生命保険と医療保険、本当に両方必要?簡単にわかる保険選びのポイント

記事監修者紹介
松葉 直隆
大学卒業後、損保ジャパン日本興亜代理店の保険会社にて5年以上勤務し、年間100組以上のコンサルティングを行う。
その後、2016年6月より保険ブリッジの記事監修を務める。

生命保険や医療保険に加入していますか?

その一方で、書店には「保険はいらない!」と主張する本が並んでいることもあり、あえて「保険に入らない」という選択をしている人もいるようです。

この記事では、ライフステージ別の保険の必要性を見極めるポイントや、保険選びのコツを解説していきます。

この記事をざっくり言うと…
  • 生命保険とは、残された家族に保険金が支払われる保険で、医療保険とは被保険者が病気や怪我で入院、手術などの治療をした場合に、その日数や治療の重度に応じて保険金が支払われる保険。
  • 死亡保険金が必要な人とは、自身が亡くなったときに経済的に困ってしまう扶養家族がいる人。
  • ライフステージによって必要な保険は異なるので、保険の見直しが大切。
  • 保険相談を検討するなら、店舗型では保険見直し本舗、訪問型では保険見直しラボといった無料相談サービスがおすすめ。
  • どこに相談するか迷う人は、平均業界歴11.8年のベテランFP揃いで取扱い保険会社数も30社とトップクラスの保険見直しラボ無料相談をおすすめします

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生命保険と医療保険違いとは?

生命保険と医療保険の違いはご存知ですか?

中には、同じようなものと思っている方もいるのではないでしょうか?

生命保険と医療保険の目的は明確に異なっています。

ここでは、その違いや保険に関する難しい言葉の意味など基本的なことを見ていきましょう。

生命保険とは

生命保険とは、被保険者が死亡した場合に、あらかじめ受取人に指定している家族に死亡保険金が支払われる保険です。

残された家族の生活の保障を目的として入るものです。

生命保険の3タイプ
  • 終身タイプ
  • 定期タイプ
  • 養老タイプ
終身保険生涯保険が継続され一般的に貯蓄の機能も備わっています。

長年保険契約を続けていると、ある時点で解約返戻金が払込保険料を上回ります。

定期保険10年間など決められた短い期間の間の死亡保障をしてくれる保険です。

一般的に保険料は安いですが、解約時や満期時の返戻金は少額もしくはゼロとなり、更新のタイミングで保険料は上がっていきます。

手頃な保険料で大きな死亡保障を用意したいというニーズに答えます。

養老保険死亡保障と貯蓄の機能を兼ね備えた満期のある死亡保険です。

60歳や65歳で満期が到来する商品が多く、満期金を受け取る代わりに死亡保障の機能はなくなります。

3つのタイプの中で最も保険料が高くなる傾向があります。

医療保険とは

医療保険とは、被保険者が病気や怪我で入院、手術などの治療をした場合に、その日数や治療の重度に応じて保険金が支払われる保険です。

最近では、入院前後の通院にも対応する保険が増えてきました。

医療保険の制限

入院については入院している限り永久に継続して支払われるものではなく、保険によって60日、120日、180日などと制限日数が設けられています。

医療保険には終身タイプと定期タイプがあります。

終身保険は契約時の年齢を基準に保険料が算出され、生涯同じ保険料・同じ保障内容で継続できる保険です。

定期保険は主に10年ごとに保険料が更新される保険です。

商品によっては80歳で保障が終わってしまうものなどもあります。

医療保険は一般的に年齢が上がれば上がるほど需要が増すもの。

終身保険がよりメリットが大きいと言われています。

生命保険と医療保険の難しい言葉の定義

「掛け捨て」と「貯蓄型」って?何が違うの?

掛け捨ての保険は、毎月の保険料が安い代わりに解約時の返戻金はありません。

貯蓄型は毎月の保険料が割高ですが、一定の年齢に到達すると保険料の一部が戻ってきたり、解約時に解約返戻金を受け取ることができます。

一般的に、掛け捨ての保険は見直しをしやすいと言われています。

「終身払い」と「◯◯歳払込」って?メリットとデメリットは?

多くの生命保険や医療保険では生涯ずっと支払いを続けていく終身払いか、60歳や65歳までに保険料を支払い終える「◯◯歳払込」という方法を選択することができます。

払込タイプは、払込完了年齢以降の亡くなるまでの保険料を先取りして支払うことになるため、保険料は割高になります。

掛け捨ての保険の場合、中途解約をしても先取りして払い込んだ分の返戻金はないため、一般的に「◯◯歳払込」タイプは見直しをしにくくなります。

また、若くして亡くなった場合は「払い損」で終わってしまいます。

「主契約」と「特約」って何?

保険には、絶対にその部分を契約しなければ保険契約が成立しない主契約」部分と、主契約を申し込んだ場合に限りオプションとして付加できる特約」部分があります。

生命保険には主契約部分しか存在しない保険もありますが、医療保険の多くは色々なオプションを追加できるようになっています。

医療保険の主なオプション
  • 三大疾病一時金特約
  • 女性疾病特約
  • 先進医療特約

もちろん特約を付加すればするほど保険料は高額に。

多くの場合、特約をつけることができるのは申込時限定です。

逆に最初につけた特約を削ることは、契約後いつでも可能です。

保険はセットで入るべき?

一昔前の保険は、生命保険と医療保険がセットとなっている商品がほとんどでした。

主契約である生命保険に特約の形で医療保険を付加して、一つの保険として加入するものです。

多くの場合、特約である医療保険は定期更新型で10年ごとに保険料がアップしていくようになっていました。

本当に医療保険が必要な60代や70代で医療保険の特約料金が高額になってしまうため、契約者にとっては嬉しくないものも多く存在していました。

しかし、この10年ほどで保険業界では生命保険は生命保険、医療保険は医療保険と別々で加入することが主流になってきています。

セット型は一度にまとめて入ることができたり、一本の保険にまとまっているため保険の管理がしやすいというメリットはあります。

しかし、今は各社競ってより良い保険を売り出している時代。

この会社の生命保険は返戻率が高いけど、医療保険の内容は違う会社の方が良いという場合もあるかもしれません。

そもそも人によっては、医療保険だけで十分という場合もありますよね。

ライフステージによって必要な保険も変化してくるので、生命保険と医療保険をセットで加入するよりも別々で入っていた方が見直しもしやすくなります。

加入時の選択肢、見直し時の選択肢を広めるためにも別々で加入しておくのがおすすめです。

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保険を選ぶ前に知っておきたいことは?

「保険が自分や家族にとって必要なのかわからない!」や「保険には加入したいけれど、選ぶときにまず何から始めたら良いのかわからない!」という方も多いはず。

そんな悩みを持っている方は、まず保険の前提知識について確認しておきましょう。

よくある疑問、「平均的な保険料」って?

保険を検討中の方からよくある質問が「平均的な保険料ってどれくらいですか?」というものです。

生命保険文化センターの『平成28年度生活保障に関する調査』によると、年間払込保険料の平均値は男性が22.8万円、女性が17.4万円となっていますが、保険の話をするときに「平均」は参考にならないことが大半です。

保険というのは年代や家族構成、貯蓄状況などによって必要な保障額が大きく異なってくるからです。

例えば、すでに貯蓄がある程度あり、数ヶ月間仕事をしなくても毎月の生活費と医療費をカバーできる人であれば医療保険はそもそも不要ということもあります。

また、夫婦共働きの世帯でお互いに経済的に自立しているのであれば、生命保険は必要ない場合もあります。

まずは「平均的な保険料」という考えをなくして、ご自身の現在のライフスタイルや貯蓄状況から、保険加入の必要性や必要な保障を考えるようにしてみましょう。

死亡保険金の必要性とは?

死亡保険が必要な人はどんな人でしょうか?

ずばり亡くなったときに経済的に困ってしまう扶養家族がいる人です。

極端に言えば、扶養している家族がいない場合には死亡保険は必要ありません。

ときどき保険会社のセールスマンに言われるがままに、若い独身女性が自身に生命保険を掛けてしまったという話があります。

万が一のことがあった場合、親にお金を残すことができますが、もともと親を養っているのでなければその死亡保険金は不要と言えますよね。

医療費ってどれくらい?知っておきたいあなたを助ける公的制度

病気や怪我をした場合、なんとなくお金がたくさんかかってきそうなイメージがありますよね。

でもそれはあくまでも「なんとなく」のイメージ。

実際には、国の制度である程度まで必要な費用をカバーすることができるんです。

公的制度にどのようなものがあるかを把握した上で医療保険が必要かどうかを検討することにしてみましょう。

2つの制度について紹介します。

高額療養費制度

高額療養費制度とは、収入によってひと月の医療費の上限額を定め、超過分は国が負担してもらえる制度です。

保険適用外の医療費や入院時の差額ベッド代、食費などは対象外ですが、以下のように上限額が定められています。

課税対象額区分 自己負担限度額(月額)
910万円超 252,600円+総医療費(10割)が842,000円を超えた場合、超過分の1%
600万円超910万円以下 167,400円+総医療費(10割)が558,000円を超えた場合、超過分の1%
210万円超600万円以下 80,100円+総医療費(10割)が267,000円を超えた場合、超過分の1%
210万円以下 57,600円
住民税非課税 35,400円

課税対象額が500万円の人が月合計30万円の医療費(3割負担分)がかかったとしても、下記の式から87,430円の自己負担で済むことがわかります。

80,100円+(1,000,000円−26,7000円)×1%=87,430円

大きな病気をして継続的に治療が必要となった場合でも、毎月の自己負担金額が決まっているため上限額を貯蓄で十分にカバーできるのであれば、高額な医療保険は不要という場合もありそうですね。

子ども医療費助成制度

子どもの医療費については、自治体によって非常に優遇されていることがあります。

お住まいの自治体によって内容は異なってきますが、0歳から中学3年生までの保険適用分の医療費が無料となる自治体もあるようです。

それだけ充実していれば「子どもの医療保険はいらないかも?!」となりそうですよね。

それでも、国の制度ではお金が間に合わない、不安が残る人が多く、民間の医療保険に加入する人が大勢いるのが現状

たとえばソニー生命の新しい医療保険、「メディカル・ベネフィット・リターン」は主契約の段階で主な保障をほとんとカバー。

病気や入院費用、その他諸経費が高額になるのが心配なところですが、特約をつけずに高い保険料を支払わなくても満足な保障を受けられるのは大きなメリットですよね!

このような、かゆいところに手が届く医療保険も現在は販売されています。

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ライフステージ別保険の選び方

「保険は一度加入したらずっとそれを続けるのが良いんじゃないの?」と考える方もいらっしゃるかもしれませんね。

しかし、実際には必要な保障や保障額はライフステージによって大きく異なります。

「保険に入っているから安心」ではなく、人生の節目ごとに保険を見直してみることは重要です。

ここでは、ライフステージ別の保険の必要性と、選ぶときのポイントについて解説していきます。

独身者の場合

就職して間もなくすると、会社の団体保険の案内が来たり、勤務先に保険会社の外交員が出入りしていたりと、ご自身の保険加入について考える場面がやってくることも少なくありません。

どんなことに気をつけながら保険選びをすべきか見ていきましょう。

独身者の生命保険の考え方

生命保険は、ご自身が亡くなったときに残された家族に必要なお金を残すためのもの。

自分に万が一のことがあったときに経済的に困る家族がいるか」ということを基準に考えてみてください。

独身者でも親を養っている場合もあるかもしれませんが、基本的には独身時代には多額の生命保険は不要である場合が多いようです。

「若いうちに入れば保険料も安い」という理由で生命保険に加入する方も中にはいます。

しかし、将来どこかのタイミングで専業主婦になったり、子育ての関係で時短やパートという働き方をしたときに、独身時代にフルタイムで稼いでいた頃と同額の保険料を支払い続けることが難しくなってしまったという例も散見されます。

生命保険は掛け捨てではないものも多くあるので、途中でやめてしまうと損をしてしまうものもあります。

独身時代に加入する場合には「自分のライフスタイルが数年後に変化しても支払い続けられるか」ということも考慮することが大切です。

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独身者の医療保険の考え方

養う家族がいない場合には、独身時代から生命保険に加入する優先度は低いということは前述のとおりです。

医療保険はどうでしょうか?

独身者の場合、医療保険は自分自身のために加入する保険です。

長期の病気や怪我で入院・通院が必要になった場合、仕事ができないリスクもあるため生活費と医療費をご自身で賄う必要が出てきます。

ある程度の貯蓄があったり、一時的に家族の援助が受けられるのであれば「高額療養費制度もあるし保険は不要!」という考え方もできるかもしれません。

しかし、働き始めたばかりで貯蓄もまだないという場合には、最低限の備えがあった方が安心かもしれませんね。

色々な特約を付け始めると高額になることもありますが、働き始めたばかりの20代では掛け捨ての医療保険は月々2,000円前後で十分な保障内容のものに加入することも可能です。

掛け捨てであれば貯蓄が増えれば解約するという選択もできますし、結婚などで家族構成が変わった場合により保障内容の手厚いものに切り替えるという選択をすることもできます。

この時点では、できるだけ後に保険の見直しができるように「流動性の高さ」を重視しておくことがおすすめです。

貯蓄タイプや何年間か健康だった場合に、キャッシュバックされるタイプの保険、また掛け捨てでも60歳や65歳払いにしてしまうと見直しづらくなってしまうため「失敗した!」と後で後悔してしまう例も多いようです。

また、病気というと入院や通院、その他諸費用が気になるところですが、たとえばソニー生命の新しい医療保険「メディカル・ベネフィット・リターン」は主契約だけでも十分な保障が受けられます

もちろん豊富な特約も付加可能。さらに、終身保険のため、加入時の保険料のまま一生涯の保障が受けられるのも大きな魅力。

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結婚して家族が増えたら?

結婚後の生命保険の考え方

結婚をきっかけに生命保険に加入する方が多いです。

特に一、家の大黒柱の多くは生命保険に加入しています。

保険金額は家族構成や配偶者が仕事をしているか否かによって様々ですが、配偶者が専業主婦の場合やこれから教育費が必要となる子どもがいる場合には、最低でも2,000万円程度の死亡保険金は準備したいところです。

しかし、これらを貯蓄型の終身タイプや養老タイプの生命保険で全てカバーしようとした場合には、月々数万円に及ぶ保険料負担が必要となってくることも。

そのため一部もしくは全額を掛け捨ての定期保険で賄い、子どもにお金がかからなくなってきた段階で死亡保障の金額を小さくするという選択をしている家庭も多くなってきています。

現在は、マイナス金利の影響で終身保険や養老保険に加入したとしても、残念ながら大きな利息はつかない場合が多いので、割り切って掛け捨てタイプで済ませてしまい、浮いた保険料を貯蓄に回すという考え方をする家庭が増えているのです。

一方で、夫婦共働きでどちらか一方に万が一のことがあっても、家計に問題はないという場合には、生命保険に無理に加入する必要はありません

生命保険に入る代わりに貯蓄をしていく方が現実的かもしれませんね。

結婚後の医療保険の考え方

医療保険も生命保険と同様に、結婚後にしっかりと掛ける方が多いようです。

「高額療養費制度があるから不要!」という考えももちろんありますが、医療保険は病気になったときに看病する家族の精神的不安を小さくしてくれるものでもあります。

家族が大きな病気をしてしまったときに「お金がなくて治療に専念できない」というのは非常に辛いもの。

現在の販売されている医療保険の多くには「先進医療特約」というものも付いています。

ガンになったときに高額療養費制度の対象である手術、抗がん剤、放射線といった保険適用となる治療のほかにも全額自己負担となる「陽子線治療」や「粒子線治療」などといった一回300万円前後の費用がかかる治療も存在します。

医療保険に加入すれば、月々数百円の追加料金で「先進医療特約」を付けることができます。

そうすると合計2,000万円までの先進医療にかかる自己負担を保険でカバーできるようになります。

この特約によって、看病をする家族に金銭的理由で治療を諦めるという辛い選択をさせずに済むのです。

「無駄を排除するか」「安心のためにお金をかけるか」

結婚後の医療保険への加入の必要性は価値観によって大きく分かれてきますが、ご自身の価値観はどちらなのかじっくり考えた上で判断してみてくださいね。

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主婦や子どもの保険はどうする?

主婦や子どもの生命保険の考え方

主婦や子どもの生命保険については、不要とする意見が圧倒的に多いです。

生命保険の基本的な考えである「残された家族が経済的に困るかどうか」という点で、「経済的には困らない!」場合が多いからです。

もし既に加入しているのであれば本当に必要か見極め、場合によっては節約につなげてしまっても良いかもしれませんね。

主婦や子どもの医療保険の考え方

主婦の医療保険については、病気で入院した場合にもこれまでの収入が途絶えるわけではないという理由で、一家の大黒柱よりは低額で設定している家庭が多いようです。

「やはり先進医療特約はあった方が安心」「一度病気をしてしまうと保険に入りづらくなるから入れるうちに入ってしまおう」という理由で、最低限の入院日額で加入している場合が多いです。

子どもの保険については、一定の年齢までは自治体によって医療費が実質無料となる場合もあるため、加入していない場合も多いです。

少なくとも、子どものうちは「流動性の高さ」が大切になってきます。

就職したタイミング、結婚のタイミングなど人生の中で保険の見直しが必要となる機会がたくさんやってくるため、貯蓄タイプの医療保険や65歳払込などに設定して保険に加入するのはNGです。

20年前の保険と今の保険は保障内容に大きな差があることからもわかるように、保険はどんどん進化していきます。

子どもの頃に加入した保険を生涯「使える保険」として継続できる可能性は非常に低いのです。

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退職は保険を見直すべきタイミング?

退職時の生命保険の考え方

現役世代と退職者では生命保険の考えは大きく変わってきます。

ですので、退職時もしくは年金受取開始時にはぜひ保険の見直しをしてみてほしいと思います。

退職をすると年金や退職金を切り崩して生活をしていく家庭が増えますよね。

そのため、現役時に何千万円もかけていた死亡保険は不要になってきます。

終身保険や養老保険に加入していたのであれば、それらの解約返戻金や満期金を受け取り老後の生活の足しにするようになるかもしれません。

また、定期保険に加入していたのであれば、高額な保険料を支払う代わりに生活費や貯蓄に回しても良いかもしれません。

子どもも自立したのであれば、もう高額な死亡保険も必要ないという場合がほとんどです。

退職後には「自分の葬式代を準備できる保険金(200〜300万円くらい)があれば良いかな」という考えや「自分に万が一のことがあっても年金や退職金で生活をしていけるだろう」などという考えで、ぐっと生命保険を減らす家庭が多くなります。

退職後の保険は保険見直しラボで無駄を無くしましょう

退職後の医療保険の考え方

退職は生命保険の掛金を減らすタイミングですが、医療保険は反対で「継続すべき時期」とも言えそうです。

60歳以降、何かと病院のお世話になる機会が増えてきます。

現役時から加入している保険があるのであれば、そのまま継続しておくのも良いですし、最新の保障内容を完備した保険内容に見直す最後のタイミングにしても良いかもしれません。

保険料は契約時の年齢が高くなるにつれて高額になりますし、一度病気をすると数年間新たな保険に加入するのが難しくなるからです。

保険相談ってどうやってするの?

保険の相談は、主に直接特定の保険会社に連絡を取り保険会社の外交員に相談する方法と、複数の保険会社の商品を取扱う保険ショップのアドバイザーに相談する2つの方法があります。

あらかじめ入りたい保険会社や商品が決まっているのであれば、前者の方法が手っ取り早いですが、専門のアドバイザーに相談した上で検討したいという場合には後者がおすすめです。

複数の保険会社の商品を扱っていることから、医療保険は医療保険でも数商品比較して選ぶことができ、より良い商品を選べる可能性も高くなります。

また告知事項に不安がある方も、複数取扱いのある保険ショップで告知内容を比較しながら相談をする方が効率よく加入できる保険を見つけることができます。

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特にファミレスを利用する方は、テーブルは広くて良いですが騒がしい時間帯になると声が聞き取りづらくなったりすることも。

逆にカフェや喫茶店だと2人席に通されるとテーブルも狭くなったり、また隣の席との距離感が近くて個人情報が筒抜けの気分になる気がして落ち着けないかもしれません。

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こういったことも考慮して、融通がきく場所を選ぶことができたら質の良い相談ができることと思います。

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保険クリニックは、全国に約190店舗展開する保険の代理店で、約20年の歴史がある老舗代理店です。

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  • 専門のコンサルタントは5つのマスター資格(家計・住宅ローン・介護・相続・年金)を所持
  • キッズルームが用意されている店舗が多い

保険クリニックは、何といってもアフターサービスがあることが強みだと言えます。

相談して終わりではなく、その後についても一生涯サポートしてくれる体制があるのは心強いですよね。

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保険代理店の特徴を表で徹底比較!

たくさんの代理店があって迷ってしまう方もいらっしゃると思いますので、ここで代理店を表にして徹底比較してみましょう!

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次に、店舗型の代理店を表にて徹底比較してみましょう。

店舗型代理店を表で比較

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CMでもおなじみの保険見直し本舗は店舗数も多く、最寄りに店舗がない場合は訪問対応もしてくれるのでおすすめです!

面倒でも、可能な限り複数の無料相談所を利用するべき!

さて、ここまで無料の保険相談所をご紹介して参りましたがいかがでしょうか。

保険相談をしようと決心したのですが、どこの代理店を利用するかちょっと悩みましたね。

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保険会社や保険商品と同じで、保険の代理店もたくさんあって迷ってしまう方も中にはいらっしゃるかもしれません。

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保険相談書で相談をしたら保険に加入しなければいけないわけではないため、構えず、気軽に考えて大丈夫ですよ

そして、可能ならば1つの代理店ではなく複数の代理店で相談を受けてみましょう

複数人に担当してもらうメリット

なぜ相談を何度かしたほうが良いのですか?一回で済ませてしまいたいところですが…

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注意

保険に限らずどの業界でも同じことが言えますが、担当してもらう人の質はやはり運という部分も無きにしもあらずです。

保険に限って言えば、保険の相談を何年もしてきている人もいれば、経験の浅い新人に担当される場合もあるでしょう。

こればかりは仕方がないことでもありますので、時間が許す限り、様々な代理店で相談をしてみることに損はありません。

松葉 直隆

面倒に思われるかもしれませんが、何十年と払うこともある生命保険です。この時ばかりは時間を作ってみても良いかもしれませんね。

複数の商品を知れるメリット

さらに、担当して下さる方によってはあなたに勧めてくる保険の商品も異なってくる可能性も十分にあります。

しかし、保険会社や保険商品は今や五万とある時代。

同じ商品を勧めて来られるほうが稀かもしれません。

松葉 直隆

ここでは、色んな商品を知ることができるキッカケでもありチャンスでもあると考えてみるのも良いと思います。
確かに、そうでもしないと色んな会社の生命保険を比較や検討はできないかもしれませんね。

保険相談検討者

勧めて来られるからには理由があります。

あなたにとってのベストな選択肢が増えることはメリットでしかないでしょう。

長い付き合いになる保険会社と商品とのお付き合い。

損をしないためには、少なくとも2つから3つの代理店に相談をして、比較することができるとなお良いでしょう。

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ここまで、保険の見直しや新規加入を検討している方には、無料プロに相談できる保険の相談窓口をおすすめさせて頂きました。

保険商品は何十年も払い続けるもの。当然、契約する保険会社ともそれだけ長い付き合いになるということ。

多数ある保険会社に保険商品を洗い出して比較、検討するには時間も労力も限られてしまいます

相談窓口も今やたくさん存在する時代、もしもどこに相談しようか迷われているならば、保険ブリッジ読者にも一番人気の保険見直しラボを試してみてはいかがでしょうか。

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【必読】保険の無料相談で得するために

上記でご紹介させて頂いた保険の相談ができるサービスは全て無料となっていますが、無料だからといってどこでも良いというわけではないですよね。

松葉 直隆

保険商品と同じで、少しでもあなたに合った相談窓口を選択できるために必要な情報をお伝え致します。

取扱い保険会社の数が多い窓口を選ぶ

保険会社を1つでも多く取り扱っていれば、それだけ選択肢が増えます

すると、一人ひとり、あるいは各ご家庭に合わせた最適な保険やプランを提案することが可能に。

逆に、取り扱っている保険会社の数が少なければ少ないほど、自社の保険を売るために押し売りに合ったりしかねません

さらに、選択肢も狭まり、保険の相談をする意味が失われてしまいかねません。

保険会社を多く取り扱っていて、その分多数の商品も熟知している保険の相談窓口や代理店、またFPを選択して利用するようにしましょう。

松葉直隆

取り扱い数が一番多いのが44社で保険コネクト、2番目に多いのは41社で保険クリニックです!

キャンペーンを利用する

これまでご紹介させて頂いた相談窓口をご覧のとおり、保険の相談窓口によっては時期によってキャンペーンを実施していることがあります。

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ということはつまり、保険を勧められたりしても加入しなくても対象になるんです!

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松葉直隆

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複数の保険会社で比較・検討する

先にも説明させて頂きましたが、時間が許す限り複数の窓口での相談、もしくは複数のFPに相談をすることをおすすめします。

複数人に担当してもらうメリット

保険だけに限った話ではありませんが、やはり担当する人の質は代理店によっても違いますし、代理店内であっても違うでしょう。

確かに、保険相談の実績のある人もいればそうでない人も当然いるでしょうし、代理店やFPによって提案する保険会社や商品も異なるのは至極当然のことかも…

保険相談検討者

このようなことも鑑みて、様々な代理店で相談が可能ならばしてみるに越したことはありません。

松葉 直隆

10年以上毎月支払い続けるあなたや家族にとって大切なお金です。

複数の商品を知れるメリット

代理店やFPによって、提案される保険の商品も違ってくることも想定されますよね。

様々な保険会社や商品を知るきっかけでもあり、選択肢が増えるチャンスだと思えば苦ではないかもしれませんね。

保険相談検討者

松葉 直隆

そうですね。10年以上も支払い続けるまとまったお金を、たった一度の相談や決断で決断してしまうのは実にもったいない話です。

可能であれば、2社3社、あるいは2名以上のFPに話を聞き、様々な商品に触れてより良い保険を選択できるのがベストだと言えます。

選ばれ続ける理由を実感。保険見直しラボ

保険が出なくてトラブルになるパターン

医療保険や生命保険を加入するときに必ず受け取ることになっている約款

「分厚いし文字も細かいしもらっただけで読んでないのよね」という方も多いはずです。

しかし、実はこの約款の中にはどんなときに保険金が下りて、どんなときには支払いがされないかといった細かな決まりが書かれています。

言葉も難しく、「こんなときには保険金をもらえると思っていたけどダメだったの?!」というトラブルも多いようです。

一番良いのは、約款をしっかりと読んでおくことですが、ここでは簡単に保険支払がされない例をいくつか紹介します。

生命保険で保険金が支払われないパターン

生命保険で保険金が支払われないパターン
  • 飲酒が原因の死亡
  • 自殺が原因の死亡

ただし、保険会社によっては保険加入後の3年間を免責期間として、3年経過後は場合によって支払われる事例もあります。

医療保険で保険金が支払われないパターン

最低入院日数に達していない場合

最近では、「入院1日目から保障」という医療保険が増えてきていますが、少し前の医療保険には「5日目から支払い」という条件が付いているタイプが存在します。

誤解が生じやすい部分なので、ご自身の医療保険が何日目から支払われるのかということを確認しておきましょう。

医療保険で保険金が支払われないパターン
  • 健康診断、人間ドック
  • 検査入院やリハビリなどの治療を目的としない入院
  • 正常な妊娠や出産

正常な妊娠や出産も自己負担となるため民間保険の対象にはなりません。

ただし、帝王切開の場合は保険の対象となります。

告知義務違反の注意点

言うまでもありませんが、申込時に告知義務違反をしていた場合には、生命保険・医療保険どちらも保険金は支払われません。

死亡保険金や入院給付金を請求するときには医師の診断書が必要となるので、告知違反に該当するかどうか保険会社にもしっかりとわかるようになっています。

持病がある場合の保険

「自分には保険が必要そうだ!」と判断した場合でも健康状態が理由で保険に加入できないという例も少なくありません。

生命保険や医療保険に加入するときに必須となるのが「告知」です。

「病気をしたばかりだから生命保険や医療保険に今は入ることができない」という状況の方もいらっしゃるのではないでしょうか。

どのタイミングから新たに保険に加入できるようになるのかということや、なかなか通常の保険に加入できる健康状態にならないという方のために、告知の仕組みと持病がある人向けの保険について見ていくことにしましょう。

告知の仕組み

保険会社によって若干の差はありますが、基本的に生命保険と医療保険では過去5年以内の健康状態を告知する仕組みになっています。

例としてアフラックの医療保険EVERの告知事項を見ていきます。

被保険者の職業について(主婦・学生・資産生活者・乳幼児・年金生活者含め記入)

こちらは被保険者の職業について告知をする項目です。

怪我をする危険性の高い職業に就いていないか、などといったことを確認するためのものです。

告知をするべき項目
  1. 現在入院中である
  2. 最近3ヶ月以内に入院・手術(帝王切開、内視鏡・レーザー・カテーテルによるものも含む)をすすめられたことがある(ただし、すすめられたすべての入院・手術が終わっている場合は除く)
  3. 最近3ヵ月以内に診断確定のための検査をうけて、結果が出ていないものがある。または最近3ヵ月以内に診断確定のための検査をすすめられて、うけていないものがある

これらに該当する方が保険に入れてしまうと、保険会社は加入後すぐに保険金の支払いをしなければならなくなりますよね。

病気の人が簡単に保険に入れてしまうと、同じように保険料を負担している加入者間の公平性を保つことができなくなってしまうため、こちらに該当する方は保険契約ができません。

過去5年以内に 下記の病気や異常で、医師の診察・検査・治療・投薬をうけたことがありますか?

がん(悪性新生物)、糖尿病、心筋こうそく、狭心症、心房細動、心臓弁膜症、心不全、大動脈解離、
閉塞性動脈硬化症(ASO)、動脈瘤、脳卒中、慢性肝炎、肝硬変、肺線維症、COPD(慢性閉塞性肺疾患)、
肺気腫、慢性気管支炎、慢性腎炎、ネフローゼ、全身性エリテマトーデス、関節リウマチ、パーキンソン病、
かいよう性大腸炎、クローン病、統合失調症、そううつ病、うつ病、アルコール依存症、
認知症・認知障害(疑い含む)

こちらも一つでも該当する場合は保険加入不可となる項目です。

これらの病気は5年以内の再発の可能性が高いと言われているからです。

一方で、これらの病気にかかった場合でも最後の診察や治療から5年が経過した場合は、何も告知せずに申込みをすることができます。

告知をするべき項目
  1. 過去5年以内に手術(帝王切開、内視鏡・レーザー・カテーテルによるものも含む)をうけたこと
  2. 過去5年以内に医師の診察・検査・治療・投薬を7日間以上にわたってうけたこと(入院した期間も含む)
  3. 過去2年以内に医師から診察・検査をうけるようすすめられたこと

これらに該当する場合したとしても申込み自体ができないわけではなく、手術や治療の内容によっては申込み可となる場合もあります。

関連性のある病気や症状などに対しては保険対象外とする「条件付き契約」での申込みとなることもあります。

過去2年以内に健康診断・人間ドック・がん検診で、異常の指摘をうけたことがありますか?(「異常の指摘」とは、経過観察や再検査・精密検査、治療をうけるように指摘されたことをいいます。)

こちらについては、実際に再検査や精密検査を受けた結果、何も異常がないという診断を受けた場合は告知する必要はありません。

要再検査、要精密検査の状態で検査をせずに保留にしてしまっている場合には告知する必要があります。

告知するべき項目
  1. 視力の障がい(矯正しても左右いずれかの視力が0.3以下)
  2. 聴力・言語・そしゃく機能の障がい、著しい記憶の障がい、知的障がい
  3. 背骨(脊柱)・手・足・指の欠損または機能の障がい

こちらについても詳細を告知します。

「条件付き契約」となる場合があります。

満16歳以上の女性の場合は必ずご記入ください。

現在妊娠していますか?

妊娠中に加入できるかどうかは、保険会社の方針によって異なっています。

アフラックでは妊娠8ヶ月以上になると申込みができませんが、「条件付き契約」として契約可能な保険会社や、妊娠月数に関わらず妊娠中いつでも申込みが可能なことで知られている県民共済やコープ共済などもあります。

また、「三大疾病保険料払込免除特約」「三大疾病一時金特約」といった三大疾病(がん・心筋梗塞・脳卒中)に関する特約を申し込む場合には、以下の告知も合わせて必要です。

今までにがん(悪性新生物)にかかったことがありますか? 
がんに含むもの
  • 白血病
  • 肉腫
  • 骨肉腫
  • 悪性リンパ腫
  • MDS(骨髄異形成症候群)
  • 骨髄繊維症

三大疾病に該当すると、以後保険料を支払わなくても保険が生涯継続される特約や、一時金としてまとまった金額を受け取ることのできる特約です。

やはりこちらも保険料を負担する加入者間の公平性を保つために、一度がんになったことがある人は特約をつけることができないようになっています。

以上が一般的な告知内容です。

過去に申込みを検討していたときは、病気や治療をして間もなかったため加入できなかったけれど、該当の病気の治療で病院へ行ったり、薬を飲んだりすることを完全にやめてから5年が経過したという場合には加入できる可能性はかなり高くなります。

時間を置いて再度チャレンジしてみることも大切です。

また、ある保険会社では申込みできなかったけれど、別会社の保険は通ったという話もよくあることです。

例えば、「コレステロールの薬を継続して飲んでいる」という場合には「7日以上の投薬」に該当するためコレテロールの値を告知する必要がありますが、契約の引き受けができる数値範囲は保険会社によって様々です。

残念ながら引き受け基準は公開されていないので、申し込んでみて加入可否の結果を待つしかなく手間がかかりますが、一度ダメでも別会社でトライしてみる価値はありそうです。

緩和型保険とは?

これまで見てきたとおり、通常の生命保険や医療保険の告知事項はなかなか厳しいもの。

保険料は、実際に保険会社が保険金として支払った金額の実績などによって決まってくるため、誰でも入れてしまうと、高い保険料を負担しなければいけない商品となってしまい、健康な人が結果的に損をすることになってしまいます。

それを避けるために厳しい基準が設定されているのです。

火災保険のシミュレーションによって保険料の相場を知ろう!

しかし、持病があっても入れる可能性が高い緩和型保険」という商品も存在します。

これは、通常の生命保険や医療保険よりも高い保険料となりますが、より緩やかな告知基準で加入が可能なタイプの保険です。

「持病で薬を続けないといけない」「治療が終わったばかりだけど、5年経過するまでのつなぎの保険に入りたい」という場合に有効です。

今度は例として、メディケア生命の緩和型医療保険メディフィットReの告知事項を見てみましょう。

最近3か月以内に、医師に入院・手術・先進医療を勧められたことがありますか。

過去2年以内に、入院をしたことまたは手術を受けたことがありますか。(現在、入院中である場合を含みます。)
■過去5年以内に、がん・肝硬変・慢性肝炎で、医師の診察・検査・治療・投薬を受けたことがありますか。

がん・肝硬変・慢性肝炎の場合のみ通常の医療保険と同様に、5年間加入することはできません。

しかし、それ以外の病気で入院、手術、先進医療を受けていない場合には告知する必要がありません。

また、入院、手術を受けていたとしても2年間経過していれば告知義務はないため、通常の医療保険のように5年待たずに入ることができる可能性もぐっと広がりますよね。

よく起こりうる病気だけれど、保険に入りにくいとされるうつ病や糖尿病の方でも入れる可能性が高いです。

緩和型保険の注意点
保険料が高いことの他に医療保険では加入から一年間は通常の半額のみしか保険金が支払われない「支払削減期間」があること、生命保険では解約返戻金が低いことがあります。

医療保険や生命保険が必要にも関わらず、加入できないと悩んでいた方は一度緩和型保険を検討してみてはいかがでしょうか?

もちろん、その後通常の保険に加入できる健康状態になった場合は、高い保険料を支払い続けるメリットはなくなるため、「つなぎ」としての安心を得る目的で申し込むことも可能です。

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まとめ

生命保険と医療保険の必要性について、ライフステージごとに見てきましたがいかがでしたか?

保険はたくさん入れば入るほど安心感を得られることは間違いありません。

しかし、その分保険料の負担も増えていきますので、ご自身にあったバランスを見つけることが大切です。

必要な保障はライフステージや家族構成、貯蓄状況によって大きく異なるもの。

「平均」に惑わされずに、ぜひご自身のライフステージや貯蓄状況などに合った選択をしてみてくださいね!

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