに関する特約も、金銭的な余裕があれば、がん保険で準備してください。

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最新の終身医療保険は、加入者の声や近年の医療状況など鑑みて改良に改良が重ねられているもの。

この医療保険の凄さを是非実感して下さい！

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先にも説明させて頂きましたが、時間が許す限り複数の窓口での相談、もしくは複数のFPに相談をすることをおすすめします。

複数人に担当してもらうメリット

保険だけに限った話ではありませんが、やはり担当する人の質は代理店によっても違いますし、代理店内であっても違うでしょう。

このようなことも鑑みて、様々な代理店で相談が可能ならばしてみるに越したことはありません。

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可能であれば、2社3社、あるいは2名以上のFPに話を聞き、様々な商品に触れてより良い保険を選択できるのがベストだと言えます。

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まとめ

医療保険は人の生死に関わる生命保険よりも難しく、解りずらいものだと言う印象がありますよね。

生死に関わる生命保険よりも、正解が無く難しい商品であることは理解しておいてください。

生存保険ともいわれる商品である為、もし亡くなったらいくら必要なのかなどの明確な金額がない事と、病気にならなければ、受け取る事も無く完全掛け捨てになる商品であることから、正解が無く難しいと言う事です。

なので加入方法（保険期間・保険料払込期間）や基本保障から特約に至るまで、

そして生命保険よりも、がん保険よりも、加入に際しての健康状態のチェックは厳しいので、不安のある方は病気になる前の健康な時に加入してください。

この記事で、少しでも医療保険を理解してもらい、加入お手伝いが出来てればいいです。

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